2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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目
次
ページ
序文 ··································································································································· 1
1 適用範囲 ························································································································· 1
2 引用規格 ························································································································· 1
3 種類······························································································································· 1
4 構造······························································································································· 1
5 断面形状及び基準寸法 ······································································································· 2
6 Vベルトの長さ及びその許容差 ··························································································· 2
7 性能······························································································································· 5
7.1 引張強さ及び伸び ·········································································································· 5
7.2 屈曲回数及びプーリの軸間距離の変化率 ············································································· 6
8 試験方法 ························································································································· 6
8.1 長さの測定 ··················································································································· 6
8.2 引張試験 ······················································································································ 7
8.3 屈曲疲労試験 ················································································································ 7
9 製品の呼び方 ·················································································································· 10
10 表示 ···························································································································· 10
附属書A(参考)Vベルトの使い方 ························································································ 11
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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まえがき
この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,日本ベルト工業会
(JBMA) 及び財団法人日本規格協会 (JSA) から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申
出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。
これによってJIS K 6323 : 1995は改正され,この規格に置き換えられた。
この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に
抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許
権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認について,責任は
もたない。
(2)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
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一般用Vベルト
Classical V-belts for power transmission
序文
この規格は,1953年に制定され,その後8回の改正を経て今日に至っている。今回はVベルトの寸法の
うち長さについて,実態を踏まえて見直しを行い改正した。
なお,対応国際規格は,現時点では制定されていない。
1
適用範囲
この規格は,一般に用いられる動力伝達用の継目のない輪形のVベルト(以下,Vベルトという。)に
ついて規定する。ただし,自動車用Vベルトを除く。
注記 Vベルトの使い方を,附属書Aに示す。
2
引用規格
次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。この引用
規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
JIS Z 8401 数値の丸め方
3
種類
Vベルトの種類は,次の5種類とする。
M,A,B,C及びD
4
構造
Vベルトの構造は,ゴムと心線とを含む台形断面の周囲にゴムを塗布した布で覆った構造,又はゴムと
心線とを含む台形断面の上下面にゴムを塗布した布を重ね合わせた構造とする(図1参照)。
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2
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図1−Vベルトの構造の例
5
断面形状及び基準寸法
Vベルトの断面形状及び基準寸法は,表1による。
表1−断面形状及び基準寸法
単位 mm
種類
上幅
ベルト厚さ
V角度
6
Vベルトの長さ及びその許容差
Vベルトの長さは,8.1によって測定し,その長さ及び許容差は,表2に適合しなければならない。
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3
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表2−Vベルトの長さ及びその許容差
単位 mm
呼び番号
長さ
許容差
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4
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表2−Vベルトの長さ及びその許容差(続き)
単位 mm
呼び番号
長さ
許容差
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5
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表2−Vベルトの長さ及びその許容差(続き)
単位 mm
呼び番号
長さ
許容差
7
性能
7.1
引張強さ及び伸び
Vベルトの1本当たりの引張強さ及び伸びは,8.2によって試験したとき,表3のとおりとする。
表3−Vベルトの1本当たりの引張強さ及び伸び
試験項目
引張試験
1本当たりの引張強さkN
種類
以上
以上
以上
以上
以上
7以下
8以下
8以下
伸びa)
7以下
7以下
注a) 伸びは,8.2の表6に示す力を加えたときの伸びとする。
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6
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7.2
屈曲回数及びプーリの軸間距離の変化率
Vベルトの屈曲疲労試験における屈曲回数及びプーリの軸間距離の変化率は,8.3によって試験したとき,
表4のとおりとする。
なお,屈曲疲労試験は,種類A及び種類Bについて適用する。
表4−屈曲回数及びプーリの軸間距離の変化率
試験項目
回
107以上
107以上
24時間後のプーリの軸間距離の変化率 %
2以下
2以下
屈曲疲労試験
8
試験方法
8.1
長さの測定
種類
屈曲回数
Vベルトの長さは,図2に示す装置を用いて測定する。
表5に示す長さ測定用Vプーリ2個にVベルトを掛け,これに表5に示す力 (F) を加えた後,Vベル
トを少なくとも2回転させVプーリの軸間距離を測定し,式 (1) によってVベルトの長さを算出する。
L
=2
C
+
K
··············································································· (1)
ここに,
L: Vベルトの長さ (mm)
C: 軸間距離 (mm)
K: 定数 (mm)(表5による。)
図2−長さ測定装置の例
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7
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表5−長さ測定用Vプーリ
単位 mm
種類
有効幅
有効径
V溝角度
8.2
力
定数
参考
データム幅
外径から
データム
幅までの
距離
溝底から
データム径
データム
幅までの
距離
引張試験
Vベルトの引張試験は,1本の試料から原形のまま,長さ250 mm以上の試験片を3個1) を採り,試験
室の温度25±5 ℃で引張試験機によって最大引張強さ及び表6の力を加えたときの伸びを測定する。引張
速度は毎分25〜50 mmとし,つかみ具の部分で切断した場合は試験片を追加して再試験を行う。3個の測
定値の平均値を取り,規格値の1けた下の位まで求めてJIS Z 8401によって丸める。
伸びの試験は,軸間距離を100 mmとして行う。
つかみは,試験片を完全につかめる構造のものを使用しなければならない。
なお,種類C及び種類Dについては,受渡当事者間の協定によって,つかみの部分の心線の周りのゴム
部分をはぎ取って試験することができる。
表6−伸び測定時に加える力
単位 kN
種類
力
注1) 試験片は,3個採れない場合には2個とし,その旨記録しなければならない。
8.3
屈曲疲労試験
屈曲疲労試験は,図3に例示する試験装置に,表7に示す屈曲疲労試験用Vプーリ2個を取り付け,表
8の長さのVベルトを掛けて,表8の試験条件で促進試験を行う。この場合試験室の温度は,25±5 ℃と
する。
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8
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なお,試験装置は,表8の力 (F) が常にVベルトに加わり,かつ,Vベルトが切断するまでの時間が計
