2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
C 3301 : 2000
まえがき
この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,社団法人日本電線
工業会 (JCMA) から工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査
会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日本工業規格である。これによってJIS C 3301 : 1993は改正さ
れ,この規格に置き換えられる。
この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の
実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。通商産業大臣及び日本工業標準調査会
は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新
案登録出願などの知的財産権にかかわる確認については,責任はもたない。
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
C 3301 : 2000
ゴムコード
Rubber insulated flexible cords
序文 この規格は,1994年に第2版として発行されたIEC 60245-4, Rubber insulated cables of rated voltages
up to and including 450/750 V−Part 4 : Cords and flexible cables及び1997年に発行されたAmendment 1に対応
する日本工業規格であるが,国内事情のため技術的内容を変更して作成している。
なお,IEC 60245-4 : 1994(定格電圧450/750V以下のゴム絶縁ケーブル−第4部:コード及び可とうケー
ブル)を翻訳し,技術的内容を変更することなく作成した日本工業規格としてJIS C 3663-4 : 1998がある。
1. 適用範囲 この規格は,主として屋内で交流300V以下のつり下げ灯又は小形電気器具に使用するゴ
ムコード及びキャブタイヤコード(以下,コードという。)について規定する。
備考1. この規格の対応国際規格を,次に示す。
なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IECガイド21に基づき,IDT(一致している),MOD
(修正している)及びNEQ(同等でない)とする。
IEC 60245-4 : 1994 Rubber insulated cables of rated voltages up to and including 450/750 V−Part 4 :
Cords and flexible cables及びAmendment 1 : 1997 (NEQ)
2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
JIS C 3005 ゴム・プラスチック絶縁電線試験方法
JIS C 3102 電気用軟銅線
JIS C 3152 すずめっき軟銅線
3. 種類及び記号 種類及び記号は,表1のとおりとする。
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2
C 3301 : 2000
表1 種類及び記号
種類
記号(1)
備考
ゴム絶縁よりコード
天然ゴムで絶縁したもの
ゴム絶縁袋打コード
ゴム絶縁丸打コード
SBR絶縁単心コード
SBR絶縁よりコード
スチレンブタジエンゴム
(SBR) で絶縁したもの
SBR絶縁袋打コード
SBR絶縁丸打コード
SBR絶縁平形コード
クロロプレンゴム絶縁袋打コード
クロロプレンゴム絶縁丸打コード
クロロプレンゴム絶縁平形コード
EPゴム絶縁袋打コード
EPゴム絶縁丸打コード
EPゴム絶縁平形コード
クロロスルホン化ポリエチレンゴム絶縁袋打コード
クロロスルホン化ポリエチレンゴム絶縁丸打コード
クロロスルホン化ポリエチレンゴム絶縁平形コード
ゴム絶縁キャブタイヤ丸形コード
ゴム絶縁キャブタイヤ長円形コード
ゴム絶縁クロロプレンゴムシースキャブタイヤ丸形コード
