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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

F 7452-1978

船用自在継手

Marine Universal Joints

1. 適用範囲 この規格は,船の水密すべり戸,天窓,通風弁,諸管系弁,かじ取り,主機回転計などの

開閉装置又は伝動装置に用いる船用自在継手について規定する。

引用規格:

JIS B 0205 メール並目ねじ

JIS B 1180 六角ボルト

JIS B 1181 六角ナット

JIS B 1353 先割りテーパピン

JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材

JIS G 3452 配管用炭素鋼鋼管

JIS G 4303 ステンレス鋼棒

JIS H 3250 銅及び銅合金棒

2. 種類 種類は,次による。

(1) 継手本体の種類は,伝動軸差込み部の形状,適用する伝動軸及び軸の固定方法によって,次の表のと

おりとする。

継手本体の種類 差込み部の形状 適用する伝動軸

固定方法

A 形

B 形

B1 形

ボルト止め

ピン止め

(2) 自在継手の種類は,表の継手本体の種類を組み合わせ,原則として付図1に示すAA形,BB形,BB1

形及びAC形とする。ただし,他の組合せとしてもよい。

3. 構造,形状及び寸法 構造,形状及び寸法は,付図1及び付図2によるほか,次による。

(1) 六角ボルトは,JIS B 1180(六角ボルト)また六角ナットは,JIS B 1181(六角ナット)の規定による。

(2) 先割りテーパピンは,JIS B 1353(先割りテーパピン)の規定による。

4. 材料 材料は,原則として付表による。

5. 検査 検査は,次によって行う。

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F 7452-1978

(1) 外観検査 外観は,使用上有害な欠点がなく,各部のはめあいは自在継手に適したものでなければな

らない。

(2) 寸法検査 各部の寸法は,3.の規定に適合しなければならない。

6. 製品の呼び方 製品の呼び方は,規格名称及び継手本体の種類の組合せ及び呼び,継手本体の材料に

よる。

ただし,規格名称の代わりに規格番号を用いてもよい。

例:1.

2.

7. 表示 継手本体の表面に,次の事項を表示する。

(1) 呼び及び継手本体の種類。ただし,角穴の場合はその寸法を付記する。

例:1. 呼び20でA形のもの 20A

B形のもの 20B

2. 呼び20のC形で角穴寸法17mmのもの 20C−17

(2) 製造業者名又はその略号

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F 7452-1978

付図1 自在継手組立図

単位mm

呼 び

適用する伝

動軸径

A 形 B及び

B1形 C 形

管軸 棒軸

管軸 棒軸 四角軸

①②③④継手本体

計算質量 (kg)

AA形 BB形 BB1形 AC形

備考 l寸法は固定方法が溶接及びピン止めの場合には, ( ) 内寸法を使用してもよい。

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F 7452-1978

付図2 自在継手部品図

単位 mm

①②③④本体

⑤結合ピン

⑦⑧六角ボルト ⑨先割りテ

及びナット

ーパピン

⑥結合こま

呼び

ねじの

呼び

呼び径×長さ

備考1. 部品番号7で結合こまに使用するものは,はめあいに注意すること。

2. 六角ナットは,緩み止めナットを使用する。

3. d4部のねじは,JIS B 0205(メートル並目ねじ)の規定による。

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F 7452-1978

付表

部品番号

部品名称

材料

A形継手本体

B形継手本体

B1形継手本体

C形継手本体

結合ピン

結合こま

六角ボルト

六角ナット

先割りテーパピン

JIS G 3101のSS 41,

JIS G 4303のSUS 304又は

JIS H 3250のC 3771 BD若しくは

JIS H 3250のC 3771 BD

若しくはC 3771 BE又は

JIS G 4303のSUS 304

参 考 A形に対する伝動軸用鋼管寸法

単位mm

自在継手の呼び

配管用炭素鋼鋼管

厚 さ

備考 適用する管は,JIS G 3452(配管用炭素鋼鋼管)の規定

による。

船舶部会 機関ぎ装専門委員会 構成表

(委員会長)

(事務局)

氏名

今 井 清

栗 山 劭

星 野 友 慶

若曽根 和 之

荻 野 義 治

百合草 正 韶

青 木 英 一

沖 田 幸 治

黒 田 耕

陣 駒 美 登

洲 崎 薫

戸 島 達 雄

望 月 峻 右

米 田 正 春

岡 嶋 節 夫

浜 田 績

石 井 清 次

江 口 信 彦

所属

財団法人日本海事協会

運輸省船舶局

防衛庁技術研究本部

工業技術院標準部

財団法人日本船舶標準協会

船舶整備公団

三菱重工業株式会社横浜造船所

日立造船株式会社第一造船基本設計部

三井造船株式会社玉野造船所

佐世保重工業株式会社佐世保造船所

川崎重工業株式会社神戸造船事業部

日本鋼管株式会社清水造船所

石川島播磨重工業株式会社横浜第二工場

住友重機械工業株式会社浦賀造船所

昭和海運株式会社

日本郵船株式会社

工業技術院標準部機械規格課

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