JIS D 4218 : 1999 自動車部品－ホイール

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 4218 : 1999

まえがき

この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによってJIS D 4218 : 1989は改正され，この規格に置き換えられる。

今回の改正では，国際規格との整合を図ることを基本方針とし，対応する国際規格であるISO 4000-2 :

1994, Passenger car tyres and rims−Part 2 : Rims及びISO 4209-2 : 1993, Truck and bus tyres and rims (metric

series) −Part 2 : Rimsを基礎として用い，国内の使用実態を考慮して，JIS D 4218の1989年版の内容を見

直して附属書とした。

JIS D 4218には，次に示す附属書がある。

附属書1（規定）　自動車部品−ホイール−リムの輪郭

附属書2（参考）　生産量が少ない自動車用リムの輪郭

(1)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

D 4218 : 1999

自動車部品−ホイール−リムの輪郭

Automobile parts−Wheels−Contours of rims

序文　この規格は，1994年に第2版として発行されたISO 4000-2及び1993年に第2版として発行された

ISO 4209-2を翻訳し，技術的内容を変更することなく本体で規定した。また，従来日本工業規格として規

定していた内容を見直して附属書とした。

なお，この規格で点線の下線を施した部分，附属書1（規定）及び附属書2（参考）は，原国際規格に

はない事項又は変更した事項である。

1. 適用範囲　この規格は，主として乗用車用，小形トラック用，並びにトラック及びバス用のホイール

に使用する5°深底リム及び15°深底リム（以下，リムという。）のタイヤを装着する側の輪郭（以下，輪

郭という。）及び寸法について規定する。

備考　この規格の対応国際規格を，次に示す。

ISO 4000-2 : 1994, Passenger car tyres and rims −Part 2 : Rims

ISO 4209-2 : 1993, Truck and bus tyres and rims (metric series) −Part 2 : Rims

2. 引用規格　次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は，その最新版を適用する。

JIS D 4102 ホイール及びリムの種類・呼び・表示

備考 ISO 3911 : 1977, Wheels/rims−Nomenclature, designation, marking and units of measurementから

の引用部分は，この規格の該当部分と同等である。

JIS D 4202 自動車用タイヤ−呼び方及び諸元

3. 定義　この規格で用いる主な用語の定義は，JIS D 4102による。

4. 種類　リムの輪郭の種類は，表1による。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 4218 : 1999

表1 リムの輪郭の種類

種類

記号

図，表

フランジの形

を表す記号

5°深底リ 5°DC 図1，図2，図3

ム

図4，表2，表3

表4

15°深底リ 15°DC 図5

ム

表5，表6

ハンプ

形式(1)

適合する主なタイ

ヤの種類（参考）

対応するISOの

図，表（参考）

RH，FH 乗用車用タイヤ

ISO 4000-2の図1，図2，

小形トラック用タイヤ

図3，図4，表1，表2，表3

ISO 4209-2の図1，表2

小形トラック用タイヤ ISO 4209-2の図2，

トラック及びバス用タ

表4，表5，表6

イヤ

注(1) JIS D 4102の図2 ビードシートの輪郭の名称による。

5. 呼び方及び表示　リムの呼び方及び表示は，JIS D 4102による。

6. 5°深底リム

6.1

フランジの形 5°深底リムにおいて，リム径の呼びに対応して推奨するフランジの形を，表2に示

す。

表2 推奨するフランジの形

リム径の呼び

フランジの形

注(2) 小形トラック用に使用する場合

は，フランジの形Kを使用しても

よい。

備考　リム径の呼び17〜19は，ISOで

は詳細寸法（表3）は規定してい

ない。

6.2

リムの輪郭 5°深底リムの輪郭及び寸法を，図1及び表3に示す。また，許容ビードシートの輪郭

及び寸法を，図2に示す。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 4218 : 1999

注(3) フランジ幅Bは，端部半径を含む。最小幅を超えるフランジの部分は，フランジの最高点よりも低くなければ

ならない。

(4) これらは，タイヤの着脱に必要な最小空間を確保するのに必要な寸法である。

備考　車両への装着方法によって，車両の内側，車両の外側が逆になることがある。

図1 5°深底リムの輪郭（記号5°DC）

フランジの形B，J，K，ハンプ形式FH

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 4218 : 1999

リム幅の呼び

寸法

許容差

3.50又は31/2

4.00以上又は4以上 21.0(5)

