2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
F 7234-1995
船用平形サイトグラス
Shipbuilding−Flat sight glasses
1. 適用範囲 この規格は，船の機関部における水，潤滑油及び燃料油などの監視部に使用する平形サイ
トグラス（以下，サイトグラスという。）について規定する。
備考1. この規格の中で｛ ｝を付けて示してある単位及び数値は，従来単位によるものであって，
参考として併記したものである。
2. この規格の引用規格を次に示す。
JIS B 2210 鉄鋼製管フランジの基準寸法
JIS F 7400 船用弁及びコックの検査通則
JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材
JIS G 3201 炭素鋼鍛鋼品
JIS G 5151 高温高圧用鋳鉄品
JIS G 5501 ねずみ鋳鉄品
JIS G 5502 球状黒鉛鋳鉄品
2. 使用基準 サイトグラスの使用基準は，表1のとおりとする。
表1 サイトグラスの使用基準
流体の
種類
最高使用
呼び圧力
温度 (℃)
本体材料
ガラス材料（耐熱温度 ℃）(2)
JIS G 5501のFC200又は
JIS G 3101のSS400
ポリカーボネイト (75) (3)
強化ガラス (200)
JIS G 5501のFC200又は
JIS G 3101のSS400
強化ガラス (200)
JIS G 5501のFC200(1)又は
JIS G 3101のSS400
60を超え
150以下
強化ガラス (200)
ほうけい（硼珪）酸ガラス (230)
96 %けい（珪）酸ガラス (900)
石英ガラス (1 000)
150を超え
230以下
水
潤滑油（熱媒
油を除く）
燃料油
最高使用圧力
60以下
JIS G 5502のFCD370又は
FCD400若しくは
JIS G 3101のSS400
JIS G 5551のSCPH2又は
JIS G 3201のSF440A若しくは
JIS G 3101のSS400
注(1) FC200の最高使用圧力は，0.70 MPa {7.1 kgf/cm2} である。
また，同材料は大気開放管に装備される場合は，60 ℃以上においても使用可能である。
(2) ガラスの耐熱性を要求される場合は，耐熱温度に合わせてガラス材料を選定する。
(3) 流体の温度が75 ℃を超える場合は，強化ガラスを使用する。
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F 7234-1995
3. 構造 サイトグラスの本体はフランジ形とし，配管との接続部はJIS B 2210の5Kフランジ又は10K
フランジに適合するものとする。
また，流れ方向に対し直角方向に配置した2枚のガラスからなる構造とする。
なお，サイトグラスには，ノズルなし，ノズル付き，フラッパなし及びフラッパ付きがある。
一例として，サイトグラス（ノズルなし・フラッパ付き）を参考図1に示す。
参考図1 サイトグラス（ノズルなし・フラッパ付き）
部品番号
部品名称
本体
平形ガラス
カバー
フラッパ
備考 部品名称で太字のものの材料は，2.に規
定する材料を示す。
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F 7234-1995
4. 寸法 サイトグラスの面間及び可視寸法は，表2に示す。
表2 サイトグラスの面間及び可視寸法
単位 mm
系列番号
A系列
B系列
C系列
呼び径
面間寸法
可視寸法
面間寸法
可視寸法
面間寸法
可視寸法
備考1. この表は，鋳物製を示す。
2. 鋼板で製作する場合（管加工及び溶接式）の面間及び可視寸法については，
受渡当事者間の協議による。
5. 材料 サイトグラスの本体材料及びガラス材料は，表1に示すとおり使用基準によって選定する。
6. 検査 サイトグラスの検査は，JIS F 7400の規定によって，次の(1)〜(5)について行う。
(1) 材料検査
(2) 外観検査
(3) 寸法検査
(4) 組立検査
(5) 水圧検査 最高使用圧力の1.5倍の試験圧力で行う。
7. 製品の呼び方 サイトグラスの呼び方は，次による。
(1) 呼び圧力及び呼び径
(2) 本体材料
(3) ガラス材料
(4) 面間寸法（系列番号）
8. 表示 サイトグラスの本体外面に，次の事項を表示する。
(1) 呼び圧力及び呼び径
例 5K−15
(2) 流れ方向の矢印
(3) 製造年月又はその略号
(4) 製造業者名又はその略号
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原案担当作業委員会 構成表
氏名
（委員長）
（委員）
（事務局）
瀧 口 知 義
魚 谷 明 彦
奥 村 吉 男
森 下 道 雄
若 林 邦 夫
三 島 慎次郎
稲 富 正 晴
山 口 秀 夫
鈴 木 博 己
大和田 克 行
久 保 明 博
所属
住友重機械工業株式会社
財団法人日本海事協会
日本郵船株式会社
石川島播磨重工業株式会社
川崎重工業株式会社
日本鋼管株式会社
日立造船株式会社
三井造船株式会社
三菱重工業株式会社
大和器材工業株式会社
財団法人日本船舶標準協会
