JIS D 4202 : 1994 自動車用タイヤ

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

D 4202-1994

自動車用タイヤ−呼び方及び諸元

Automobile tyres−Designation and dimensions

1. 適用範囲　この規格は，自動車に用いるタイヤ（以下，タイヤという。）の種類及び呼び方，並びにタ

イヤ諸元の決定に必要な基本的事項について規定する。ただし，産業車両用，建設車両用，農業機械用及

び二輪自動車用のタイヤには適用しない。

備考1. サイズごとの個別諸元については，この規格に準拠して公的機関で定めた規格（以下，該当

規格という。）を参照する。

2. この規格の中で｛　｝を付けて示してある単位及び数値は，従来単位によるものであって規

格値である。

ただし，1995年4月1日以降は参考値とする。

3. この規格の引用規格を，次に示す。

JIS D 4102 ホイール及びリムの種類・呼び・表示

JIS D 4207 自動車用タイヤバルブ

JIS D 4218 自動車用リムの輪郭

JIS D 4230 自動車用タイヤ

JIS Z 8401 数値の丸め方

4. この規格の対応国際規格を，次に示す。

ISO 4000-1 : 1994 Passenger car tyres and rims−Part 1 : Tyres (metric series)

ISO 4209-1 : 1993 Truck and bus tyres and rims (metric series) −Part 1 : Tyres

ISO 4223-1 : 1989 Definitions of some terms used in the tyre industry−Part 1 : Pneumatic tyres

2. 用語の定義　この規格で用いる主な用語の定義は，JIS D 4230によるほか，次のとおりとする。

(1) 設計寸法　タイヤ設計の基準になる寸法。設計断面幅，設計断面高さ及び設計外径の総称。

(2) 成長寸法　タイヤの走行に伴う成長を含む寸法。成長総幅及び成長外径の総称。

(3) 新品寸法　新品タイヤを規定の方法で測定したときの寸法。新品総幅及び新品外径の総称。

(4) 総幅　タイヤを適用リムに装着し，規定の空気圧を充てんした無負荷状態のタイヤサイドウォール間

の間隔。（タイヤの側面の模様，文字などすべてを含む。）

(5) 断面幅　タイヤの総幅から，タイヤの側面の模様，文字などを除いた幅。

(6) 外径　タイヤを適用リムに装着し，規定の空気圧を充てんした無負荷状態のタイヤの外径。

(7) 断面高さ　タイヤの外径とリム径との差の21。

(8) 扁平比　タイヤの断面幅に対する断面高さの比。

(9) 最大負荷能力　規定の条件下で，そのタイヤに負荷することができる最大の質量。

(10) 複輪間隔　複輪の内外車輪中心面の間隔。

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(11) 適用リム　タイヤの性能を有効に発揮させるために適したリム。

