JIS B 8801 : 2003 天井クレーン

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

B 8801：2003

まえがき

この規格は，工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき，社団法人日本クレ

ーン協会(JCA)／財団法人日本規格協会(JSA)から，工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの

申出があり，日本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣及び厚生労働大臣が改正した日本工業規格

である。

これによって，JIS B 8801:1988は改正され，この規格に置き換えられる。

JIS B 8801には，次に示す附属書がある。

附属書（参考）クラブ式天井クレーンの諸元

（1）

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

B 8801：2003

目

次

ページ

1. 適用範囲 ························································································································ 1

2. 引用規格 ························································································································ 1

3. 定義 ······························································································································ 1

4. 主要仕様 ························································································································ 1

4.1 定格荷重 ······················································································································ 1

4.2 スパン ························································································································· 1

4.3 揚程 ···························································································································· 2

4.4 速度 ···························································································································· 2

5. クレーン全体としての等級群 ····························································································· 2

5.1 分類及び等級 ················································································································ 2

5.2 作業係数 ······················································································································ 2

6. 建築限界 ························································································································ 2

7. 主要構造 ························································································································ 3

7.1 鉄構部分 ······················································································································ 3

7.2 巻上装置 ······················································································································ 3

7.3 横行装置 ······················································································································ 6

7.4 走行装置 ······················································································································ 6

7.5 運転室及び運転台 ·········································································································· 6

7.6 操作装置などの配置 ······································································································· 6

8. 電気品 ··························································································································· 6

8.1 電源 ···························································································································· 6

8.2 電動機 ························································································································· 6

8.3 制御方式 ······················································································································ 6

8.4 ブレーキ ······················································································································ 6

8.5 横行給電方式 ················································································································ 6

8.6 走行給電方式 ················································································································ 6

8.7 配線，配管 ··················································································································· 7

9. クレーンの精度及び機能 ··································································································· 7

附属書（参考）　クラブ式天井クレーンの諸元 ············································································ 8

