2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
F 2105-1995
船用荷役フック
Shipbuilding−Cargo hooks
1. 適用範囲 この規格は，船に用いる荷役フックについて規定する。
備考 この規格の引用規格を，次に示す。
JIS B 0205 メートル並目ねじ
JIS B 0207 メートル細目ねじ
JIS B 2801 シャックル
JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材
JIS G 4051 機械構造用炭素鋼鋼材
JIS G 4303 ステンレス鋼棒
JIS G 4314 ばね用ステンレス鋼線
JIS H 3260 銅及び銅合金線
2. 種類 荷役フックの種類は，A形（スイベル付き）・AS形（スイベル及びストッパー付き），B形（シ
ャックル付き）・BS形（シャックル及びストッパー付き）及びC形・CS形（ストッパー付き）の6種類
とする。
3. 構造，形状及び寸法 荷役フックの構造，形状及び寸法は付図1〜11によるほか，次による。
(1) スイベル部のねじ，JIS B 0207の規定による。
(2) シャックル及びシャックルボルトのねじは，JIS B 0205の規定による。
(3) C形及びCS形のシャックルは，JIS B 2801の規定による。
(4) ストッパーの形状については，一例として示す。
4. 材料 荷役フックの材料は，付図1，付図5及び付図9のとおりとする。
5. 検査 荷役フックの検査は，次の表1に示す試験荷重を加えて行い，各部に異状があってはならない。
ただし，試験時のリングの状態は，図1に示すとおりとする。
図1 試験時のリングの状態
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F 2105-1995
表1 使用荷重及び試験荷重
種類
呼び
使用荷重
試験荷重
A形，AS形，
B形，BS形
C形，CS形
6. 製品の呼び方 荷役フックの呼び方は，規格の名称又は規格番号，種類及び呼びによる。
例1. 船用荷役フックA形10
例2. JIS F 2105 A10
7. 表示 フックの見やすい箇所に，次の事項を刻印する。
(1) 使用荷重，試験荷重，試験年月
(2) 製造業者名又はその略号
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F 2105-1995
付図1 A形及びAS形組立図
部品番号
部品名称
材料
フック
座金
ナット
JIS G 4051のS 25 C
黄銅板
JIS G 4051のS 25 C又はJIS G 3101のSS 400
スイベル
リング
ねじりコイルばね
ピン，座金
JIS G 4051のS 25 C
JIS G 4051のS 25 C又はJIS G 3101のSS 400
JIS G 4314のSUS 304−WPBを推奨する。
JIS G 4303のSUS 304を推奨する。
ストッパー
割りピン
JIS G 4303のSUS 304を推奨する。
JIS H 3260のC 2600 W又はC 2700 Wを推奨する。
備考 S 25 Cは，JIS B 4051に参考として示されている機械的性質を満足するよう適
切な熱処理を施す。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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F 2105-1995
付図2 A形フック
単位 mm
呼び a
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F 2105-1995
呼び r5 r6 r7
(t1) (t2) (t3) (t4) 参考
計算
質量
備考1. 括弧内の寸法は，参考として示す。
2. 計算質量は，スイベル，リング及びそれらの附属部品の質量を含む。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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F 2105-1995
付図3 AS形フック
単位 mm
呼び
参考
計算質量 (kg)
備考1. フックの形状は，A形を示す。
2. 括弧内の寸法は，参考として示す。
3. 計算質量には，スイベル，リング及びそれらの附属部品の質量を
含む。ただし，ストッパー及びその附属部品の質量は含まない。
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F 2105-1995
付図4 A形及びAS形スイベル並びにリング
単位 mm
呼び
スイベル
リング
備考1. スイベルは，鍛接又は溶接をしてはならない。
2. リングの溶接は，入念に行い，溶接後熱処理を施す。
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F 2105-1995
付図5 B形及びBS形組立図
部品番号
部品名称
材料
フック
シャックル
JIS G 4051のS 25 C
JIS G 4051のS 25 C又はJIS G 3101のSS 400
シャックルボルト
リング
ねじりコイルばね
ピン，座金
JIS G 4051のS 25 C又はJIS G 3101のSS 400