ゴム絶縁クロロプレンゴムシースキャブタイヤ長円形コード
クロロプレンゴムで絶縁し
たもの
エチレンプロピレンゴム
(EPゴム)で絶縁したもの
クロロスルホン化ポリエチ
レンゴムで絶縁したもの
天然ゴム絶縁で天然ゴムシ
ースのもの
天然ゴム絶縁でクロロプレ
ンゴムシースのもの
EPゴム絶縁クロロプレンゴムシースキャブタイヤ丸形コード
EPゴム絶縁でクロロプレ
ンゴムシースのもの
EPゴム絶縁クロロプレンゴムシースキャブタイヤ長円形コード PNCTFK
注(1) 記号の意味は,次のとおりである。
R:天然ゴム,S:SBR,N:クロロプレンゴム,P又はEP:EPゴム,SF:単心コード,TF:2個よ
りコード,RF:丸打コード,FF:袋打コード,FF:平形コード(前の絶縁体記号を重複させる。),
CTF:キャブタイヤコード,K:長円形(小判形),H:クロロスルホン化ポリエチレンゴム
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C 3301 : 2000
4. 特性 特性は,6.によって試験を行ったとき,表2による。
表2 特性
項目
特性
導体抵抗
耐電圧
付表1〜11の値以下
水中
空中
スパーク
絶縁抵抗
導体加熱変色
絶
天然ゴム絶縁体
縁
体
及
SBR絶縁体
び
シ
ー
クロロプレンゴム絶縁体
ス
の
引
EPゴム絶縁体
張
り
クロロスルホン化ポリエ
チレンゴム絶縁体
天然ゴムシース
クロロプレンゴムシース
加
熱
天然ゴム絶縁体
SBR絶縁体
クロロプレンゴム絶縁体
EPゴム絶縁体
クロロスルホン化ポリエ
チレンゴム絶縁体
天然ゴムシース
クロロプレンゴムシース
導体表面が著しく変色してはいけない。
6MPa以上
250%以上
5MPa以上
伸び
引張強さ
伸び
引張強さ
300%以上
6MPa以上
250%以上
4MPa以上
伸び
引張強さ
伸び
引張強さ
300%以上
8MPa以上
300%以上
8MPa以上
伸び
引張強さ
伸び
引張強さ
300%以上
10MPa以上
300%以上
加熱前の値の60%以上
伸び
引張強さ
伸び
引張強さ
伸び
引張強さ
伸び
引張強さ
1 000Vに1分間耐えなければならない。
2 000Vに1分間耐えなければならない。
5 000Vに0.15秒間以上耐えなければならない。 6.4 c)
付表1〜11の値以上
引張強さ
伸び
引張強さ
伸び
引張強さ
伸び
引張強さ
試験方法
適用箇条
加熱前の値の70%以上
加熱前の値の60%以上
加熱前の値の80%以上
加熱前の値の80%以上
加熱前の値の70%以上
加熱前の値の50%以上
加熱前の値の65%以上
伸び
難燃(クロロプレンゴム及びクロロスル
ホン化ポリエチレンゴムだけ)
曲げ(平形だけ)
より合わせ
60秒以内で自然に消えなければならない。
素線の断線率が50%以下
線間短絡を生じず,かつ,絶縁体にひび,割れ,
その他の異状が生じてはならない。
素線の断線率が50%以下
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4
C 3301 : 2000
5. 材料,構造及び加工方法 材料,構造及び加工方法は,付表1〜11及び次の各項による。
a) 導体 導体は,JIS C 3102に規定する軟銅線をより合わせたもの,若しくは硬銅線をより合わせた後
焼きなまして軟銅にしたもの,又はJIS C 3152に規定されたすずめっき軟銅線をより合わせたものと
する。ただし,すずめっきの代わりにすず鉛合金めっきを施してもよい。また,導体上に必要によっ
て,糸を横巻きにするか,適切なテープを施してもよい。
b) 絶縁体 絶縁体は,a)の導体の上に表1に示す種類の絶縁材料を付表1〜11の厚さに被覆する。その
平均厚さは,付表1〜11の値の90%以上とし,最小厚さは,付表1〜11の値の80%以上でなければな
らない。
c) 下打編組 袋打コード,丸打コードは,b)の絶縁体の上に糸で編組(メリヤス編組を含む。)を施す。
ただし,特に指定のあった場合には,下打編組の代わりにゴム引布テープを施してもよい。
d) 線心の識別 線心の識別は,下打編組に入れる糸の色,ゴム引布テープの色又は絶縁体の色などによ
って行い,通常表3のとおりとする。ただし,2個よりコード及び平形コードでは,9.1の表示に使用
するテープ,又は色糸を1心だけに施して識別してもよい。
表3 線心の識別
線心数
色
2心
3心
黒,白
黒,白,赤又は黒,白,緑
4心
