JIS F 0049 : 1994 舟艇用語－機関及び推進装置

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

F 0049-1994

舟艇用語−機関及び推進装置

Small crafts−Engine and propulsive systems−Vocabulary

1. 適用範囲　この規格は，スポーツ及び娯楽用の舟艇(1)の機関及び推進装置に関する用語及びその定義

について規定する。

注(1) 小形船の総称。

備考1. スポーツ及び娯楽用の舟艇のことを，“プレジャーボート”と呼ぶことがある。

2. この規格の引用規格を，次に示す。

JIS B 0108 往復動内燃機関用語（一般）

JIS B 0109 往復動内燃機関用語（主要部品）

JIS B 0110 往復動内燃機関用語（附属装置）

JIS D 0103 自動車用電装部品の名称に関する用語

JIS D 0104 自動車の主要装置用語

JIS F 0022 造船用語（機関編−主機，ボイラ，発電機関及び補機用原動機）

JIS F 0023 造船用語（機関編−補機器）

JIS F 0024 造船用語−機関−軸系，プロペラ及びウォータージェット推進装置

JIS F 0026 造船用語（機関編−ぎ装）

2. 分類　用語の分類は，次のとおりとする。

(1) 機関

(a) 機関一般

(b) 燃料・潤滑

(d) 冷却

(e) 電気・点火

(2) 動力伝達装置及び推進装置

(a) 一般

(b) 逆転減速機及び軸系

(3) 操作・運転

(4) 点検・整備

(5) 計器類

3. 用語及び定義　用語及びその定義は，次のとおりとする。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

