JIS E 1507 : 1995 軌道用ゲージ

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

E 1507-1995

軌道用ゲージ

Track gauges

1. 適用範囲　この規格は，軌道の水準，カント，軌間及びバックゲージを測定する軌道用ゲージ（以下，

ゲージという。）について規定する。

備考　この規格の引用規格を，次に示す。

JIS G 4304 熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

JIS H 3100 銅及び銅合金の板及び条

2. 種類　ゲージの種類は，測定項目及び軌間によって区分し，表1のとおりとする。

表1 種類

種類

測定項目

軌間

水準，カント

軌間，バックゲージ

1 067 mm用

水準，カント，軌間，バックゲージ

水準，カント

軌間，バックゲージ

1 435 mm用

水準，カント，軌間，バックゲージ

3. 性能　ゲージの性能は，次のとおりとする。

(1) N-1, N-3, S-1及びS-3のゲージは，表2の範囲の水準及びカントを測定できるものでなければならな

い。

表2 水準及びカント

種類

測定範囲

−10 mmから120 mmまで1 mmごと

−10 mmから220 mmまで1 mmごと

(2) N-2, N-3, S-2及びS-3のゲージは表3の範囲の軌間を測定できるものでなければならない。

表3 軌間

種類

測定範囲

1 057 mmから1 107 mmまで1 mmごと

1 425 mmから1 475 mmまで1 mmごと

(3) N-2, N-3, S-2及びS-3のゲージは，表4の範囲のバックゲージを測定できるものでなければならない。

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E 1507-1995

表4 バックゲージ

種類

測定範囲

1 015 mmから1 037 mmまで1 mmごと

1 383 mmから1 405 mmまで1 mmごと

(4) ゲージの器差は，±0.5 mm以下でなければならない。

(5) ゲージの絶縁性能は，8.（試験）によって測定したとき，両端金属部間50 MΩ以上の抵抗をもってい

なければならない。

4. 形状，寸法及び質量　ゲージの全長，質量及びつめの長さは，表5による。

なお，形状及び寸法の例を付図1〜2に示す。

表5 寸法・質量

種類

全長mm

質量kg

1 300以下

1.8以下

1 700以下

2.3以下

つめの長さ mm

5. 外観　ゲージ主体部の表面は滑らかで，使用上有害な節，目切れ，虫食い，曲がり，ねじれなどの欠

陥があってはならない。

また，つめは主体部に直角に取り付け，その表面は十分平滑でなければならない。

6. 材料　ゲージに用いる材料は，表6のとおりとする。

表6 材料

主要部品名

材料

ひのき（檜）（含水率15%以下のもの）又は使

主体部

用上これと同等以上の性能をもつもの。

JIS H 3100のC 2801 P又は

金属部

使用上これと同等以上の性能をもつもの。

測定部つめ JIS G 4304のSUS 304-HP又は

使用上これと同等以上の性能をもつもの。

7. 塗装　ゲージの主体部には，適当な防湿塗装を施さなければならない。

8. 試験　ゲージの絶縁性能試験は，室内にて絶縁抵抗計を用い，DC500 Vにて行わなくてはならない。

9. 検査

9.1

性能検査　ゲージの性能は，3.の規定に適合しなければならない。

9.2

形状・寸法検査　ゲージの形状・寸法は，4.の規定に適合しなければならない。

9.3

外観検査　ゲージの外観検査は，目視によって行い，5.の規定に適合しなければならない。

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E 1507-1995

10. 製品の呼び方　ゲージの呼び方は，規格番号又は規格名称及び種類による。

例1. JIS E 1507 N-1

例2. 軌道用ゲージ N-1

11. 表示　ゲージの見やすい箇所に，次の事項を表示する。

(1) 製造年月又はその略号

(2) 製造業者又はその略号

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E 1507-1995

付図1 軌間1 067 mm用ゲージの形状・寸法

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E 1507-1995

付図2 軌間1 435 mm用ゲージの形状・寸法

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E 1507-1995

工業標準改正原案調査作成委員会　構成表（敬称略）

（本委員会）

（委員長）

（分科会委員長）

氏名

所属

佐　藤　泰　生

青　柳　桂　一

吉　海　正　憲

津　田　博

山　村　修　蔵

小　杉　昭　夫

○ 三　浦

○ 桜　沢

重

正

早　瀬　藤　二

佐々木　英　夫

七　川　研　二

吉　岡　治

佐　藤　海　光

○ 加　藤　文　正

○ 山　本　拓　郎

手　塚　英　勇

中　島　保　三

鳥　越　信　一

茂　木　重　六

○ 金　子　慶　尚

○ 飯　島　仲　次

○ 高　野　厚　義

（分科会）

事務局

高　橋　潔

長　藤　敬　晴

迫　口　和　利

鳥　居　末　男

杉　岡　篤

三　枝　長　生

市　東　邦　生

森　下　忠

岡　田　甲　一

財団法人鉄道総合技術研究所

通商産業省基礎産業局

通商産業省機械情報産業局

通商産業省工業技術院標準部

運輸省鉄道局

財団法人鉄道総合技術研究所

社団法人日本鉄道施設協会

東日本旅客鉄道株式会社施設電気部

東海旅客鉄道株式会社技術本部

西日本旅客鉄道株式会社施設部

社団法人日本民営鉄道協会

帝都高速度交通営団

小田急電鉄株式会社

南海電気鉄道株式会社

日立化成工業株式会社

信号器材株式会社

鉄道分岐器工業協会

株式会社峰製作所

株式会社カネコ

飯島機工株式会社

鉄友工業株式会社

通商産業省工業技術院標準部

財団法人鉄道総合技術研究所

東日本旅客鉄道株式会社施設電気部

東海旅客鉄道株式会社技術本部

西日本旅客鉄道株式会社施設部

貨物鉄道株式会社鉄道営業本部

帝都高速度交通営団

社団法人日本鉄道施設協会

○印は分科会委員兼務を示す。