注(5) 既存の一部のリムについては，

19.5mmでもよい。

図2 許容ビードシートの輪郭

フランジの形B，J，K，ハンプ形式RH

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 4218 : 1999

表3 5°深底リムの寸法

単位 mm

リムの呼び

寸法　許容差

最小

寸法　許容差

最小　最小　最小　最小　最大　最小　最大

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 4218 : 1999

単位 mm

リムの呼び

寸法　許容差

最小

寸法　許容差

最小　最小　最小　最小　最大　最小　最大

注(6) チューブレスタイヤのバルブ装着に十分なスペースを確保するためには，これより大き

な値が必要な場合がある。

(7) 小形トラック用については，16.5mmにしてもよい。

(8) M最大が43mmの場合には，H最小を17mmにしてもよい。

備考1. 10×3.00B〜16×10JまではIS0 4000-2に，12×3.50B〜16×10KまではISO 4209-2に規

定されている。

2. 10×3.00B〜16×10Jまでは，ISO 4000-2に規定する値をそのまま採用し，16×6K〜16

×10Kの値は，ISO 4209-2に規定する値を，技術的に問題にならない範囲で丸めたも

のである。

6.3

リム径及びハンプの周長 5°深底リムのリム径の呼びに対するリム径D及びハンプの周長を，表4

に示す。

表4 5°深底リムのリム径の呼び，リム径及びハンプの周長

単位 mm

リム径

の呼び

リム径

寸法

ハンプの周長

許容差

寸法

許容差　寸法

許容差

注(9) リム径Dの許容差は，タイヤ設計のためのものであ

る。リムの測定は，しん（芯）金付き周長巻尺など

によって行う。

(10) 車両の内側の場合の許容差は，

−.でもよい。

6.4

バルブ穴 5°深底リムのタイヤ側のバルブ穴の角は，丸めるか又は面取りを施す。また，リムの外

側のバルブ穴の角は，バルブステムを破損するおそれのあるばりがあってはならない。バルブ穴詳細を図

3及び図4に示す。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 4218 : 1999

図3 φ11.3のバルブ穴の寸法及び位置

図4 φ11.3のバルブ穴周りの平たん面（任意）

7. 15°深底リム

7.1

リムの輪郭 15°深底リムの輪郭及び寸法を，図5及び表5に示す。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 4218 : 1999

注(4) これらは，タイヤの着脱に必要な最小空間を確保するのに必要な寸法である。

図5 15°深底リムの輪郭（記号15°DC）

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 4218 : 1999

表5 15°深底リムの寸法

単位 mm

リムの呼び

寸法　許容差

最小　最小　最小

最小

最大

注(11) タイヤ装着性を確認のうえで，この値を超える寸法で

もよい。

(12) 単輪でJIS D 4202に規定する負荷能力指数124 (1

600kg) 以下のタイヤに使用する場合には，25mmでも

よい。ただし，適切な表示をする。

7.2

リム径 15°深底リムのリム径の呼びに対するリム径を，表6に示す。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 4218 : 1999