F 0049-1994

なお，参考のために対応英語及び慣用語を示す。

また，参考図は，一例を示す。

(1) 機関

(a) 機関一般

定義

参考

番号

用語

主機

補機用機関

船内機

船内外機

船外機

ガソリン機関

ディーゼル機関

重油・軽油を燃料とし，圧縮点火によって作動

する内燃機関。

空冷機関

シリンダ・シリンダヘッドなどを空気で冷却す

る内燃機関。

水冷機関

直接冷却機関

シリンダ・シリンダヘッドなどを水で冷却する

内燃機関。

海水・淡水などで直接冷却する内燃機関。

間接冷却機関

熱交換器を介して冷却する内燃機関。

4サイクル機関

2サイクル機関

4行程で1サイクルを完結する内燃機関（JIS B

0108参照）。

2行程で1サイクルを完結する内燃機関（JIS B

0108参照）。

定格出力

所定の条件下で，機関が出すことができる軸出

力を製造業者が表示する値（JIS B 0108参照）。

定格回転速度

定格出力に対応する機関の回転速度。

無負荷最低回転速

度

無負荷において，安定して運転可能な機関の最

低回転速度。

無負荷最高回転速

度

調速機付き機関において，無負荷にしたとき安

定して運転可能な機関の最高回転速度。

トローリング回転

速度

前進又は後進で，安定して運転可能な機関の最

低回転速度。

備考　プロペラの最低回転速度を意味すること

もある。

船の推進に必要な原動力となる機関。

船に装備する主機以外の機関。

備考　補助機関ともいう。

船体の内側に据え付ける主機。

機関本体を船体の内側に，アウトドライブ装置

を船体の外側に装備する主機。

機関本体と推進装置及び操だ装置とを一体に

し，船体の外側に装備する推進機。

燃料としてガソリンを用いる内燃機関（JIS B

0108参照）。

対応英語

慣用語

スターンド

ライブ

アイドリン

グ，

ローアイド

ル

ハイアイド

ル

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(b) 燃料・潤滑

番号

用語

定義

参考

対応英語

慣用語

気化器

機関の吸気量と燃料流量を制御し，併せて燃料

を微粒化する装置（JIS B 0110参照）。

備考　キャブレタともいう。

燃料噴射ポンプ

噴射弁を通じて燃料を供給するポンプ（JIS B

0110参照）。

船外機などに用いられる携帯用の燃料タンク。

ポータブル燃料タ

ンク

燃料（供給）ポンプ　燃料タンクから気化器又は，燃料噴射ポンプに

燃料を送るポンプ（JIS B 0110参照）。

混合ガソリン

2サイクル機関用のエンジンオイルを混合した

ガソリン。

オクタン価

ガソリン機関で，燃料のアンチノック性を表す

値（JIS B 0108参照）。

セタン価

エンジンオイル

ディーゼル機関で，ディーゼルノックに関連し

て燃料の着火性を表す値（JIS B 0108参照）。

内燃機関に用いる潤滑油。

ギヤオイル

オイルポンプ

オイル混合比

歯車，軸受部などに用いる潤滑油。

機関の潤滑油を圧送，又は循環させるポンプ。

分離給油装置

オイルクーラ

SAE粘度分類

APIサービス分類

混合ガソリンにおけるエンジンオイルと燃料と

の容積比。

2サイクル機関で，燃料とエンジンオイルを個別

に機関に供給する装置。

エンジンオイルの温度を下げるための熱交換

器。

Society of Automotive Engineers（SAE：アメリカ

自動車技術協会）が定めたエンジンオイル及び

ギヤオイルの粘度による分類。

American Petroleum Institute（API：アメリカ石油

学会）が定めたエンジンオイル及びギヤオイル

の用途，運転要件による分類。

番号

用語

定義

参考

対応英語

過給機

吸入効率を高めるため，新気を周囲の大気圧以

上の圧力に高めるための吸気装置（JIS D 0104

参照）。

ターボ過給機

排気タービンを使用した過給機（JIS B 0110参

照）。

空気冷却器

過給機で圧縮された空気を海水又は清水で冷却

する装置。

ブーストコンペン

セー夕

エアフイルタ

ディーゼル機関の過給空気の圧力を感知して，

燃料噴射量を調整する装置。

空気中のちり・ほこりが機関内に吸い込まれる

のを防ぐ装置。

慣用語

インターク

ーラ，

アフターク

ーラ

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番号

用語

定義

参考

逆火防止金物

内燃機関などの火炎が逆流するのを防止する金

物（JIS F 0026参照）。

備考　フレームアレスタともいう。

乾式排気

排気ガスを機関冷却用排水と混合せずに排出す

ること。

湿式排気

排気ガスを機関冷却用排水と混合して排出する

こと。

ウォータロック装

置

湿式排気で，排気管内の水が機関に浸入するの

を防ぐ装置。

エキゾストミキシ

ングエルボ

排気マニホルド

湿式排気で，機関冷却用排水と排気ガスとを混

合して排出する管装置。

各シリンダの排気を排気管に導く集合管（JIS B

0109参照）。

対応英語

慣用語

(d) 冷却

番号

用語

定義

海水ポンプ

機関へ冷却用海水などを供給するポンプ。

清水ポンプ

間接冷却機関で，冷却用清水を循環させるポン

プ。

清水クーラ

清水リザーブタン

ク

間接冷却機関で，冷却用清水を海水などによっ

て冷却する熱交換器。

機関冷却清水用の予備タンク。

参考

対応英語

慣用語

(e) 電気・点火

参考

番号

用語

定義

バッテリーから機関への電源回路を開閉するス

イッチ。

スタータの回路を開閉するスイッチ（JIS D 0103

参照）。

バッテリースイッ

チ

スタータスイッチ

スパークプラグ

電極間に電気火花を飛ばし，エンジンの混合気

