2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
K 7161-2：2014 (ISO 527-2：2012)
目
次
ページ
序文 ··································································································································· 1
1 適用範囲 ························································································································· 1
2 引用規格 ························································································································· 1
3 用語及び定義 ··················································································································· 2
4 原理及び方法 ··················································································································· 2
5 装置······························································································································· 2
6 試験片···························································································································· 3
6.1 形状及び寸法 ················································································································ 3
6.2 試験片の作製 ················································································································ 3
6.3 標線 ···························································································································· 3
6.4 試験片の検査 ················································································································ 3
6.5 異方性 ························································································································· 3
6.6 試験片の数 ··················································································································· 4
7 状態調節 ························································································································· 4
8 手順······························································································································· 4
9 計算及び試験結果の表現 ···································································································· 4
10 精度 ····························································································································· 4
11 試験報告書 ···················································································································· 4
附属書A（参考）小形試験片 ·································································································· 6
附属書B（参考）精度データ ·································································································· 8
（1）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
K 7161-2：2014 (ISO 527-2：2012)
まえがき
この規格は，工業標準化法第12条第1項の規定に基づき，日本プラスチック工業連盟（JPIF）及び一般
財団法人日本規格協会（JSA）から，工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり，
日本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が制定した日本工業規格である。
これによって，JIS K 7162:1994は廃止され，この規格に置き換えられた。
