2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2
K 6849-1994
図1 試験片取付け具
図2 角棒形引張り接着強さ試験片
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
K 6849-1994
接着剤の引張り接着強さ試験方法
Testing methods for tensile strength of adhesive bonds
1. 適用範囲 この規格は，接着剤の引張り接着強さの試験方法について規定する。
備考1. この規格の引用規格を，次に示す。
JIS K 6800 接着剤・接着用語
JIS K 6848 接着剤の接着強さ試験方法通則
JIS K 6900 プラスチック−用語
2. この規格の対応国際規格を，次に示す。
ISO 6922 : 1987 Adhesives−Determination of tensile strength of butt joints
3. この規格の中で｛ ｝を付けて示してある単位及び数値は，従来単位によるものであって参
考値である。
2. 用語の定義 この規格で用いる主な用語の定義は，JIS K 6800及びJIS K 6900による。
3. 試験の一般条件 試験の一般条件は，JIS K 6848の3.（試験の一般条件）による。
4. 接着剤の採取方法及び取扱方法 接着剤の採取方法及び取扱方法は，JIS K 6848の4.（接着剤の採り
方及び取扱い方）による。
5. 試験機 試験機は，破壊荷重が引張試験機の容量の15〜85%に当たるもので，その標準荷重に対し許
容差±1%のものを用いる。荷重速度は毎分3.92kN {400kgf} 以下，又はクロスヘッドの移動速度を毎分
50mm以下に調整する。
試験片取付け具は，試験片を装着し，荷重を掛けると同時に自動的に位置が調整され，荷重方向が接着
面に垂直になる構造のものとする。その一例を図1に示す。
6. 試験片
6.1
被着材の種類 被着材の種類は，JIS K 6848の5.（被着材及びその表面処理）に規定する金属，プ
ラスチック，強化プラスチック及びゴムとする。
6.2
る。
試験片の形状及び寸法 試験片の形状及び寸法は，被着材の種類によって図2〜4に示すとおりとす
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2
K 6849-1994
図1 試験片取付け具
図2 角棒形引張り接着強さ試験片
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
3
K 6849-1994
図3 丸棒形引張り接着強さ試験片（金属）
図4 変形角棒引張り接着強さ試験片（強化プラスチック）
6.3
被着材の表面処理 被着材の表面処理は，JIS K 6848の5.による。
6.4
試験片の作製
(1) 被着材は板，角棒又は丸棒素材を機械加工したものを接着する。
ゴムは，図5に示すように丸棒試験片の先端に適切な接着剤ではり付ける。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
4
K 6849-1994
図5 ゴム引張り接着強さ試験片
(2) 接着剤は，変動の最も少ない最適接着が得られるように，製造業者の指示によって取り扱うものとす
る。当事者間で合意した場合には，他の条件を使用してもよい。
(3) 接着剤の硬化過程中に試験片の突合せがうまくいくように適当な固定ジグを用いる。各種の形の試験
片を固定ジグで突き合わせた場合，試験片の端部にある試験片保持用あなは，試験片の軸に直角であ
り，また，各あなは互いに直角になるように保持する。（図6参照）
図6 試験片の接合許容差
6.5
試験片の状態調節 試験片は，接着剤硬化後JIS K 6848の3.1（試験室の状態）の平衡状態になった
後，試験を行う。
6.6
試験片の数 試験片の数は，5個以上とする。
6.7
試験片の再使用 金属試験片は，接着剤を完全に取り除けば，接着面を清浄再使用することができ
る。
7. 操作 試験片を試験片取付け具によって試験機に装着し，荷重を掛けて試験を行い，試験片の破壊す
るときの最大荷重を記録する。
なお，このとき破壊の状態を調べる。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
5
K 6849-1994
8. 測定結果の処理
8.1
引張り接着強さ 7.で得られた最大荷重と実測した接着面積から次の式によって，個々の試験片につ
いての接着剤の引張り接着強さを求め，全測定値の平均を整数位に丸めて引張り接着強さとする。
S＝
P
A
ここに， S： 引張り接着強さ (N/mm2) {kgf/cm2}
P： 最大荷重 (N) {kgf}
A： 試験片の接着面積 (mm2) {cm2}
8.2
破壊の状態 試験片の破壊の状態は，表1に従いその種類を区別する。
表1 破壊の種類
記号
破壊の種類
接着破壊
凝集破壊
被着材破壊
9. 報告 報告には，次の事項を記録する。
(1) 接着剤の種類及び配合
(2) 被着材の種類及び表面処理方法
(3) 試験片の種類，作製方法及び接着条件（個々の試験片の寸法，圧締方法，圧力と時間，加熱方法，温
度と時間，保持時間），接着剤の塗布量と塗布方法
(4) 試験片の個数
(5) 試験時の荷重速度又はクロスヘッドの移動速度
(6) 個々の試験片の引張り接着強さの平均値及び最大・最小値
(7) 破壊の状態
(8) その他特記すべき事項
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
6
K 6849-1994
JIS K 6849改正原案作成委員会 構成表
氏名
（委員長）
（事務局）
小 野 昌 孝
宮 入 裕 夫
天 野 晋 武
長 沢 長八郎
本 橋 健 司
大 黒 昭 夫
高 島 米 司
細 川 幹 夫
柳 原 栄 一
増 原 憲 一
斉 藤 満
鶴 田 康 彦
岩 田 立 男
柳 沢 誠 一
永 田 宏 二
永 沢 滋
滝 沢 稔
田 村 靖 夫
池 田 修
若 林 一 民
池 田 順 一
岡 崎 久
所属
実践女子大学
東京医科歯科大学
工学院大学
工業技術院製品科学研究所
建設省建築研究所
農林水産省林業試験場
財団法人接着剤研究所
工業技術院標準部繊維化学規格課
株式会社日立製作所
日新製鋼株式会社
株式会社東洋精機製作所
大成建設株式会社
ヤマハ株式会社
横浜ゴム株式会社
セメダイン株式会社
コニシ株式会社
ヘキスト合成株式会社
豊年製油株式会社
日立化成ポリマー株式会社
ノガワケミカル株式会社
財団法人日本規格協会
日本接着剤工業会