に点火させるプラグ（JIS D 0103参照）。

点火プラグ

グロープラグ

ディーゼル機関で，始動時に電流を通じ，赤熱

させて燃料の着火を助けるプラグ。

予熱栓

エアヒータ

ディーゼル機関で，始動時に吸入空気を予熱さ

せる始動補助装置。

オルタネータ

内蔵したダイオードによって整流し，直流出力

を出す充電用ゼネレータ。ICレギュレータ，真

空ポンプ付の場合がある（JIS D 0103参照）。

インテーク

ヒータ

ACゼネレー

タ，

ACダイナモ

停止ボタン

非常停止スイッチ

機関を停止させるためにマグネトの一時回路を

短絡するスイッチ（JIS B 0110参照）。

備考　ストップスイッチともいう。

緊急時に機関を停止させるためのスイッチ。

備考　エマージェンシーストップスイッチとも

いう。

対応英語

慣用語

メインスイ

ッチ

キルスイッ

チ，

セーフティ

スイッチ

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(2) 動力伝達装置及び推進装置

(a) 一般

番号

用語

逆転減速機

定義

参考

対応英語

慣用語

主機の回転速度をプロペラ回転速度に減速する

とともに，プロペラ回転方向だけを正逆切替え

可能な装置（JIS F 0022参照）。

マリンギヤ

アウトドライブ装

置

逆転減速機構，クラッチ機構，操だ機構，プロ

ペラなどから一体にして，トランサム部に装着

される推進装置。

ウォータジェット

推進装置

プロペラ

船底から吸い込んだ水を噴射し，その反動で船

を推進させる装置。

アンチ−ベンチレ

ーションプレート

プロペラへの空気吸込みを防止するため，プロ

ペラ上方に設置された板状の部材（参考図1参

照）。

スプラッシュ防止

板

減速比

喫水面からの水しぶきの飛散を防止する板状の

部材。

備考　アンチ−スプラッシュプレートともいう

（参考図1参照）。

主機の回転速度とプロペラの回転速度との比。

クラッチ

羽根の回転によってスラストを発生し，船を推

進させる装置（JIS F 0024参照）（参考図1及び

参考図4参照）。

入力軸から出力軸に伝達される動力の遮断及び

結合を可能とする装置。機械式，油圧式，電気

式，電磁式などの種類がある（JIS F 0024参照）。

ギヤ比

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参考図1 船外機の各部名称

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(b) 逆転減速機及び軸系

番号

用語

定義

参考

対応英語

弾性継手

入力軸のトルク変動を弾性体によって吸収して

出力軸に動力を伝達する装置。一般には弾性体

としてゴム又はバネを用いる（JIS F 0022参照）。

軸継手

ハーフカップリン

グ

中間軸

軸をつなぐ継手。

備考　主として1対のフランジ形状のものが使

用される（JIS F 0024参照）（参考図2参

照）。

1対のフランジ状軸継手のうちの一方の部材。

プロペラ軸

プロペラ軸と主機とを連結する軸（JIS F 0024

参照）。

プロペラを装備する軸（JIS F 0024参照）（参考

図2及び参考図4参照）。

キール式

キール（竜骨）をもつ船において，船尾管軸受

と船内に設けた軸受装置とでプロペラ軸を固定

的に支える支持方式。主として，大形船に用い

られる（参考図2及び参考図4参照）。

ブラケット式

船外に設置した張出し軸受（ブラケット）と船

尾管軸受とでプロペラ軸を固定的に支える支持

方式。

備考　小形船に用いられる（参考図2参照）。

引揚管式

船外のプロペラ軸と船尾管軸の間に自在継手

（ユニバーサルジョイント）を使用し，プロペ

ラ軸を上下に移動可能とした支持方式。主とし

て，小形漁船に用いられる（参考図2参照）。

船尾管シール装置

軸系の船体貫通部から海水が船内に流入するの

を防ぐ装置（参考図3参照）。

船尾管

船尾管軸

軸が船体を貫通し，船外にでる箇所に装備する

筒状の構造物（JIS F 0024参照）（参考図2及び

参考図3参照）。

船尾管内を通る中間軸又はプロペラ軸（参考図2

及び参考図3参照）。

船尾管軸受

船尾管内にあって，プロペラ軸又は船尾管軸を

支える軸受（JIS F 0024参照）（参考図3参照）。

慣用語

相カップリ

ング

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参考図2 各種プロペラ軸支持方式

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参考図3 船尾管シール装置例

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定義

参考

番号

用語

プロペラ羽根

プロペラボス

プロペラナット

プロペラ直径

プロペラピッチ

スキュー角

ハイスキュープロ

ペラ

スーパーキャビテ

ーションプロペラ

プロペラの翼面上に積極的にキャビテーション

を発生させた時に，より高い性能を得ようとす

るプロペラ（JIS F 0024参照）。

サーフェースプロ

ペラ

二重反転プロペラ

プロペラアパーチ

ャ

プロペラボス排気

大半を水面上に露出した状態で作動させ，水没

部の抵抗を低減することで船の推進効率を高め

たプロペラ。

同軸の2個のプロペラを互いに反対方向に回転

させ，プロペラ効率を向上しようとするプロペ

ラ。

プロペラを取り付ける部分の船体の空所。

プロペラボスを二重構造とし，空洞部から排気

ガスを排出するアウトドライブ特有の排気方式

（参考図4参照）。

シヤピン

プロペラに過剰な負荷が作用した場合，主要部

品の保護のため切断されるように作られた，プ

