2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
G 5526:2014
目
次
ページ
序文 ··································································································································· 1
1 適用範囲························································································································· 1
2 引用規格························································································································· 1
3 用語及び定義 ··················································································································· 1
4 管厚の種類及びその記号 ···································································································· 2
5 継手の区分,接合形式及びその記号並びに呼び径の範囲 ·························································· 3
6 製造方法························································································································· 3
7 機械的性質 ······················································································································ 3
7.1 引張強さ及び伸び ·········································································································· 3
7.2 硬さ ···························································································································· 4
8 耐水圧性························································································································· 4
9 形状,寸法及びその許容差 ································································································· 4
10 外観 ····························································································································· 6
11 塗装及びライニング ········································································································ 6
12 試験 ····························································································································· 7
12.1 引張試験 ····················································································································· 7
12.2 硬さ試験 ····················································································································· 7
12.3 耐水圧性試験 ··············································································································· 7
12.4 形状及び寸法の測定 ······································································································ 8
12.5 外観試験 ····················································································································· 8
13 検査 ····························································································································· 8
13.1 一般 ··························································································································· 8
13.2 引張強さ及び伸び ········································································································· 8
13.3 硬さ ··························································································································· 8
13.4 耐水圧性 ····················································································································· 8
13.5 形状及び寸法 ··············································································································· 8
13.6 外観 ··························································································································· 9
13.7 表示 ··························································································································· 9
13.8 再検査 ························································································································ 9
14 表示 ····························································································································· 9
附属書JA(規定)ダクタイル鋳鉄管の形状及び寸法 ·································································· 11
附属書JB(参考)JISと対応国際規格との対比表 ······································································ 32
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
G 5526:2014
まえがき
この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本
ダクタイル鉄管協会(JDPA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日
本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。
これによって,JIS G 5526:1998は改正され,この規格に置き換えられた。
この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格に従うことは,次の者の有する特許権等の使用に該当するおそれがあるので,留意する。
− 氏名:株式会社クボタ
− 住所:大阪府大阪市浪速区敷津東1-2-47
上記の,特許権等の権利者は,非差別的かつ合理的な条件でいかなる者に対しても当該特許権等の実施
の許諾等をする意思のあることを表明している。ただし,この規格に関連する他の特許権等の権利者に対
しては,同様の条件でその実施が許諾されることを条件としている。
この規格に従うことが,必ずしも,特許権の無償公開を意味するものではないことに注意する必要があ
る。
この規格の一部が,上記に示す以外の特許権等に抵触する可能性がある。経済産業大臣及び日本工業標
準調査会は,このような特許権等に関わる確認について,責任はもたない。
なお,ここで“特許権等”とは,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権をいう。
(2)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
