2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
G 7309 : 2000 (ISO 6934-3 : 1991)
まえがき
この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が制定した日
本工業規格である。
今回の制定では，国際規格との整合を図るために，ISO 6934 (Steel for the prestressing of concrete) Part 1〜
5を内容を変更することなく翻訳したものである。
JIS G 7309は，次に示す規格群編成になっている。
JIS G 7307 (ISO 6934-1) PC鋼材−第1部：一般要求事項（ISO仕様）
JIS G 7308 (ISO 6934-2) PC鋼材−第2部：冷間引抜きワイヤー（ISO仕様）
JIS G 7309 (ISO 6934-3) PC鋼材−第3部：焼入れ焼戻しワイヤー（ISO仕様）
JIS G 7310 (ISO 6934-4) PC鋼材−第4部：ストランド（lSO仕様）
JIS G 7311 (ISO 6934-5) PC鋼材−第5部：後加工のある，又は後加工のない熱間圧延鋼棒
（ISO仕様）
JIS G 7309 (ISO 6934-3) には，次に示す附属書がある。
附属書A（参考） 表面形状の例
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
G 7309 : 2000
(ISO 6934-3 : 1991)
PC鋼材−第3部：焼入れ焼戻し
ワイヤー（ISO仕様）
Steel for the prestressing of concrete−
Part 3 : Quenched and tempered wire
序文 この規格は，1991年に第1版として発行されたISO 6934-3, Steel for the prestressing of concrete−Part
3 : Quenched and tempered wireを翻訳し，技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工
業規格である。
なお，この規格は，従来のJIS G 3137と品質水準，設計上の数値等を異にしているところがあり，注意を
要するので，適用に当たっては必ず解説を参照する。
1. 適用範囲 この規格は，焼入れ焼戻し処理し，その表面がプレインの状態，リブ加工，溝加工又はイ
ンデント加工のいずれかを行った状態とする高張力鋼によって製造した丸ワイヤーに対する要求事項につ
いて規定する。製品は，JIS G 7307の一般要求事項に基づき，コイルの状態で供給される。
2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格のうちで，発行年を付記してあるものは，記載の年の版だけがこの規格を構成する
ものであって，その後の改正版・追補には適用しない。発行年を付記していない引用規格はその最新版（追
補を含む。）を適用する。
JIS G 7307 : 1999 PC鋼材−第1部：一般要求事項（ISO仕様）
ISO 6934-1 : 1991, Steel for prestressing of concrete−Part 1 : General requirement
ISO 7801 : 1984, Metallic Materials−Wire−Reverse bend test
ISO 10065 : 1990, Steel bars for reinforcement of concrete−Bend and rebend tests
3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は，JIS G 7307によるほか，次による。
3.1
溝付ワイヤー その表面に長手方向に連続的にらせん状の溝をもつワイヤー。
4. 製造条件 ワイヤーは，JIS G 7307に基づいて高強度鋼から製造する。ワイヤーは，溶接部，その他
の継ぎ目があってはならない。
5. 表面形状 ワイヤーの表面は，プレインの状態，リブ加工，溝加工又はインデント加工付きである。
表面形状の種類は，注文者の指定による。
表面形状の例を，附属書Aに示す。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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G 7309 : 2000 (ISO 6934-3 : 1991)
6. 特性
6.1
寸法，単位質量及び強度 焼入れ焼戻しワイヤーの要求特性を，表1に示す。
表1 焼入れ焼戻しワイヤーの寸法，単位質量及び引張特性
表面形状1) 公称径2) 公称引張強さ1) 公称断面積
単位質量
最小 最大 引張強さ3)4)
プレイン
リブ加工
溝加工
インデン
ト加工
特性値
0.2%耐力2)5)6)
0.1%耐力2)4)5)6)
注1) 公称径，表面形状及び公称引張強さは指定目的に限定する。
2) 協定した場合を除き，0.1%耐力を必すとし，0.2%耐力は情報だけとする（JIS G 7307参照）。
3) すべての個々の引張強さは，最大荷重と公称断面積から計算する。
4) 一つの試験結果でも，規定された特性値の95%を下回ってはならない。
5) 耐力は，耐力荷重と公称断面積から算出する。
6) 0.1%及び0.2%耐力の特性値は，各々引張強さの特性値の約88%及び約90%である。