3. 種類　タイヤの種類は，用途，構造，形状などによって，表1のとおりとする。

表1 タイヤの種類

用途

乗用車用タイヤ

Tタイプ応急用

構造

形状（偏平比）など

ラジアルプライ

40シリーズ

45シリーズ

50シリーズ

55シリーズ

60シリーズ

65シリーズ

70シリーズ

80シリーズ

70シリーズ

80シリーズ

70シリーズ

80シリーズ

90シリーズ

82シリーズ

65シリーズ

70シリーズ

80シリーズ

85シリーズ

95シリーズ

50シリーズ

60シリーズ

70シリーズ

80シリーズ

15°テーパ

大形

80シリーズ

バイアスプライ

60シリーズ

70シリーズ

80シリーズ

ラジアルプライ

ワイドベース

70シリーズ

ラジアルプライ

バイアスプライ

小形トラック用タイヤ

ラジアルプライ

15°テーパ

バイアスプライ

ハイフローテーション用　ラジアルプライ

軽トラック用

バイアスプライ

トラック及びバス用タイヤ

トレーラー専用

ラジアルプライ

タイヤの呼びの例

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4. タイヤの呼び方

4.1

一般　タイヤの呼びは，寸法構造特性と使用条件特性とをそれぞれ記号化し，次のように配列して

表す。

備考1. 次の記号だけではタイヤを識別しきれない場合，又は識別をより明確にする必要がある場合

には，他の記号などを追加してもよい。

2. ここに規定する呼び方は，メトリックシリーズとして区分されるタイヤに適用し，この呼び

方に統合するが，従来の他の呼び方のタイヤについては，該当規格を参照する。

［断面幅

［偏平比

［タイヤ

［リム径

［負荷能

［速度

［用途

の呼び］

例

の呼び］

構造記号］

の呼び］

力指数］

記号］

注(1) 一つの場合には，単輪使用時の指数を示す。

備考　［リム径の呼び］と［負荷能力指数］との間，及び［速度記号］と［用途記号］との間

は1字分あける。

4.2

断面幅の呼び　断面幅の呼びは，ミリメートル単位の断面幅を記号化したもので，末尾は5とする。

4.3

偏平比の呼び　偏平比の呼びは，偏平比を記号化したもので，断面高さを断面幅の呼びで除した値

を百分比で表し，5の倍数とする。

4.4

タイヤ構造記号　タイヤ構造記号は，次による。

B：ベルテッドバイアス構造

D，又は−（ハイフン）：バイアス構造

R：ラジアル構造

備考　最高速度240km/hを超える車両用に設計されたラジアルプライタイヤは，Rの代わりにZRで

表示する場合がある。

4.5

リム径の呼び　リム径の呼びは，表2に示す。リム径の呼びに対応したミリメートル単位の値をリ

ム径の基準値，DRとし，タイヤの寸法計算に用いる。

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表2 リム径の呼び

5°テーパリム

15°テーパリム

リム径の　リム径の　リム径の　リム径の　リム径の　リム径の

呼び

基準値

呼び

基準値

呼び

基準値

4.6

負荷能力指数　負荷能力指数は，タイヤの最大負荷能力を指数で表したもので，対応表を表3に示

す。

表3 負荷能力指数

指数　負荷能力　指数　負荷能力　指数　負荷能力　指数　負荷能力　指数　負荷能力　指数　負荷能力

4.7

速度記号　速度記号は，表4の速度区分に対応した英文字によって表示する。速度区分とは，タイ

ヤに許容される最高速度を示すための区分である。

備考　最高速度240km/hを超える車両用に設計されたタイヤは，タイヤ構造記号Rの代わりにZRで

表示する場合がある。この場合には，最高速度及び負荷能力は，受渡当事者間の協議で決めら

れるので，使用条件特性は，表示しない。

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表4 速度記号

速度記号　速度区分　速度記号　速度区分　速度記号　速度区分

4.8

用途記号　タイヤの用途記号は，表5に示す記号で表示する。

表5 タイヤの用途区分

用途

記号

乗用車用

小形トラック用

軽トラック用

小形トラック用 LT

トラック及びバス用

乗用車用応急用タイヤ Tタイプ

折りたたみ式

注(2) 特に明確にするため，必要がある場合に限っ

て使用する。

(3) 4.1の規定にかかわらず，断面幅の呼びの前に

付ける。

5. 諸元

5.1

一般　ここでは，メトリックシリーズタイヤの寸法及び適用リム幅の決め方，並びに空気圧及び負

荷能力について規定する。

備考　メトリックシリーズ以外のタイヤについては，該当規格を参照する。

5.2

タイヤ寸法　タイヤ寸法は，次に示す式によって求め，数値は，JIS Z 8401によって丸め整数とす

る。

備考　新品タイヤの寸法（タイヤの総幅，外径）は，タイヤを適用リムに装着し，最高空気圧（最大

負荷能力に対応する空気圧）を充てんし，室温 (15〜30℃) で24時間放置した後，再び元の空

気圧に調整して測定する。ただし，乗用車用タイヤ（Tタイプ応急用タイヤを除く。）の場合は，

原則として180kPa {1.8kgf/cm2} に調整する。

(1) リム幅の呼び　リム幅の呼びは，断面幅の呼びSNと係数K1（表6参照）との積で求めた値（理論リ

ム幅Rthという。）に最も近い規定のリム幅Rm（表7参照）に，対応するリム幅の呼びで表す。

Rth＝K1×SN

(2) 設計断面幅S 設計断面幅Sは，(1)で求めたリム幅の呼びをもつリムに装着したときのタイヤ幅であ

り，次の式から求める。係数K2は，表6参照。

S＝SN＋K2 (Rm−Rth)