G 5526:2014
ダクタイル鋳鉄管
Ductile iron pipes
序文
この規格は,2009年に第6版として発行されたISO 2531を基とし,技術的内容を変更して作成した日
本工業規格である。
なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JBに示す。
1
適用範囲
この規格は,地中又は地上に配管し,圧力下又は無圧力下で水の輸送などに使用するダクタイル鋳鉄管
(以下,直管という。)及び接合部品について規定する。
注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
ISO 2531:2009,Ductile iron pipes, fittings, accessories and their joints for water applications(MOD)
なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
ことを示す。
2
引用規格
次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
JIS A 5314 ダクタイル鋳鉄管モルタルライニング
JIS B 0205-1 一般用メートルねじ−第1部:基準山形
JIS B 0205-3 一般用メートルねじ−第3部:ねじ部品用に選択したサイズ
JIS B 0205-4 一般用メートルねじ−第4部:基準寸法
JIS B 7507 ノギス
JIS G 5527 ダクタイル鋳鉄異形管
JIS G 5528 ダクタイル鋳鉄管内面エポキシ樹脂粉体塗装
JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
JIS Z 2243 ブリネル硬さ試験−試験方法
3
用語及び定義
この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。
3.1
ダクタイル鋳鉄(ductile iron)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2
G 5526:2014
直管,異形管及び接合部品に使用される鋳鉄の種類で,黒鉛が実質上球状で存在している鋳鉄。
3.2
ダクタイル鋳鉄管(pipe)
両端に受口及び挿し口をもつ遠心力鋳造した管状の鋳造品。
3.3
接合部品(accessory)
直管又は異形管を接合するために用いる部品。
3.4
挿し口(spigot)
直管又は異形管を接合するために挿入する側の端部。
3.5
受口(socket)
直管又は異形管を接合するために挿し口が挿入される側の端面。
3.6
呼び径(nominal size)
整数で表したサイズの呼称。
3.7
伸縮離脱防止継手
伸縮性及び可とう(撓)性があり,かつ,離脱防止機構がある継手。
3.8
離脱防止継手(restrained joint)
伸縮性及び可とう性はないが,離脱防止機構がある継手。
3.9
一般継手(flexible joint)
伸縮性及び可とう性はあるが,離脱防止機構がない継手。
3.10
有効長(standardized length)
直管の接合のため,挿入した部分を除いた長さ(附属書JAのL寸法参照)。
3.11
バッチ試験
引張強さ及び伸びについて,製品の一定数量ごとに抜き取った供試材から試験片を加工して行う試験。
3.12
工程管理試験
引張強さ及び伸びについて,製造工程内で連続して引張強さ及び伸びと相関のある非破壊試験(金属組
織試験など)を行い,その試験結果から材質強度を把握するための試験。
4
管厚の種類及びその記号
直管の管厚の種類及びその記号は,表1による。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
3
G 5526:2014
表1−管厚の種類及びその記号
5
管厚の種類
管厚の記号
1種管
2種管
3種管
4種管
S種管
PF種管
継手の区分,接合形式及びその記号並びに呼び径の範囲
直管の継手の区分,接合形式及びその記号並びに呼び径の範囲は,表2による。
なお,直管の接合に用いる接合部品は,JIS G 5527の附属書JA(ダクタイル鋳鉄管及び異形管用接合部
品)による。
表2−継手の区分,接合形式及びその記号並びに呼び径の範囲
継手の区分
伸縮離脱防止継手
6
接合形式 接合形式の記号 呼び径の範囲
NS形
S形
US形
PN形
PII形
離脱防止継手
UF形
一般継手
K形
T形
U形
製造方法
直管は,ダクタイル鋳鉄に適する原料を溶解し,鋳放しで黒鉛を球状化させるための適切な処理を行い,
これを鋳型に注入し,遠心力を応用して鋳造する。
なお,直管は必要に応じて焼きなましなどの熱処理を行う。また,製造時に直管の内外面に発生した軽
微なくぼみなどは,溶接又は樹脂充塡材で埋めてもよい。
7
機械的性質
7.1
引張強さ及び伸び
直管の引張強さ及び伸びは,次のいずれかの試験を行い,表3による。
a) バッチ試験の場合は,引張試験によって確認する。この場合,供試材の引張強さ及び伸びは,12.1.1
の供試材を用いて12.1.2によって試験を行う。
b) 工程管理試験の場合は,非破壊試験などによって確認する。ただし,表3の引張強さ及び伸びの試験
結果と非破壊試験などの試験結果との相関を,あらかじめ立証したのちに試験する。また,立証に供
する試験片は,既知で立証可能な特性をもつ比較用試験片とする。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