表6 15°深底リムのリム径の呼び及びリム径

単位 mm

リム径の呼び

リム径

寸法

許容差

注(9) リム径Dの許容差は，タイ

ヤ設計のためのものであ

る。リムの測定は，しん金

付き周長巻尺などによって

行う。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 4218 : 1999

附属書1（規定）　自動車部品−ホイール−リムの輪郭

序文　この附属書は，使用の現状を考慮し，JIS D 4218の1989年版に規定されていたリムの種類を検討し

て取捨選択し，技術的内容を変更しないで規定した。

1. 適用範囲　この附属書は，自動車用5°深底リム，浅底リム，広幅平底リム及び15°深底リム（以下，

リムという。）のタイヤを装着する側の輪郭（以下，輪郭という。）について規定する。ただし，本体とこ

の附属書にある同じ呼びのリムを今後新たに採用する場合には，本体の規定を優先する。

なお，この附属書は，二輪自動車用，産業車両用，建設車両用及び農業機械用には適用しない。

2. 引用規格　次に掲げる規格は，この附属書に引用されることによって，この附属書の規定の一部を構

成する。これらの引用規格は，その最新版を適用する。

JIS D 4102 ホイール及びリムの種類・呼び・表示

JIS D 4230 自動車用タイヤ

3. 種類　リムの輪郭の種類を，附属書1表1に示す。

附属書1表1 リムの輪郭の種類

種類

記号

図

フランジの形を　ハンプ

適合する主なタイヤの種類（参考）

形式(1)

表す記号

5°深底リム 5°DC 附属書1図1 D, E,

附属書1図2 B, J, JJ, K

附属書1図3 B, J, JJ, K

附属書1図4 B, J, JJ, K

附属書1図5 J

附属書1図6 JJ LT(2)

附属書1図7 Tタイプ(3)

浅底リム

附属書1図8.1 E, F, GS

図8.2

広幅平底リム IRA

附属書1図9 S, T, V, WI

附属書1図10 T, V

15°深底リム 15°DC 附属書1図11

乗用車用タイヤ，

軽トラック用タイヤ，

小形トラック用タイヤ

乗用車用Tタイプ応急用タイヤ(4)

小形トラック用タイヤ

トラック及びバス用タイヤ

小形トラック用タイヤ，

トラック及びバス用タイヤ

注(1) JIS D 4102の図2ビードシートの輪郭の名称による。

(2) 小形トラック専用のリムを示す。

(3) 乗用車用Tタイプ応急用タイヤ専用のリムを示す。

(4) JIS D 4230参照

4. リムの輪郭　リムの呼びに対するリムの輪郭及び寸法を，附属書1図1〜11に示す。許容差の規定が

ない寸法は基準寸法を示す。

ウエル部の寸法及び形状は，タイヤの着脱に必要な最小空間を規定したものである。最小空間（図中の

H，L，R5及びαで規定する空間）が確保できれば，ウエル底部を傾けても差し支えない。

備考　リムの呼びは，JIS D 4102による。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 4218 : 1999

