2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
F 0802-1989
船舶機関室交流電動天井クレーン
陸上試験方法
Shop Test Code for Marine AC Electric Overhead
Travelling Cranes in Engine Room
1. 適用範囲 この規格は，主機械の開放用として船に装備する交流電動天井クレーン(1)（以下，クレー
ンという。）の陸上試験方法について規定する。
引用規格：
JIS B 8801 天井クレーン
注(1) 電気ホイストは含まない。
備考 この規格の中で｛ ｝を付けて示してある単位は，従来単位によるものであって，規格値であ
る。
2. 試験の種類及び方法
2.1
機能試験 クレーンの機能試験は，原則として仕様書指定の周波数及び電圧で，JIS B 8801（天井ク
レーン）に準じて次の試験を行う。
なお，その際主けたは，所定のビームの上に置き，原則として傾斜を付けない。ただし，必要があれば，
受渡当事者間の協定によって傾斜を付けることができる。
(1) 主けたのたわみ試験 定格荷重及び125 %荷重における主けたの中央部のたわみを測定する。
(2) 巻上げ巻下げ試験 注文者が指定する巻上げ巻下げ速度で表1のとおり行う。
表1
荷重
定格荷重
125 %荷重
揚程m
注(2) 巻上げ，巻下げ各1回をもって回数1とする。
試験項目
回数(2)
無荷重
(3) ブレーキ作動試験 表2のとおりとし，巻下げで電動機回路“切”の瞬間から荷重停止までの滑り長
さを測定する。
表2
荷重
試験項目
回数
定格荷重
125 %荷重
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F 0802-1989
(4) ブレーキインチング試験 表3のとおりとする。
表3
荷重
試験項目
回数
スイッチ断続回数
（試験1回に付き）
定格荷重
125 %荷重
(5) 温度試験 試験開始前並びに(2)巻上げ巻下げ試験，(3)ブレーキ作動試験及び(4)ブレーキインチング試
験の終了直後に，次の測定を行う。
(a) 周囲温度（℃）
(b) 電動機外被温度上昇（℃）
(c) 電磁ブレーキ外被温度上昇（℃）
(d) 機械ブレーキ外被温度上昇（℃）
(6) 走行試験 定格荷重及び125 %荷重について，電動又は手動で船首尾方向に装置の大きさに応じて，
それぞれ1.5 m以上の距離を走行させて試験を行う。
(7) 横行試験 定格荷重及び125 %荷重について，原則として手動で，全横行範囲をそれぞれ左右両玄方
向に横行させて試験を行う。
(8) 絶縁抵抗試験 すべての試験終了後，直流500 V絶縁抵抗計で，装置の配線と大地との間の総合絶縁
抵抗を計測する。
2.2
主要寸法測定 クレーンの主要寸法測定は，原則として付図に示す項目について行う。
3. 試験の成績表 クレーンの試験の結果は，この規格の附属書又はこれに準じた様式の試験成績表に取
りまとめる。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図
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附属書 試験成績表様式（例）
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船舶部会 船舶機関設計専門委員会 構成表（昭和50年2月1日改正のとき）
（委員会長）
（事務局）
（事務局）
氏名
眞 田 茂
今 井 清
瀬 尾 正 雄
尾 花 皓
芝 田 照 夫
逢 坂 國 一
野 村 信 義
荻 野 義 治
石 原 三 雄
亀 山 正 雄
福 垣 敦 男
菊 池 嘉 嗣
松 井 健 泰
原 辰 夫
柿 原 実
野 田 重 昭
森 川 卓
和 田 雅 敬
辰 已 誠 治
志 賀 敏 造
浅 見 與 一
山 本 盛 忠
五 嶋 祐
桜 井 俊 彦
佐 野 則 雄
小 林 秋 穂
山 形 智 幸
所属
東京商船大学
財団法人日本海事協会機関部
運輪省船舶技術研究所機関性能部
運輸省船舶局
水産庁生産部
工業技術院標準部
社団法人日本舶用工業会
財団法人日本船舶標準協会
日本鋼管株式会社船舶基本設計部
石川島播磨重工業株式会社船舶事業部技術部
三菱重工業株式会社船舶技術部
住友重機械工業株式会社船舶本部設計部
日立造船株式会社造機基本設計部
川崎重工業株式会社造船事業部神戸工場造船設計部
三井造船株式会社玉野造船所造船設計部
佐世保重工業株式会社佐世保造船所造船設計部
社団法人日本船主協会船舶部
船舶整備公団
ヤンマーディーゼル株式会社阪神生産事業所
久保田鉄工株式会社ディーゼル事業部東京支社ディーゼル
富士ディーゼル株式会社
株式会社新潟鉄工所
ダイハツディーゼル株式会社
工業技術院標準部機械規格課
工業技術院標準部機械規格課
工業技術院標準部機械規格課（平成元年6月15日改正のとき）
工業技術院標準部機械規格課（平成元年6月15日改正のとき）