（2）

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日本工業規格

JIS

B 8801：2003

天井クレーン

Overhead Travelling Crane

1. 適用範囲　この規格は，主として屋内において使用する，通常のつり具を備えたクラブ式天井クレー

ン及びホイスト式天井クレーン（電気チェーンブロック付きを含む。）について規定する。

2. 引用規格　次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。

JIS B 0146-1 クレーン用語―第1部：一般

JIS B 8806 天井クレーン用鋳鋼製走行車輪及び鍛鋼製走行車輪

JIS B 8807 クレーン用シーブ

JIS B 8815 電気チェーンブロック

JIS B 8820 クレ−ンの定格荷重，定格速度及び旋回半径

JIS B 8823-5 クレーン−操作装置−操作レバー等の配置及び操作方法―第5部：天井走行クレーン及び橋形ク

レーン

JIS C 9620 電気ホイスト

JIS G 3525 ワイヤロープ

3. 定義　この規格で用いる主な用語の定義は，JIS B 0146-1によるほか，各項の規定による。

4. 主要仕様　主要仕様は次の各項による。また，標準的な高速形，普通形及び低速形クラブ式天井クレ

ーンの諸元を附属書（参考）に示す。

4.1

定格荷重　定格荷重は取り扱う運搬物の最大質量を基準とし，表 1の数列から選定する。

単位 t

表 1 定格荷重

備考　ゴシック字体の数値は，JIS B 8820による。

4.2

スパン　クレーンを搭載する建屋又はランウエイガーダに設置するクレーンの走行レールのスパン

は，クレーンの形式，定格荷重又は建築物の構造によって決定されるが，その数値はなるべく標準数（R20）

の数列から選定する。

4.3

揚程　揚程はクレーン下の作業空間によって決まるが，決定に当たっては，つり具の点検・修理を

考慮して，つり具を作業面に横置きすることのできる数値とする。

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2

B 8801：2003

4.4

速度　運搬頻度，作業性等を考慮して決定する。クラブ式天井クレーンの巻上，横行及び走行速度

は，指定のない限りJIS B 8820の規定による。また，ホイスト式天井クレーンの巻上，横行速度について

は，製造者の推奨値による。

床上操作式クレーンの場合の横行及び走行速度は，運転者の安全を考慮して最大1.1 m/sとする。

5. クレーン全体としての等級群

5.1

分類及び等級　クレーンはその作業条件に応じて，A1〜A8の8群に分類する。表 2に荷重を受け

る回数と負荷区分による等級群を示す。

表 2 クレーンの等級群

荷重を受ける回数

6.3×104 6.3×104回 1.2×105回 2.5×105回 5.0×105回 1.0×106回 2.0×106回

回未満

以上

1.2×105回 2.5×105回 5.0×105回 1.0×106回 2.0×106回

未満

負荷による区分

常態として定格荷重の

50 %未満の荷重の荷を

つるクレーン

常態として定格荷重の

50 %以上63 %未満の荷

重の荷をつるクレーン

常態として定格荷重の

63 %以上80 %未満の荷

重の荷をつるクレーン

常態として定格荷重の

80 %以上の荷重の荷を

つるクレーン

5.2

作業係数　各等級に適用する作業係数Kを表 3に示す。

表 3 作業係数K

等級

作業係数

6. 建築限界　クレーン限界と建築限界とのすき間及び主集電架線の位置は，図1及び図2による。また，

標準的なクラブ式天井クレーンの建築限界を附属書（参考）の附属書参考図1に示す。

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3

B 8801：2003

図 1 建築限界（クラブ式天井クレーン）

図 2 建築限界（ホイスト式サスペンション形天井クレーン）

7. 主要構造

7.1

鉄構部分　荷重及び衝撃に対して十分な強度及び剛性をもつものとし，クレーンの形式，荷重及び

スパンに適応したものとする。

主要部材の継手部分及び断面形状の変化部分は，応力集中を十分に考慮する。繰り返し荷重を受ける部

材は特に形状，加工に留意する。

ガーダの最も不利な位置における定格荷重によるたわみは，スパンの1/800以下とする。また，長スパ

ン又は使用頻度の高いクレーンで，着床などに位置合わせを必要とするクレーンにあっては，ガーダの動

的たわみ（振幅，減衰時間）を最小限に止める構造とする。

7.2

巻上装置

7.2.1 巻上装置の等級　巻上装置の実使用時間及び負荷の程度に応じて，巻上装置の等級群を表4に示す。

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4

B 8801：2003

表 4 巻上装置の等級群

使用時間

800時間

未満

時間以上

時間未満