ここに， RmとRthはミリメートルで表す。

備考　設計断面幅の一覧表を付表1〜3に示す。

(3) 設計断面高さH 設計断面高さHは，断面幅の呼びと，偏平比の呼びAを100で除した値との積であ

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る。

H

=

S

N×

A

100

備考　設計断面高さの一覧表を付表1〜3に示す。

(4) 設計外径D0 設計外径D0は，リム径の基準値DR（表2参照）と設計断面高さHの2倍との和である。

D0＝DR＋2H

(5) 成長総幅最大Wmax 成長総幅最大Wmaxは，設計断面幅Sと係数a（表6参照）との積である。

Wmax＝a×S

備考　乗用車用ラジアルプライタイヤの場合には，上記で得られた値又はWmax＝S＋8のいずれか大き

い方とする。

(6) 成長外径最大D0.max 成長外径最大D0.maxは，リム径の基準値DRと，設計断面高さに係数b（表6参

照）を掛けて2倍した値との和である。

D0.max＝DR＋2bH

表6 寸法計算に必要な係数の値

タイヤの種類

適用リム　偏平比の呼び

係数

乗用車用ラジアルプライ 5°テーパ

小形トラック用

トラック及びバス用

5°テーパ

15°テーパ

注(4) トレッドが普通の溝深さのタイヤに適用する。普通の溝深さ以外の場合には，次による。

(a) 深溝のタイヤの外径は，この係数から求めた外径の上限値の＋1.0%まで許容する。

また，乗用車用タイヤ及びリム径の呼び14（5°テーパ）又は15.5（15°テーパ）以下の小

形トラック用タイヤ（軽トラック用タイヤを含む。）については，＋1.5%まで許容する。

(b) 浅溝のタイヤの外径は，この係数から求めた外径の下限値の−0.5%まで許容する。

備考　（　）内の数値はバイアスプライタイヤに適用する。

表7 リム幅の呼び

リム幅の呼び(5)

5°テーパ 15°テーパ

リム幅

リム幅の呼び(5)

5°テーパ 15°テーパ

リム幅

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リム幅の呼び(5)

リム幅

5°テーパ 15°テーパ

リム幅の呼び(5)