6.2
伸び及び延性 最大荷重での全伸び (Agt) の特性値は，表2に規定される特性値を下回ってはならな
い。
表2 要求される伸びの特性値
延性のクラス
伸びの特性値 Agt
ダクト35
ダクト25
すべてのワイヤーは，肉眼で見える絞りを伴った延性破壊を示さなければならない。
10mm以下の公称径のワイヤーは，ISO 7801に従って繰返し曲げ試験したときに，4回曲げで目視でク
ラックの発生が認められないものとする。
それより大きいサイズのワイヤーは，ISO 10065に従って160°から180°の間で1回の曲げを行ったと
きに目視クラックの発生が認められないものとする。曲げ試験での心棒の直径はワイヤーの公称径の10
倍とする。
6.3 リラクセーション 公称引張強さの70%の初期応力で，1 000時間でのリラクセーション値を求める。
注文者から要求があれば，公称引張強さの60%又は80%の初期応力でも1 000時間リラクセーション値
を求めなければならない。
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G 7309 : 2000 (ISO 6934-3 : 1991)
リラクセーションの最大値を，表3に示す。
表3 最大リラクセーション値
初期応力の公称
引張強さに対する
パーセント表示
リラクセーションクラス
リラックス1
リラックス2
6.4
疲れ 注文者から要求されれば，最大を公称引張強さの70%として，それより下側に変動させた荷
重サイクルが200万回でも破断してはならない。応力の範囲は，プレインで200N/mm2，また，リブ加工，
溝加工，又はインデント加工したワイヤーでは180N/mm2とする。
7. 表示 ワイヤーは，JIS G 7307に基づいて注文し，次のように表示する。
a) JIS G 7309
b) ワイヤー表面を指す文字（JIS G 7309参照）
P ：プレイン
R ：リブ付き
G ：溝付き
I ：インデント付き
c) 公称径（mm表示）
d) 公称引張強さ（N/mm2表示）
e) リラクセーションのクラス（リラックス1又はリラックス2）
f)
延性のクラス（ダクト35又はダクト25）
例
公称径7.0mm，リラクセーションのクラス2，延性のクラス25の焼入れ焼戻しプレインワイヤ
ーは，次のように表示する。
JIS G 7309-3-P-7.0-1 570-Relax2-Duct25
8. 納入条件 納入条件は，JIS G 7307及び次の要求項目による。
8.1
スケール ワイヤーは，スケール層に覆われていてもよい。
8.2
コイルの大きさ 具体的要求事項の規定はない。
8.3
焼入れ焼戻しワイヤーの曲がり 平らな表面にワイヤーを1本おいたとき，曲線の内側から測定し
た場合の，基準線からの曲がり量の最大値は，どのワイヤーも30mmを超えてはならない。
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G 7309 : 2000 (ISO 6934-3 : 1991)
附属書A（参考） 表面形状の例
A.1 焼入れ焼戻し丸リブワイヤー リブの配列の例を図A.1に示す。
図A.1 焼入れ焼戻しリブ付ワイヤー
他の公称径のワイヤーに対応するリブ寸法を表A.1に示す。
表A.1 リブの寸法
単位 mm
ワイヤーの公称径
高さ
幅
長さ
間隔
特定のリブの投影断面に対して，次の式によって算出したArの最小値は，すべての直径について0.033
である。
A
r
＝
2
×
a
T
×
sin
β
π
×
d
nom
×
c
ここに，
ar： 一つのリブの長手方向の断面積
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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G 7309 : 2000 (ISO 6934-3 : 1991)
β： リブの傾斜角，30°〜45°
dnom： ワイヤーの公称径
c： リブの間隔
A.2 焼入れ焼戻し溝付ワイヤー 溝の配列の例を，図A.2に示す。
図A.2 焼入れ焼戻し溝付ワイヤー
A.3 焼入れ焼戻しインデント付ワイヤー インデントの配列の例を，図A.3に示す。
図A.3 焼入れ焼戻しインデント付ワイヤー
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G 7309 : 2000 (ISO 6934-3 : 1991)
線材製品（特線）JIS検討委員会（平成9年2月現在） 構成表
（委員長）
（委員）
氏名
所属
木 原 諄 二
林 明 夫
大 嶋 清 治
中 村 守 文
島 田 瑛 司
若 宮 辰 也
秋 山 清 澄
山 本 進
根 本 英 一
岡 田 良 規
太 田 正 秀
鈴 木 素 彦
東京大学
通商産業省基礎産業局
通商産業省工業技術院
社団法人日本鉄鋼連盟（株式会社神戸製鋼所）
鈴木金属工業株式会社
神鋼鋼線工業株式会社
興国鋼線索株式会社
住友電気工業株式会社
東京製鋼株式会社
南海泉州製線鋼索株式会社
日亜鋼業株式会社
社団法人プレストレストコンクリート技術協会（オリエ
ンタル建設株式会社）
社団法人プレストレスト・コンクリート建設業協会（日
本鋼弦コンクリート株式会社）
日本電信電話株式会社
東日本旅客鉄道株式会社
社団法人日本ばね工業会
社団法人自動車工業会
電気事業連合会
線材製品協会
中 條 友 義
（事務局）
高 沢 壽 佳
伊 澤 利 和
松 田 好 央
佐名木 崇 夫
真 部 利 應
本 橋 保 久
