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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

F 2020-1979

鋼板製小形デッキエンドローラ

Steel Plate Deck End Rollers (Small Size)

1. 適用範囲 この規格は,船の係留・荷役・ボート揚げ卸し装置などに用いる鋼板製小形デッキエンド

ローラ(以下,デッキエンドローラという。)について規定する。

引用規格:

JIS B 1117 すりわり付き止めねじ

JIS B 1180 六角ボルト

JIS B 1575 グリースニップル

JIS F 2019 鋳鉄製小形デッキエンドローラ

JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材

JIS G 3452 配管用炭素鋼鋼管

JIS G 3454 圧力配管用炭素鋼鋼管

JIS H 3250 銅及び銅合金棒

JIS H 5101 黄銅鋳物

JIS H 5111 青銅鋳物

2. 種類 デッキエンドローラの種類は,形状によって図に示すA形,B1形及びB2形の3種類とする。

3. 構造,形状及び寸法 デッキエンドローラの構造,形状及び寸法は,付図1及び付図2によるほか,

次による。

(1) A形は付図1,B形は付図2に示すとおりとし,B2形は,B1形の縦ローラとつめ部の位置を左右反対

に配置したものとする(2.の図参照)。

(2) 横ローラ及び縦ローラは,JIS F 2019(鋳鉄製小形デッキエンドローラ)の鋳鉄製のものを使用しても

よい。

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F 2020-1979

(3) ボルトは,JIS B 1180(六角ボルト)の規定による。

(4) 止めねじは,JIS B 1117(すりわり付き止ねじ)の規定による。

(5) グリースニップルは,JIS B 1575(グリースニップル)のA-PT81による。

4. 材料 デッキエンドローラの材料は,次の表のとおりとする。

部品番号

部品名称

材料

本体

横ローラ

縦ローラ

軸受

横ローラ軸

JIS G 3101のSS41

縦ローラ軸

ブシュ

ローラ軸固定板

止めねじ

JIS H 5111のBC6又はJIS H 5101のYBsC2

鋼板

線材

座金

ボルト

グリースニップル

黄銅板

黄銅棒

JIS H 3250のC3602BE又はC3602BD

JIS G 3452のSGP又はJIS G 3454のSTPG38

JIS G 3101のSS41

5. 検査

5.1

外観検査 各部の仕上がりは良好で,傷,き裂その他の有害な欠点がなく,ローラは円滑に作動し

なければならない。

5.2

寸法検査 寸法は,3.の規定に適合しなければならない。

6. 製品の呼び方 デッキエンドローラの呼び方は,規格名称及び種類による。ただし,規格名称の代わ

りに規格番号を用いてもよい。

例: 鋼板製小形デッキエンドローラA形又はJIS F 2020A

7. 表示 本体の見やすい位置に,ローラの径及び製造業者名又はその略号を表示する。

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F 2020-1979

付図1 A形

参考 計算質量20.6kg

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F 2020-1979

付図2 B1形

備考 本体以外の部品は,A形と同一寸法とする。

参考 計算質量(B1形及びB2形)17.7kg

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F 2020-1979

船舶部会 小形船体ぎ装金物専門委員会 構成表(昭和40年3月1日制定のとき)

(委員会長)

(関係者)

(事務局)

(事務局)

氏名

梅 沢 春 雄

斎 藤 俊 雄

上 田 満 弘

寺 本 虎 夫

木 村 雄 典

加 藤 高 次

大日方 得 二

安 藤 次 郎

池 原 茂

神 谷 茂

渡 辺 四 郎

大 庭 甫

一 守 愛之助

角 尾 光 正

米 山 一 郎

小 島 誠太郎

船 橋 敬 三

千 田 富 孝

草 野 博

大久保 和 夫

前 川 武 也

石 井 清 次

津 金 秀 幸

所属

船舶技術研究所

株式会社立野製作所

株式会社上田鉄工所

株式会社寺本鉄工所

株式会社安藤鉄工所

横浜造船株式会社

日本鋼管株式会社清水造船所

株式会社金指造船所

株式会社宇品造船所

日本造船関連工業会

日本中小型造船工業会

特定船舶整備公団

日本船舶コンサルタント株式会社

日本海事協会

日本造船研究協会

水産庁生産部

運輸省船舶局

工業技術院標準部

日本造船研究協会

日本造船研究協会

工業技術院標準部運輸航空規格課

工業技術院標準部運輸航空規格課

工業技術院標準部機械規格課(昭和54年11月1日改正のとき)

工業技術院標準部機械規格課(昭和54年11月1日改正のとき)