時間以上

時間未満

時間以上

時間未満

時間以上

時間未満

時間以上

時間未満

時間以上

区分

常態として定格荷重の

50 ％未満の荷重の荷を

つるクレーン

常態として定格荷重の

50 ％以上，63 ％未満の

荷重の荷をつるクレーン

常態として定格荷重の

63 ％以上，80 ％未満の

荷重の荷をつるクレーン

常態として定格荷重の

80 ％以上の荷重の荷を

つるクレーン

7.2.2

ワイヤロープ

a) 種類　ワイヤロープは，用途，寿命，巻上装置の構造などを考慮して，適切な構成及び安全率のもの

を使用する。ワイヤロープは，通常JIS G 3525の6ストランド又は8ストランドの平行よりワイヤロ

ープ及び37本線6よりのワイヤロープでステンレス製以外のものとする。

b) 安全率　ワイヤロープの安全率は，巻上装置の等級に応じて表5に示す値以上とする。安全率は，ワ

イヤロープの破断荷重をワイヤロープにかかる最大荷重で除した値とする。この場合，ワイヤロープ

の質量（揚程が50 m以下の場合を除く。）及びシーブの効率を含む。

表 5 ワイヤロープの安全率

巻上装置の等級

ワイヤロープの安全率

7.2.3

ドラム及びシーブ　ドラム及びシーブのピッチ円直径と，使用するワイヤロープの直径の比（D/d）

は，表6に示す値以上とする。ただし，ワイヤロープの掛け方及び安全率に応じて，D/dは式7.1で求めた

値とすることができる。

シーブのピッチ円直径及び溝部外形寸法は，JIS B 8807による。

表 6 ドラム及びシーブのピッチ円直径とロープ直径との最小比

巻上装置の等級

ドラム

シーブ

エコライザシーブ

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5

B 8801：2003

D

=

d

ここに，

σ

Ｂ

+

4

g

D

1

················································· 式7.1

ν

2

−

9

+

9

σ

Ｂ

d

s

H

+

4

g

ν

1

D：　ドラム又はシーブのピッチ円直径とワイヤロープ直

径との比

d

D

：　ドラム又はシーブのピッチ円直径とワイヤロープ直

径との最小比（表6）

d

S

H：　ワイヤロープの掛け方による補正係数（表7）

σB：　ワイヤロープの素線の公称引張強さ（N/mm2）

ν1：　ワイヤロープの安全率（表5）

ν2：　ワイヤロープの計算安全率［7.2.2(b)］

g：　重力加速度　（m/s2）

表 7 補正係数

ここに，

Wr：　ワイヤロープの掛け方による係数

Wr＝1： 1個のドラムに対する値

Wr＝2： 1個のシーブに対する値（ワイヤロープが順曲げ）

Wr＝4： 1個のシーブに対する値（ワイヤロープが逆曲げ）

Wr＝0：　エコライザシーブに対する値

7.2.4 ワイヤロープの巻込角度　ドラムとワイヤロープ間の巻込角度は，溝付きドラムの場合は4度以内，

溝なしドラムの場合は2度以内（フリートアングル）とする。

7.2.5

フック　フックには，玉掛け用ワイヤロープなどの外れを防止するための装置を取り付ける。ただ

し，特定の荷をつるために使用するもので，玉掛け用ワイヤロープなどが外れるおそれのない場合を除く。

7.2.6

ブレーキ　荷重の制動に使用するブレーキの制動トルク（2台以上のブレーキを備える場合は，そ

れぞれのブレーキの制動トルクの合計）は，荷重によるトルクの150 ％以上とする。

荷重によるトルクは効率100 ％として計算する。

前記のブレーキのほか，速度を制御するためのブレーキを取り付けるか，又は電気的に速度制御を行う

方法を採用する。ただし，低速又は低頻度のクレーン及びホイスト式クレーンを除く。

7.2.7

過巻防止装置　つり具の上限において作動する過巻防止装置を取り付ける。また，必要に応じてつ

り具の下限において作用する制限スイッチを取り付ける。

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6

B 8801：2003

7.3

横行装置　屋外で使用されるクレーン，及び車輪に転がり軸受を使用するクレーンにはブレーキを

取り付ける。ブレーキは，トロリを安全に停止させることができるブレーキトルクをもつものとする。ま

た，横行の両端には緩衝装置，緩衝材又は車輪直径の1/4以上の高さの車輪止めを取り付ける。

高速又は使用頻度の高いクレーンには，横行の両端において作動する緩衝装置，リミットスイッチなど

を取り付ける。

7.4

走行装置　クレーンには，走行用ブレーキを取り付ける。ブレーキは，クレーンを安全に停止させ

ることができるブレーキトルクをもつものとする。また，走行の両端には，緩衝装置，緩衝材又は車輪直

径の1/2以上の高さの車輪止めを取り付ける。

高速又は使用頻度の高いクレーンには，走行の両端において作用する緩衝装置，リミットスイッチなど

を取り付ける。

足踏み式ブレーキを備える場合の足踏みペダル操作力は，200 N以下とする。