5°テーパ 15°テーパ

リム幅

注(5) 適用リムの幅は，リムの輪郭によって，整数，小数又は

分数で示す。

(7) 新品総幅最大Smax 新品総幅最大Smaxは，設計断面幅Sと係数e（表6参照）との積である。

Smax＝e×S

備考　小形トラック用ラジアルプライタイヤの場合は，上記で得られた値又はSmax＝S＋6のいずれか

大きい方とする。

(8) 新品外径D 新品外径Dは，リム径の基準値DRと，設計断面高さHに係数 (0.97〜1.03) を掛けて2

倍した値との和で，最小〜最大の範囲で表す。

D＝DR＋2 (0.97〜1.03) H

(9) 断面幅最小Smin ラジアルプライタイヤの断面幅最小Sminは，設計断面幅Sと係数c（表6参照）との

積である。

Smin＝c×S

(10) 複輪間隔最小MDS 複輪間隔最小MDSは，設計断面幅Sと係数K3（表6参照）との積である。

MDS＝K3×S

5.3

空気圧　タイヤの空気圧は，次のとおりとする。

(1) サイズごとの負荷能力に対応する空気圧（空気圧−負荷能力対応表）は，該当規格又は受渡当事者間

の協議による。

(2) 自動車に装着したタイヤに実際に使用する空気圧は，タイヤの負荷能力のほか，最高速度，装着位置，

使用条件及びタイヤの諸性能なども考慮して選定する。

(3) 乗用車用タイヤの最高空気圧は，表8に示すとおりとする。乗用車用タイヤを，特に160km/hを超え

る速度で使用する場合には，表8の空気圧を上限として空気圧を増すことが望ましい。

表8 乗用車用タイヤの最高空気圧

5.4

速度記号

最高空気圧 kPa {kgf/cm2}

負荷能力　タイヤの負荷能力は次による。

(1) 負荷能力指数を，付表4〜7に示す。付表にないサイズについては，該当規格又は受渡当事者間の協議

による。

(2) この規格で用いる負荷能力は，質量を意味し，単位はkgで示す。

(3) 乗用車用タイヤの最大負荷能力は，速度記号で示す速度を上限として，210km/h以下の速度に対して

適用する。したがって，速度記号V，W及びYのタイヤを210km/hを超えて使用する場合は表9の係

数によって負荷能力を減らして適用しなければならない。

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表9 乗用車用タイヤの210km/hを超えて

使用する場合の重荷能力の係数

最高速度

タイヤの速度記号

備考 ZR表示タイヤで210km/hを超えて使用す

る場合は，該当規格又は受渡当事者間の協

議による。

(4) 乗用車用タイヤを，積載容積が限定され，最大積載質量500kg以下の小形トラック（軽トラックを含

む。）に使用する場合の負荷能力は，10%差し引いて適用する。

(5) 乗用車用タイヤを複輪として使用する場合のタイヤ負荷能力は，規定の負荷能力に95%を乗じた値と

する。

(6) 小形トラック用タイヤ（軽トラック用タイヤを含む。）並びにトラック及びバス用タイヤの最大負荷能

力は，表10に示す最高速度に応じた係数を規定の負荷能力に乗じて算出してもよい。ただし，小形ト

ラック用タイヤ（軽トラック用タイヤを含む。）で，最高速度130km/h又は140km/hの場合は，必ず

表10に規定する係数を乗じて算出した値を用いる。

なお，算出した数値は，1位の数が0又は5になるように丸める。

表10 負荷能力の係数

最高速度

小形トラック用(6) トラック及びバス用

注(6) 軽トラック用タイヤを含む。

(7) 最高速度120km/hのタイヤの場合

(8) 最高速度100km/hのタイヤの場合

(9) 最高速度80km/hのタイヤの場合

5.5

適用リム　適用リムは，次のとおりとする。

なお，リムの呼び方は，JIS D 4102に，リムの輪郭は，JIS D 4218による。

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適用リムの範囲　適用リムは，受渡当事者間の協議によって決めるが，次式から得られるリム幅 (Rw) の