4
G 5526:2014
表3−引張強さ及び伸び
材料の記号
7.2
引張強さ
伸び
420以上
注記 1 N/mm2=1 MPa
10以上
硬さ
直管の硬さは,標準的な工具で切断,ねじ切り,せん(穿)孔及び機械加工ができる状態でなければな
らない。
疑義が生じたときは,12.2によって硬さを測定する。この場合,ブリネル硬さは,230 HBW以下とする。
8
耐水圧性
直管の耐水圧性は,12.3によって試験を行い,漏れがあってはならない。
9
形状,寸法及びその許容差
直管の形状及び寸法は,12.4によって試験を行い,附属書JA及び次の許容差による。
a) 管厚(T)の許容差は,上の許容差は規定せず,下の許容差は管厚の−10 %とする。ただし,管厚が
10 mm以下の場合,下の許容差を−1.0 mmとする。
なお,下の許容差の有効数字は,小数点以下1桁とし,2桁目以下は切り捨てる。
b) 有効長(L)の許容差は,上の許容差は+70 mm,下の許容差は−30 mmとする。ただし,供試材を切
り取った直管は,規定の長さより約100 mmまで短くてもよい。
c) 受口部及び挿し口部の各部寸法の許容差は,表4〜表10による。
表4−NS形各部寸法の許容差
単位 mm
呼び径
−規定せず
+規定せず
±1.5 +規定せず
+規定せず
注記 各部寸法の記号は,表JA.1及び表JA.2による。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
5
G 5526:2014
表5−S形各部寸法の許容差
単位 mm
呼び径
+規定せず
注記 各部寸法の記号は,表JA.3による。
表6−US形各部寸法の許容差
単位 mm
呼び径
+規定せず
+規定せず
注記 各部寸法の記号は,表JA.4による。
表7−PN形及びPII形各部寸法の許容差
単位 mm
呼び径
PN形 PII形
注記 各部寸法の記号は,表JA.5及び表JA.6による。
表8−UF形及びU形各部寸法の許容差
単位 mm
呼び径
+規定せず
+規定せず
UF形
注記 各部寸法の記号は,表JA.7及び表JA.10による。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
6
G 5526:2014
表9−K形各部寸法の許容差
単位 mm
呼び径
+規定せず
+規定せず
注記 各部寸法の記号は,表JA.8による。
表10−T形各部寸法の許容差
単位 mm
呼び径
+規定せず
+規定せず
+規定せず
+規定せず
注記 各部寸法の記号は,表JA.9による。
10
外観
直管の外観は,12.5によって試験を行い,次による。
a) 直管は,実用的に真っすぐでなければならない。
なお,疑義が生じた場合は,真っすぐな軸からの最大偏位を測定する。この場合,その最大偏位は
直管の有効長の0.125 %以下とする。
b) 直管の内外面は,使用上有害な鋳巣などの欠陥があってはならない。
11
塗装及びライニング
直管の塗装及びライニングは,次による。
a) 塗料は,使用上有害な成分を含まないもので,乾燥後は水に溶けず,寒暑によって異常を来さないも
のでなければならない。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
7
G 5526:2014
b) 直管の内面にエポキシ樹脂粉体塗装を行う場合は,JIS G 5528によって行い,モルタルライニングを
行う場合は,JIS A 5314によって行う。ただし,受渡当事者間の協定によって,その他の塗装又はラ
イニングを行ってもよい。
c) 直管の外面の塗装は,特に指定のない場合はエポキシ系,アクリル系などの合成樹脂塗料を塗装する。
ただし,受渡当事者間の協定によって,その他の塗装を行ってもよい。また,直管の外面には,亜鉛
系プライマを下塗りとして用いてもよい。
d) 直管を水道施設に使用する場合の塗装及びライニングは,水質に有害な影響を与えないことを確認し
なければならない。
12
試験
12.1
引張試験
12.1.1
供試材
引張試験の供試材は,直管の挿し口端部から管軸に直角又は平行に切り取った管片とする。
12.1.2
試験方法
引張試験は,12.1.1の供試材の厚さの中央部から,JIS Z 2241の14A号試験片に準じた表11の試験片を
1個作り,これをJIS Z 2241によって試験を行い,引張強さ及び伸びを測定する。この場合,疑義が生じ
たときは,管軸に平行な試験片を用いなければならない。試験片の寸法は,製造業者の選択で表11に示す
A法又はB法のいずれかとし,次による。
a) A法による場合は,試験片を表11の直径の許容差の範囲内で加工し,試験前に直径を精度±0.01 mm
で測定して,この値を断面積及び引張強さの計算に使用する。
b) B法による場合は,試験片を表11の直径の許容差の範囲内で加工し,その呼び面積を引張強さの計算
に使用する。
表11−試験片の寸法
管厚
12.2
A法
B法
直径
直径の許容差
呼び面積
直径
直径の許容差
6以上 8未満
8以上 12未満
12以上
硬さ試験
硬さ試験を行う場合は,12.1.2の試験片の一部又は直管から切り取った試験片を用いて,適切な大きさ
に仕上げたものを1個作り,これをJIS Z 2243によって試験を行う。
12.3
耐水圧性試験
警告 この試験を実施するときは,直管が破裂する可能性があるため,最大限の注意を払わなければ
ならない。
耐水圧性試験は,通常,塗装前の直管について行い,直管に表12の試験水圧になるまで水圧を加え,保
