2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
K 6937-2 : 2002 (ISO 7792-2 : 1997)
まえがき
この規格は，工業標準化法第12条第1項の規定に基づき，日本プラスチック工業連盟 (JPIF) ／財団法
人日本規格協会 (JSA) から，工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり，日本工業
標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が制定した日本工業規格である。
これによって，JIS K 6928-2 : 1998は廃止され，この規格に置き換えられる。
制定に当たっては，日本工業規格と国際規格との対比，国際規格に一致した日本工業規格の作成及び日
本工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするために，ISO 7792-2 : 1997 [Plastics−
Thermo-plastic polyester (TP) moulding and extrusion materials−Part 2 : Preparation of test specimens and
determination of properties] を基礎として用いた。
JIS K 6937の規格群には，次に示す部編成がある。
JIS K 6937-1 第1部：呼び方のシステム及び仕様表記の基礎
JIS K 6937-2 第2部：試験片の作り方及び諸性質の求め方
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
K 6937-2 : 2002
(ISO 7792-2 : 1997)
プラスチック−熱可塑性ポリエステル (TP)
成形用及び押出用材料−
第2部：試験片の作り方及び諸性質の求め方
Plastics−Thermoplastic polyester (TP) moulding and extrusion materials−
Part 2 : Preparation of test specimens and determination of properties
序文 この規格は，1997年に第2版として発行されたISO 7792-2 [Plastics−Thermoplastic polyester (TP)
moulding and extrusion materials−Part 2 : Preparation of test specimens and determination of properties] を翻訳し，
技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
1. 適用範囲 この規格は，成形用及び押出用熱可塑性ポリエステル材料の試験片の作り方及び諸性質の
求め方を規定する。この規格では，試験材料の取扱い方及び成形する前の試験材料と試験する前の試験片
の状態調節での要求事項を規定する。
この規格は，試験片を作る手順と条件，及び成形された試験片を用いて，その材料の諸性質を求める手
順を示す。成形用及び押出用熱可塑性ポリエステル材料の特徴を知るための，適切で，かつ必要な諸性質
の求め方について規定する。
諸性質は，JIS K 7140-1に規定する一般的試験方法から選んだ。この規格は，成形用及び押出用材料の
広範囲に使われている試験方法及び特に重要なその他の試験方法を含んでいる。JIS K 6937-1で規定する
表示特性（粘度数及び引張弾性率）がこれに当たる。
再現性があり，他と比較できる試験結果を得るためには，この規格で規定する試験片の作り方，状態調
節方法，試験片寸法及び試験手順を採用することが必要である。
寸法の異なる試験片又は異なった手順で得られた試験結果は，必ずしも一致するとは限らない。
備考 この規格の対応国際規格を，次に示す。
なお，対応の程度を表す記号は，ISO/IEC Guide 21に基づき，IDT（一致している），MOD
（修正している），NEQ（同等でない）とする。
ISO 7792-2 : 1997 Plastics−Thermoplastic polyester (TP) moulding and extrusion materials−Part 2 :
Preparation of test specimens and determination of properties (IDT)
2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の部を構成する。
これらの引用規格のうちで，発効年（又は発行年）を付記してあるものは，記載の年の版だけがこの規格
の規定を構成するものであって，その後の改正版・追補には適用しない。
JIS C 2110 : 1994 固体電気絶縁材料の絶縁耐力の試験方法
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2
K 6937-2 : 2002 (ISO 7792-2 : 1997)
備考 IEC 60243-1 : 1988 (Methods of test for electric strength of solid insulating materials−Part 1 : Test
at power frequencies) からの引用事項は，この規格の該当事項と同等である。
JIS C 2134 : 1996 湿潤状態での固体電気絶縁材料の比較トラッキング指数及び保証トラッキング指
数を決定する試験方法
備考 IEC 60112 : 1979 (Methods for determining the comparative and the proof tracking indices of solid
insulating materials under moist conditions) が，この規格と一致している。