この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は，このような特許権，出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について，責任はもたない。
JIS K 7161の規格群には，次に示す部編成がある。
JIS K 7161-1 第1部：通則
JIS K 7161-2 第2部：型成形，押出成形及び注型プラスチックの試験条件
さらに，対応国際規格の部編成に対応する次に示す規格がある。
JIS K 7127 第3部：フィルム及びシートの試験条件
JIS K 7164 第4部：等方性及び直交異方性繊維強化プラスチックの試験条件
JIS K 7165 第5部：一方向繊維強化プラスチック複合材料の試験条件
（2）
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日本工業規格
JIS
K 7161-2：2014
(ISO 527-2：2012)
プラスチック−引張特性の求め方−第2部：
型成形，押出成形及び注型プラスチックの試験条件
Plastics-Determination of tensile properties-
Part 2: Test conditions for moulding and extrusion plastics
序文
この規格は，2012年に第2版として発行されたISO 527-2を基に，技術的内容及び構成を変更すること
なく作成した日本工業規格である。
なお，この規格で点線の下線を施してある参考事項は，対応国際規格にはない事項である。
1
適用範囲
1.1
この規格は，JIS K 7161-1に規定する一般原則に基づいて，型成形，押出成形及び注型プラスチッ
クの引張特性を求めるための試験条件を規定する。
1.2
この方法は，次の材料に適用する。
− 型成形，押出成形及び注型の硬質及び半硬質（JIS K 7161-1:2014の箇条3参照）熱可塑性プラスチッ
ク材料。充塡材及び強化材［例えば，短繊維，小棒状，板状又はか（顆）粒状のもの。］入りコンパウ
ンドを含む。ただし，紡織繊維入りを除く（JIS K 7164及びJIS K 7165参照）。
− 型成形及び注型用の硬質及び半硬質熱硬化性材料。充塡材及び強化材［紡織繊維を除く（JIS K 7164
及びJIS K 7165参照）。］入りコンパウンドを含む。
− サーモトロピック液晶ポリマー
この方法は，硬質発泡材料（ISO 1926参照）又は発泡材料を用いたサンドイッチ構造物には適用しない。
また，この方法は，厚さ1 mm未満の柔軟なフィルム及び板には適用しない（JIS K 7127参照）。
1.3
この方法は，規定の形状に型成形した試験片，型成形品又は圧縮成形板からの切削若しくは打抜き
によって機械加工した試験片に適用する。試験片は，多目的試験片（JIS K 7139参照）が望ましい。
注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。
ISO 527-2:2012，Plastics−Determination of tensile properties−Part 2: Test conditions for moulding
and extrusion plastics（IDT）
なお，対応の程度を表す記号“IDT”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“一致している”こ
とを示す。
2
引用規格
次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格のうちで，西暦年を付記してあるものは，記載の年の版を適用し，その後の改正版（追補を含む。）
は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
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K 7161-2：2014 (ISO 527-2：2012)
JIS K 7139 プラスチック−試験片
注記 対応国際規格：ISO 20753，Plastics−Test specimens（MOD）
JIS K 7141-3 プラスチック−比較可能なマルチポイントデータの取得と提示−第3部：特性への環
境影響
注記 対応国際規格：ISO 11403-3，Plastics−Acquisition and presentation of comparable multipoint data
−Part 3: Environmental influences on properties（IDT）
JIS K 7144 プラスチック−機械加工による試験片の調製
注記 対応国際規格：ISO 2818，Plastics−Preparation of test specimens by machining（IDT）
JIS K 7151 プラスチック−熱可塑性プラスチック材料の圧縮成形試験片
注記 対応国際規格：ISO 293，Plastics−Compression moulding of test specimens of thermoplastic
materials（IDT）
JIS K 7152-1 プラスチック−熱可塑性プラスチック材料の射出成形試験片−第1部：通則並びに多
目的試験片及び短冊形試験片の成形
注記 対応国際規格：ISO 294-1，Plastics−Injection moulding of test specimens of thermoplastic materials
−Part 1: General principles, and moulding of multipurpose and bar test specimens（IDT）
JIS K 7154-1 プラスチック−熱硬化性樹脂成形材料の射出成形試験片−第1部：通則及び多目的試
験片の成形
注記 対応国際規格：ISO 10724-1，Plastics−Injection moulding of test specimens of thermosetting
powder moulding compounds (PMCs)−Part 1: General principles and moulding of multipurpose test
specimens（IDT）
JIS K 7161-1:2014 プラスチック−引張特性の求め方−第1部：通則
注記 対応国際規格：ISO 527-1:2012，Plastics−Determination of tensile properties−Part 1: General
principles（IDT）