黒,白,赤,緑
e) 外部編組 外部編組は,綿糸(主としてつや糸),人絹糸などのより糸で密に施す。
特に指定のない限り,外部編組は,えび茶色のつや糸とする。
f)
シース キャブタイヤコードのシースは,表1に示す種類のシース材料を用い,その平均厚さは,付
表6〜11の値の90%以上とし,最小厚さは,付表6〜11の値の70%以上でなければならない。
g) 単心コード 単心コードは,b)の絶縁体の上にe)の外部編組を施す。
h) よりコード よりコードは,g)の単心コード所要条数を層心径の20倍以下のピッチでより合わせる。
i)
袋打コード 袋打コードは,c)の下打編組又はゴム引布テープを施した線心所要条数を層心径の30倍
以下のピッチでより合わせた後,e)の外部編組を施す。ただし,線心数3条又は4条のものには,中
心に糸を介在させてより合わせてもよい。
j)
丸打コード 丸打コードは,c)の下打編組又はゴム引布テープを施した線心所要条数に糸を介在させ
て層心径の30倍以下のピッチで円形により合わせた後,e)の外部編組を施す。
k) 平形コード 平形コードは,a)の導体2条を一定の間隔で平行に配列したものに,付表5に示す厚さ
の絶縁物を施したもので,2心が容易に切り離すことができる形状とする。
l)
キャブタイヤ丸形コード キャブタイヤ丸形コードは,b)の線心所要条数を層心径の20倍以下のピッ
チでより合わせ,介在物としてゴム材料で線心間のすき間を埋めた上にf)のシースを施す。また,介
在物として綿糸,その他の柔らかい繊維を使用することができる。
なお,その上に綿糸,その他の繊維又はテープを巻いてもよい。
m) キャブタイヤ長円形コード キャブタイヤ長円形コードは,b)の線心2条を密接して平行に配列して
f)のシースを施す。この場合線心間のすき間をシース材料で埋める。
6. 試験方法
6.1
外観 外観は,JIS C 3005の4.1(外観)による。
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5
C 3301 : 2000
6.2
構造 構造は,JIS C 3005の4.3(構造)による。
6.3
導体抵抗 導体抵抗は,JIS C 3005の4.4(導体抵抗)による。
6.4
耐電圧 耐電圧は,次のa),b),c)のいずれかによる。
a) 水中 水中は,JIS C 3005の4.6a)(水中)による。ただし,平形コード及びキャブタイヤコード以外
は,半製品(導体の上に絶縁材料を被覆したものをいう。以下同じ。)について行う。
b) 空中 空中は,JIS C 3005の4.6b)(空中)による。
c) スパーク スパークは,絶縁体についてJIS C 3005の4.6c)(スパーク)による。ただし,平形コード
以外は半製品について行う。
6.5
絶縁抵抗 絶縁抵抗は,JIS C 3005の4.7.1(常温絶縁抵抗)による。
6.6
導体加熱変色 導体加熱変色は,JIS C 3005の4.15(導体加熱変色)による。ただし,導体にめっ
きを施たものは,この試験は行わない。
6.7
絶縁体及びシースの引張り 絶縁体及びシースの引張りは,JIS C 3005の4.16(絶縁体及びシース
の引張り)による。
6.8
加熱 加熱は,JIS C 3005の4.17(加熱)による。加熱温度及び加熱時間は,天然ゴム及びクロロ
プレンゴムはJIS C 3005の4.17.2(試験方法)の表5(加熱温度及び加熱時間)のB,SBR及びEPゴムは
JIS C 3005の4.17.2の表5のC,また,クロロスルホン化ポリエチレンゴムはJIS C 3005の4.17の表5の
Fによる。
6.9
難燃 難燃は,クロロプレンゴム及びクロロスルホン化ポリエチレンゴム(編組のあるものは編組
を取り除く。)について行い,JIS C 3005の4.26(難燃)による。試験方法は,JIS C 3005の4.26.2b)(傾
斜試験)による。
6.10 曲げ 曲げは,平形コードについて行い,JIS C 3005の4.27.4(平形構造)による。
6.11 より合わせ より合わせは,JIS C 3005の4.30(より合わせ)による。ただし,公称断面積3.5mm2
以上もの,単心コード,平形コード及びキャブタイヤコードについては,この試験は行わない。
7. 検査 検査は,6.の試験方法によって次の項目について行い,4.,5.及び9.の規定に適合しなければな
らない。ただし,受渡当事者間の協定によって,その一部又は全部を省略することができる。
