2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

C 2806:2003

まえがき

この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,社団法人 日本電

機工業会(JEMA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調

査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS C 2806:1991は改正され,この規格に置き換えられる。

(1)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

C 2806:2003

ページ

1. 適用範囲 ························································································································ 1

2. 引用規格 ························································································································ 1

3. 種類,記号及び呼び ········································································································· 1

4. 性能 ······························································································································ 2

4.1 圧着接続性 ··················································································································· 2

4.2 温度上昇 ······················································································································ 2

4.3 ヒートサイクル ············································································································· 2

4.4 引張強さ ······················································································································ 2

5. 外観,寸法及びめっき ······································································································ 2

6. 材料及び加工方法 ············································································································ 2

6.1 材料 ···························································································································· 2

6.2 加工方法 ······················································································································ 3

7. 試験方法 ························································································································ 3

7.1 試験条件 ······················································································································ 3

7.2 外観試験 ······················································································································ 5

7.3 寸法試験 ······················································································································ 5

7.4 めっき厚さ試験 ············································································································· 5

7.5 圧着接続性試験 ············································································································· 5

7.6 温度上昇試験 ················································································································ 5

7.7 ヒートサイクル試験 ······································································································· 6

7.8 引張強さ試験 ················································································································ 6

8. 検査 ······························································································································ 7

8.1 形式検査 ······················································································································ 7

8.2 受渡検査 ······················································································································ 7

9. 製品の呼び方 ·················································································································· 7

10. 表示 ···························································································································· 8

10.1 製品表示 ····················································································································· 8

10.2 包装表示 ····················································································································· 8

(2)

page

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

C 2806:2003

銅線用裸圧着スリーブ

Non-insulated crimp-type sleeves for copper conductors

1. 適用範囲 この規格は,主として機器用配線及び屋内配線に使用する軟銅のより線又は単線の電線相

互を接続するために,JIS C 9711(屋内配線用電線接続工具)に規定する接続工具又は裸圧着スリーブの製造

業者が指定する接続工具(以下,工具という。)(1)を用いて,その電線相互を圧着接続する裸圧着スリーブ(以

下,スリーブという。)について規定する。

注(1) 直線突合せ用スリーブ及び直線重合せ用スリーブの接続には,裸圧着端子用工具を,終端重合

せ用スリーブの接続には,手動片手式のリングスリーブ用工具を用いる。

2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。

JIS B 7507 ノギス

JIS C 1602 熱電対

JIS C 3306 ビニルコード

JIS C 3307 600 Vビニル絶縁電線(IV)

JIS C 9711 屋内配線用電線接続工具

JIS H 3100 銅及び銅合金の板及び条

JIS H 3300 銅及び銅合金継目無管

JIS H 8501 めっきの厚さ試験方法

JIS H 8619 電気すずめっき

JIS Z 3261 銀ろう

JIS Z 3264 りん銅ろう

JIS Z 8703 試験場所の標準状態

JIS Z 8704 温度測定方法−電気的方法

3. 種類,記号及び呼び 種類,記号及び呼びは,表1による。

page

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

2

C 2806:2003

表1 種類,記号及び呼び

種類

記号

呼び

適用箇所

適用工具

直線突合せ用スリーブ

付表1参照

裸圧着端子用

直線重合せ用スリーブ

付表2参照

機器内配線用及び

屋内配線用

機器内配線用及び

屋内配線用

終端重合せ用スリーブ(2)

付表3参照

屋内配線のボックス

内接続用

リングスリーブ用

裸圧着端子用

注(2) 終端重ね合せ用スリーブは,リングスリーブともいう。

4. 性能

4.1

圧着接続性 7.5によって試験を行ったとき,使用上有害なひび割れ,ろう付け箇所のはがれなどが

あってはならない。

4.2

温度上昇 温度上昇は,次に適合しなければならない。

a) 記号B及びPのものにあっては,7.6によって試験を行ったとき,圧着接続部(以下,圧着部という。)