JIS K 6937-1 プラスチック−熱可塑性ポリエステル (TP) 成形用及び押出用材料−第1部：呼び方の
システム及び仕様表記の基礎
備考 ISO 7792-1 [Plastics−Thermoplastic polyester (TP) moulding and extrusion materials−Part 1 :
Designation system and basis for specifications] が，この規格と一致している。
JIS K 7100 : 1999 プラスチック−状態調節及び試験のための標準雰囲気
備考 ISO 291 : 1977 (Plastics−Standard atmospheres for conditioning and testing) からの引用事項は，
この規格の該当事項と同等である。
JIS K 7111 : 1996 プラスチック−シャルピー衝撃強さの試験方法
備考 ISO 179 : 1993 (Plastics−Determination of Charpy impact strength) からの引用事項は，この規格
の該当事項と同等である。
JIS K 7112 : 1999 プラスチック−非発泡プラスチックの密度及び比重の測定方法
備考 ISO 1183 : 1987 (Plastics−Methods for determining the density and relative density of non-cellular
plastics) からの引用事項は，この規格の該当事項と同等である。
JIS K 7115 : 1999 プラスチック−クリープ特性の試験方法−第1部：引張クリープ
備考 ISO 899-1 : 1993 (Plastics−Determination of creep behaviour−Part 1 : Tensile creep) からの引用
事項は，この規格の該当事項と同等である。
JIS K 7139 : 1996 プラスチック−多目的試験片
備考 ISO 3167 : 1993 (Plastics−Multipurpose test specimens) が，この規格と一致している。
JIS K 7140-1 : 2000 プラスチック−比較可能なシングルポイントデータの取得と提示−第1部：成形
材料
備考 ISO 10350-1 : 1998 (Plastics−Acquisition and presentation of comparable single-point data−Part
1 : Moulding materials) が，この規格と一致している。
JIS K 7152-1 : 1999 プラスチック−熱可塑性プラスチック材料の射出成形試験片−第1部：通則並び
に多目的試験片及び短冊形試験片の成形
備考 ISO 294-1 : 1996 (Plastics−Injection moulding of test specimens of thermoplastic materials−Part
1 : General principles, and moulding of multipurpose and bar test specimens) が，この規格と一
致している。
JIS K 7161 : 1994 プラスチック−引張特性の試験方法 第1部：通則
備考 ISO 527-1 : 1993 (Plastics−Determination of tensile properies−Part 1 : General principles) が，こ
の規格と一致している。
JIS K 7162 : 1994 プラスチック−引張特性の試験方法 第2部：型成形，押出成形及び注型プラスチ
ックの試験条件
備考 ISO 527-2 : 1993 (Plastics−Determination of tensile properties−Part 2 : Test conditions for
moulding and extrusion plastics) が，この規格と一致している。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
3
K 6937-2 : 2002 (ISO 7792-2 : 1997)
JIS K 7171 : 1994 プラスチック−曲げ特性の試験方法
備考 ISO 178 : 1993 (Plastics−Determination of flexural properties) が，この規格と一致している。
JIS K 7191-1 : 1996 プラスチック−荷重たわみ温度の試験方法−第1部：通則
備考 ISO 75-1 : 1993 (Plastics−Determination of temperature of deflection under load−Part 1 : General
test method) が，この規格と一致している。
JIS K 7191-2 : 1996 プラスチック−荷重たわみ温度の試験方法−第2部：プラスチック及びエボナイ
ト
備考 ISO 75-2 : 1993 (Plastics−Determination of temperature of deflection under load−Part 2 : Plastics
and ebonite) が，この規格と一致している。
JIS K 7201-1 : 1999 プラスチック−酸素指数による燃焼性の試験方法−第1部：通則
備考 ISO 4589-1 : 1996 (Plastics−Determination of burning behaviour by oxygen index−Part 1 :
Guidance) が，この規格と一致している。
JIS K 7201-2 : 1999 プラスチック−酸素指数による燃焼性の試験方法−第2部：室温における試験
備考 ISO 4589-2 : 1996 (Plastics−Determination of burning behaviour by oxygen index−Part 2 :
