デジタル環境問題 #4: 若者もSNSやめたいけどやめられない

11/21 (金) の日経朝刊の Financial Times のコラムに、最近の若者も SNS をやめたいけど、やめられない、という話が載ってました。

なんとなく「そうだろうな」とは思っていましたが、こういう風に定量的な調査結果があるのは知りませんでした。
というわけで情報源を探してみました。

“When Product Markets Become Collective Traps: The Case of Social Media” (Bursztyn ほか, 2023/2024)
という113ページもある論文です！

「SNSユーザーの多くは、『自分だけ辞めるのは嫌だが、いっそのこと全員一斉に使えなくなるなら、その方が幸せだ』と考えている」ということを定量的に実証しています。
それもアンケートではなく、実際にお金を「もらう/払う」実験をしたそうです。

取り残される恐怖

調査結果では、TikTokユーザーの60%、Instagramユーザーの46%が「存在しない方がいい」と思っているのに使い続けています。理由を聞くと、最も多かったのが 「取り残される恐怖」/ FOMO (Fear of Missing Out)  でした。

個人としては使わないと損だが、全体としてはない方がいい。経済学でいう囚人のジレンマです。

具体的には二つの「価値」の概念を区別して、それぞれ定量的に測定しています。

「個人消費者余剰」 (Individual Consumer Surplus)

「他の人が使い続ける中で、自分が使うことの価値」を測ります。TikTokの場合、平均55ドルの価値がありました。
これはつまり、「周りの友人は使い続けている中で、自分だけが辞める（仲間外れになる）状況を受け入れるには、少なくとも55ドル（約8,200円）もらわないと割に合わない」と彼らが思っていることを意味します。

「製品市場価値」(Product Market Surplus)

「その製品が存在しない世界と比べて、存在することの価値」を測ります。TikTokの場合、平均マイナス24ドルでした。
これはつまり、「もし全学生のスマホからTikTokを一斉に消せるボタンがあるなら、24ドル (約3,600円) 払ってでもそのボタンを押したい」と彼らが思っていることを意味します。

つまり、TikTok の場合

• 自分だけが4週間止める: 55ドルもらわないと嫌 (＋55ドル)

• みんなが4週間止める: 24ドル払ってもいい (－24ドル)

この79ドルの差が「取り残される恐怖」(FOMO) のコストというわけです！

ちなみにGoogle Mapsでは

同じ実験をGoogleマップ（ナビゲーション・地図アプリ）で行った結果:

• 自分だけが4週間止める: 49ドルもらわないと嫌 (＋49ドル)

• みんなが4週間止める: 17ドルもらわないと嫌 (＋17ドル)

どちらも「もらわないと嫌」です。
「払ってもいい」という逆転は起きませんでした。
地図アプリには確かに正 (プラス) の「製品市場価値」があるとみなされているわけですね。

この対比から、「払ってでも全員で止めたい」という逆転現象はSNS特有のものだと分かります。

解決への希望

囚人のジレンマは構造上、解決が難しいことが多いですが、このSNSの問題については希望があると思います。

ユーザーが平均24ドル/4週間「払ってでも」全員で止めたいと思っているということは、見方を変えれば、それだけの対価を支払う意思があるということです。
今はその価値が「取り残される恐怖の回避」という消極的な理由に使われていますが、もし技術的な工夫で取り残される恐怖を軽減できれば、同じ原資を、本当に自分の価値観に合った情報サービスに使えるようになるはずです。

このゲームの構造を変えるにはどうしたらよいか？
引き続き模索していきたいと思っています。