測できる機構とする。
まず,試験用Vベルトを屈曲疲労試験用Vプーリ2個に掛け,これに表8に示す力 (F) を加えてVベ
ルトを少なくとも2回転させ,Vプーリの軸間距離C'0を測定し,屈曲疲労試験を開始する。
試験を開始して24時間後にVプーリの軸間距離C'を測定し,式 (2) によってVプーリの軸間距離の変
化率を算出する。
ΔC'
=
C'
−
C'
0×
100 % ································································· (2)
C'
0
ここに, ΔC': Vプーリの軸間距離の変化率 (%)
C':
0
屈曲疲労試験開始前のVプーリの軸間距離 (mm)
C': 屈曲疲労試験開始後24時間時のVプーリの軸間距離 (mm)
さらに,Vベルトが切断するまで試験を続ける。
Vベルトの寿命は,屈曲回数によって表し,Vベルトの切断するまでの時間を計測して,式 (3) によっ
て屈曲回数を算出する。
R
=
2
×
ここに,
mπ
n
×
d
× ×
60
×
t
······························································· (3)
L
R: 屈曲回数
n: 原動プーリの平均回転速度2) (min−1)
dm: 原動プーリの呼び径 (mm)
t: Vベルト切断までの時間 (h)
L: Vベルトの長さ (mm)
注2) 試験開始後,通常,48時間ごとに測定し,その平均値とする。
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図3−屈曲疲労試験装置の一例
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表7−屈曲疲労試験用Vプーリの寸法
単位 mm
種類
有効幅
有効径
V溝角度
参考
データム幅
外径から
データム
幅までの
距離
溝底から
データム径
データム
幅までの
距離
表8−屈曲疲労試験条件
9
Vベルトの種類
原動プーリの回転速度範囲
力 (F)
試験用Vベルトの呼び番号
製品の呼び方
製品の呼び方は,名称,種類,及び呼び番号又はVベルトの長さを組み合わせたものとする。
例 一般用Vベルト A 80 又は A 2032
Vベルトの長さ
呼び番号
種類
名称
10 表示
Vベルトには,次の事項を表示しなければならない。
a) 規格番号
b) 種類
c) 呼び番号又はVベルトの長さ
d) 製造年月又はその略号
e) 製造業者名又はその略号
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附属書A
(参考)
Vベルトの使い方
序文
この附属書は,使用者の利便性を図るため,本体に規定するVベルトの使い方を示すものであって,規
定の一部ではない。
A.1 Vベルトの選定
A.1.1 Vベルトの選定の手順
使用するVベルトの種類の選定,長さ及び本数は,次の手順によって行うことが望ましい。
a) Vベルトの種類の選定 設計動力及び小Vプーリの回転速度によって選定する。
b) Vベルトの長さの決定 Vベルトの長さ及び軸間距離を決定する。
c) Vベルトの本数の決定
1) 1本当たりのVベルトの伝動容量を算出する。
2) 設計動力と使用条件とからVベルトの本数を決定する。
A.1.2 Vベルトの種類の選定
A.1.2.1 Vベルトの種類の選定図
Vベルトの種類の選定は,次に示す設計動力及び小Vプーリの回転速度によって,図A.1から選定する。
図A.1の選定図は目安であり,以下の計算結果によって適切なVベルトを選ぶ。また,2種類の境界線近
くになる場合には,両方のVベルトについて検討し,適正なVベルトを選ぶ。
図A.1−Vベルトの種類の選定図
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A.1.2.2 設計動力
設計動力は,式 (A.1) によって算出する。
P
d
=
P
N
×
(
K
0
+
K
i
)
··································································· (A.1)
ここに,
Pd: 設計動力 (kW)
PN: 負荷動力 (kW)
K0: 負荷補正係数(表A.1による。)3)
Ki: アイドラ補正係数(表A.2による。)
注3) 表A.1のVベルトを使用する機械は一例を示したもので,
これ以外の機械については,この表を参考として負荷補正
係数を決める。
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表A.1−Vベルトを使用する機械の例及び負荷補正係数K0
Vベルトを使用する機械の一例
原動機
最大出力が定格の300 %以下のもの
最大出力が定格の300 %を超えるもの
交流モータ
(標準誘導モータ,同期モータ)
直流モータ(分巻)
2シリンダ以上のエンジン
特殊モータ(高トルク)
直流モータ(直巻)
単シリンダエンジン
又はクラッチによる運転
運転時間
運転時間
断続使用
1日,3〜5
時間使用
普通使用
1日,8〜10
時間使用
連続使用
1日,16〜
24時間使用
断続使用
1日,3〜5
時間使用
普通使用
1日,8〜10
時間使用
連続使用
1日,16〜
24時間使用
かくはん機(流体)
送風機(7.5 kW以下)
遠心ポンプ,遠心圧縮機
軽荷重用コンベヤ
ベルトコンベヤ(砂,穀物)
粉練り機
送風機(7.5 kWを超えるもの)
発電機
大形洗濯機
工作機械
パンチ,プレス,せん断機
印刷機械
回転ポンプ
回転,振動ふるい
バケットエレベータ
励磁機
往復圧縮機
コンベヤ
(バケット,スクリュー)
ハンマーミル
製紙用ミル,ビータ
ピストンポンプ
ルーツブロワ
粉砕機
木工機械
繊維機械
クラッシャ
ミル(ボール,ロッド)
ホイスト
ゴム加工機
(ロール,カレンダー,押出機)
注記 始動・停止の回数が多い場合,保守点検が容易にできない場合,粉じんなどが多く磨耗を起こしやすい場合,
熱のある所で使用する場合及び油類,水などが付着する場合には,表A.1の値に0.2を加える。
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表A.2−アイドラ補正係数Ki
アイドラの位置
係数
Vベルトの緩み側で,Vベルトの内側から使用する場合
Vベルトの緩み側で,Vベルトの外側から使用する場合