JIS G 4051のS 25 C又はJIS G 3101のSS 400
JIS G 4314のSUS 304−WPBを推奨する。
JIS G 4303のSUS 304を推奨する。
ストッパー
割りピン
JIS G 4303のSUS 304を推奨する。
JIS H 3260のC 2600 W又はC 2700 Wを推奨する。
備考 S 25 Cは，JIS G 4051に参考として示されている機械的性質を満足するよう適
切な熱処理を施す。
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F 2105-1995
付図6 B形フック
単位mm
呼び
呼び
s8 (t1) (t2) (t3) (t4) 参考
計算質量
備考1. 括弧内の寸法は，参考として示す。
2. 計算質量は，シャックル，リング及びそれらの附属部品の質量を含む。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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F 2105-1995
付図7 BS形フック
単位mm
呼び
参考
計算質量 (kg)
備考1. フックの形状は，B形を示す。
2. 括弧内の寸法は，参考として示す。
3. 計算質量には，シャックル，リング及びそれらの附属部品の質量
を含む。ただし，ストッパー及びその附属部品の質量は含まない。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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F 2105-1995
付図8 B形及びBS形シャックル並びにリング
単位mm
呼び
シャックル
シャックルボルト
（約）
（度）
リング
（度）
備考1. リングの溶接は，入念に行い，溶接後熱処理を施す。
2. シャックルボルトは，取付け後回り止めのポンチを打つ。
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F 2105-1995
付図9 C形及びCS形
部品番号
部品名称
フック
ねじりコイルばね
ピン，座金
JIS G 4051のS 25 C
JIS G 4314のSUS 304−WPBを推奨する。
JIS G 4303のSUS 304を推奨する。
材料
ストッパー
割りピン
JIS G 4303のSUS 304を推奨する。
JIS H 3260のC 2600W又はC 2700Wを推奨する。
備考 S 25 Cは，JIS G 4051に参考として示されている機械的性質を満足するよう適
切な熱処理を施す。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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F 2105-1995
付図10 C形フック
単位 mm
呼び
呼び
呼び
適用シャックル
BB 40又はSB 40
BB 50又はSB 50
BB 60又はSB 60
備考 括弧内の寸法は，参考として示す。
参考
計算質量
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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F 2105-1995
付図11 CS形フック
単位mm
呼び
参考
計算質量 (kg)
備考1. フックの形状は，C形を示す。
2. 括弧内の寸法は，参考として示す。
3. 計算質量には，ストッパー及びその附属部品の質量は含まない。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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F 2105-1995
JIS F 2105 改正原案作成委員会 構成表
（委員長）
（事務局）
氏名
所属
水 野 博 介
沖 本 幹 雄
新 居 俊 三
井 村 正 彦
樽 正 廣
飯 本 弘 一
深 田 雅 敏
叶 耕 治
安 見 照 久
炭 竈 豊
悦 勝 三 次
松 浦 昭 二
三 島 明 彦
鳥 居 貞 博
下 川 晃 正
山 本 繁 樹
園 田 輝 一
内 山 幸 治
木 舟 伸 彦
村 上 伸 夫
山 科 弘 勝
吉 本 耕 三
溝 口 徹 也
中 川 大
安 藤 次 郎
馬 場 寿 次
泰 謙太郎
相 馬 光 久
三菱重工業株式会社神戸造船所
財団法人日本海事協会
株式会社太洋マリンマネージメント
八馬汽船株式会社
石川島播磨重工業株式会社船舶海洋事業本部愛媛工場
川崎重工業株式会社船舶事業本部
日立造船株式会社船舶・防衛事業本部
三井造船株式会社玉野事業所
住友重機械工業株式会社船舶海洋鉄構事業部追浜造船所
NKK総合エンジニアリング事業部津製作所
株式会社サノヤス・ヒシノ明昌船舶橋梁事業本部
幸陽船渠株式会社
常石造船株式会社
尾道錨製造株式会社
日本機械製鎖株式会社
濱中製鎖工業株式会社
株式会社園田滑車工業所
株式会社立野製作所
株式会社寺本鉄工所
株式会社福島製作所
辻産業株式会社
内外製鋼株式会社
清本鐵工株式会社佐賀支社
株式会社共立機械製作所
石川島播磨重工業株式会社名古屋工場
三菱重工業株式会社長崎造船所
川崎重工業株式会社西神戸工場
財団法人日本船舶標準協会