の温度上昇値が接続電線の温度上昇値より高くなってはならない。

b) 記号Eのものにあっては,7.6によって試験を行ったとき,圧着部の温度上昇値が30 K以下でなけれ

ばならない。

4.3

ヒートサイクル ヒートサイクルは,次に適合しなければならない。

a) 記号B及びPのものにあっては,7.7によって試験を行ったとき,25サイクル目の圧着部の温度上昇

値が,接続電線の温度上昇値より高くなく,125サイクル目の温度上昇値は,25サイクル目の温度上

昇値に8 Kを加えた値以下でなければならない。

b) 記号Eのものにあっては,6.7によって試験を行ったとき,25サイクル目の圧着部の温度上昇値が50

K以下であり,125サイクル目の温度上昇値が,25サイクル目の温度上昇値に8 Kを加えた値以下で

なければならない。

4.4

引張強さ 記号B及びPのものにあっては,7.8によって試験を行ったとき,スリーブと電線との圧

着部において,滑りを起こしたり,電線の抜け,破断,スリーブの変形,その他の使用上の支障があって

はならない。

5. 外観,寸法及びめっき 外観,寸法及びめっきは,次の各項に適合しなければならない。

a) スリーブは,使用上有害なきず,さび,裂け目,ひび割れなどがあってはならない。

b) 記号Eのものにあっては,最大使用電流及び使用可能の電線の組合せが付表4に適合しなければなら

ない。

c) スリーブは,付表1,付表2及び付表3の寸法に適合しなければならない。

d) スリーブのめっき厚さは,7.4によって試験を行ったとき,1 μm以上とする。

6. 材料及び加工方法

6.1

材料 スリーブの材料は,JIS H 3300に規定する記号C1100T又はC1100TSのもの,JIS H 3100に

規定する記号C1020P若しくはC1020Rのもの又はこれらと同等以上の品質をもつものとする。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

3

C 2806:2003

6.2

加工方法 スリーブは,6.1に規定する銅管を切断し,付表1〜付表3に規定する寸法に仕上げたも

の又は6.1に規定する銅板若しくは銅条を使用する場合は,それを打ち抜き,形作りして電線の挿入と圧

着接続に便利な筒形とし,付表1,付表2又は付表3に規定する寸法に仕上げ,その継目をJIS Z 3261

規定する銀ろう若しくはJIS Z 3264に規定するりん銅ろう又はそれらと同等以上のろう材によってろう付

けしたものとし,記号Bのものにあっては中央に電線止め加工を施すものとする。さらに,スリーブには

JIS H 8619に規定する電気すずめっきを施すものとする。ただし,めっき厚さは1 μm以上とする。

7. 試験方法

7.1

試験条件 試験条件は,次による。

a) 試験は,特に指定がない限り,JIS Z 8703に規定する常温20±15 ℃及び常湿(65±20) %の室内で行

う。ただし,7.6及び7.7の試験は,15〜35 ℃の静穏な空気中に保持して行う。

b) 試料は,7.2〜7.4の試験にはスリーブ単独のものを使用し,また,7.5〜7.8の試験には,表2に示す組

合せによって表3の新しい電線(3)を,その接続部導体の表面は磨かずにスリーブの寸法に適合した適

切な圧着工具によって圧着接続する。ただし,ろう付けのものは歯形がろう付け側になるよう圧着接

続する。

注(3) JIS C 3307に規定するめっきなしのより線又は単線とする。ただし,0.75 mm2のものについて

は,JIS C 3306に規定する単心(VSF)を使用する。

c) 試験には,表3に示す電流値及び引張荷重値を用いる。

page

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

4

C 2806:2003

表2 試験電線の組合せ

呼び

直線突合せ用(B)

より線

電線の組合せ

直線重合せ用(P)

より線

終端重合せ用(E)

より線

単線

0.75と0.75

0.90と0.90

1.25と1.25

2.0と2.0

3.5と3.5

5.5と5.5

0.75と0.75

0.90と0.90

1.25と1.25

2.0と2.0

8と8

14と14

22と22

3.5と3.5

5.5と5.5

8と8

8と14

38と38

60と60

14と14

22と22

38と38

22と60

100と100

150と150

200と200

38と60

60と60

60と100

100と100

150と150

250と250

325と325

2.0と2.0

2.0と2.0と2.0

3.5と3.5

1.6と1.6

1.6と1.6と1.6

2.0と2.0

5.5と5.5

5.5と5.5と5.5

2.6と2.6

2.6と2.6と2.6

page

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

5

C 2806:2003

表3 試験電流値及び引張荷重値

記号

B及びP

性能試験に使用する

電線の断面積及び直径

より線

単線

温度上昇

試験電流値

(交流)

ヒートサイクル

引張荷重値

試験電流値

(交流)