ISO 295，Plastics−Compression moulding of test specimens of thermosetting materials
3
用語及び定義
この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS K 7161-1:2014の箇条3による。
4
原理及び方法
JIS K 7161-1:2014の箇条4による。
5
装置
5.1
一般 JIS K 7161-1:2014の5.1.1〜5.1.4による。
5.2
伸び計 JIS K 7161-1:2014の5.1.5による。
この規格では，多目的試験片を用いる場合には，標線間距離は，75 mmを推奨する。
標線間距離50 mmは，品質管理，仕様又は必要な場合に，用いることができる。
ひずみを試験片の片側だけで記録する場合は，試験片の僅かな位置ずれ又は反りのために，低ひずみ域
の値が曲げの影響を受けていないかを，反対側の表面でひずみを測定して確認する必要がある。
注記 標線間距離を大きくすることは，特に，弾性率を求めるときに，より精確になり有利である。
標線間75 mmで弾性率を求める場合，伸びの精確さ±1 %は，±1.5 µmになる。一方，50 mm
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K 7161-2：2014 (ISO 527-2：2012)
では，±1 µmであり，より厳しくなる。また，75 mmでは，標線間の外側で起こるネッキング
の頻度も少なくなる。
5.3
データの記録 JIS K 7161-1:2014の5.1.6による。
注記 v＝1 mm/min，L0＝75 mm，L＝115 mm及びr＝0.000 5 mmの条件で，弾性率を求める場合，JIS
K 7161-1の式(1)に従うと，毎秒22回以上の頻度で，ひずみを記録する必要がある。この式は，
より大きな標線間距離では，頻度が増加することを示している。すなわち，同じ時間範囲では，
標線間距離が大きくなると，より多くのデータ数が得られることになる。
6
試験片
6.1
形状及び寸法
試験片は，できる限り，図1及び表1に示すダンベル形の1A形及び1B形とする。試験片を直接型成形
する場合は1A形の，また，機械加工によって作製する場合は1B形の多目的試験片を用いる。試験片1A
形は，圧縮成形を用いてもよい。小形試験片を用いる場合は，JIS K 7139による。また，附属書Aを参照
してもよい。
注記1 厚さ4 mmの1A形及び1B形試験片は，JIS K 7139のタイプA1，タイプA2の多目的試験片
に相当する。
限りのある空間で，より多くの試験片の環境耐性試験をしたい場合，例えば，耐光，耐放射線，JIS K
7141-3に規定する耐熱及び／又は耐薬品性のような分析の場合は，JIS K 7139のC形試験片を用いること
ができる。特に，引張強さの相対的な変化だけを観察するような場合には，CW形の小形試験片が役に立
つ。最終用途の厚さに適合させるために，JIS K 7139で推奨する厚さと異なってもよい。
注記2 他の相似形の小形試験片は，JIS K 7139に規定している。
6.2
試験片の作製
試験片は，JIS K 7151，JIS K 7152-1，JIS K 7154-1及びISO 295に従って，直接，射出成形若しくは圧
縮成形するか，又は注型，押出成形，圧縮成形若しくは射出成形した板をJIS K 7144に従って，機械加工
をして作製する。成形条件は，試験する材料の規格に従う。その規格がない場合は，受渡当事者間の合意
による。
全ての試験片が同じ状態であることを保証するために，試験片作製条件は，厳密に制御する。
試験片の全ての表面に，目視できるひび，引っかききず及びその他の欠陥があってはならない。成形試
験片に，ばりがある場合は，表面にきずを付けないように取り除く。
完成品から試験片を作製する場合は，平らな面又は湾曲の最も少ない部分から採取する。強化プラスチ
ックについては，特に必要がなければ，厚さを薄くする加工をしてはならない。表面を機械加工した試験
片と加工しない試験片とでは，それらの結果を比較できない。
6.3
標線
JIS K 7161-1:2014の6.3による。
6.4
試験片の検査
JIS K 7161-1:2014の6.4による。
6.5
異方性
射出成形及び押出成形した板には，溶融樹脂の流動によって生じる異方性が存在することがある。引張
特性の方向依存性は，樹脂が流動する方向に対して，平行及び垂直の試験片を調製すれば，評価できる。
方向に関する情報がない場合は，受渡当事者間で合意した方向で機械加工する。
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K 7161-2：2014 (ISO 527-2：2012)
6.6
試験片の数
JIS K 7161-1:2014の箇条7による。
7
状態調節
JIS K 7161-1:2014の箇条8による。
8
手順
JIS K 7161-1:2014の箇条9による。
弾性率の測定（JIS K 7161-1:2014の3.9参照）には，試験速度は，試験片1A形及び1B形（図1参照）
の場合，1 mm/minとする。これは，ひずみ速度，約1 %/minに相当する。また，小形試験片は，附属書A
を参照する。
9
計算及び試験結果の表現
JIS K 7161-1:2014の箇条10による。
10 精度
附属書Bを参照する。
11 試験報告書
試験報告書は，次の事項を含む。
a) 規格番号，試験片の種類及び試験速度は，次のように示す。
引張試験
JIS K 7161-2/1A/50
試験片の形（図1及び表1参照）
試験速度，単位mm/min
b) その他の事項は，JIS K 7161-1:2014の箇条12のb)〜q)による。
図1−1A形及び1B形試験片
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K 7161-2：2014 (ISO 527-2：2012)
表1−1A形及び1B形試験片の寸法
単位 mm
試験片の種類
全長a)
幅の狭い平行部分の長さ
半径
幅の広い平行部分までの間隔b)
エッジ部の幅
狭い部分の幅
推奨厚さ
標線間距離
（推奨）
（品質管理，仕様又は必要な場合）
つかみ具間距離
注a) 1A形試験片の推奨全長170 mmは，JIS K 7152-1及びJIS K 7154-1と一致させる。
材料によっては，つかみ具の中での滑り及び破壊を防ぐために，つかみ部の長さ
を大きくする必要がある（例えば，l3＝200 mm）。
l2は，l1，r，b1及びb2によって決まる。ただし，記載した許容範囲内とする。
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K 7161-2：2014 (ISO 527-2：2012)
附属書A