Vベルトの張り側で,Vベルトの内側から使用する場合
Vベルトの張り側で,Vベルトの外側から使用する場合a)
注a) 通常の使用形態でないので,使用上は好ましくない。
A.1.3 Vベルトの長さの決定
A.1.3.1 Vベルトの長さの選定
Vベルトの長さは,式 (A.2) 又は式 (A.3)4) によって設計当初の軸間距離C'(mm) に対応するVベルト
の長さL'(mm) を算出し,この長さに近いVベルトを表2から選定する。
L'
=
π
2
)(
L'
=
2
C'
+
.1
57
(
d
1
+
d
2
+
ここに,
(
d
2
+
d
1
)
+
2 C'
d
2
−
d
1
)
4
C'
+
(
d
2
−
d
1
)
sin
−
1
d
2
−
d
1
················ (A.2)
2
C'
2
··············································· (A.3)
L': Vベルトの長さ (mm)
C': 軸間距離 (mm)
1d: 小Vプーリの呼び径 (mm)
2d: 大Vプーリの呼び径 (mm)
π: 円周率
注4) 式 (A.3) は,式 (A.2) の近似式である。
A.1.3.2 軸間距離
選定したVベルトの長さL (mm) に対応する軸間距離は,式 (A.4)5) によって算出する。
B
+
2
1
C
=
ここに,
4
·························································· (A.4)
C: Vベルトの長さに対応する軸間距離 (mm)
1d: 小Vプーリの呼び径 (mm)
2d: 大Vプーリの呼び径 (mm)
B: L−(d1+d2)×π /2 (mm)
注5) 式 (A.4) は,近似式である。
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A.1.3.3 最小アジャストしろ
最小アジャストしろは,Vベルトの取付け及び張りしろを考慮し,図A.2によって表A.3から求める。
図A.2−最小アジャストしろ
表A.3−最小アジャストしろ
単位 mm
Vベルトの呼び番号
内側への最小アジャストしろCi
38 以下
外側への最小アジャストしろCs
A.1.4 Vベルトの本数の決定
A.1.4.1 Vベルトの本数
多本掛けの場合のVベルト本数は,式 (A.5) 及び式 (A.6) によって求める。この場合,小数点以下は切
り上げる。
Z=
P
d
················································································· (A.5)
P
c
ここに,
Z: Vベルトの本数(本)
dP: 設計動力 (kW)
cP: Vベルト1本当たりの補正伝動容量(kW/本)
P
c
=
P
×
K
L
×
K
θ
······································································ (A.6)
ここに,
cP: Vベルト1本当たりの補正伝動容量(kW/本)
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P: Vベルト1本当たりの伝動容量(kW/本)
K:
L
長さ補正係数(表A.11による。)
K:
θ
接触角補正係数(表A.12による。)
A.1.4.2 Vベルトの伝動容量
Vベルトの1本当たりの伝動容量は,基準伝動容量に回転比6) による付加伝動容量を加えたものであり,
式 (A.7) によって算出する。Vベルトの基準伝動容量とは,基準長さのVベルト7) で接触角θ(図A.3参
照)が180度のときの伝動容量をいう。
なお,小Vプーリの呼び径と回転速度とに対する基準伝動容量,及び回転比による付加伝動容量を,表
A.6〜表A.11に示す。
P
=
d
1
×
n C
1
(
d
1
×
n
)
ここに,
−
.0
09
−
−
1
C
2
−
C
3
(
d
1
×
n
)
2
+
C
2
×
n 1K
d
1
r
·················· (A.7)
P: Vベルト1本当たりの伝動容量(kW/本)
d1: 小Vプーリの呼び径 (mm)
n: 小Vプーリの回転速度×10−3 (min−1)
C1, C2, C3: 定数(表A.4による。)
Kr: 回転比による補正係数(表A.5による。)
注6) 回転比=大Vプーリの呼び径÷小Vプーリの呼び径
7) 基準長さのVベルトとは,長さ補正係数(表A.11)が1.00のVベルトをいう。
表A.4−定数
種類
表A.5−回転比による補正係数Kr
回転比
2.0以上
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表A.6−Vベルトの種類Mの伝動容量
単位 kW
小Vプーリ
回転速度
基準伝動容量
小Vプーリの呼び径
回転比による付加伝動容量
回転比
注記1 Vベルトの速度は,通常,周速30 m/sまでとする。
注記2 小Vプーリの呼び径40, 42, 45及び47については,JIS B 1854に規定されていないが,使用実態を踏まえて記載する。使用の場合は,Vベルトの寿命が低下する。
以上
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18
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表A.7−Vベルトの種類Aの伝動容量
単位 kW
小Vプーリ
回転速度
基準伝動容量
小Vプーリの呼び径
回転比による付加伝動容量
回転比
注記1 Vベルトの速度は,通常,周速30 m/sまでとする。
注記2 小Vプーリの呼び径67については,JIS B 1854に規定されていないが,使用実態を踏まえて記載する。使用の場合は,Vベルトの寿命が低下する。
以上
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
19
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表A.8−Vベルトの種類Bの伝動容量
単位 kW
小Vプーリ
回転速度
基準伝動容量
小Vプーリの呼び径
回転比による付加伝動容量
回転比
注記1 Vベルトの速度は,通常,周速30 m/sまでとする。
注記2 小Vプーリの呼び径118については,JIS B 1854に規定されていないが,使用実態を踏まえて記載する。使用の場合は,Vベルトの寿命が低下する。
以上
