2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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T 5402 : 2000
図1 形状（一例）
図2 種類，寸法及び角度
表1 種類，寸法及び角度
種類・番号
B021又は#23
寸法 (mm)
角度（度）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
T 5402 : 2000
まえがき
この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，厚生大臣が改正した日本工
業規格である。これによってJIS T 5402 : 1979は改正され，この規格に置き換えられる。
今回の改正では，日本工業規格と国際規格との対比，国際規格に整合した日本工業規格の作成及び日本
工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするために，ISO 7492 : 1997, Dental explorersを基礎と
して用いた。
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
T 5402 : 2000
歯科用エキスプローラ
Dental explorers
序文 この規格は，1997年に第2版として発行されたISO 7492, Dental explorersを基に作成した日本工業
規格であり，寸法許容差の一部と耐食性及び耐熱性試験の一部（6.4耐食性及び耐熱性試験の蒸気温度の規
定）を除いて，対応国際規格と整合させ改正した。
なお，この規格で点線の下線を施してある箇所は，対応国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲 この規格は，歯科で使うエキスプローラ（以下，エキスプローラという。）について規定す
る。
備考 この規格の対応国際規格を，次に示す。
ISO 7492 : 1997 Dental explorers
2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格のうち，発行年を付記してあるものは，記載の年の版だけがこの規格の規定を構成
するものであって，その後の改正版・追補には適用しない。発効年を付記していない引用規格は，その最
新版（追補を含む。）を適用する。
JIS G 4303 ステンレス鋼棒
JIS G 4309 ステンレス鋼線
JIS G 4318 冷間仕上ステンレス鋼棒
JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
JIS Z 2244 ビッカース硬さ試験−試験方法
ISO 13402 : 1995 Surgical and dental hand instruments−Determination of resistance against
autoclaving, corrosion and thermal exposure
3. 形状，種類，寸法及び角度 エキスプローラは，作業部と柄部とから構成され，形状については，図
1，種類，寸法及び角度については，図2及び表1による。
なお，全長は178mm以下でなければならない。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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T 5402 : 2000
図1 形状（一例）
図2 種類，寸法及び角度
表1 種類，寸法及び角度
種類・番号
B021又は#23
寸法 (mm)
角度（度）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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T 5402 : 2000
種類・番号
寸法 (mm)
角度（度）
G071又は#18
H081又は#25
H082又は#9
H083又は#3
注*
種類・番号G071又は#18については，h1，h2の許容差を±1.0，αの許容差を±10°とする。
a) 寸法のはかり方 寸法については，表2によって測定する。
表2 測定部位
寸法
ブレードの長さ
ブレードの高さ
シャンクの高さ
ブレード半径
ブレードの角度
オフセット角
測定点
ブレードの中心線に対して平行に，ブレードの最先端から
ブレードとシャンクの境界までの距離。
ブレードの先端から図3の中心線までの距離。
シャンクの第一曲げ点の最外側から図3の中心線までの距
離。
ブレード内側の曲率半径
ブレードの中心線と器具の中心線とがなす角度。
平面図に対して90度の方向から器具を見た状態で，シャ
ンクの中心線と作業端（第一曲げ点でタンジェント角をな
したところ）の中心線に平行な線との角度（図2G参照）。
図3 寸法測定点
4. 品質
4.1
外観 エキスプローラは，さび，きず，変色及び変形がなく，3.に規定する形状でなければならない。
また，作業部は，鏡面仕上げ，つや消し仕上げのいずれかに仕上げられており，柄部は，清掃しやすい表
面形状でなければならない。
4.2
マルテンサイト系ステンレス鋼製作業部のビッカース硬さ 作業部のビッカース硬さは，6.2によっ
