思考/資産運用/購入予定物「会社四季報 業界地図 2027年版」
日本の個別株を運用するうえで、毎年購入しているものが、東洋経済新報社出版の「会社四季報 業界地図 2027年版 」 です。
その業界のシェアが大きい企業などが掲載されています。
注:アマゾン アソシエイト・プログラムに参加しています。
紙の本の良いところは、付箋を貼り放題である点でしょう。毎年特定業種を把握しています。
個人的に業界と言っていいのか微妙ですが、新しいトピックが追加されます(既存企業のラベリングでは???)。
大注目の業界を新規追加!
「ロボット(フィジカルAI)」、中東情勢を受けた「エネルギー地政学」、製造業を変革する「ファクトリーオートメーション」など、最先端の業界を続々追加。
さらに金利上昇で注目の「住宅ローン」や、「電炉」「後発薬」など、ニッチ・深掘り業界も新たに掲載。
業界地図 2027年版
東洋経済新報社
Amazon
会社四季報オンラインの「エントリー」も契約しています。
その他サイトで無料で読める部分もありますので、「エントリー」で十分かと感じます。
紙の本と比較し、分量の問題で掲載できなかったものが読めます。
また年4回の会社四季報は、本屋でザっと読んだことがありますが、会社数が多すぎ、熟読する暇がないので、購入したことがありません。
保有している資産段階投においての戦略に関して書かれているもの。
インデックス投資に比重が置かれているもの。
金利に関して書かれているもの。景気の循環です。
最近のとある会社の株価の暴騰、暴落を見ていると、景気ではなく機関投資家のおもちゃ、と感じる時もあります。人気投票とはよく言ったものです。
個人投資家であれば「信用取引」の倍率も注意しておいた方が良いでしょう。
2024年8月の日経平均の暴落時は、追証に追われる個人投資家のコメントであふれかえっておりました。
2026年7月17日の暴落は割合として見れば、まだ及びません。
本記事は、あくまでも業界状況を調べるための手段の一つとしての、「業界地図 2027年版」 の紹介です。
最後に株式投資に関してですが、投資は自己責任です。
「株式投資を行うか否か」から自己判断のうえ考えてみてください。
私個人の考えとしては信用取引(最悪自己破産します)を行わず、余剰資金で行うこと、多少の変動があっても安心して眠れる金額で投資を行うことをお勧めします。