範囲内が望ましい。（係数f，gは表11参照）

RWmin＝f×SN

RWmin＝g×SN

備考　得られた値を25.4で除して，最も近い規定のリム幅（表7参照）に丸める。

表11 適用リム幅の範囲

タイヤの種類

リムタイプ　偏平比の呼び　断面幅の呼び

5°テーパ

15°テーパ

215以下

225以上

乗用車用

5°テーパ

小形トラック用

トラック及びバス用

5.6

係数

タイヤバルブ　タイヤバルブは，JIS D 4207による。

付表1 乗用車用タイヤの設計断面幅及び設計断面高さ

(a) 偏平比の呼び 50〜95

断面幅　リム幅　設計断

の呼び　の呼び　面幅

設計断面高さ mm

偏平比の呼び

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(b) 胴平比の呼び 40〜45

断面幅　リム幅　設計断

設計断面高さ mm

の呼び　の呼び　面幅

偏平比の呼び

断面幅　リム幅　設計断

設計断面高さ mm

の呼び　の呼び　面幅

偏平比の呼び

付表2 小形トラック用タイヤ（5˚テーパ）の設計断面幅及び設計断面高さ

断面幅　リム幅　設計断

の呼び　の呼び　面幅

設計断面高さ mm

偏平比の呼び

付表3 トラック及びバス用（15˚テーパ）

の設計断面幅及び設計断面高さ

断面幅　リム幅　設計断

の呼び　の呼び　面幅

設計断面高さ mm

偏平比の呼び

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設計断面高さ mm

偏平比の呼び

断面幅　リム幅　設計断

の呼び　の呼び　面幅

付表4 乗用車用ラジアルプライタイヤの負荷能力指数

(a) 偏平比の呼び 80〜70

偏平比の呼び 80

断面幅

の呼び

偏平比の呼び70

リム径の呼び

(b) 偏平比の呼び 65〜60

偏平比の呼び 65

リム径の呼び

偏平比の呼び 60

リム径の呼び

断面幅

の呼び

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D 4202-1994

(b) 偏平比の呼び 65〜60

偏平比の呼び 65

リム径の呼び

断面幅

の呼び

偏平比の呼び 60

リム径の呼び

(c) 偏平比の呼び 55〜50

偏平比の呼び 55

リム径の呼び

偏平比の呼び 55

リム径の呼び

断面幅

の呼び

断面幅

の呼び

偏平比の呼び 50

リム径の呼び

偏平比の呼び 50

リム径の呼び

付表5 乗用車用Tタイプ応急用タイヤの負荷能力指数

断面幅

の呼び

偏平比の呼び 80

偏平比の呼び 70

偏平比の呼び

リム径の呼び

備考　バイアス構造及びラジアル構造に適用する。

付表6 小形トラック用ラジアルプライタイヤ（5˚テーパ）の負荷能力指数

偏平比の呼び

断面幅

の呼び

リム径の呼び

1欄 2欄 3欄 1欄 2欄 3欄 1欄 2欄 3欄 1欄 2欄 3欄 1欄 2欄 3欄

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D 4202-1994

断面幅

の呼び

偏平比の呼び

リム径の呼び

1欄 2欄 3欄 1欄 2欄 3欄 1欄 2欄 3欄 1欄 2欄 3欄 1欄 2欄 3欄

注(10) 1欄は，空気圧350kPa {3.5kgf/cm2} 対応の負荷能力指数（ライトバージョンと呼ぶ。）を示す。2

欄は，空気圧450kPa {4.5kgf/cm2} 対応の負荷能力指数（スタンダードバージョンと呼ぶ。）を示

す。3欄は，空気圧600kPa {6.0kgf/cm2} 対応の負荷能力指数（エキストラバージョンと呼ぶ。）を

示す。

備考　この表の値は，単輪使用時の指数を示し，複輪使用時には，上記の値から2を差し引いた指数と

する。

付表7 トラック及びバス用ラジアルプライタイヤ（15˚テーパ）の負荷能力指数

断面幅

の呼び

偏平比の呼び

リム径の呼び

注(11) トレーラ専用タイヤに適用する。

備考　この表の値は，単輪使用時の指数を示し，複輪使用時には，

上記値から3を差し引いた指数とする。ただし，*印の値は，

2を差し引いた指数とする。

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ISO･JISタイヤ委員会　構成表

（委員長）

氏名

所属

前　田　行　男

山　村　修　蔵

紫　藤　良　和

小笠原　晋　二

寺　田　克

藤　原　靖　彦

豊　島　和　夫

小　森　宏　陌

河　野　明　夫

小　島　克　己

伊　藤　富　夫

広　越　功　久

高　津　幹　雄

小　寺　健

福　原　忠　彦

和　田　章

篠　原　亘

横浜ゴム株式会社

工業技術院標準部

社団法人日本自動車工業会

財団法人日本自動車研究所

社団法人日本産業車両協会

社団法人日本自動車工業会

日本自動車タイヤバルブ技術会

社団法人日本自動車工業会

社団法人日本自動車部品工業会

株式会社ブリヂストン

横浜ゴム株式会社

住友ゴム工業株式会社

東洋ゴム工業株式会社

オーツタイヤ株式会社

ミシュランオカモトタイヤ株式会社

社団法人日本自動車タイヤ協会