a) 外観
b) 構造
c) 導体抵抗
d) 耐電圧
e) 絶縁抵抗
f)
導体加熱変色
g) 絶縁体及びシースの引張り
h) 加熱
i)
難燃
j)
曲げ
k) より合わせ
8. 製品の呼び方 製品の呼び方は,種類,線心数及び公称断面積又は記号,線心数及び公称断面積によ
る。また,平形コードの細線化したものは,導体構成を追記する。
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C 3301 : 2000
2×0.75mm2
例 ゴム絶縁袋打コード
又は
2×0.75mm2
FF
9. 表示及び包装
9.1
コードの表示 コードには,適切な方法で製造業者名又はその略号を容易に消えない方法で連続表
示する。また,絶縁体の種類については,表1に示す記号を適切な方法で表示するか,若しくは表4に示
す色糸1本を導体と絶縁体との間又は絶縁体直上に縦添えする。
表4 絶縁の種類の識別
絶縁体の種類
糸の色
ゴム絶縁体
SBR絶縁体
クロロプレンゴム絶縁体
挿入しない
青
白
EPゴム絶縁体
クロロスルホン化ポリエチレンゴム絶縁体
9.2
茶
赤
包装の表示 包装には,適切な方法で,次の事項を表示する。
a) 種類又は記号
b) 導体の種類を表す記号(2)
c) 線心数及び公称断面積
d) 導体構成(平形コードの細線化したものに限る。)
e) 長さ
f)
質量
g) 製造業者名又はその略号
h) 製造年月又はその略号
注(2) めっきの場合は,TAとし,めっきなしの場合は,Aとする。ただし,めっきなしの場合は,こ
れを省略することができる。
9.3
包装 包装は,運搬中損傷しないように適切な方法で行う。
付表1 単心コード
導体
公称
構成
外径
絶縁体
外部編組
厚さ
厚さ
仕上外径
(参考)
(参考)
導体抵抗
絶縁抵抗
参考
概算質量
標準条長
断面積
素線数/素線
めっき
めっき
なし
あり
絶縁体の場合
径
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C 3301 : 2000
付表2 よりコード
線心
数
導体
絶縁体
外部編組
公称
構成
厚さ
厚さ
断面積
素線数/
外径
(参考)
仕上外径
絶縁抵抗
(参考)
素線径
導体抵抗
めっき
ゴム絶縁
SBR絶縁
あり
体の場合
体の場合
3心 0.5
4心 0.5
標準条長
なし
概算質量
めっき
2心 0.5
参考
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
線心
数
導体
構成
公称
断面積
素線数/
絶縁体厚さ
下打編
外部編
仕上外径
導体抵抗
絶縁抵抗
組厚さ
組厚さ
(参考)
概算質量
標準
条長
外径
(参考) (参考)
素線径
EPゴム
その他
EPゴム
その他
めっき
めっき
ゴム
クロロプレンゴム
EPゴム
EPゴム
その他
絶縁体
のゴム
絶縁体
のゴム
なし
あり
絶縁体
絶縁体
絶縁体及びクロロ
絶縁体
絶縁体
のゴム
の場合
絶縁体
の場合
絶縁体
の場合
の場合
スルホン化ポリエ
の場合
の場合
絶縁体
の場合
参考
2心 0.75
3心 0.75
4心 0.75
の場合
の場合
チレンゴム絶縁体
の場合
付表3 袋打コード
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付表4 丸打コード
線心
数
導体
絶縁体
下打編
外部編
仕上外径
導体抵抗
絶縁抵抗
公称
構成
厚さ
組厚さ
組厚さ
(参考)
概算質量
標準
断面積
素線数/
(参考)
(参考)
条長
外径
素線径
EPゴム
その他
EPゴム
その他
めっき
めっき
ゴム
クロロプレンゴム
EPゴム
EPゴム
その他
絶縁体
のゴム
絶縁体
のゴム
なし
あり
絶縁体
絶縁体
絶縁体及びクロロ
絶縁体
絶縁体
のゴム
の場合
絶縁体
の場合
絶縁体
の場合
の場合
スルホン化ポリエ
の場合
の場合
絶縁体
の場合
2心
3心
4心
参考
の場合
の場合
チレンゴム絶縁体
の場合
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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C 3301 : 2000
付表5 平形コード
線心
導体
数
公称
構成
断面積
素線数/
絶縁体