（参考）
小形試験片
標準の1形試験片を用いることができない場合は，1BA形，1BB形（図A.1及び表A.1参照），5A形，
5B形（図A.2及び表A.2参照）又はJIS K 7139に規定した試験片を用いてもよい。ただし，その場合に
は，JIS K 7161-1:2014の表1に示す試験速度の中から，対応する標準寸法の試験片に用いる呼びひずみ速
度に最も近くなるように試験速度を調整する。
なお，呼びひずみ速度とは，試験速度（JIS K 7161-1:2014の3.5参照）とつかみ具間の初めの距離との
比である。弾性率の測定が必要な場合，試験速度はひずみ速度が1 %/minに相当する速度とすることが望
ましい。小形試験片による弾性率の測定は，標線間距離が小さく，また，測定時間が短くなるため技術的
に困難である。小形試験片で得た測定結果は，1形試験片によるものと比較できない。
図A.1−1BA形及び1BB形試験片
表A.1−1BA形及び1BB形試験片の寸法
単位 mm
試験片の種類
全長
幅の狭い平行部分の長さ
半径
幅の広い平行部分までの間隔
エッジ部の幅
狭い部分の幅
厚さ
標線間距離
つかみ具間距離
注記 1BA形及び1BB形試験片は，厚さを除いて，1B形試験片のそれぞれ1：2及び
1：5の大きさに相当する。
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K 7161-2：2014 (ISO 527-2：2012)
図A.2−5A形及び5B形試験片
表A.2−5A形及び5B形試験片の寸法
単位 mm
試験片の種類
全長
エッジ部の幅
幅の狭い平行部分の長さ
幅の狭い平行部分の幅
小半径
大半径
つかみ具間距離
標線間距離
厚さ
注記 5A形及び5B形試験片は，JIS K 7127の試験片タイプ5に類似した寸法で，JIS K
6251のダンベル状6号形及びダンベル状7号形試験片にそれぞれ相当する。
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K 7161-2：2014 (ISO 527-2：2012)
附属書B
（参考）
精度データ
B.1
定義及び情報
B.1.1 表B.1〜表B.4は，3〜7の試験室，4〜7種類の材料によるラウンドロビンテストに基づいている。
また，総数25種類の材料を用いて，ドイツ，オーストリア及びスイスの7の試験室によるラウンドロビン
テストの結果も反映している。試験片は，全て1か所で作製して，各試験室に送付した。それぞれの試験
室は，各々の材料について，5回の試験を行い，結果を報告した。報告結果は，JIS Z 8402-2に従って評価
した。
注記 試験室数及び材料数が限られているため，B.1.2.1〜B.1.2.3に記載したr及びRの説明は，この
試験方法のおおよその精度を考慮するのに，意味のある方法として示しているにすぎない。表
B.1〜表B.4のデータは，ここでのラウンドロビンテストに特定されたものであり，他のロット，
条件，材料又は試験室を代表しているものではない。
B.1.2 r及びRの概念
B.1.2.1 併行精度r
同一の試験材料について，同一条件（同一測定者，同一装置，同一試験室及び短い時間間隔）の下で，
同一の方法で得られた一連の結果の間の一致の近さ。試験室内の二つの試験結果の差がrより大きい場合
には，二つの試験結果には差があると判断する。
B.1.2.2 室間再現精度R
同一の試験材料について，しかし異なった条件（異なった測定者，異なった装置，異なった試験室及び
／又は異なった時間）の下で，同一の方法で得られた個々の結果の間の一致の近さ。試験室間の二つの試
験結果の差がRより大きい場合には，二つの試験結果には差があると判断する。
B.1.2.3 B.1.2.1及びB.1.2.2の判定は，おおむね95 %の確率で精確である。
B.2
精度データ
表B.1〜表B.4で用いる統計値の略語は，次に示す。
sr： 室内標準偏差
sR： 室間標準偏差
r： 95 %併行精度＝2.8sr
R： 95 %室間再現精度＝2.8sR
nLab： 結果を報告した実験室数
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K 7161-2：2014 (ISO 527-2：2012)
表B.1−弾性率の精度データ
材料
試験室数
平均値
材料
試験室数
平均値
注a) Heterophasic ethylene-propylene random copolymers
表B.2−降伏応力の精度データ
材料
試験室数
平均値
注a) Polyether-blockamid
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K 7161-2：2014 (ISO 527-2：2012)
表B.3−降伏ひずみの精度データ
材料
試験室数
平均値
材料
試験室数
平均値
表B.4−破壊ひずみの精度データ
材料
試験室数
平均値
材料
試験室数
平均値
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11
K 7161-2：2014 (ISO 527-2：2012)
参考文献 [1] JIS K 6251 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−引張特性の求め方
注記 対応国際規格：ISO 37，Rubber, vulcanized or thermoplastic−Determination of tensile
stress-strain properties（MOD）
[2] JIS K 7127 プラスチック−引張特性の試験方法−第3部：フィルム及びシートの試験条件
[3] JIS K 7164 プラスチック−引張特性の試験方法−第4部：等方性及び直交異方性繊維強化
プラスチックの試験条件
[4] JIS K 7165 プラスチック−引張特性の求め方−第5部：一方向繊維強化プラスチック複合
材料の試験条件
[5] JIS Z 8402-2 測定方法及び測定結果の精確さ（真度及び精度）−第2部：標準測定方法の
併行精度及び再現精度を求めるための基本的方法
注記 対応国際規格：ISO 5725-2，Accuracy (trueness and precision) of measurement methods
and results−Part 2: Basic method for the determination of repeatability and reproducibility
of a standard measurement method（IDT）
[6] ISO 1926，Rigid cellular plastics−Determination of tensile properties
