2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
F 3443-1995
船用小形鋼製滑車
Shipsʼ small size steel blocks
1. 適用範囲 この規格は，船の食料，ガスボンベ，補機類の部品などの積込みに用いる小形鋼製滑車（以
下，滑車という。）について規定する。
備考 この規格の引用規格を，次に示す。
JIS B 0205 メートル並目ねじ
JIS B 1181 六角ナット
JIS B 1351 割りピン
JIS B 2801 シャックル
JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材
JIS G 4051 機械構造用炭素鋼鋼材
JIS G 5501 ねずみ鋳鉄品
JIS H 5111 青銅鋳物
2. 種類 滑車の種類は，頭部の形状によって表1のとおりとする。
表1
種類
呼び径
3. 構造，形状及び寸法 滑車の構造，形状及び寸法は，付図1による。
4. 材料 滑車の材料は，表2のとおりとする。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2
F 3443-1995
表2
部品番号
部品名称
材料
外帯
JIS G 3101のSS400
中心ピン及びナット
側板
スイベルアイ
JIS G 3101のSS400
鋼板
JIS G 4051のS25C
JIS G 3101のSS400
スイベルフック
リベット
スイベル用ナット
JIS G 4051のS25C
JIS G 3101のSS400
棒鋼
JIS G 3101のSS400
シャックル
はさみ金
はさみ金
JIS G 4051のS25C
JIS G 3101のSS400
鋼管
鋼管
リベット
割りピン
シーブ本体
シーブ用ブシュ
棒鋼
黄銅線又は棒鋼
JIS G 5501のFC200
JIS H 5111のBC6
5. 試験及び検査
5.1
荷重試験 荷重試験は，表3に示す要領によって試験荷重を加えて行う。
表3
種類
呼び径
項目
使用荷重
試験荷重
試験方法
備考 単滑車の使用荷重とは，滑車を通過する
索の一端に負荷できる最大荷重をいう。
5.2
解放検査 荷重試験終了後，解放して各部の検査を行い，異状があってはならない。
6. 製品の呼び方 製品の呼び方は，規格の名称又は規格番号並びに種類及び呼び径による。
例 船用小形鋼製滑車SE100又はJIS F 3443 SE100
7. 表示 滑車の見やすい箇所に，次の事項を刻印する。
(1) 呼び径又は識別番号
(2) 使用荷重
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F 3443-1995
(3) 製造年月
(4) 製造業者名又はその略号
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F 3443-1995
付図1
単位mm
呼び径
フック
種類
呼び径
使用ワイヤ
ロープの径
参考
計算質量 (kg)
10又は12
10又は12
備考1. 計算質量は，シャックルの質量を除く。
2. スイベル部のねじはJIS B 0205の規定による。
3. 六角ナットはJIS B 1181，割りピンはJIS B 1351及びシャ
ックルはJIS B 2801の規定による。
4. 注油は，油又はグリースで行う。
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F 3443-1995
船舶部会 船用荷役器具専門委員会 構成表（昭和49年5月1日制定のとき）
（委員会長）
（事務局）
（事務局）
（事務局）
氏名
西 山 安 武
石 川 一 郎
尾 花 皓
竹 内 健 二
草 野 博
大 友 義 雄
寺 本 虎 夫
東 田 典 男
山 田 清
平 貴 夫
花 田 堯之助
出 口 暢 昭
三 谷 恵 幸
田 中 誠 一
粟 津 曻
本 田 脩 三
安 藤 健 蔵
奥 山 孝 志
森 川 卓
和 田 雅 敬
桜 井 俊 彦
佐 野 則 雄
小 林 秋 穂
山 形 智 幸
高 橋 潔
所属
東京商船大学
財団法人日本海事協会
運輸省船舶局
工業技術院標準部
財団法人日本船舶標準協会
株式会社立野製作所
株式会社寺本鉄工所
北川工業株式会社
株式会社アジア船舶工業社設計部
日本鋼管株式会社鶴見造船所船舶設計部
石川島播磨重工業株式会社横浜第2工場造船設計部
住友重機械工業株式会社船舶事業部造船設計部
三井造船株式会社藤永田造船所造船設計部
川崎重工業株式会社神戸工場造船設計部
三菱重工業株式会社神戸造船所造船設計部
日立造船株式会社向島工場工務部
佐世保重工業株式会社佐世保造船所造船設計部
社団法人日本中型造船工業会
社団法人日本船主協会
船舶整備公団工務部
工業技術院標準部機械規格課
工業技術院標準部機械規格課
工業技術院標準部機械規格課（平成2年7月5日改正のとき）
工業技術院標準部機械規格課（平成2年7月5日改正のとき）
工業技術院標準部機械規格課（平成7年3月28日改正のとき）
