2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
Z 8315-2 : 1999 (ISO 5456-2 : 1996)
まえがき
この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が制定した日
本工業規格である。これによって，JIS Z 8315 : 1984は廃止され，この規格に置き換えられる。
今回の制定によって，JIS Z 8315群は，ISO 5456，Technical drawings−Projection methodsの各部に一致
した規格となった。
JIS Z 8315群は，規格の名称の前付け及び主題を“製図−投影法”とし，次の各部からなる。
第1部：通則
第2部：正投影法
第3部：軸測投影
第4部：透視投影
この部には，次に示す附属書がある。
附属書A（規定） 図記号の比率及び寸法
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
Z 8315-2 : 1999
(ISO 5456-2 : 1996)
製図−投影法
−第2部：正投影法
Technical drawings−Projection methods−
Part 2 : Orthographic representations
序文 この規格は，1996年に発行されたISO 5456-2，Technical drawings−Projection methods−Part 2 :
Orthographic representationsを翻訳し，技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業
規格である。
正投影法は，すべての製図の分野（機械，電気，建築など）で機械的な対象物を投影する方法として幅広
く利用されており，公認の技術言語として考えることができる。
なお，この規格で点線の下線を施してある箇所は，原国際規格にない事項である。
1. 適用範囲 この規格は，JIS Z 8313-1，JIS Z 8315-1，JIS Z 8316，JIS Z 8317及びISO 3461-2に規定
された一般規則に従って，すべての技術分野であらゆる種類の製図に対して正投影を行う場合の基本的な
規則を規定する。
2. 引用規格 次に掲げる規格はこの規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。
これらの規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS Z 8114 製図−製図用語
備考：ISO 10209-1 : 1992，Technical product documentation−Vocabulary−Part 1 : Terms relating to
technical drawings : general and types of drawingsからの引用事項は，この規格の該当事項と
同等である。
ISO 10209-2 : 1993，Technical product documentation−Vocabulary−Part 2 : Terms relating to
projection methodsからの引用事項は，この規格の該当事項と同等である。
JIS Z 8313-1 製図−文字−第1部：常用するローマ字，数字及び記号
備考：ISO 3098-1 : 1974，Technical drawings−Lettering−Part 1 : Currently used charactersが，この規
格と一致している。
JIS Z 8315-1 製図−投影法−第1部：通則
備考：ISO 5456-1 : 1996，Technical drawings−Projection methods−Part 1 : Synopsisが，この規格と一
致している。
JIS Z 8316 製図−図形の表し方の原則
備考：ISO 128 : 1982，Technical drawings−General principles of presentationからの引用事項は，この
規格の該当事項と同等である。
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Z 8315-2 : 1999 (ISO 5456-2 : 1996)
JIS Z 8317 製図−寸法記入方法−一般原則，定義，記入方法及び特殊な指示方法
備考：ISO 129 : 1985，Technical drawings−Dimensioning−General principles，definitions，methods of
execution and special indicationsからの引用事項は，この規格の該当事項と同等である。
ISO 3461-2 : 1987，General principles for the creation of graphical symbols−Part 2 : Graphical
symbols for use in technical product documentation
3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は，JIS Z 8114及びJIS Z 8315-1の定義による。
4. 共通事項
4.1
一般 正投影図は，平行な正投影線を用いて描かれ，互いに対称的な位置を占める二次元の平面図
形になる。対象物を完全に図示するためには，6方向（a，b，c，d,，e及びfの優先順位）の投影図が必要
である（図1及び表1参照）。
図1
4.2
投影図の呼び方 投影図の名称は表1による（表1参照）。
表1
観察方向
視線名称
視線方向
投影図の名称
前方
上
左
右
下
後方
注(1) 5.4参照