試験時間

7.2

外観試験 外観試験は,目視によって5.a),5.b)及び10.に規定する事項について調べる。

7.3

寸法試験 寸法試験は,JIS B 7507に規定するノギス又はそれと同等以上の精度のもので,5.c)に規

定する事項について調べる。

7.4 めっき厚さ試験 JIS H 8501に規定するめっき厚さ試験を行い,5.d)に規定する事項について調べる。

ただし,測定箇所はスリーブ中央外側とする。

7.5

圧着接続性試験 電線をスリーブに圧着接続後,スリーブの表面及び圧着部の断面の状態を10倍以

上の拡大鏡を使用して,4.1に規定する事項について調べる。

7.6

温度上昇試験 温度上昇試験は,次による。

a) 図1に示す方法によって,測定点の温度が一定(4)になるまで表3に示す温度上昇試験電流(5)を連続し

て通電(6)し,各部の温度を測定する。

注(4) 一定の温度とは,10分間隔で連続して3回測定した温度上昇値(測定点の温度−周囲温度)にお

いて,それぞれ0.5 K以上の差がなくなったときの温度をいう。

(5) 表2の電線の組合せで,断面積の異なる電線を接続した場合の電線の試験電流値は,断面積の

小さい方の値とする。

(6) 表2の電線の組合せで,3本組み合わせた場合は,1本は,長さ約20 mmの添線とし,他の2

本に通電する。

b) 接続する電線の長さ(L)は,断面積が22 mm2以下のものにあっては最小1 m,断面積が38 mm2以上の

ものにあっては最小2 mとする。

c) 試料は空中に水平に張り,壁から30 cm以上,天井及び床から60 cm以上,他の電線から20 cm以上

page

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

6

C 2806:2003

離すものとする。

d) 温度の測定は,通風などの影響を受けない室内でJIS Z 8704の熱電対を用いる方法のC級測定方法又

はこれと同等以上のものによって行う。熱電対は,JIS C 1602で規定する素線の線径が0.32 mmのも

の又は素線の線径が0.2〜0.3 mmのものを用いる。

なお,測定点は,熱電対の感温部をスリーブ表面外側にはんだ処理などによって密着させ,電線の

測定点は,感温部を被覆の内部で導体に密着させる。

e) 温度上昇値は,測定点の温度から周囲温度を差し引いて求める。

図1 温度測定点

7.7

ヒートサイクル試験 ヒートサイクル試験は,次による。

a) 図1に示す方法によって,表3に示すヒートサイクル試験電流(5)を同表に示す時間通電(6)し,かつ,

同じ時間休止する。これを1サイクルとして125サイクル行い,25サイクル目及び125サイクル目の

通電時間終了直前5分以内に測定点の温度を測定する。

b) 接続する電線の長さ(L)は,断面積が22 mm2以下のものにあっては,最小1 m,断面積が38 mm2

以上のものにあっては,最小2 mとする。

c) 試料は空中に水平に張り,壁から30 cm以上,天井及び床から60 cm以上,他の電線から20 cm以上

離すものとする。

d) 温度の測定は,通風などの影響を受けない室内でJIS Z 8704の熱電対を用いる方法のC級測定方法又

はこれと同等以上のものによって行う。熱電対は,JIS C 1602で規定する素線の線径が0.32 mmのも

の又は素線の線径が0.2〜0.3 mmのものを用いる。

なお,測定点は,熱電対の感温部をスリーブ表面外側にはんだ処理などによって密着させ,電線の

測定点は,感温部を被覆の内部で導体に密着させる。

e) 温度上昇値は,測定点の温度から周囲温度を差し引いて求める。

7.8

引張強さ試験 引張強さ試験は,次による。

a) 図2に示す方法によって,表3に示す値以上の引張荷重を10秒間加える。

b) 表3に示す値に達するまでの引張速度は25 mm/minの一定速度とし,張力はなるべく電線の中心にか

かるようにする。

c) 表2に示す電線の組合せで,断面積の異なる電線を接続した場合の電線の引張荷重値は,断面積が小

さい方の値とする。

d) 引張試験機に取り付ける電線の部分は,張力が電線に均一にかかるようにはんだ処理などを行って固

定する。

page

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

7

C 2806:2003

(a) 直線突合せ用(B)の場合

(b) 直線重合せ用(P)の場合

図2 引張強さ試験方法

8. 検査

8.1

形式検査 表4に示す項目について,7.によって試験を行ったとき,4.,5.及び10.に適合しなければ

ならない。

表4 形式検査

項目

試験方法

外観

寸法

めっき厚さ

圧着接続性

温度上昇

ヒートサイクル(7)