走行車輪の直径は，JIS B 8806による。

7.5

運転室及び運転台　運転室及び運転台は十分な視野をもち，運転者が安全な運転を行える位置に開

閉器，制御器，ブレーキ，操作装置などの機器を取り付けること。

7.6

操作装置などの配置　運転室内の基本的な操作装置の配置及びレバーの操作方向は，JIS B 8823-5

による。

8. 電気品

8.1

電源　電源の定格電圧及び定格周波数は，次による。

200 V系： 200 V 50 Hz

200 V 60 Hz

220 V 60 Hz

400 V系： 400 V 50 Hz

400 V 60 Hz

440 V 60 Hz

クレーンの受電点における電圧の許容変動値は，定格電圧の＋10 ％，−5 ％とする。また，クレーンの

内部電圧降下は，5 ％以内に納めることが望ましい。

8.2

電動機　電動機は，クレーンの用途，性能，負荷状態，使用環境などに適合したものを使用する。

一般クレーン用としては，全閉巻線形電動機又は全閉かご形電動機を使用する。

電動機の定格は，負荷状態に応じて選定する。定格は，次による。

時間定格min ： 15

反復定格%ED： 15

8.3

30

20

25

60

30

40

連続

50

60

100

制御方式　制御方式は，クレーンの用途，作業頻度及び電動機の形式によって，最も適した方式と

する。

8.4

ブレーキ　ブレーキは，電磁ブレーキ，電動油圧ブレーキ又は油圧ブレーキを使用する。いずれも

ドラム式又はディスク式とする。

ブレーキのうち荷重又は機体の保持に使用するものは，ばね又はおもりによって制動トルクを発生し，

電磁石又は電動油圧押上機によって制動を解除する方式とする。

使用頻度の高いブレーキは，発熱に注意しなければならない。

8.5

横行給電方式　トロリへの給電方式は，ケーブルキャリア式，カーテンケーブル式，絶縁トロリ線

式，トロリダクト式などとする。

8.6

走行給電方式　クレーンへの給電方式は，クレーンの設置環境及び稼動状況などを考慮して，絶縁

トロリ線式，トロリダクト式，カーテンケーブル式などの中から，最も適した方式を採用する。

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7

B 8801：2003

8.7

配線，配管　配線材には，必要な電流容量及び絶縁性能をもった電線又はケーブルを使用し，配線

工事は電気設備技術基準による。

9. クレーンの精度及び機能　クラブ式天井クレーンの精度及び機能は，表8による。

また，ホイスト式天井クレーン及び電気チェーンブロック式天井クレーンの巻上，巻下及び横行速度は，

JIS C 9620又はJIS B 8815による。

表 8 クレーンの精度及び機能

項目

精度及び機能

スパン

指定寸法に対して許容差±5 mm

揚程

総合寸法

フック

指定寸法以上

寄り

指定寸法に対し±50 mm

上がり

指定寸法以下

トロリスパン

設計寸法に対して許容差±5 mm

クレーン全高

設計寸法以下

ガーダ全長

設計寸法以下

規定位置において確実に作動し，電動機及び電磁ブレーキ

又は電動油圧ブレーキの電流を遮断する。

リミットスイッチ

ブレーキ

部分機能

電磁ブレーキ又は電動

油圧ブレーキ

荷重試験に相当する荷をつり，電動機の電流を遮断したと

き荷重を安全に停止できる。

足踏みブレーキ

定格荷重をつり，走行中に電動機の電流を遮断した状態に

おいてブレーキを操作したとき，クレーンを安全に停止で

きる。

速度制御用ブレーキ

定格荷重，規

定電圧，最終

ノッチにお

いて

総合機能

速度

電気式

巻上

特定又は適度の降下速度に制限できる。

指定速度に対して許容差＋10 ％，−5 ％

巻下

指定速度に対して許容差＋25 ％，−5 ％

横行・走行

指定速度に対して許容差＋10 ％，−5 ％

電動機電流

銘板の指定電流以下である。

荷重試験

定格荷重の125 ％の荷重（定格荷重が200 tを超える場合は，

定格荷重に50 tを加えた荷重）において動作を行い，各部

に異常がない。

ガーダのたわみ

最も不利な位置において，主巻の定格荷重だけに対するた

わみはスパンの1/800以下である。

絶縁抵抗

区分される回路の配線と大地間において測定し，各回路ご

とに0.5 MΩ以上である。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

附属書（参考）クラブ式天井クレーンの諸元

この附属書（参考）は，本体に関連する事柄を補足するもので，規定の一部ではない。

以下に示す参考図及び参考表は，旧JIS B 8801において“規定”又は“参考”として記載されていたも

のである。これらを，この附属書においてはすべて“参考”とした。

定格荷重及び定格速度はJIS B 8820（クレーンの定格荷重，定格速度及び旋回半径）のフック付き天井

クレーンに準拠している。ただし，最大定格荷重は200 tである。

1. クレーンの諸元は附属書参考表1による。