ロペラ軸とプロペラとを結合するピン。

プロペラのスラストを出す羽根状の部分（JIS F

0024参照）（参考図4参照）。

プロペラをプロペラ軸に取り付けるボス部（JIS

F 0024参照）（参考図4参照）。

プロペラをプロペラ軸に締め付けるナット（JIS

F 0024参照）（参考図4参照）。

プロペラ羽根先端が回転して描く円の直径（JIS

F 0024参照）（参考図4参照）。

対応英語

慣用語

プロペラ翼

プロペラ羽根のねじれ角度によって，プロペラ

の1回転で進む理論上の距離（JIS F 0024参照）

（参考図4参照）。

プロペラ羽根投影図において，プロペラ軸中心

と羽根幅中心線の羽根先端の点とを結ぶ直線

と，プロペラ軸中心から羽根幅中心線へ引いた

接線とがなす角度（JIS F 0024参照）（参考図4

参照）。

スキュー角が大きいプロペラ（JIS F 0024参照）。 highly skewed

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参考図4 船外機用プロペラ

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(3) 操作・運転

番号

用語

定義

参考

対応英語

慣用語

中立

クラッチが連結していない状態又は船に推力が

働かない状態。

前進

クラッチが前進側に連結した状態又は船に前進

推力が働く状態。

後進

クラッチが後進側に連結した状態又は船に後進

推力が働く状態。

シフトレバー

中立から前進及び後進にクラッチを切り換える

レバー（参考図1参照）。

リモートコントロ

ールヘツド

シフト及びスロットルの遠隔操作装置の操作

部。

リモートコントロ

ールケーブル

リモートコントロールヘッドと機関及びドライ

ブ装置間を連動させるケーブル。

リコイルスタータ

暖機運転

すり合わせ運転

始動用ロープがばねなどで自動的に巻き戻る始

動装置（参考図1参照）。

航走前に無負荷で機関を暖める運転。

トリム操作

航走姿勢の釣合いをとるためにドライブ装置の

傾斜角度を調整すること。

ティルトアップ

保管などのためにドライブ装置を水面上にはね

あげること。

ティルトダウン

水面上にはねあげられたドライブ装置を元に戻

すこと。

ティラーハンドル

船の進行方向を変えるための棒状の操だハンド

ル（参考図1参照）。

浅瀬航走装置

浅瀬を航走するためにドライブ装置を傾斜させ

る装置。

クラッシュアスタ

ーン

危険回避のため，前進速度が速いうちにクラッ

チを前進から後進に急速に切り換える操作。

機関のしゅう動部をなじませるために行う運転

（JIS B 0108参照）。

リモートコ

ントロール

ボックス

ならし運転

(4) 点検・整備

番号

用語

定義

参考

対応英語

給油口

燃料又は潤滑油を入れる口。

検油棒

オイルフィルタ

機関潤滑油の量を点検する棒状の測定器（JIS B

0110参照）。

潤滑油中の異物を除去し，清浄にするフィルタ。 oil filter

潤滑油を抜き取るための穴の栓（参考図1参照）。 oil drain plug

オイルドレンプラ

グ

燃料フィルタ

ウォータストレー

ナ

注水口

燃料中の異物を除去し，清浄にするフィルタ

（JIS B 0110参照）。

備考　フューエルフィルタともいう。

機関冷却水中の異物を除去し，清浄にする装置。 water strainer

機関冷却水を注入又は点検する口。

慣用語

補油口

海水こし器

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F 0049-1994

番号

用語

定義

参考

対応英語

検水口

機関冷却水の循環を検知するための冷却水排出

口。

水洗プラグ

機関冷却水循環経路内を清水で洗浄するための

通路の栓（参考図1参照）。

アノード

ビルジポンプ

不凍液

電食作用による腐食を防止するための亜鉛など

の電極。

ビルジの移送又は排出に使用するポンプ（JIS F

0023参照）。

機関冷却水の凍結防止に用いる液体。

備考　冷却装置のさび止め・防食なども兼ねる

場合が多い。

慣用語

(5) 計器類

番号

用語

定義

参考

対応英語

回転計

速度計

機関の回転速度を示す計器。

航走速度を示す計器。

燃料計

水温計

燃料タンク内の燃料残量を示す計器。

機関冷却水の温度を示す計器。

トリム計

船外機や船内外機のドライブユニットの傾斜角

度を示す計器。

アワーメータ

油面計

機関の稼働時間を積算して示す計器。

機関潤滑油の量を示す計器。

油圧計

水圧計

機関又は駆動系の潤滑油の作動圧力を示す計

器。

機関冷却水の作動圧力を示す計器。

電圧計

機関電気系の作動電圧を示す計器。

給気圧力計

機関へ供給する空気の圧力を示す計器。

警報ランプ

機関の冷却水温，潤滑油圧などの異状を光で知

らせる警報器。

警報ブザー

機関の冷却水温，潤滑油圧などの異状を音で知

らせる警報器。

慣用語

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

F 0049-1994

原案担当作業委員会　構成表

（委員長）

（委員）

（事務局）

氏名

所属

坪　井　勇

魚　谷　明　彦

森　佑　一

井　上　順　之

土　本　寛　治

大　穀　圭　介

菊　池　正　和

牛　村　正　治

斉　藤　公　男

品　田　和　良

小　郷　一　郎

冨　永　恵　仁

三信工業株式会社

財団法人日本海事協会

日本小型船舶検査機構

いすゞ自動車株式会社

三信工業株式会社

スズキ株式会社

トーハツ株式会社

日産自動車株式会社

本田技研工業株式会社

ヤンマーディーゼル株式会社

財団法人日本船舶標準協会