2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

B 0202 : 1999

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによってJIS B 0202-1982は改正され,この規格に置き換えられる。

今回の改正では,改正された国際規格との整合を図った。

JIS B 0202には,次に示す附属書がある。

附属書(規定) ISO 228-1に規定されていない管用平行ねじ

(1)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

B 0202 : 1999

管用平行ねじ

Parallel pipe threads

序文 この規格は,1994年に第3版として発行されたISO 228-1, Pipe threads where pressure-tight joints are

not made on the threads−Part 1 : Dimensions, tolerances and designationを元に,本体には国際規格の技術的内

容を変更することなく作成した日本工業規格である。また,附属書(規定)には,従来,日本工業規格で

規定していた種類とこれらの形状・寸法,表し方及び検査とを規定している。

なお,点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格にはない事項である。

1. 適用範囲 この規格は,管用(1)平行ねじについて規定したもので,管,管用部品,流体機器などの接

合において,機械的結合を主目的とするねじ(2)に適用する。

なお,ねじの呼びPF1/8〜PF6の管用平行めねじB級,及びPF7〜PF12の管用平行ねじは,附属書(規

定)による。

注(1) “くだよう”と読む。

(2) 電線管その他,特定のもののねじには適用しない。

備考1. ねじ部の耐密性を主目的とする管用ねじは,JIS B 0203による。

2. ねじは,この規格の本体に規定するものを優先して使用する。

3. この規格の対応国際規格を,次に示す。

ISO 228-1 : 1994 Pipe threads where pressure-tight joints are not made on the threads−Part 1 :

Dimensions, tolerances and designation

2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。

JIS B 0101 ねじ用語

JIS B 0203 管用テーパねじ

JIS B 0254 管用平行ねじゲージ

3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は,JIS B 0101による。

4. 種類・等級 管用平行ねじの種類は,管用平行おねじ及び管用平行めねじ(3)とし,管用平行おねじの

等級は,有効径の寸法許容差によって,A級とB級とに区分する。

注(3) この管用平行めねじは,管用平行おねじに対して使用するもので,JIS B 0203に規定する管用平

行めねじとは寸法許容差が異なる。

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B 0202 : 1999

5. 形状・寸法及び寸法許容差

5.1

基準山形,基準寸法及び寸法許容差 管用平行ねじの基準山形及び基準寸法は付表1に,寸法許容

差は付表2による。

5.2

ねじ山の形状 ねじは,山の項を許容差の範囲内で切り取った形状を標準とする(付表1参照)。た

だし,めねじで,JIS B 0203に規定する管用テーパおねじと接合する可能性のある場合を除く。

備考 このような場合のめねじの長さは,JIS B 0203に規定するめねじの長さ以上でなくてはならな

い。

参考 この規格の管用平行おねじと,JIS B 0203に規定する管用平行めねじとを組み合わせる場合は,

関連する製品規格でJIS B 0203に規定するめねじの寸法許容差を考慮しなければならない。

このようなねじの組合せでは,耐密性を確保できないことがある。

6. 表し方 この規格の本体によるねじの表し方は,付表1に示すねじの呼びによる。ただし,おねじの

場合は,ねじの呼びの後に等級を表す記号(A又はB)をつける。

左ねじの場合は,更にそれらの後にLHの記号をつける。

例1. おねじA級の場合 G11/2A

例2. おねじB級の場合 G11/2B

例3. めねじの場合 G11/2

例4. 左ねじの場合 G11/2ALH

7. 検査 この規格によって製作したねじの検査は,原則としてJIS B 0254に規定する平行ねじゲージに

よる。

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B 0202 : 1999

付表1 基準山形及び基準寸法

単位mm

ねじの呼び

ねじ山数

につき

ピッチ

(参考)

ねじ山の高

山の頂及び

谷の丸み

おねじ

外径

谷の径

谷の径

有効径

めねじ

有効径

内径

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B 0202 : 1999

単位mm

ねじの呼び

ねじ山数

につき

ピッチ

(参考)

ねじ山の高

外径

おねじ

有効径

めねじ

谷の径

谷の径

有効径

内径

山の頂及び

谷の丸み

付表2 寸法許容差

単位μm

ねじの

ねじ

呼び

山数

おねじ

外径d

上の

許容差 許容差 許容差

下の

上の

めねじ

有効径(4)

谷の径

谷の径

有効径(4)

内径

下の許容差

上の

A級

許容差 許容差 許容差 許容差 許容差 許容差 許容差 許容差

B級

下の

下の

上の

下の

上の

下の

上の

つき

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B 0202 : 1999

単位μm

ねじの

ねじ

呼び

山数

おねじ

外径d

上の

許容差 許容差 許容差

下の

上の

めねじ

有効径(4)

谷の径

谷の径

有効径(4)

下の

上の

下の

下の許容差

上の

A級

許容差 許容差 許容差 許容差 許容差 許容差 許容差 許容差

B級

下の

内径

上の

下の

上の

つき

注(4) 薄肉の製品に対しては,この許容差は互いに直角の方向に測った二つの有効径の平均値に対して適用する。

備考 この表では,山の半角の許容差及びピッチの許容差は特に定めていないが,これらは有効径に換算して有

効径の公差中に含めてある。

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B 0202 : 1999

附属書(規定) ISO 228-1に規定されていない管用平行ねじ

1. 適用範囲 この附属書は,ISO 228-1に規定されていない管用平行ねじについて規定したもので,管,

管用部品,流体機器などの接続において機械的結合を主目的とするねじに適用する。

なお,この附属書のねじは,次回改正時に廃止年限を明らかにする。

備考 ねじ部の耐密性を主目的とする管用ねじは,JIS B 0203による。

2. 種類・等級 管用平行ねじの種類は,管用平行おねじ及び管用平行めねじ(1)とし,その等級は,それ

ぞれ有効径の寸法許容差によって,A級とB級とに区分する(2)。

注(1) この管用平行めねじは,管用平行おねじに対して使用するもので,JIS B 0203の附属書1(規定)