リム幅

最小

寸法　許容差　寸法　許容差　寸法　許容差

最小

の呼び

寸法　許容差

最小　最小

角度　許容差

備考1. 二点鎖線で示す輪郭を使用してもよい。

2. 図のバルブ穴は一例を示し，その位置は左右いずれの側にあけてもよい。

なお，チューブレスバルブ使用と限定する場合は，バルブの機能又はタイヤの着脱を妨げない限り，底部

でもよい。

リム径

の呼び

D部の外周

寸法

許容差

リム幅とリム径との組合せ

リム幅

の呼び

リム径の呼び

附属書1図1 5°深底リムの輪郭（記号5°DC）

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 4218 : 1999

リム幅

最小

寸法　許容差　寸法　許容差　寸法　許容差

最小

の呼び

寸法　許容差

最小　最小

角度　許容差

最大

注(5) チューブレスバルブ使用と限定する場合は，11.5±0.2でもよい。

(6) チューブレスバルブ使用と限定する場合は，9.7＋0

0.でもよい。

附属書1図2 5°深底リムの輪郭（記号5°DC）

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 4218 : 1999

備考1. 二点鎖線で示す輪郭を使用してもよい。

2. 図のバルブ穴位置は，左右いずれの側にあけてもよい。

なお，チューブレスバルブ使用と限定する場合は，バルブの機能又はタイヤの着脱を妨げない限り，左側ビ

ードシート幅 (P) の範囲を避けた位置又は底部でもよい。

3. P（ビードシート幅）は，5°±1を必要とする範囲を示す。

4. リムの呼びと附属書1図3及び附属書1図4に示すハンプ形式の組合せは附属書1表2の一覧表による。

単位 mm

リム径の呼び

D部の外周

寸法

許容差

附属書1図2 5°深底リムの輪郭（記号5°DC）（続き）

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 4218 : 1999

E寸法

リム幅の呼び

フランジの形

を表す記号

備考1. 括弧内のE寸法は，新設計車には使用しないことが望ましい。

2. 二点鎖線で示す輪郭を使用してもよい。

3. 図中左側の輪郭は，許容輪郭を用いてもよい。また，P及びR7の寸法は，附属書1図2に示す寸法を適用する。

附属書1図3 5°深底リム　ハンプ形式RHのビードシートの輪郭（記号5°DC）

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 4218 : 1999

備考1. 図中左側の輪郭は，附属書1図3による。また，許容輪郭を使用してもよい。

2. 二点鎖線で示す輪郭を使用してもよい。

附属書1図4 5°深底リム　ハンプ形式FHのビードシートの輪郭（記号5°DC）

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 4218 : 1999

附属書1表2 リムの呼びとハンプ形式との組合せ表

リムの呼び

ハンプ形式

なし

リムの呼び

ハンプ形式

なし

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 4218 : 1999

リムの呼び

D部の外周

寸法　許容差

D1部の外周

寸法　許容差　寸法　許容差

備考　図のバルブ穴の位置は，左右いずれの側にあけてもよい。

なお，チューブレスバルブ使用と限定する場合は，バルブの機能又

はタイヤの着脱を妨げない限り，左側ビードシート幅（約20）の範囲

を避けた位置又は底部でもよい。

附属書1図5 5°深底リム　ハンプ形式SLの輪郭（記号5°DC）

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 4218 : 1999

リムの呼び

寸法

許容差

備考　二点鎖線で示す輪郭を使用して

もよい。

附属書1図6 5°深底リムの輪郭（記号5°DC LT）

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 4218 : 1999

リムの呼び

D部の外周

寸法

許容差

附属書1図7 5°深底リムTタイプの輪郭（記号5°DC）

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 4218 : 1999

リム幅の呼び

寸法　許容差

最小　最小　最小

寸法　許容差

最小　最小

備考1. リムは，片側ビードシート着脱式であり，バルブ穴は着脱側に近づける。

2. P1（ビードシート幅）は5°±1°を必要とする範囲を示す。

3. 図のガター部分は，一例を示す。

リム径の呼び

D部の外周

寸法

許容差

リム幅とリム径との組合せ

リム幅の呼び

リム径の呼び

附属書1図8.1 浅底リムの輪郭（記号 SDC）

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 4218 : 1999

備考　図のガター部分は，一例を示す。

附属書1図8.2 バルブ穴位置及び長さの特例

リムの呼び15×5.50F SDC, 16×5.50F SDC，

15×6.00GS SDC及び16×6.00GS SDCの場合

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 4218 : 1999

リム幅の呼び

寸法　許容差

最小

寸法　許容差

最小 (参考)

