2022年vs2025年。エンジニアの志向性はどう変わる？データで紐解くエンジニア採用市場

こんにちは、ポテンシャライトの寳田（ほうた）です💁‍♀️

「AI時代、エンジニア採用は減っていく」 という声を聞く反面、
「エンジニア積極採用中です！」 そんな言葉を聞くことが増えました。

弊社ではスタートアップ/ベンチャー企業 × ハイスキルなエンジニア採用を支援させていただくことが多いのですが、日々現場に立っていると、採用の「質」や求められる「基準」が明らかに変化しているのを感じます。

特に最近感じるのが、エンジニアの方々の「志向性」の変化です。
「以前は響いたこの口説き文句で響いたのに、今は反応が薄い……」
そんな違和感の正体を探るべく、過去のデータと比較検証を行ってみました。 実は以前、私たちは「転職ドラフト」という媒体を中心にエンジニアの「志向性」について調査を実施させていただきました。

当時の記事はこちら👇

あれから約3年。 AIの進化や市況の変化を経て、彼らの考え方はどう変わったのか？

「2022年の常識は、2025年も通用するのか？」

これを確かめるべく、今回は改めてエンジニア100名の志向性調査を行いました。

本noteでは
・現在のエンジニア採用のマーケットはどうなっているのか？
・エンジニアの志向性を理解した上で、どう自社の魅力を訴求すべきか？
などを中心にお伝えしていきます。

はじめに｜エンジニア採用の歴史を振り返る

まずはじめに、ここ数年、エンジニア採用市場についてまとめてみます。
エンジニア採用においてどのような変化があったのかをみていきます。
ここ数年だけでも、採用のトレンドは目まぐるしく変化してきました。
（ポテンシャライトではこのような流れなのでは？と思っています。）

2004年の「リクナビ・doda全盛期」から始まり、エージェント、ダイレクトリクルーティングと採用手法は進化してきました。

特に、2019年以降の直近の数年は
エンジニア採用が難しい。どこまでやり切れば良いのでしょうか？と
難題だらけのエンジニア採用だった印象です。

▶︎2019年〜：リモートワークと「雇用の多様化」
コロナ禍の影響もあり、フルリモートでの就業が一気に進んだのもこの頃。
この頃から、特にシード〜シリーズAなどのアーリーフェーズの企業さまでは正社員だけではなく、「業務委託でのハイクラス層採用」に手を広げる企業が増え始め、雇用形態にとらわれない組織づくりが加速しました。

▶︎2021年〜：採用難易度高騰と「タレントプール」時代
雇用形態にとらわれない組織づくりを加速したとしても、エンジニア採用を推進することには変わりありません。各社様が採用媒体でのダイレクトリクルーティングをあの手この手で実施しても、単なるスカウトだけでは採用できない時代に突入したのがこの頃なのではないかと思います。（企業さまによっては再送含めて7通スカウトをお送りする、ということもあるほどでした。）
そのような中で
・Connpassなどの技術イベント開催やカンファレンス登壇による認知獲得
・タレントプール構築と中長期的なアプローチ
など過去スカウトをお送りして辞退された方や、選考辞退された方、イベントに参加されたことのある方などに対して中長期的なアプローチに取り組む企業さまも増えてきました。メルカリさんの「Gopher道場」などテックブランドを強化する動きが活発化したのもこの時期ですね。

▶︎2022年〜：「SNS採用」の定着
ビジネスサイドの採用から徐々にYOUTRUSTやLinkedInなどを活用した採用成功事例が出てきたことを皮切りに、エンジニア採用においてもYOUTRUSTやLinkedInを活用したSNS採用を進める企業さまが定着してきました。媒体などの転職顕在層が眠るプラットフォームに頼るだけではなく、イベントなどを通して「人」のつながりを重視する→その後アプローチする、という流れが進んできたような気がします。

▶︎2024年~：「エンゲージメント・リクルーティング」
そして直近です。Chat GPTやGeminiなどの生成AIが、日々の業務で当たり前に活用され始めるようになりました。採用の場面で活用され始める企業さまも徐々に増えてきたのは2025年くらいからでしょうか。この辺りからエンジニア採用だけに限らず、各社さまでAI時代における採用活動、つまり人だからこそできる部分、AIを頼る部分を言語化されるようになりました。その中で採用活動において単にAIで効率化をはかるのではなく、AIでは代替されにくいCX（選考候補者体験）やコミュニティなど中長期的に自社のファンになってもらうようなマーケティングに近い動きがAI時代における採用の最適解になりつつあります。