通常，投影対象物の最も主要な部分を主投影図（正面図）として選ぶ。それはa方向からの投影図Aで
あり（図1及び表1参照），一般的には対象物を，機能上，製作上又は据付けの位置から見て図示する。製
図の主投影図と関連するその他の投影図の位置は，投影方法［第一角法，第三角法，矢示法 (reference arrows
method)］によって異なる。実際には六つの投影（AからF）すべては必要ない。主投影図以外の図形（切
断又は切り口）が必要な場合，次の点に注意して選ばなければならない。
− 不明確なところがないように対象物を完全に図示するために，十分かつ必要最小限度に図形，切断及
び切り口の数を決める。
− 詳細部分の不必要な繰返しを避ける。
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Z 8315-2 : 1999 (ISO 5456-2 : 1996)
5. 投影方法
5.1
第一角法 第一角法は，対象物（図1参照）を観察者と座標面の間に置き（図2参照），対象物を正
投影したときの図形を座標面に示す方法である。
主投影図（正面図）に関連するその他の図の位置は，主投影図（正面図）Aを含む座標面（紙面）のり
ょう（稜）又はこれに平行な他のりょうを軸にして，各投影面を回転させることによって決まる（図2参
照）。
図2
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Z 8315-2 : 1999 (ISO 5456-2 : 1996)
製図では，主投影図Aに対してその他の投影図を次のように配置する（図3参照）。
− 図B：上方から見た図形はAの下に置く。
− 図E：下方から見た図形はAの上に置く。
− 図C：左方から見た図形はAの右側に置く。
− 図D：右方から見た図形はAの左側に置く。
− 図F：後方から見た図形は，状況によって，Aの右側又は左側に置くことができる。
図3
図4は，第一角法であることを示す図記号である。
図4
5.2
第三角法 第三角法は，対象物（図1参照）を観察者と座標面の間に置き（図5参照），対象物を正
投影したときの図形を，対象物の手前の座標面に示す方法である。それぞれの座標面上にできる対象物の
像は，無限の距離から対象物を透明な投影面に正投影したときの形と同じになる。
主投影図（正面図）に関連するその他の図の位置は，主投影図（正面図）Aを含む座標面（製図面）の
りょう又はこれに平行な他のりょうを軸にして，各投影面を回転させることによって決まる（図5参照）。
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Z 8315-2 : 1999 (ISO 5456-2 : 1996)
図5
製図では，主投影図Aに対してその他の投影図を次のように配置する（図6参照）。
− 図B：上方から見た図形はAの上に置く。
− 図E：下方から見た図形はAの下に置く。
− 図C：左方から見た図形はAの左側に置く。
− 図D：右方から見た図形はAの右側に置く。
− 図F：後方から見た図形は，状況によって，Aの左側又は右側に置くことができる。
図6
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
6
Z 8315-2 : 1999 (ISO 5456-2 : 1996)
図7は，第三角法であることを示す図記号である。
図7
5.3
矢示法による配置 (Reference arrows layout) 第1角法又は第3角法のような厳密な配置によらず，
図形の位置を決めるほうが便利と考えられる場合には，矢示法 (Reference arrows method) を用いて任意に
位置決めをし，多様な投影図を得ることができる。
主投影図以外の各投影図は，図1に示した文字によって区別しなければならない。主投影図に付けた英
小文字（図8参照）は，他の投影図を描くときに対象物を見る方向を示す。対象物を見た方向と投影図と
の対応は，投影図の左上に英大文字を付けて行う。
識別文字を付けた投影図は，主投影図と関係なく配置することができる（図8参照）。ただし，投影図を
識別するために大文字 (JIS Z 8313-1) を付けた図は，常に図面を正常に読み取れるような位置に置かなけ
ればならない。
この投影方法を表示するための図記号は製図では必要ない。
図8
5.4
鏡像投影 鏡像投影(1)は，投影対象物（図1参照）を，対象物の水平面に平行に置いた鏡（鏡面が
上）に投影してできた像を，正投影で表したものである（図9参照）。
鏡像投影によって得られる投影図には，図の名称表示に使われる大文字を記入する（例えば，“E”の文
字，4.2参照）。
注(1) この投影法は、建築製図でよく用いられる。
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Z 8315-2 : 1999 (ISO 5456-2 : 1996)
図9
図10は鏡像投影であることを示す図記号である。
図10
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Z 8315-2 : 1999 (ISO 5456-2 : 1996)
附属書A（規定） 図記号の比率及び寸法
A.1 一般規則 JIS Z 8315-2で規定される図記号の寸法と，他の製図に表示された寸法とが合致するよう
にISO 3461-2の規定を適用する。
A.2 比率 図記号は，図A.1，図A.2及び図A.3に従って描くこと。実用的な理由によって，中心線は省
略してもよい。
図A.1
図A.2
図A.3
A.3 寸法 図記号及びその他の附属的な表示をするとき，寸法範囲を表A.1に規定する。
表A.1
単位 mm
数字及び文字又は小文字の高
さ，円すいの直径（小），h
図記号，dの線の幅
文字，dの線の幅
すいの直径（大），Hと長さ