に規定する管用平行めねじとは寸法許容差が異なる(2)。

(2) ねじの呼びPF1/8〜PF6のめねじA級は規定しないが,その寸法許容差は,本体の付表2に規定

するねじの呼びG1/8〜G6のめねじ有効径の許容差と同じである。

3. 基準山形,基準寸法及び寸法許容差 管用平行ねじの基準山形及び基準寸法は附属書付表1に,寸法

許容差は附属書付表2による。

4. 表し方 この附属書によるねじの表し方は,次による。

附属書付表1に示すねじの呼び − 等級を表す記号(A又はB)

例:PF11/2−B

5. 検査 この附属書によって製作したねじの検査は,原則としてJIS B 0254の附属書(規定)に規定す

るねじ用限界ゲージによる。

附属書付表1 基準山形及び基準寸法

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B 0202 : 1999

単位mm

ねじの呼び

ねじ山数

につき

ピッチ

(参考)

ねじ山の高さ

山の頂及び

谷の丸み

外径

おねじ

有効径

めねじ

谷の径

谷の径

有効径

内径

備考 表中の管用平行ねじを表す記号PFは,必要に応じ省略してもよい。

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B 0202 : 1999

附属書付表2 寸法許容差

単位μm

ねじの

呼び

ねじ

山数

つき

おねじ

外径

有効径

めねじ

谷の径

谷の径

有効径

内径

上の 下の 上の 下の許容差 上の 下の 下の 上の 下の 上の許容差 下の 上の

許容差 許容差 許容差

A級 B級

許容差 許容差 許容差 許容差 許容差

A級 B級

許容差 許容差

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

9

B 0202 : 1999

単位μm

ねじの

呼び

ねじ

山数

つき

おねじ

外径

有効径

めねじ

谷の径

谷の径

有効径

内径

上の 下の 上の 下の許容差 上の 下の 下の 上の 下の 上の許容差 下の 上の

許容差 許容差 許容差

A級 B級

許容差 許容差 許容差 許容差 許容差

A級 B級

許容差 許容差

備考1. この表では,山の半角の許容差及びピッチの許容差は特に定めていないが,これらは有効径に換算して有効

径の公差中に含めてある。

2. 規格の本体に規定するねじを含めて互いに異なる等級のおねじとめねじとを組み合わせて使用することが

できる。

3. この表における

の部分は,この附属書の規定外事項であるが,その許容差は,本体の付表2に規定す

るねじの呼びG1/8〜G6のおねじ及びめねじの許容差と同じである。しかし,ねじの呼びが異なっているの

で,ISO規格との整合性上,使用しないのがよい。

JIS B 2301ほか2規格改正原案作成委員会 構成表

(委員長)

(幹事)

(事務局)

氏名

所属

朝 田 泰 英

渡 辺 宣 行

小 谷 泰 久

西 澤 滋

本 間 清

橋 本 繁 晴

吉 本 勇

北 出 昭 二

大 脇 錠 治

小笠原 静 夫

福 谷 賢 一

前 島 健

井 出 邦 康

本 野 光 彦

板 垣 信 義

岩 下 廣

大 槻 健

藤 浪 昌 幸

岡 崎 剛 夫

日 野 博 一

大 畑 博 義

池 中 芳 治

大 山 康 郎

東京大学

日立金属株式会社

通商産業省機械情報産業局

建設省大臣官房官庁営繕部

工業技術院標準部

財団法人日本規格協会

日本ねじ研究協会(東京工業大学名誉教授)

高庄ガス保安協会

社団法人日本鉄鋼連盟(日本鋼管株式会社)

社団法人日本鉄道車輌工業会

社団法人日本バルブ工業会(東陶機器株式会社)

社団法人空気調和・衛生工学会(株式会社森村設計)

社団法人日本ガス協会

社団法人日本水道協会

社団法人日本空調衛生工事業協会(斎久工業株式会社)

全国管工事協同組合連合会

全国管工機材商業連合会(大槻機材株式会社)

日本鋼管継手株式会社

株式会社リケン

株式会社吉年

東尾メック株式会社

レッキス工業株式会社

鉄管継手協会

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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B 0202 : 1999

JIS B 2301ほか2規格改正原案作成委員会分科会 構成表

氏名

(主査)

(事務局)

渡 辺 宣 行

藤 浪 昌 幸

神 原 有 三

岡 崎 剛 夫

日 野 博 一

池 内 隆

京 田 広 則

上 坂 美 治

大 畑 博 義

長 井 卓 夫

大 山 康 郎

所属

日立金属株式会社

日本鋼管継手株式会社

東亜高級継手バルブ製造株式会社

株式会社リケン

株式会社吉年

株式会社中西可鍛鋳鉄所

帝国金属株式会社

シーケー金属株式会社

東尾メック株式会社

日立金属株式会社

鉄管継手協会