て試験したとき，500〜650HVlでなければならない。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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T 5402 : 2000
4.3
オーステナイト系ステンレス鋼製作業部の引張強さ 作業部の引張強さは，6.3によって試験したと
き，1 700 MPa以上でなければならない。
4.4
耐食性及び耐熱性 エキスプローラは，6.4によって試験したとき，さび及び変色がなく，その外観
が変化してはならない。また，試験後の作業部の硬さは，4.2に規定する範囲内であるか，又は引張強さが
4.3に規定する値以上でなければならない。
4.5
作業部と柄部との結合強さ 作業部と柄部とは，6.5によって試験したとき，緩んではならない。た
だし，この試験は，6.4の試験の後に行う。
5. 材料 作業部の材料は，JIS G 4303，JIS G 4309及びJIS G 4318に規定するマルテンサイト系又はオ
ーステナイト系ステンレス鋼を用いるか，若しくはこれらと同等以上の製品の品質が確保できる同系統の
材料とする。
6. 試験
6.1
試験項目 エキスプローラの試験項目は，次による。
a) ビッカース硬さ試験
b) 引張強さ試験
c) 耐食性及び耐熱性試験
d) 結合強さ試験
6.2
ビッカース硬さ試験 作業部を，JIS Z 2244に規定する試験方法によって測定する。
6.3
引張強さ試験 作業部を，JIS Z 2241に規定する試験方法によって測定する。
6.4
耐食性及び耐熱性試験 耐食性及び耐熱性試験は，次によるほか，ISO 13402の規定によって行って
もよい。
a) 沸騰水中に，エキスプローラを現品のまま浸して，30分間煮沸する。その後加熱を停止して，そのま
まの状態で1時間放置した後，エキスプローラを取り出して空気中で室温になるまで放置する。この
操作を5回反復する。次に，倍率が5倍以上の拡大鏡で，さび及び変色がないかどうか調べる。
b) 高圧蒸気滅菌器（オートクレーブ）を用いて，蒸気温度132±2℃・蒸気圧0.2MPaに設定し，30分間
高圧蒸気滅菌を行う。エキスプローラを高圧蒸気滅菌器から取り出し，空気中で室温になるまで放置
する。この操作を5回反復する。次に，倍率が5倍以上の拡大鏡で，さび及び変色がないかどうかを
調べる。
6.5
結合強さ試験 結合強さは，次の試験を行い，エキスプローラの作業部と柄部とが緩んでいないか
どうかを調べる。
a) 作業部を柄部から引き抜く方向に，600Nの荷重を5秒間加える。
b) 作業部と柄部とを45N･cmのトルクで5秒間ねじる。
7. 表示 エキスプローラの柄部には，種類・番号を表示し，直接の容器には，次の事項を表示しなけれ
ばならない。
なお，併せてISO規格の種類・番号を表示することが望ましい。
a) 法定表示事項
1) 製造業者名及び所在地
2) 医療用具製造又は輸入許可番号
b) 規格に基づく製品の名称及び種類
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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T 5402 : 2000
c) 製造番号又は製造記号
8. 取扱説明書 エキスプローラの最小単位の包装には，次の事項を記載した取扱説明書が添付又は印刷
されていなければならない。
a) 消毒又は滅菌方法
b) 使用上の注意事項
関連規格 JIS T 5416 歯科用根管スプレッダ
JIS T 5417 歯科用根管プラガ
JIS T 5418 歯周ポケットプローブ
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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T 5402 : 2000
日本歯科器械工業協同組合・器械規格委員会 構成表
氏名
所属
（委員長）
堀 部 俊 郎
ピヤス合資会社
山 口 善 男
長田電機工業株式会社
伊 藤 与士郎
株式会社デンテック
中 村 信 一
中村デンタル株式会社
金 子 泰 夫
ピヤス合資会社
藤 原 久 男
株式会社モリタ製作所
長谷川 健 嗣
株式会社吉田製作所
石 谷 薫
株式会社ワイディエム
（事務局）
佐 藤 博 雄
日本歯科器械工業協同組合
社団法人日本歯科医師会・器材部会・器械規格委員会 構成表
氏名
（委員長）
所属
小 倉 英 夫
日本歯科大学新潟歯学部
杉 山 勉
社団法人日本歯科医師会
小野瀬 英 雄
日本大学歯学部
川 和 忠 治
昭和大学歯学部
鶴 木 隆
東京歯科大学
宮 入 裕 夫
東京医科歯科大学医用器材研究所
山 口 善 男
長田電機工業株式会社
藤 原 久 男
株式会社モリタ製作所
長谷川 健 嗣
株式会社吉田製作所
なお，社団法人日本歯科医師会・器械規格委員会には，上記委員のほか，原案作成者，又
は，関係者の立場で次の各氏が参加している。
梅 田 昭 夫
社団法人日本歯科医師会
三 宅 公 雄
社団法人日本歯科医師会
神 成 粛 一
社団法人日本歯科医師会
野 口 八九重
社団法人日本歯科医師会
長谷川 二 郎
社団法人日本歯科医師会
庵 原 靖 之
社団法人日本歯科医師会
勝 木 紘 一
日本歯科材料器械研究協議会
堀 部 俊 郎
日本歯科器械工業協同組合
伊 藤 与士郎
日本歯科器械工業協同組合
中 村 信 一
日本歯科器械工業協同組合
金 子 泰 夫
日本歯科器械工業協同組合
石 谷 薫
日本歯科器械工業協同組合
輿 石 嘉 弘
社団法人日本歯科医師会事務局