ここまでエンジニア採用の歴史について振り返ってきました。
手法は「待ち」から「攻め」、そして「ファンづくり」へと高度化しています。
ではそのような中で、2025年の現在、採用マーケットの数字とエンジニアの志向性はどのような変化を遂げているのか見ていきましょう✏️

1. 現在のエンジニア採用市場感について

どのような職種を採用するにしても、市場にターゲットがどのくらいいるのかは大前提知る必要がありますので、エンジニアの市況感について説明します。
dodaさんの公式データを見ると、ITエンジニアの転職倍率は引き続き10倍を超える水準が続いていますが、2024年〜2025年にかけて変動がありますね👇

2024年、エンジニア（IT・通信）の求人倍率は12.80倍という数値を記録していましたが、2025年上半期（特に4月~8月）は11倍代へと推移しています。
転職求人倍率レポート（2025年度 アーカイブ）
の内容をもとにインフォグラフィックで比較をしてみました。
（日本語がややうまく反映されていない箇所がありますがご了承ください🙏）

お、倍率が下がった！採用しやすくなった？・・・というわけではないんです。弊社内の支援企業さまで募集していたエンジニアの求人や採用実績を並べてみてみましたが、上記の転職求人倍率の数字の裏側では、以下のような「質」の変化が起きていた印象です。

2024年まで：ジュニア層も含めエンジニア採用活動を実施
2025年の上半期：ジュニア層の求人が減少し、全体としてのエンジニア採用枠はあるけれど、FDE（フォワードデプロイエンジニア）など事業を延ばせる即戦力が欲しいという厳選採用へのシフトが起きています。

特に2025年の下期（10月以降）は再び、求人数が増加トレンドに入っており
ハイクラス層の争奪戦はさらに激化しています。

2. エンジニアの志向性の変化は？

前述したようにこのシビアなエンジニア採用市場で、そしてAIでコーディングなどが容易になった今、エンジニアの志向性はどのような変化を遂げているのかみていきましょう✏️

2022年も同様の調査をしていたのですが、エンジニアが
・企業選びにおいてどのような優先順位を持っているのか？
・どのようなカルチャーを求めているのか？
について調査してみました。傾向をわかりやすくお伝えするために、今回は「優先度が上がった要素」と「優先度が下がった（落ち着いた）要素」に分けて整理していきます。

またまたNanobananaを活用してインフォグラフィックで整理👇

2022年は、選考での入社決定理由も「一緒に働く人」と答える方が多かった印象でしたが、やや人や風通しの良さの割合が減り、事業が伸びている、自身スキルや成果に対して「正当な評価・対価」をシビアにみるエンジニアが多くなった印象です。
また意外だったのが、「開発のみに専念したい・手を動かしたい」という志向はやや落ち着き、どちらかというと事業をリードするようなマネジメントにも積極的に関わりたいという意欲を持つエンジニアの方が多く、技術を武器に事業をリードする事業家（プレイングマネージャー）へと志向性の変化が見られました。

AIがコーディングをサポートしてくれる時代になり「作ること」自体のハードルが下がった分、「作った先で、どう事業やユーザーに貢献するか」に価値の源泉が移っているのかもしれません。

3. 今、訴求するべき観点とは？

最後に、この変化を踏まえて、企業がエンジニアの方々に「何の魅力」を伝えていくべきなのか？整理してみます！

エンジニアが「技術者」から「事業家」へと視座を高めている今、「モダンな技術環境」やバックエンド専任やインフラ専任といった職種ごとの「専門スキルの単独強調」などの訴求はハイクラスのエンジニアの方には刺さりづらくなっています。
今伝えるべき要素は、
・技術（あなたのスキル）がいかに「事業成長」に直結するのか（HowではなくWhat/Why）
・組織づくりやマネジメントに関われる「裁量の大きさ」や他部署と関わり合いながら事業をグロースできる経験
・成果に対する自社の基準や対価

また、「生成AI時代、具体的にどうやってエンジニアへ魅力を訴求するのが良いのか？」という点について以前こちらのブログで詳しく解説しています。
本記事のデータと合わせてご覧いただくと、より解像度が上がるかと思いますのでぜひ覗いてみてください👇

最後に

いかがでしたでしょうか？今回エンジニア採用における「今」をテーマにエンジニアの志向性の変化や採用マーケットの変化についてお伝えさせていただきました。
この変化にいかに適応し、選考におけるエンジニアとのコミュニケーションやエンジニア採用をアップデートできるか、それが2025年以降の採用成功の鍵になるのではと思います。

直近、ポテンシャライトでは採用ブランディングのニーズが増えており、その他にも、人事組織制度支援や、組織開発支援、AIのプロンプトを活用した支援など、多岐にわたる支援をさせていただいております。
ご興味ある方はお気軽にお問い合わせください。

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