引張強さ(8)

注(7) 温度上昇試験の後に行う。

(8) 記号B及びPのものについて行う。

8.2

受渡検査 次の検査項目について,7.によって試験を行ったとき,4.,5.及び10.に適合しなければな

らない。ただし,受渡し当事者間の協定によってその一部又はすべてを省略することができる。

a) 外観

b) 寸法

c) 圧着接続性

9. 製品の呼び方 製品の呼び方は,種類,記号及び呼びによる。

例1. 直線突合せ用スリーブ

B

8

例2. 終端重合せ用スリーブ

E

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

8

C 2806:2003

10. 表示

10.1 製品表示 製品の見やすい箇所に,容易に消えない方法で次の事項を表示しなければならない。

a) 呼び

b) 製造業者名又はその略号

10.2 包装表示 製品の包装には,容易に消えない方法で次の事項を表示しなければならない。

なお,記号Eのものは,最大使用電流及び使用可能の電線の組合せを表示しなければならない。

a) 種類,記号及び呼び

b) 製造業者名又はその略号

c) 数量

d) 製造年月又はロット番号

page

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

9

C 2806:2003

付表1 直線突合せ用スリーブ(B)

単位 mm

呼び

各部の寸法

基本寸法 許容差 基本寸法 許容差 基本寸法 許容差

参考

電線抱合容量

圧着工具の

ダイスに表

す記号

0.7以上

0.8以上

0.9以上

1.15以上

1.45以上

1.7以上

1.8以上

1.8以上

2.6以上

3.2以上

3.9以上

4.2以上

注(9) 複数本電線でも,断面積の合計が呼び断面積の範囲内であれば圧着接続できるが,この場合には同じ材質で,

かつ,類似の線径の軟銅線を使用する。

page

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

10

C 2806:2003

付表2 直線重合せ用スリーブ(P)

単位 mm

呼び

各部の寸法

基本寸法 許容差 基本寸法 許容差 基本寸法 許容差

参考

電線抱合容量

圧着工具の

ダイスに表

す記号

0.8以上

0.9以上

1.15以上

1.45以上

1.7以上

1.8以上

1.8以上

1.9以上

2.3以上

2.6以上

3.2以上

3.5以上

3.9以上

4.2以上

page

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

11

C 2806:2003

付表3 終端重ね合せ用スリーブ(E)

単位 mm

形状

呼び

各部の寸法

寸法

基本寸法

許容差

基本寸法

許容差

10.0以上

備考 接続する電線の組合せは,付表4によるものとする。

0.5以上

参考

圧着工具のダイスに表す記号

0.8以上

小 (φ1.6を2本圧着)

(その他の組合せ)

page

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

12

C 2806:2003

付表4 終端重合せ用スリーブ(E)の最大使用電流及び使用可能の電線組合せ

最大

使用

電流

電線組合せ

同一の場合

参考

異なる場合

又は

又は

又は

圧着工具の

ダイスに表

す記号

2本

φ1.6 mm1本と0.75 mm21本

φ1.6 mm2本と0.75 mm21本

3〜4本

5〜6本

2本

3〜4本

2本

φ2.0 mm1本とφ1.6 mm1〜2本

φ2.0 mm1本とφ1.6 mm3〜5本

φ2.0 mm2本とφ1.6 mm1〜3本

φ2.0 mm3本とφ1.6 mm1本

φ2.6 mm1本とφ1.6 mm1〜3本

φ2.6 mm1本とφ2.0 mm1〜2本

φ2.6 mm2本とφ1.6 mm1本

φ2.6 mm1本とφ2.0 mm1本とφ1.6 mm1〜2本

φ2.0 mm1本とφ1.6 mm6本

φ2.0 mm2本とφ1.6 mm4本

φ2.0 mm3本とφ1.6 mm2本

φ2.0 mm4本とφ1.6 mm1本

φ2.6 mm1本とφ2.0 mm3本

φ2.6 mm2本とφ1.6 mm2本

φ2.6 mm2本とφ2.0 mm1本

φ2.6 mm1本とφ2.0 mm2本とφ1.6 mm1本

7本

5本

3本

関連規格 JIS C 2805 銅線用圧着端子

JIS C 2807 絶縁被覆付閉端接続子

JIS C 2814 屋内配線用電線コネクタ通則−分離不能形

UL 486 C Splicing Wire Connectors