Ambient-temperature test) が，この規格と一致している。
JIS K 7206 : 1999 プラスチック−熱可塑性プラスチック−ビカット軟化温度 (VST) 試験方法
備考 ISO 306 : 1994 [Plastics−Thermoplastic materials−Determination of Vicat softening temperature
(VST)] からの引用事項は，この規格の該当事項と同等である。
JIS K 7209 : 2000 プラスチック−吸水率の求め方
備考 ISO 62 : 1999 (Plastics−Determination of water absorption) が，この規格と一致している。
JIS K 7367-5 : 2000 プラスチック−毛細管形粘度計を用いたポリマー希釈溶液の粘度の求め方−第5
部：熱可塑性ポリエステル (TP) ホモポリマー及びコポリマー
備考 ISO 1628-5 : 1998 [Plastics−Determation of the viscosity of polymers in dilute solution using cap
illary viscometers−Part 5 : Thermoplastic polyester (TP) homopolymers and copolymers] が，
この規格と一致している。
JIS Z 2391 : 1999 試験炎−50W試験炎による水平及び垂直燃焼試験方法
備考 IEC 60695-11-10 : 1999 (Fire hazard testing−Part 11-10 : Test flames−50 W horizontal and vertical
flame test methods) が，この規格と一致している。
ISO 3146 : 1985 Plastics−Determination of melting behaviour (melting temperature or melting range) of
semicrystalline polymers
ISO 3451-2 : 1998 [Plastics−Determination of ash−Part 2 : Poly (alkylene terephthalate) materials]
IEC 60093 : 1980 Methods of tcst for volume resistivity and surface resistivity of solid elecctrical insulating
materials
IEC 60250 : 1969 Recommended methods for the determination of the permittivity and dielectric dissipation
factor of electrical insulating materials at power, audio and radio frequencies including metre wavelengths
IEC 60296 : 1982 Specification for unused mineral insulating oils for transformers and switchgear
IEC 61006 : 1991 Methods of test for the determination of the glass transition temperature of electrical
insulating materials
3. 試験片の作り方 試験片は，射出成形で作るものとする。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
4
K 6937-2 : 2002 (ISO 7792-2 : 1997)
試験片は，常に同じ成形条件で，同じ手順で作るのが基本である。
材料は，使用される直前まで防湿容器に保存しなければならない。
充てん又は強化材入りの材料の水分含有率は，コンパウンドの全質量当たりの百分率で表すこととする。
3.1
成形前の材料の取扱い 成形前の材料の水分率は，0.02% (m/m) を超えてはならない。充てん材入
りの材料の場合，この水分率は熱可塑性プラスチックと充てん材の合計の質量に対する百分率となる。
水分率を確実に低く保つためには，射出成形機のホッパー中の材料を適切なガス（例えば，乾燥した空
気，窒素ガス又はアルゴンガス）の雰囲気下に置くことが望ましい。除湿ホッパードライヤーを使用すれ
ば，更によい結果が得られる。
3.2
射出成形 射出成形試験片は，JIS K 7152-1に従い，表1の条件で作製する。
表1 試験片の射出成形条件
材料
溶融温度
金型温度
平均射出速度
保圧時間
全サイクル時間
PBT，非充てん，半結晶性
PBT，非充てん，半結晶性，
耐衝撃処方及び／又は難燃
処方
PBT，充てん，半結晶性
PBT，充てん，半結晶性，
耐衝撃処方及び／又は難燃
処方
PET，非充てん，非晶性
PET，未充てん，半結晶性
PET，充てん，半結晶性
PET，充てん，半結晶性，
造核処方
PET，充てん，半結晶性，
難燃処方
PET，充てん，半結晶性，
難燃処方，造核処方
PCT，非充てん，半非晶性
PCT，非充てん，半結晶性
PCT，充てん，半結晶性
PEN，非充てん，半非晶性
4. 試験片の状態調節 機械的性質，電気的性質及び密度を測定するための試験片は，JIS K 7100に従っ
て23℃±2℃， (50±5) %RHの条件下で，少なくとも16時間状態調節を行う。
5. 諸性質の求め方 諸性質の求め方及びデータの表示は，JIS K 7140-1に規定する規格，補足説明及び
備考に従う。すべての試験は，表2及び表3に特に規定がなければ，23℃±2℃， (50±5) %RHの標準状
態で行う。