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
20
K 6323:2008
表A.9−Vベルトの種類Cの伝動容量
単位 kW
基準伝動容量
小Vプーリの呼び径
回転比による付加伝動容量
回転比
小Vプーリ
回転速度
注記1 Vベルトの速度は,通常,周速30 m/sまでとする。
注記2 小Vプーリの呼び径180及び190については,JIS B 1854に規定されていないが,使用実態を踏まえて記載する。使用の場合は,Vベルトの寿命が低下する。
以上
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21
K 6323:2008
表A.10−Vベルトの種類Dの伝動容量
単位 kW
基準伝動容量
小Vプーリの呼び径
回転比による付加伝動容量
回転比
小Vプーリ
回転速度
注記1 Vベルトの速度は,通常,周速30 m/sまでとする。
注記2 小Vプーリの呼び径300,315及び335については,JIS B 1854に規定されていないが,使用実態を踏まえて記載する。使用の場合は,Vベルトの寿命が低下する。
以上
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
22
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A.1.4.3 Vベルトの補正伝動容量
Vベルト1本当たりの補正伝動容量Pc(kW/本)は,式 (A.6) 及び次によって算出する。
a) 長さ補正係数は,Vベルトの呼び番号及び種類に応じて表A.11から選定する。
表A.11−長さ補正係数KL
呼び番号
種類
注記 表中の1.00のVベルトは,基準長さのVベルトを示す。
b) 接触角補正係数は,小Vプーリ側について表A.12から選定する。
なお,Vベルトの接触角 (θ) は,式 (A.8) によって算出するが,表A.12に(
d
2−
d
)
1
によって接触
C
角 (θ) 及び接触角補正係数 (Kθ) を示す。
−
θ
=
180
−
2 sin
−
1
d
2
d
1
2
C
··························································· (A.8)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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ここに,
d1: 小Vプーリの呼び径 (mm)
d2: 大Vプーリの呼び径 (mm)
C: 軸間距離 (mm)
180: d1とd2とが同じ呼び径のときの接触角度 (°)
表A.12−接触角補正係数Kθ
小Vプーリでの接触角度
接触角補正係数
注記 接触角補正係数Kθは,次の式によって算出する。
A.2 Vベルト及びVプーリの使用上の注意
A.2.1 Vベルトの張り方
Vベルト伝動に必要な初張力は,式 (A.9) によって算出し,図A.3に示す方法によってVベルトを張る。
すなわち,Vベルトのスパン長さLSの中央部分を力Fδで押さえたとき,Vベルトのたわみが,δになるよ
うに調節する。Fδは,式 (A.10) 又は式 (A.11) によって,δは式 (A.12) によってそれぞれ算出する。
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図A.3−Vベルトの張り方
F
0
=
9.0 500
多本掛けのとき,
F
δ
=
一本掛けのとき,
F
δ
=
5.2
−
K
θ
P
d
+
mv
2
K
θ
Z
×
v
············································· (A.9)
AF
0
+
Y
········································································(A.10)
16
L
s
Y
L
····································································· (A.11)
16
AF
0
+
δ=
.0
016 L
s
···········································································(A.12)
L
s
=
ここに,
4
·······························································(A.13)
F0: 初張力 (N)
Pd: 設計動力 (kW)
m: Vベルトの単位長さ当たりの質量 (kg/m)(表A.14による。)
v: Vベルトの速度 (m/s)
Z: Vベルトの本数
Kθ: 接触角補正係数(表A.12による。)
Fδ: スパンLsの中央におけるたわみδに必要な力 (N)
L: Vベルトの長さ (mm)
A: 定数(表A.13による。)
Y: 定数(表A.14による。)
δ: たわみ (mm)
Ls: スパン長さ (mm)
C: 軸間距離 (mm)
d1: 小Vプーリの呼び径 (mm)
d2: 大Vプーリの呼び径 (mm)
表A.13−定数A
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新しいVベルトの場合
張り調整の場合
表A.14−Vベルトの単位長さ当たりの質量m及び定数Y
種類
A.2.2 軸荷重
軸荷重は,式 (A.14) 及び式 (A.15) によって算出する。軸部の強度計算には,この値以上の軸荷重を用
いなければならない。
a) 静軸荷重の場合,
F
r
=
5.1 2
Z
×
F
0
sin
θ
2
·····························································(A.14)
b) 動軸荷重の場合,
F
l
=
θ
5.2
−
K
θ
1 000
P
d
×
sin
······················································(A.15)
K
θ
v
2
ここに,
Fr: 静軸荷重 (N)
Fl: 動軸荷重 (N)
F0: 初張力 (N)[式 (A.9)]
θ: 小Vプーリの接触角度 (°)
Kθ: 接触角補正係数(表A.12による。)
Pd: 設計動力 (kW)
v: Vベルトの速度 (m/s)
Z: Vベルトの本数
参考文献 JIS B 1854 一般用Vプーリ