転職の源泉徴収票で休職はバレる？人事が見る5つの数字と真実

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こんにちは

私自身、過去にうつ病・適応障害で休職し、その後、退職・転職を経験しました。

だからこそ、転職先から入社手続きの案内が届いたときの、あの独特の不安はよく分かります。

ようやく内定が出た。
やっと次の職場が決まった。
少しだけ前を向ける気がした。

その直後に、入社手続きの書類一覧を見て、胸がざわつく。

「前職の源泉徴収票をご提出ください」

この一文を見た瞬間、

「休職していたことが分かるのではないか」
「傷病手当金をもらっていたことが知られるのではないか」
「前職の状況をどこまで見られるのだろう」

そんな不安が一気に押し寄せてくる方もいると思います。

先に結論から言うと、源泉徴収票そのものに「休職していた」「うつ病だった」「傷病手当金を受け取っていた」と書かれているわけではありません。

ただし、源泉徴収票に記載された数字を見ると、管理部門の担当者が「前職で給与が発生していない期間があったのかな」と気づくことはあります。

つまり、源泉徴収票で分かるのは病名や退職理由ではありません。

分かる可能性があるのは、あくまで給与・社会保険料・在籍期間のバランスから見える“前職での給与支給状況”です。

この記事では、管理部門が源泉徴収票のどこを見ているのか、なぜ前職の状況がある程度推測できるのかを、できるだけ分かりやすく解説します。

そもそも、なぜ転職先は源泉徴収票を求めるのか

まず大前提として、転職先が源泉徴収票を求める主な理由は、あなたの過去を探るためではありません。

一番大きな目的は、年末調整を正しく行うためです。

年の途中で転職した場合、新しい会社は、その年に前職でいくら給与を受け取ったのか、いくら所得税が引かれていたのか、いくら社会保険料を支払っていたのかを確認する必要があります。

その情報がないと、前職分と現職分の給与を合算して、その年の所得税を正しく計算することができません。

つまり、会社が源泉徴収票を見るのは、基本的には税務処理のためです。

人事や経理の担当者は、年末調整の時期になると、多くの社員の書類を短期間で処理します。源泉徴収票も、そのために確認する書類の一つです。

ただし、その処理の中で、数字のバランスに違和感があると、「前職で何か特別な事情があったのかな」と気づくことがあります。

チェックポイント1：支払金額が在籍期間に対して少ない

源泉徴収票でまず見られるのが、「支払金額」です。

これは、簡単に言えば、その年に前職から支払われた給与・賞与などの額面金額です。

たとえば、前職を8月末に退職したとします。
月給が30万円だった場合、単純計算では8か月分で240万円前後の給与が支払われていてもおかしくありません。

もちろん、賞与の有無、欠勤控除、退職月の給与計算、歩合給などによって金額は変わります。

ただ、8月末まで在籍していたにもかかわらず、源泉徴収票の支払金額が60万円や80万円など、明らかに少ない場合、管理部門の担当者はこう考える可能性があります。

「在籍期間のわりに給与が少ない」
「途中で無給期間があったのかもしれない」
「長期欠勤や休職があったのかな」