持時間経過後,漏れがあるかどうかを調べる。この場合,保持時間を含む耐水圧性試験の時間は,15秒以
上とする。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
8
G 5526:2014
なお,直管の外面の亜鉛系プライマ塗装は,試験前に行ってもよい。
表12−試験水圧及び保持時間
呼び径
水圧
保持時間
5以上
12.4
10以上
形状及び寸法の測定
直管の形状の測定は,目視又はゲージによって行い,寸法の測定は,JIS B 7507に規定されたノギス又
はこれと同等以上の測定器,限界ゲージなどを用いて行う。
12.5
外観試験
直管の外観試験は,目視によって行い,最大偏位の測定は,直管の有効長の2/3以上離した二つの台上
で転がすか,又はローラ上で回転させて行う。
13
検査
13.1
一般
直管の検査は,13.2〜13.7による。
なお,受渡当事者間の協定によって,検査の一部を省略してもよい。
13.2
引張強さ及び伸び
引張強さ及び伸びは,7.1に適合しなければならない。この場合,検査の頻度は,連続製造した表13の
組の範囲及び一組の本数以下で供試材を採取して行う。
表13−組の範囲及び一組の本数
組の範囲
呼び径
13.3
一組の本数
バッチ試験
工程管理試験
硬さ
硬さは,7.2に適合しなければならない。
13.4
耐水圧性
耐水圧性は,全数行い,箇条8に適合しなければならない。
13.5
形状及び寸法
形状は全数,寸法は製造業者の品質マネジメントシステムによる頻度によって行い,箇条9に適合しな
ければならない。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
9
G 5526:2014
なお,挿し口部外径D2寸法及びD'2寸法は,外周寸法から求めた値が表4〜表10の許容範囲内であれば,
呼び径75〜600では表4〜表10の許容差より0.5 mm小さく,呼び径700〜2 600では表4〜表10の許容差
より1.0 mm大きく又は1.0 mm小さくなっていてもよい。この場合,外周寸法から求める場合に使用する
πは,3.141 59より正確な値とし,求めた値の小数点以下第2位を四捨五入する。
13.6
外観
外観は,全数行い,箇条10に適合しなければならない。
13.7
表示
表示は,目視によって全数行い,箇条14に適合しなければならない。
13.8
再検査
引張試験で不合格となった直管は,次のいずれかによって合否を判定してもよい。
a) 不合格となった原因を調べ,その組の全ての直管を再熱処理又は廃棄のいずれかにする。再熱処理し
た直管は,12.1によって再試験を行い,7.1に適合すれば合格とする。また,製造業者は,そのバッチ
を製造順に任意に一定の本数の組に分割し,試験をその順に行い,合格した最後の組までを合格とし
てもよい。
b) 試験片のきず又は鋳巣が試験成績に影響を及ぼしたと判断される場合は,その試験を無効とし,予備
の試験片を用いて12.1によって試験を行い,7.1に適合すれば合格とする。
14 表示
この規格の全ての要求事項に適合した直管には,次の事項を見やすい場所に,鋳出し,打刻などによっ
て表示しなければならない。
a) 種類の記号
b) 製造年(西暦の下2桁)
c) 製造業者名又はその略号
d) 呼び径
e) 受口の接合形式の記号
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
10
G 5526:2014
白
紙
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
11
G 5526:2014
附属書JA
(規定)
ダクタイル鋳鉄管の形状及び寸法
JA.1
適用範囲
この附属書は,直管の形状及び寸法について規定する。
JA.2
形状及び寸法
直管の形状及び寸法は,表JA.1〜表JA.10による。
なお,表中の質量は,参考値を示す。
表JA.1−NS形ダクタイル鋳鉄管(1)
表JA.2−NS形ダクタイル鋳鉄管(2)
表JA.3−S形ダクタイル鋳鉄管
表JA.4−US形ダクタイル鋳鉄管
表JA.5−PN形ダクタイル鋳鉄管
表JA.6−PII形ダクタイル鋳鉄管
表JA.7−UF形ダクタイル鋳鉄管
表JA.8−K形ダクタイル鋳鉄管
表JA.9−T形ダクタイル鋳鉄管
表JA.10−U形ダクタイル鋳鉄管
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
12
G 5526:2014
表JA.1−NS形
呼び径
管厚
ライニング厚
外径
各部寸法
有効長
挿し口突部(V寸法)の形成は,溶接,鋳出しなど適切な方法で行う。この場合,離脱防止力
注記 受口突部,挿し口突部及び直部1 mの参考質量は,計算値を丸めた値であるため,その総
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
13
G 5526:2014
ダクタイル鋳鉄管(1)
接合部詳細
単位 mm
A部詳細
呼び径300〜450
B部詳細
A部a)
B部a)
呼び径75〜250
注a) 受口の外面及び内面の形状は,破線の形状でもよい。
参考質量(kg)
呼び径
直部1 m
受口 挿し口
突部 突部
1本当たり
ライニング
ライニング
は,3 D kN(Dは,呼び径mm)以上とする。
和である1本当たりの参考質量とは必ずしも一致しない。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
14
G 5526:2014
表JA.2−NS形
呼び径 管厚
ライニング厚
外径
