障害者手帳を取ることへの抵抗感——申請前に考えたこと｜届かない人にどう届けるか。
「手帳、取ってみたら？」と主治医から言われたとき、すぐにはうなずけなかった。「障害者」という言葉への抵抗感。認めることへの恐れ。いくつかの感情が同時にあった。
最初の抵抗感の正体
「手帳を取る＝障害者になる」という感覚があった。でもこれは逆だ。診断がついた時点で、社会的な定義としてはすでにその状態にある。手帳はその「証明書」であって、手帳の有無が状態を変えるわけではない。
「そこまでではない」という否認
「もっとひどい人がいる。自分程度で手帳を使っていいのか」という感覚があった。これも認知の歪みだ。
障害者手帳は「一番ひどい人だけが使うもの」ではない。対象となる状態にあり、必要な支援を受けることが、申請の理由として十分だ。「自分より大変な人がいるから我慢する」という論理は、支援を受ける権利を自分から遠ざけるだけだ。
申請を決めた理由
ひとつは、リワーク施設での対話だ。「手帳を取ったことで就職の選択肢が広がった」「障害者雇用で働けるようになって、無理をしない環境が作れた」という話を聞いた。
もうひとつは「使えるものを使わないことで損をしているのは自分だ」という整理だ。税制上の控除・交通費の割引・就職支援のサービス——使わない理由は、感情的なもの以外になかった。
手帳を取ることで変わったこと・変わらなかったこと
変わったこと： 就職活動の選択肢に「障害者雇用枠」が加わった。医療費の軽減制度にアクセスできるようになった。「自分の状態を正式に認めた」という感覚の変化。
変わらなかったこと： 自分の能力・やりたいこと・性格は何も変わらない。周囲の人間関係は（開示しない限り）変わらない。
手帳の種類と対象
精神障害者保健福祉手帳（精神疾患・発達障害等）、療育手帳（知的障害）、身体障害者手帳（身体障害）の3種類がある。発達障害（ADHD・ASD等）単体での申請も、精神科・心療内科の診断書をもとに可能だ。
開示するかどうかは別の問題
手帳を持つことと、それを人に伝えることは別の判断だ。「手帳を持っている=全員に言わなければいけない」ではない。自分のペースで、必要な人に、必要なタイミングで伝えることができる。
この記事が役に立ったら「スキ」を押してもらえると励みになります。
📌 手帳を活かして、次のステップへ
就労移行支援Neuro Dive
AI×データサイエンスが学べる就労移行支援
発達障害のある方向けに、AI・データサイエンスの専門スキルを身につけながら就職を目指す就労移行支援。オンラインで無料説明会を実施中。
無料WEB説明会に参加する →
atGPジョブトレ 障害別の専門トレーニングで就職へ
無料見学を申し込む
Kimochi オンライン心理カウンセリング
カウンセリングを予約する
dodaチャレンジ 障害者のための転職支援サービス
無料カウンセリングに申し込む
※ 上記リンクにはアフィリエイトリンクが含まれます。記事の内容は筆者の実体験に基づいています。