備考1. このリムは，片側ビードシート着脱式であり，バルブ穴は着脱側に

近づける。

2. 図のガター部分は，一例を示す。

3. リムの呼び20×10.00WI, 24×10.00WIの場合の着脱側ビードシー

トは，下図で示す輪郭を使用してもよい。

附属書1図9 広幅平底リムの輪郭（記号 IRA）

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 4218 : 1999

リム幅の呼び

寸法　許容差

最小

寸法　許容差

最小

備考1. このリムは，片側ビードシート着脱式であり，バルブ穴は

着脱側に近づける。

2. 図のガター部分は，一例を示す。

3. リムの呼び24×8.00V, 24×8.50V及び24×9.00Vの場合の着

脱側ビードシートは，附属書1図9で示す許容輪郭を使用

してもよい。

リム径の呼び

D部の外周

寸法　許容差

リム幅とリム径との組合せ

リム幅の呼び

リム径の呼び

附属書1図10 広幅平底リムの輪郭（記号 IR）

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 4218 : 1999

リムの呼び

寸法　許容差

最小　最小　最小　最小　最大

寸法　許容差

最小

附属書1図11 15°深底リムの輪郭（記号15°DC）

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 4218 : 1999

備考1. 図のバルブ穴位置は，左右いずれの側にあけてもよい。

バルブの機能又はタイヤの着脱を妨げない限り，左側ビードシート幅 (P)

の範囲を避けた位置又は底部でもよい。

2. リムの呼び17.5×5.25, 17.5×6.00は二点鎖線で示す輪郭を使用してもよい。

3. 許容フランジ形状を使用してもよい。

4. P（ビードシート幅）は，15°±1°を必要とする範囲を示す。

リム径の呼び

D部の外周

寸法　許容差

附属書1図11 15°深底リムの輪郭（記号15°DC）（続き）

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 4218 : 1999

附属書2（参考）　生産量が少ない自動車用リムの輪郭

序文　この附属書は，生産量が少ない自動車用リムの輪郭について記述するもので，規定の一部ではない。

今後の市場の動向によって，次回見直し時にこの附属書に記載するリムを取捨選択して整理統合する。

1. 適用範囲　この附属書は，自動車用二つ割りリム，浅底リム，5°深底リム，及び15°深底リム（以

下，リムという。）のうち，生産量が少ないリムのタイヤを装着する側の輪郭（以下，輪郭という。）に適

用する。

2. 引用規格　次に掲げる規格は，この附属書に引用されることによって，この附属書の一部を構成する。

この引用規格は，その最新版を適用する。

JIS D 4102 ホイール及びリムの種類・呼び・表示

3. 種類　リムの輪郭の種類を，附属書2表1に示す。

附属書2表1 リムの輪郭の種類

種類

記号

図

二つ割りリム DT

附属書2図1 D

浅底リム

附属書2図2 H, N

5°深底リム 5°DC

15°深底リム 15°DC SW

適合する主な

タイヤの種類

フランジの形

を表す記号

附属書2図3 J

附属書2図4 L

附属書2図5 −

附属書2図6 −

乗用車用タイヤ，

軽トラック用タイヤ

小形トラック用タイヤ

乗用車用タイヤ，

小形トラック用タイヤ

備考　浅底リム以外のリムは，新規設計の際には使用しない。

4. リムの輪郭　リムの呼びに対するリムの輪郭及び寸法を，附属書2図1〜6に示す。許容差が示されて

いない寸法は，基準寸法を示す。

備考　リムの呼びは，JIS D 4102による。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 4218 : 1999