各部寸法
挿し口突部(V寸法)の形成は,溶接,鋳出しなど適切な方法で行う。この場合,離脱防止
注記 受口突部,挿し口突部及び直部1 mの参考質量は,計算値を丸めた値であるため,その
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
15
G 5526:2014
ダクタイル鋳鉄管(2)
接合部詳細
単位 mm
A部詳細
呼び径500〜700
呼び径800〜1000
a)
A部
注a) 受口の外面及び内面の形状は,破線の形状でもよい。
有効長
ボルトの数
参考質量(kg)
受口突部 挿し口突部
呼び径
直部1 m
1本当たり
ライニング
ライニング
力は,3 D kN(Dは,呼び径mm)以上とする。
総和である1本当たりの参考質量とは必ずしも一致しない。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
16
G 5526:2014
表JA.3−S形
呼び径
管厚
ライニング厚
外径
各部寸法
Y タップ穴
数
挿し口突部(V′寸法)の形成は,溶接,鋳出しなど適切な方法で行う。この場合,離脱防止力は,3 D kN(D
注記 受口突部,挿し口突部及び直部1 mの参考質量は,計算値を丸めた値であるため,その総和である1本
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
17
G 5526:2014
ダクタイル鋳鉄管
接合部詳細
単位 mm
b)
注a) 受口内面の形状は,破線の形状でもよい。
b) 挿し口部の形状は,破線の形状でもよい。
有効長
参考質量(kg)
受口突部 挿し口突部
呼び径
直部1 m
1本当たり
ライニング
ライニング
は,呼び径mm)以上とする。
当たりの参考質量とは必ずしも一致しない。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
18
G 5526:2014
表JA.4−US形
呼び径
管厚
ライニング厚
外径
各部寸法
有効長
受口
突部
挿し口突部(V′寸法)の形成は,溶接,鋳出しなど適切な方法で行う。この場合,離脱防止力は,3 D kN(Dは,
注記 受口突部,挿し口突部及び直部1 mの参考質量は,計算値を丸めた値であるため,その総和である1本当た
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
19
G 5526:2014
ダクタイル鋳鉄管
接合部詳細
単位 mm
呼び径800〜1000
呼び径1100〜2600
a)
a)
LS方式
a)
VT方式
a)
SB方式
注a) 受口の内面の形状は,破線の形状でもよい。
参考質量(kg)
直部1 m
ライニング
呼び径mm)以上でなければならない。
りの参考質量とは必ずしも一致しない。
挿し口
突部
呼び径
1本当たり
D4 ライニング
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
20
G 5526:2014
表JA.5−PN形
呼び径
管厚
ライニング厚
外径
各部寸法
L1 M P V X Y タップ穴
数
タップ穴(d寸法)は,JIS B 0205-1,JIS B 0205-3及びJIS B 0205-4のM14×1.5又はM18×2.0による。
注記 受口突部,挿し口凹部及び直部1 mの参考質量は,計算値を丸めた値であるため,その総和である1本当た
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
21
G 5526:2014
ダクタイル鋳鉄管
接合部詳細
単位 mm
呼び径300〜600
呼び径300〜600
a)
a)
呼び径700〜900
呼び径700〜1500
a)
a)
呼び径1000〜1500
注a) 受口の内面の形状は,破線の形状でもよい。
有効長
参考質量(kg)
直部1 m
D4 ライニング D1
受口突部 挿し口凹部
りの参考質量とは必ずしも一致しない。
呼び径
1本当たり
D4 ライニング
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
22
G 5526:2014
表JA.6−PII形
呼び径
管厚
ライニング厚
外径
各部寸法
X Y タップ穴
数
タップ穴(d寸法)は,JIS B 0205-1,JIS B 0205-3及びJIS B 0205-4のM14×1.5又はM18×2.0による。
注記 受口突部,挿し口凹部及び直部1 mの参考質量は,計算値を丸めた値であるため,その総和である1本当た
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
23
G 5526:2014
ダクタイル鋳鉄管
接合部詳細
単位 mm
呼び径300〜600
呼び径700〜1350
a)
a)
a)
a)
注a) 受口の内面の形状は,破線の形状でもよい。
有効長
参考質量(kg)
直部1 m
D4 ライニング D1 D2
受口突部 挿し口凹部
りの参考質量とは必ずしも一致しない。
呼び径
1本当たり
D3 D4 ライニング
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
24
G 5526:2014
表JA.7−UF形
呼び径 管厚 ライニング厚 外径
各部寸法
注記 受口突部,挿し口凹部及び直部1 mの参考質量は,計算値を丸めた値
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
