2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
F 3430-1980
船用ワイヤリール
Shipsʼ Wire Reels
1. 適用範囲 この規格は，船の係留索に用いるワイヤリールについて規定する。
引用規格：
JIS B 1180 六角ボルト
JIS B 1181 六角ナット
JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材
JIS H 3270 ベリリウム銅，りん青銅及び洋白の棒及び線
JIS H 5111 青銅鋳物
2. 構造，形状 及び 寸法 ワイヤリールの構造，形状 及び 寸法は，付図によるほか，次による。
(1) ワイヤ止めは，ドラムの適当な箇所に溶接する。
(2) 六角ボルト 及び 六角ナットは，それぞれJIS B 1180（六角ボルト）及びJIS B 1181（六角ナット）
の規定による。
(3) ハンドルは，ワイヤリール1台につき2個とする。
(4) ばねの取付要領は，一例として示す。
3. 材 料 ワイヤリールの材料は，次の表のとおりとする。
表
部品番号
部品名称
材料
軸受金物
ブ シ ュ
鋼板 及び 棒鋼
JIS H 5111のBC6
ド ラ ム
フレーム
軸
ハンドル
鋼
板
山
形
鋼
JIS G 3101のSS41
棒 鋼，鋼板 及び 鋼管
ブレーキ帯
ペ
ダ
ル
ワイヤ止め
グリースニップル
平
鋼
鋼
板
棒
鋼
黄
銅
ば ね
ストッパ
六角ボルト 及び 六角ナット
JIS H 3270のC5191W
棒
鋼
棒
鋼
備考 ドラムの円筒部は，鋼管を用いてもよい。
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4. 外観検査 外観は目視によって検査し，有害な欠点がなく，かつ，確実な溶接が施され，ドラムの回
転が円滑で，できるだけひずみのないものとする。ばねの性能は，適当なものでなければならない。
5. 製品の呼び方 ワイヤリールの呼び方は，規格名称 及び 呼びによる。ただし，規格名称の代わりに
規格番号を用いてもよい。
例： 船用ワイヤリール35又はJIS F 3430-35
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付
図
単位mm
呼び
参考
ワイヤロープ
の巻取容量
計算質量(kg)
備考1. 括弧内寸法は，参考として示す。
2. ドラムの円筒部に鋼管を用いるときは，その外径 及び 厚さは，上表 又は 付図に示す寸法によらず，これに近い寸法
に変えてもよい。
3. ハンドルの格納位置は，参考として示す。
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参 考 図 ワイヤリール軸受部詳細
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船舶部会 船用索具専門委員会 構成表（昭和49年5月1日改正のとき）
（委員会長）
（臨時委員）
（事 務 局）
（事 務 局）
氏
名
西 山 安 武
尾 花 皓
竹 内 健 二
草 野 博
久 野 昇 一
堀 原 武 久
長谷川 誠 一
寺 本 虎 夫
伊 藤 哲 司
田 村 元
松 浦 和 春
粟 津 曻
谷
岡 本 富 保
河 澄 龍之介
青 山 俊 久
伊 藤 達 夫
渡 辺 梅太郎
星 野 友 慶
桜 井 俊 彦
佐 野 則 雄
石 井 清 次
津 金 秀 幸
所
属
東京商船大学
運輸省船舶局
工業技術院標準部
財団法人日本船舶標準協会
三洋商事株式会社
株式会社立野製作所
株式会社上田鉄工所羽曳野工場
株式会社寺本鉄工所
三井造船株式会社千葉造船所造船設計部
石川島播磨重工業株式会社船舶事業部技術部
日本鋼管株式会社鶴見造船所造船設計部
三菱重工業株式会社神戸造船所造船設計部
住友重機械工業株式会社浦賀造船所
日立造船株式会社造船基本設計部
川崎重工業株式会社造船事業部造船設計部
ジャパンライン株式会社工務部
川崎汽船株式会社東京支社
船舶整備公団
防衛庁技術研究本部
工業技術院標準部機械規格課
工業技術院標準部機械規格課
工業技術院標準部機械規格課（昭和55年10月1日改正のとき）
工業技術院標準部機械規格課（昭和55年10月1日改正のとき）