なお，速度は慣習に従ってm/minで示した（クレーン構造規格（＊）はm/sである。）。

注＊　労働安全衛生法に基づき定められた規格（平成13年2月23日厚生労働省告示第41条）

2. 走行レールを基準とした建築限界，フックの寄り，上がり及びサドルの寸法並びに車輪総数は附属書

参考図1〜附属書参考図2及び附属書参考表2による。

3. 走行車輪の最大車輪荷重は，附属書参考図3及び附属書参考図4による。

附属書参考図 1 建築限界（クラブ式天井クレーン）

4輪式

8輪式（ボギー形）

附属書参考図 2 サドル寸法

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

9

B 8801：2003

附属書参考表 1 クレーンの諸元

定格荷重（t）

種類

主巻

高

速

形

スパン（m）

補巻　を超え　以下

なし

又は

なし

又は

なし

又は

揚程

10又は16

補巻

横行

走行

走行レール

（最小）

又は

主巻

速度×電動機

速度×電動機　速度×電動機　速度×電動機

16又は20

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

附属書参考表 1 クレーンの諸元（続き）

定格荷重（t）

種類

スパン（m）

主巻

補巻　を超え　以下

普

通

形

補巻

横行

（最小）

10又は16

走行レール

走行

なし

又は

主巻

速度×電動機

速度×電動機　速度×電動機　速度×電動機

なし

又は

揚程

10又は16

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

11

B 8801：2003

附属書参考表 1 クレーンの諸元（続き）

定格荷重（t）

種類

主巻

低

速

形

スパン（m）

補巻　を超え　以下

なし

又は

なし

又は

揚程

主巻

補巻

横行

走行

走行レール

速度×電動機

速度×電動機　速度×電動機　速度×電動機

（最小）

10又は16

16又は20

16又は25

備考1. 同時に主巻，補巻を使用するときは，荷重の合計は主巻の定格荷重以内とする

2. 電源は３相交流で周波数50 Hzの場合は，定格電圧200 V又は400 V，周波数60 Hzの場合は，200 V，

220 V，400 V又は440 Vとする。

3. 電動機はクレーン用全閉外扇巻線形低圧三相誘導電動機とする。

4. 電動機出力は参考とする。

なお，出力は負荷時間率を高速形については40 %ED，普通形及び低速形については25 %EDとし，

軸受は転り軸受を使用し，走行電動機については最大スパンについて求めてある。

5. 走行レールの30，37はJIS E 1101（普通レール）により，15，22はJIS E 1103（軽レール）による。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

附属書参考表 2 クレーン各部の寸法

定格荷重（t）

種類

建築限界（mm）

主巻　補巻　を超え以下　軌上空

側方空

間(A)

間(B)

高

速

形

スパン（m）

主フック寄り，上がり（mm）

運転室側　運転室反

寄り

対側寄り

サドル（参考）（mm）

軸間距離

上がり

長さ

車輪

総数

（参考）

なし

又は

なし

又は

なし

又は

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

13

B 8801：2003

附属書参考表 2 クレーン各部の寸法（続き）

定格荷重（t）

種類

スパン（m）

主フック寄り，上がり（mm）

運転室側　運転室反

主巻　補巻　を超え以下　軌上空

側方空

間(A)

間(B)

寄り

対側寄り

普

通

形

建築限界（mm）

なし

又は

長さ

総数

車輪

（参考）

軸間距離

上がり

なし

又は

サドル（参考）（mm）

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

附属書参考表 2 クレーン各部の寸法（続き）

定格荷重（t）

種類

建築限界（mm）

主フック寄り，上がり（mm）

運転室側　運転室反

主巻　補巻　を超え以下　軌上空

側方空

間(A)

間(B)

寄り

低

速

形

スパン（m）

なし

又は

なし

又は

対側寄り

サドル（参考）（mm）

軸間距離

車輪

上がり

長さ

（参考）

総数

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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B 8801：2003

附属書参考図 3 高速形

附属書参考図 4 普通形及び低速形

備考 1点斜線は8輪式を示す。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。