25
G 5526:2014
ダクタイル鋳鉄管
接合部詳細
単位 mm
a)
注a) 受口の内面の形状は,破線の形状でもよい。
有効長
参考質量(kg)
受口突部 挿し口凹部
直部1 m
呼び径
1本当たり
ライニング
ライニング
であるため,その総和である1本当たりの参考質量とは必ずしも一致しない。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
26
G 5526:2014
表JA.8−K形
呼び径
管厚
ライニング厚
外径
各部寸法
ボルト
の数
有効長
注記 受口突部及び直部1 mの参考質量は,計算値を丸めた値であるため,その総和である1本当たりの参考質
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
27
G 5526:2014
ダクタイル鋳鉄管
接合部詳細
単位 mm
注a) 受口の内面の形状は,破線の形状でもよい。
参考質量(kg)
直部1 m
受口突部
ライニング
呼び径
量とは必ずしも一致しない。
1本当たり
D4 ライニング
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
28
G 5526:2014
表JA.9−T形
呼び径
管厚
ライニング厚
外径
各部寸法
有効長
受口突部
注記 受口突部及び直部1 mの参考質量は,計算値を丸めた値であるため,その総和である1本当たり
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
29
G 5526:2014
ダクタイル鋳鉄管
接合部詳細
単位 mm
呼び径75〜250
呼び径300〜600
a)
呼び径700〜2000
a)
注a) 受口の内面の形状は,破線の形状でもよい。
参考質量(kg)
直部1 m
呼び径
ライニング
1本当たり
の参考質量とは必ずしも一致しない。
ライニング
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
30
G 5526:2014
表JA.10−U形
呼び径
管厚
ライニング厚 外径
各部寸法
受口突部
有効長
注記 受口突部,ストッパ突部及び直部1 mの参考質量は,計算値を丸めた値であるため,その総和であ
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
31
G 5526:2014
ダクタイル鋳鉄管
接合部詳細
単位 mm
b)
a)
注a) 挿し口のストッパは,円周上の4か所等分の位置に設ける。この場合,図の( )内の
寸法は,呼び径2 600の場合を示す。
b) 受口内面の形状は,破線の形状でもよい。
参考質量(kg)
呼び径
直部1 m
1本当たり
ストッパ
突部
ライニング
る1本当たりの参考質量とは必ずしも一致しない。
ライニング
32
G 5526:2014
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き、本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
JIS G 5526:2014 ダクタイル鋳鉄管
(I)JISの規定
箇条番号
及び題名
1 適用範
囲
内容
国際規格
番号
(III)国際規格の規定
箇条番号
(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇
条ごとの評価及びその内容
内容
箇条ごと
の評価
変更
技術的差異の内容
ダクタイル鋳鉄管
及び接合部品を規
定
ダクタイル鋳鉄管,異形
管及び製造方法並びに接
合部品を規定
ダクタイル鋳鉄な
ど12件の用語を規
定
ダクタイル鋳鉄など29件
の用語を規定
変更
JISに必要な用語に絞り適切
な定義に変更した。
4 管厚の
種類及び
その記号
1種管など6種類を
規定
好ましい圧力クラスとし
てC25など3種類及びそ
の他の圧力クラスも可能
と規定
変更
5 継手の
区分,接合
形式及び
その記号
並びに呼
び径の範
囲
継手の区分3種類,
継手ごとの接合形
式9種類及び呼び径
は,75〜2 600の27
種類を規定
継手の要求事項及びその
試験方法を規定,呼び径
は40〜2 600の30種類を
規定
変更
ISO規格では,圧力クラスに
よって分類されているが,
JISでは,日本で使用されて
いる種類及び記号を規定し
た。
JISでは,日本で使用されて
いる継手,接合形式及び呼び
径を規定した。
6 製造方
法
製造方法を規定
追加
2 引用規
格
3 用語及
び定義
(V)JISと国際規格との技術的差異
の理由及び今後の対策
JISでは,ダクタイル鋳鉄管
及び接合部品を規定し,異形
管は別規格とした。
JISでは,製造方法を追加し
た。
1 ISO規格の構成(鋳鉄管及び鋳
鉄異形管を合わせて規定)及び規定
内容(検査が規定されていない)が
当該JISと異なっているため,整合
化によって市場の混乱が懸念され
たことから,整合化することは困難
であった。
2 当該JISは,国土が狭く,かつ,
地震国である日本の市場の用途に
合わせた継手の規定が必要なこと,
また,水道施設などでは高普及率
(97 %以上)であり,互換性を確保
するために外径の異なるISO規格
を採用できないことから,整合化す
ることは困難であった。
3 したがって,当該JISは,従来
JISを踏襲することによって,これ
まで蓄積してきた配管設計及び施
工技術を生かすとともに,互換性を
確保し,災害時などの早急な復旧に
対応できるようにした。また,従来