仕上外径
導体抵抗
絶縁抵抗
厚さ
(参考)
外径
めっき
めっき
クロロプレンゴム
EPゴ
概算
標準
なし
あり
絶縁体
絶縁体及びクロロ
ム絶縁
質量
条長
の場合
スルホン化ポリエ
体の場
チレンゴム絶縁体
合
素線径
2心
参考
の場合
付表6 ゴム絶縁キャブタイヤ丸形コード
線心数
導体
公称
構成
外径
絶縁体
シース
仕上外径
導体抵抗
絶縁抵抗
厚さ
厚さ
(参考)
概算質量
標準条長
断面積
素線数/素線
めっき
めっき
なし
あり
径
2心
3心
4心
参考
付表7 ゴム絶縁キャブタイヤ長円形コード
線心数
導体
公称
構成
断面積
素線数/素線
外径
絶縁体
シース
仕上外径
導体抵抗
絶縁抵抗
厚さ
厚さ
(参考)
概算質量
標準条長
径
2心
参考
めっき
めっき
なし
あり
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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C 3301 : 2000
付表8 ゴム絶縁クロロプレンゴムシースキャブタイヤ丸形コード
線心数
2心
3心
4心
導体
絶縁体
シース
仕上外径
導体抵抗
絶縁抵抗
公称
構成
厚さ
厚さ
(参考)
概算質量
断面積
素線数/素線
外径
参考
標準条長
径
めっき
めっき
なし
あり
付表9 ゴム絶縁クロロプレンゴムシースキャブタイヤ長円形コード
線心数
導体
公称
断面積
構成
外径
絶縁体
シース
仕上外径
導体抵抗
絶縁抵抗
厚さ
厚さ
(参考)
概算質量
標準条長
素線数/素線
径
2心
参考
めっき
めっき
なし
あり
付表10 EPゴム絶縁クロロプレンゴムシースキャブタイヤ丸形コード
線心数
導体
公称
構成
外径
絶縁体
シース
仕上外径
導体抵抗
絶縁抵抗
厚さ
厚さ
(参考)
概算質量
標準条長
断面積
素線数/素線
めっき
めっき
なし
あり
径
2心
3心
4心
参考
付表11 EPゴム絶縁クロロプレンゴムシースキャブタイヤ長円形コード
線心数
導体
公称
構成
断面積
素線数/素線
外径
絶縁体
シース
仕上外径
導体抵抗
絶縁抵抗
厚さ
厚さ
(参考)
概算質量
標準条長
径
2心
参考
めっき
めっき
なし
あり
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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C 3301 : 2000
第20委員会 構成表
(委員長)
(委員)
(事務局)
氏名
所属
荒 井 聰 明
塚 本 修
斎 藤 俊 樹
八 田 勲
高 橋 健 彦
樋 口 登
深 川 裕 正
橋 本 欣 也
白 井 藤 雄
若 松 淳 一
橋 本 繁 晴
三 上 裕 久
下 川 英 男
浅 井 功
萩 原 壽 夫
小田切 司 朗
赤 嶺 淳 一
田 谷 利 明
石 黒 開 二
藤 井 信 弘
川 本 紀 男
山 本 勝
勝 田 銀 造
横 山 博
岡 田 雅 彦
藤 垣 伸 一
前 川 雄 一
横 澤 芳 廣
内 田 忠 敬
辻 康次郎
久 恒 豊 一
大 澤 茂 樹
新 元 孝
薄 田 新 一
杉 山 敬 二
矢 地 竹 男
岩 田 聖 二
松 崎 雄 二
高 山 芳 郎
金 田 康 三
大 木 啓 一
東京電機大学工学部
通商産業省基礎産業局非鉄金属課
資源エネルギー庁公益事業部
工業技術院標準部
関東学院大学工学部
工業技術院電子技術総合研究所
財団法人電力中央研究所
東京都立産業技術研究所
財団法人電気安全環境研究所
財団法人日本品質保証機構
財団法人日本規格協会
財団法人関東電気保安協会
社団法人電気設備学会
社団法人日本電気協会
社団法人電線総合技術センター
電気事業連合会
社団法人日本電機工業会
社団法人日本電子機械工業会
社団法人日本配線器具工業会
社団法人日本照明器具工業会
社団法人日本電設工業協会
全日本電気工事業工業組合連合会
東京電力株式会社
東京電力株式会社
関西電力株式会社
中部電力株式会社
電源開発株式会社
東日本旅客鉄道株式会社
株式会社関電工
社団法人日本電力ケーブル接続技術協会
古河電気工業株式会社
住友電気工業株式会社
株式会社フジクラ
日立電線株式会社
三菱電線工業株式会社
昭和電線電繿株式会社
タツタ電線株式会社
矢崎電線株式会社
社団法人日本電線工業会
社団法人日本電線工業会
社団法人日本電線工業会