2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

G 3469:2016

追補2のまえがき

このJIS G 3469の追補2は,工業標準化法に基づき,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣

JIS G 3469:2013を改正した内容だけを示すものである。

JIS G 3469:2013は,この追補2の内容の改正がされ,JIS G 3469:2016となる。

なお,平成29年4月19日までの間は,工業標準化法第19条第1項等の関係条項の規定に基づくJISマ

ーク表示認証において,JIS G 3469:2013によることができる。

(1)

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日本工業規格

JIS

G 3469:2016

ポリエチレン被覆鋼管

(追補2)

Polyethylene coated steel pipes

(Amendment 2)

追補2の序文

今回の改正は,“引張強さ”を“引張破壊応力”に,“引張破壊ひずみ”を“引張破壊呼びひずみ”にそ

れぞれ置き換え,ポリエチレンの引張試験片形状を見直す改正である。

JIS G 3469:2013を,次のように改正する。

箇条2(引用規格)のJIS K 6922-2 プラスチック−ポリエチレン(PE)成形用及び押出用材料−第2部:

試験片の作り方及び性質の求め方を,JIS K 6922-2 プラスチック−ポリエチレン(PE)成形用及び押出用

材料−第2部:試験片の作製方法及び特性の求め方に置き換える。

箇条2(引用規格)のJIS K 7161 プラスチック−引張特性の試験方法 第1部:通則を,次の規格に置き

換える。

JIS K 7161-1 プラスチック−引張特性の求め方−第1部:通則

JIS K 7161-2 プラスチック−引張特性の求め方−第2部:型成形,押出成形及び注型プラスチック

の試験条件

箇条2(引用規格)のJIS K 7206 プラスチック−熱可塑性プラスチック−ビカット軟化温度(VST)試

験方法を,JIS K 7206 プラスチック−熱可塑性プラスチック−ビカット軟化温度(VST)の求め方に置

き換える。

箇条14(報告)を,次の文に置き換える。

14 報告

あらかじめ注文者の要求のある場合は,製造業者は,検査文書を注文者に提出しなければならない。報

告は,JIS G 0404の箇条13(報告)による。検査文書の種類は,注文時に特に指定がない場合,JIS G 0415

の5.1(検査証明書3.1)による。

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2

G 3469:2016

A.2(品質)の表A.1(顔料を含むポリエチレンの物性)を,次の表に置き換える。

表A.1−顔料を含むポリエチレンの物性

項目

規定値

密度

引張破壊応力

11.8 以上

引張破壊呼びひずみ

以上

以上

ビカット軟化温度

以上

耐環境応力き裂

以上

硬さ

耐衝撃性

吸水率

以上

ピンホールが発生してはならない。

耐電圧

注記 1 N/mm2=1 MPa

注a) HDDは,JIS K 7215のタイプDを示す。

0.04 以下

以上

A.4.1(試験片の作製)の“JIS K 6922-2の3.(試験片の作り方)”を,“JIS K 6922-2の箇条3(試験片の

作製)”に置き換える。

A.4.2(試験頻度)を,次の文に置き換える。

A.4.2 試験頻度

ポリエチレンの密度,引張破壊応力,引張破壊呼びひずみ,硬さ,ビカット軟化温度,耐環境応力き裂,

耐衝撃性,吸水率及び耐電圧の試験は,顔料を含んだポリエチレン物性値の形式試験とし,受渡しの都度

行うものでなく,ポリエチレン物性値に影響を及ぼすような製造条件の変更があった場合などに行う。

A.4.4(引張試験)を,次の文に置き換える。

A.4.4 引張試験

引張破壊応力及び引張破壊呼びひずみは,JIS K 7161-1によって引張試験を行い測定する。試験片形状

JIS K 7161-2の1B形又は1BA形とし,厚さは1B形の場合3.8 mm以上4.2 mm以下,1BA形の場合2.0

mm以上2.4 mm以下とする。ただし,引張速度は1B形の場合は50 mm/minとし,1BA形の場合は20 mm/min

とする。

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3

G 3469:2016

B.2(品質)の表B.1(接着剤の物性)を,次の表に置き換える。

表B.1−接着剤の物性a)

項目

密度

引張破壊応力b)

引張破壊呼びひずみc)

硬さ

規定値

915 以上

11.8 以上

300 以上

40 以上

ビカット軟化温度

85 以上

注記 1 N/mm2=1 MPa

注a) 顔料を含む接着剤を使用する場合は,顔料を含む状態での

物性とする。

b) 引張降伏応力が引張破壊応力よりも大きい場合は,引張降

伏応力とする。

c) 降伏の生じない場合は,引張破壊ひずみとする。

d) HDDはJIS K 7215のタイプDを示す。

B.4.2(試験頻度)を,次の文に置き換える。

B.4.2 試験頻度

接着剤の密度,引張破壊応力,引張破壊呼びひずみ,硬さ及びビカット軟化温度の試験は,接着剤の物

性値の形式試験とし,受渡しの都度行うものでなく,接着剤の物性値に影響を及ぼすような製造条件の変

更があった場合などに行う。