JISを踏襲することによって,市場
の安定を図った。
附属書JB
(参考)
JISと対応国際規格との対比表
33
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き、本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
(I)JISの規定
箇条番号
及び題名
7 機械的
性質
内容
国際規格
番号
(III)国際規格の規定
箇条番号
(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容
内容
箇条ごと
の評価
変更
引張強さ420 N/mm2
以上,伸び10 %以上
及び硬さ230 HBW
以下を規定
伸びを10 %以上と規定,
ただし,呼び径1 000以下
で管厚が10 mmを超える
場合及び呼び径1 100以
上の場合は7 %以上
また,0.2 %耐力の測定を
選択できることを規定
8 耐水圧
性
漏れがないことを
規定
漏水,発汗及び破損の兆
候がないことを規定
変更
9 形状,寸
法及びそ
の許容差
接合形式,製品の種
類ごとの寸法及び
許容差を表及び附
属書JAで規定
ダクタイル鋳鉄管の標準
長さ,長さの設定範囲,
最小管厚及び寸法許容差
を規定
変更
10 外観
目視で確認できる
形状などを規定
真直度,要求事項を損な
う欠陥,不健全部がない
ことを規定,また,要求
事項に適合する範囲での
補修を規定
追加
変更
11 塗装及
びライニ
ング
12 試験
5528及び合成樹脂
塗料を規定
12.1 引張試験
変更
内外面に塗装及び内面に
ライニングすることを規
定
引張試験を規定
12.2 硬さ試験
ブリネル硬さ試験を規定
変更
変更
G 5526:2014
(V)JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策
技術的差異の内容
JISでは,耐力及び伸びの7 %
以上への緩和を削除した。
4 JISで規定した内容の提言活
動は,ISO/TC 5/SC 2で活動して
いる。
機械的性質,継手及び形状,寸法
は,日本の市場における要求を考
慮して,日本独自の規格として維
持する。
JISでは,漏れだけを規定し,
発汗については,漏れに含め
た。
JISでは,日本で使用されてい
るダクタイル鋳鉄管の許容差
を規定し,長さの設定範囲を削
除した。また,形状及び寸法は,
附属書JAに規定した。
JISでは,欠陥を明確にした。
また,真直度を実用的に真っす
ぐに変更した。
日本で実施している塗装及び
ライニングの内容を具体的に
規定した。
JISでは,試験の手順はJISの
試験方法に基づくこととした。
ISO規格では,鋳造品又は鋳造
品から採取した試験片で行う
ことと規定しているが,JISで
は,試験片の一部又は直管から
切り取った試験片を用いて行
うことと規定した。
34
G 5526:2014
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き、本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
13 検査
14 表示
附属書JA
(規定)
内容
(III)国際規格の規定
箇条番号
(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容
内容
箇条ごと
の評価
変更
12.3 耐水圧性試験
工場漏えい(洩)試験を
規定
12.4 形状及び寸法
の測定
外径,管厚及び長さの測
定方法及び頻度を規定
変更
12.5 外観試験
真直度を規定
変更
引張強さ及び伸び,
硬さ,耐水圧性,形
状及び寸法,外観,
表示並びに再検査
を規定
5項目の表示内容及
び表示方法を規定
引張試験の頻度及び不合
格の処置方法だけを規定
追加
7項目の表示内容及び表
示方法を規定
変更
ダクタイル鋳鉄管
の形状及び寸法を
規定
追加
JISと国際規格との対応の程度の全体評価:ISO 2531:2009,MOD
注記1 箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。
− 追加……………… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。
− 変更……………… 国際規格の規定内容を変更している。
注記2 JISと国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。
− MOD…………… 国際規格を修正している。
技術的差異の内容
ISO規格では,圧力クラスに絡
めて規定しているが,JISでは,
試験水圧は呼び径の範囲ごと
に規定した。さらに,警告を追
加した。
JISでは,形状を目視で確認す
ることを追加した。
JISでは,試験方法を明確に規
定した。また,真直度を外観と
して追加した。
ISO規格では,独立した検査の
項は規定せず,試験に含めて規
定しているが,JISでは,品質
項目ごとの検査方法,頻度及び
再検査を明確に規定した。
ISO規格では,規格番号,圧力
クラスなどを規定しているが,
JISでは,上記を削除し,接合
形式を追加した。
JISでは,日本で使用されてい
るダクタイル鋳鉄管の形状及
び寸法を追加した。また,質量
は参考とした。
(V)JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策
箇条番号
及び題名
12 試験
(続き)
国際規格
番号
(I)JISの規定