2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
F 2006-1976
オープンチョック
Open Chocks
1. 適用範囲 この規格は,船に用いるオープンチョックについて規定する。
引用規格:
JIS G 3525 ワイヤロープ
JIS G 5101 炭素鋼鋳鋼品
JIS G 5501 ねずみ鋳鉄品
JIS L 2701 麻ロープ
2. 種類 種類は,材料によって区分し,次の表のとおりとする。
表
種
類
記
号
鋳鉄製
鋳鋼製
3. 構造,形状,寸法及び材料 構造,形状,寸法及び材料は,付図1及び付図2のとおりとする。
4. 製品の呼び方 製品の呼び方は,規格名称,種類及び呼び寸法による。ただし,規格名称の代わりに
規格番号を用いてもよい。
例: オープンチョック鋳鉄製150又はJIS F 2006 FC 150
オープンチョック鋳鋼製150又はJIS F 2006 SC 150
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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F 2006-1976
付図1 鋳鉄製
単位 mm
本
体
呼
び
寸
法
計算
ボル
適用ロープ径
取付ボルト穴
(参考)
質量
ワイヤ
合成
トの 数 穴
麻ロ
繊維
径 P P1
ロープ
ープ
ロー
ねじ
プ
呼び
備考1. 材料は,JIS G 5501(ねずみ鋳鉄品)のFC20による。
2. 計算質量には取付ボルトの質量は含まない。
3. 適用ロープのワイヤロープはJIS G 3525(ワイヤロープ)の4号 (6×24) ,麻ロープはJIS L 2701(麻ロープ)
の1類マニラロープ1種,合成繊維ロープはナイロンロープによる。
4. ロープのすれる面は,滑らかに仕上げる。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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F 2006-1976
付図2 鋳鋼製
単位 mm
呼
び
寸
法
計算質量
ワイヤ
適用ロープ径(参考)
ロープ
麻ロープ 合成繊維
ロープ
備考1. 材料は,JIS G 5101(炭素鋼鋳鋼品)のSC42による。
2. 適用ロープのワイヤロープはJIS G 3525の4号 (6×24) ,麻ロープはJIS L 2701の1類マニラロープ1種,
合成繊維ロープはナイロンロープによる。
3. ロープのすれる面は,滑らかに仕上げる。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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F 2006-1976
船舶部会 ぎ装金物専門委員会 構成表(昭和43年4月1日改正のとき)
(委員会長)
(関係者)
(事務局)
(事務局)
氏名
小 山 永 敏
青 野 章
新 倉 岩次郎
上 田 満 弘
井 上 英 治
田 付 僊 治
貫 名 貴 信
田 島 義 弘
種 村 真 吉
高 柳 武 雄
柴 田 寛
菱 田 一 郎
花 野 敏 夫
村 上 栄
野 口 悌 三
西 岡 正 美
中 村 寿
西 山 安 武
高 橋 勇 吉
林
茂
梅 沢 春 雄
大 和 佳 助
小 島 誠太郎
船 橋 敬 三
浜 田 昇
佐 藤 美津雄
松 川 安 一
草 野 博
木 内 貞 夫
前 川 武 也
大久保 和 夫
江 口 信 彦
所属
横浜国立大学
株式会社立野製作所
新倉工業株式会社
株式会社上田鉄工所
日本鋼管株式会社鶴見造船所
石川島播磨重工業株式会社船舶事業部(東京)
浦賀重工業株式会社浦賀工場
日立造船株式会社
川崎重工業株式会社
三井造船株式会社玉野造船所
石川島播磨重工業株式会社船舶事業部(相生)
日立造船株式会社因島工場
三菱重工業株式会社長崎造船所
漁船協会
日本船主協会
日木造船工業会
株式会社アジア船舶工業社
東京商船大学
日本海事協会
日本造船研究協会
船舶技術研究所
防衛庁装備局
水産庁生産部
運輸省船舶局
運輸省船舶局
運輸省船舶局
工業技術院標準部
日本造船研究協会
工業技術院標準部機械規格課
工業技術院標準部機械規格裸
工業技術院標準部機械規格課(昭和51年11月1日改正のとき)
工業技術院標準部機械規格課(昭和51年11月1日改正のとき)