リムの呼び

寸法

許容差

備考1. リムの割り位置は，ビードシ

ート幅（最小16）をせばめな

い範囲において移動しても差

し支えない。

2. 二点鎖線で示す輪郭を使用し

てもよい。

附属書2図1 二つ割りリムの輪郭（記号 DT）

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 4218 : 1999

リムの呼び

寸法　許容差

最小　最小　最小

寸法　許容差

最大

備考1. リムは，片側ビードシート着脱式であり，バルブ穴は着脱側に近づける。

2. P1（ビードシート幅）は5°±1°を必要とする範囲を示す。

3. 図のガター部分は，一例を示す。

附属書2図2 浅底リムの輪郭（記号 SDC）

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 4218 : 1999

備考　図のバルブ穴は一例を示し，その位置は左右いずれの側にあけてもよい。

附属書2図3 5°深底リムの輪郭（記号5°DC）

リムの呼び13×31/2Jの輪郭

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 4218 : 1999

リムの呼び

寸法

許容差

最小

注(1) チューブレスバルブに使用を限定する場合は，11.5±0.2でもよい。

備考1. 図のバルブ穴位置は，左右いずれの側にあけてもよい。

なお，チューブレスバルブに使用を限定する場合は，機能上差し支えない範囲で，底部又は左側ビードシー

ト幅（最小25）の範囲を避けた位置でもよい。

2. 図の二点鎖線は，許容輪郭を示す。

3. 下図で示す輪郭を使用してもよい。

4. “最小25”は，5°±1°（ビードシート角度）を必要とする範囲を示す。

備考　図の二点鎖線は，許容輪郭を示す。

附属書2図4 5°深底リムの輪郭（記号5°DC）

フランジ記号L

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 4218 : 1999

リムの呼び

寸法

許容差

リム径の呼び

最大

D部の外周

寸法

許容差

備考　図のバルブ穴位置は，左右いずれの側

にあけてもよい。

バルブの機能又はタイヤの着脱を妨

げない限り，左側ビードシート幅（最

小18）の範囲を避けた位置又は底部で

もよい。

附属書2図5 15°深底リムの輪郭（記号 15°DC SW）

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 4218 : 1999

附属書2図6 15°深底リムの輪郭（記号 15°DC SWA）

リムの呼び 15.5×5.25 SWAの輪郭

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 4218 : 1999

リムの輪郭JIS改正原案作成委員会　構成表（順不同，敬称略）

氏名

（委員長）

（幹事）

（委員）

（関係者）

（事務局）

所属

青　木　章

財団法人日本自動車研究所

高　橋　行　夫

トピー工業株式会社

浦　田　益太郎

通商産業省機械情報産業局

穐　山　貞　治

通商産業省工業技術院標準部

関　上　義　明

通輸省自動車交通局技術安全部

橋　本　繁　晴

財団法人日本規格協会

中　込　常　雄

日本工業標準調査会規格調整専門委員会

石　丸　尋　士

社団法人自動車技術会

伊　藤　勝　利

社団法人日本自動車工業会

岩　橋　俊　彦

社団法人日本産業車両協会

隈　元　正　樹

社団法人日本自動車タイヤ協会

杉　本　泰　博

エンケイ株式会社

田　中　功

トピー工業株式会社

浜　田　和　男

中央精機株式会社

岩　佐　隆　雄

ミネベア株式会社

佐　野　勝

リンテックス株式会社

平　瀬　徹

輸送機工業株式会社

明　石　勝　憲

株式会社T･S･Y

吉　河　禎　二

マツダ部品工業株式会社

小　島　克　己

社団法人日本自動車部品工業会

尾　関　哲　哉

トヨタ自動車株式会社

大久保　隆　夫

日産自動車株式会社

吉　村　泰　律

株式会社本田技術研究所

杉　浦　秀　明

いすゞ自動車株式会社

元　山　達　郎

三菱自動車工業株式会社

染　谷　亨　男

スズキ株式会社

表　迫　裕　之

日産ディーゼル工業株式会社

大　出　亨　一

小松フォークリフト株式会社

嶋　田　英　之

株式会社コマツ

山　中　茂

東急車輌製造株式会社

伊　藤　富　夫

株式会社ブリヂストン

広　越　功　久

横浜ゴム株式会社

池　川　澄　夫

通商産業省工業技術院標準部

三　塚　隆　正

財団法人日本規格協会

大　石　和　男

エンケイ株式会社

渡　辺　由　文

マツダ部品工業株式会社

加　藤　賢　二

中央精機株式会社

倉　持　文　彦

いすゞ自動車株式会社

飯　田　康　二

社団法人軽金属協会

高　橋　マサ子

社団法人日本自動車部品工業会

文責　リムの輪郭JIS改正原案作成委員会