表2に，JIS K 7140-1に規定するものの中から，成形用及び押出用熱可塑性ポリエステル材料に適切な
性質を記載した。これらの特性は，他の熱可塑性プラスチックのデータと比較するのに有用である。
表3には，表2に記載していない'性質で，成形用及び押出用熱可塑性ポリエステル材料を特徴付けるの
に重要な性質又は一般に広く用いられる性質とその測定条件及び／又は試験片の作り方を記載する。これ
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
5
K 6937-2 : 2002 (ISO 7792-2 : 1997)
らの性質を用いて異なる材料との比較ができるのは，同じ系統の熱可塑性プラスチックに限られる。
表2 一般的な性質及びその試験条件（JIS K 7140-1からの抜粋）
性質
単位
規格
引張弾性率
引張降伏応力
引張降伏ひずみ
引張破壊呼びひずみ
及び
50%ひずみ時引張力
引張破壊応力
引張破壊ひずみ
引張クリープ弾性率
曲げ弾性率
曲げ強さ
シャルピー衝撃強さ
（ノッチなし）
シャルピー衝撃強さ
（ノッチ付き）
試験片のタイプ 試験片の
（寸法：mm） 作り方
試験条件及び補足説明
機械的性質
参照
射出成形
参照
参照
射出成形
射出成形
射出成形
V−ノッチ
試験速度1mm/mm
試験速度50mm/min
試験速度5mm/min
引張破壊ひずみが50%以上
の場合だけに適用する。
1時間
ひずみ
1 000時間
試験速度2mm/min
方法 1eU
（エッジワイズ衝撃）
方法 1eA
（エッジワイズ衝撃）
熱的性質
溶融温度
成形材料
ガラス転移温度
成形材料
荷重たわみ温度
ビカット軟化温度
射出成形
フラットワイズ
又は
エッジワイズ
射出成形
線膨張係数
TMA法
参照）
燃焼性
射出成形
C法（DSC又はDTA）
10℃/minで実施。
A法（DSC又はDTA）
10℃/minで実施。
0.45MPa及び1.8MPa
加熱速度 50℃/h
荷重 50N
流れ方向に
23〜55℃の温
平行
度範囲でのセ
流れ方向に
カント値を記
録する。
直角
125×13×3及び 射出成形
追加試験片
（厚さ＜3mm）
参照）
A法：水平試験片の燃焼線
速度
B法：垂直燃焼試験片の
a) 火炎燃焼時間
b) 赤熱燃焼時間
酸素指数
射出成形
手順A−上面着火
電気的性質
比誘電率
射出成形
誘電正接
周波数：100Hz及び1MHz（電
極のエッジの影響を補償す
る。）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
6
K 6937-2 : 2002 (ISO 7792-2 : 1997)
性質
単位
規格
試験片のタイプ 試験片の
（寸法：mm） 作り方
体積抵抗率
表面抵抗率
射出成形
電圧：500V
耐電圧
射出成形
25mm/75mmの同軸シリンダ
ー形の電極を使用。
IEC 60296の変圧器油に浸
せきする。短時間試験法（迅
速昇圧法）を使用する。
耐トラッキング性
その他の性質
吸水率
試験条件及び補足説明
射出成形
溶液Aを使用する。
厚さ≦1
射出成形
23℃の水中での飽和吸水率
23℃，50%RHでの飽和吸水
率
密度
注(1) 80×10×4のフラットワイズ試験片は，判定試験に使用する。
射出成形
表3 追加の諸性質及び試験条件
性質
単位
規格
試験片のタイプ 試験片の
（寸法：mm） 作り方
試験条件及び補足説明
成形用及び押出用熱可塑性ポリエステル材料に特に有用な諸性質，測定条件及び試験片
灰分
成形材料
充てんグレードだけ
粘度数
成形材料
比誘電率
射出成形
射出成形
誘電正接
体積抵抗率
表面抵抗率
PETには50/50のフェノール
／1,2−ジクロロベンゼン
を，PBTには，m−クレゾー
ルを使用する。
周波数：100Hz及び1MHz
（電極のエッジの影響を補
償する。）
電圧：500V
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
7
K 6937-2 : 2002 (ISO 7792-2 : 1997)
JIS原案作成委員会 構成表
氏名
（委員長）
（事務局）
所属
植 村 勝
橋 本 進
高 杉 和 徳
吉 川 高 雄
木 庭 道 夫
工学院大学
財団法人日本規格協会技術部
株式会社東芝映像メディア事業本部
財団法人鉄道総合技術研究所技術支援部
エンプラ技術連合会事務局
○ 浅 田 正 博
鐘淵化学工業株式会社特殊樹脂事業部
○ 斉 藤 雅 春
カネボウ合繊株式会社合繊研究開発センター
○ 亀 田
守
大日本インキ化学工業株式会社機能材料事業部
○ 中 村 洋 一
帝人株式会社樹脂事業部門工業樹脂事業部
○ 光 本
明
デュポン株式会社エンジニアリングポリマー事業部
○ 上 乃
均
東洋紡績株式会社機能材開発研究所
○ 菅
尚 彦
東レ株式会社生産技術第2部
○ 桑 田 浄 伸
東レ・デュポン株式会社ハイトレル技術部
○ 横 内
満
ポリプラスチックス株式会社技術部
○ 石 渡
皓
三菱エンジニアリングプラスチックス株式会社品質保証部
○ 蒔 苗 久 義
三菱レイヨン株式会社樹脂開発センター
○ 山 口 泰 彦
ユニチカ株式会社機能樹脂事業本部
酒 井 昌 利
日本プラスチック工業連盟
備考 ○印は，分科会委員を兼ねる。
（文責 山口 泰彦）
日本工業標準調査会標準部会 化学製品技術専門委員会委員 構成表
（委員会長）
（委員）
氏名
宮 入 裕 夫
大 久 泰 照
奥 泉 仁 一
奥 山 通 夫
笠 野 英 秋
加 茂 徹
木 原 幸 弘
桐 村 勝 也
高 野 忠 夫
高 橋 信 弘
西 川 輝 彦
西 本 右 子
古 川 哲 夫
槇
宏
所属
東京医科歯科大学生体材料工学研究所
昭和シェル石油株式会社中央研究所
財団法人バイオインダストリー協会
社団法人ゴム協会
拓殖大学工学部
独立行政法人産業技術総合研究所
社団法人日本化学工業協会
社団法人日本塗料工業会
財団法人化学技術戦略推進機構
東京農工大学農学部
石油連盟
神奈川大学理学部
財団法人日本消費者協会
日本プラスチック工業連盟
