AIファクトリーの現実——26棟を建てたDataOne CEOが語るボトルネック・電力・長期戦略
AI開発の加速に伴い、AIファクトリー（大規模AIデータセンター）の建設需要が急増している。しかし、現実には、ロイターの報道によれば、米国内のデータセンタープロジェクトの最大50%が遅延または中止されているという。
DataOneのCEO、シャルル・アントワーヌ・バイニー氏は、アフリカ、南米、欧州、北極圏近郊を含む世界26棟のデータセンターを建設してきた人物だ。ニュージャージー州でNebius社と共同で建設中の300MWのAIファクトリーを含む最新の取り組みを中心に、業界の実態と投資判断に役立つ視点を語った。
1. 「50%遅延」の背景——政治的・経済的動機
1-1. 反対運動の実態
バイニー氏は、データセンターへの反対運動について率直に語った。一般市民からの素朴な疑問（水の使用量、電気代への影響、環境汚染への懸念）は、理解できるとした上で、組織的な反対活動の背後には異なる動機が潜んでいると指摘する。
一つは外国政府の影響だ。GPUの保有量が国家の知的能力に直結する時代に、競合国がAIファクトリーの普及を妨げようとする動機は合理的だという。もう一つは金融的な思惑だ。
「ウォール街の投資家が、ショートポジションを持ち、安価な環境活動家を使って反対運動を起こせば、プロジェクトを6〜12ヶ月遅延させられる。それだけで巨額の利益になる」
1-2. 水消費問題の実態
反対意見の中心的論点である「水の大量消費」について、バイニー氏は明確に否定する。
DataOneが採用するのは、「ドライクーラーと閉ループシステム」だ。従来型のオープン冷却塔が1日に数百万ガロンを消費するのに対し、新世代のAIファクトリーは、閉ループ方式を採用しているため、水はほぼ循環利用される。外気温が45℃を超える極端な高温時のみ補充が必要で、その量は年間最大100時間、スイミングプール4〜5杯分程度にとどまる。
「小さなオフィスビルより消費量は少ない。これは物理の話だ。GPT に聞けば5分で分かる」
2. 電力戦略——米国とフランスの対照的アプローチ
2-1. 米国：完全オフグリッドの自家発電
米国では、電力グリッドの老朽化と不安定さから、DataOneは、オフグリッド（グリッド非依存）で自前の電力を生成している。天然ガスをエンジンで燃焼させ発電するが、吸収式チラーを使って排気熱を活用。排気から水分を凝縮して回収し、冷却水として再利用するという高効率システムを構築している。
「工場や電力会社に依存せず、電力の冒頭からをエンジニアリングで管理する。これにより通常のユーティリティ企業より高いSLAを顧客に提供できる」
パイプライン停止リスクにも対応済みで、LNGタンクと4基の気化装置を現地に配備。他州からのトラック補給体制も整えている。
2-2. フランス：原発グリッドの活用
対照的に、フランスでは、国家電力グリッドへの接続が選択肢になる。バイニー氏は「フランスのグリッドは米国のグリッドより100倍優れている」と述べた。
フランスは、63GW以上の原子力発電設備を持ち、独・スペインへの電力輸出国でもある。年間の停電時間は3分以下とされ、15分程度のバッテリー備蓄があれば実質無停電が保証できる。DataOneは、フランスでは100%グリーンエネルギー証明書を取得し、水力・太陽光・風力由来の電力のみを使用している。
3. サプライチェーンのボトルネック——お金だけでは解決できない問題
3-1. 積み重なるボトルネック
AIファクトリー建設には膨大な数の業界が絡み合う。バイニー氏は、そのボトルネックを「ほぼ無限に近いリスト」と表現した。主な制約要因を挙げると以下のとおりだ。
天然ガス・燃料の調達から始まり、発電機・タービン・トランスフォーマー・スイッチギア・バスダクト・UPS・バッテリー、そして、GPUや半導体まで、各層で複数の産業が絡み合っている。「ただ一つの部品が欠けるだけで、全てのGPUを持っていても動かない」
具体的な例として、ヘリウム不足がGPUの製造に影響し得ること、その調達がカタール情勢に左右されることなど、地政学リスクが至るところに潜んでいると指摘した。
3-2. DataOneの垂直統合戦略
こうした課題に対してDataOneが取った戦略は垂直統合だ。プレキャストコンクリート工場が隣接する立地を活かし、建設速度を大幅に短縮。電気系部品（バスダクト、スイッチギア等）の自社工場も開設しつつある。
特に、トランスフォーマーの調達では、他社が2〜4年を要するところ、DataOneは、1〜3ヶ月での調達を実現しているという。それを支えるのが、「誰もが信用しなかったが我々は信じたサプライヤー」との長年の関係構築だ。
さらに、現場作業員（電気工事士、配管工等）500〜600人をDataOne直接雇用に切り替えることで、品質管理とスピードを確保している。
「最初の15MWを6ヶ月で完成させた。業界で最速だと思う。同業他社は14ヶ月かかった——しかもその前に12ヶ月の設計期間があった」
4. 価格戦略と長期パートナーシップ
4-1. 短期利益より長期信頼
供給不足と建設遅延が重なる中、DataOneがコスト増を価格に転嫁していないことは際立っている。バイニー氏はその理由をこう説明する。
「顧客との長期的なパートナーシップを壊したくない。彼らもまた自分たちの顧客に対して価格を固定している。私が値上げすれば、彼らの利益を奪うことになる。それは私の意図ではない」
これはTSMCとNVIDIAの関係に例えられた。30年間の信頼関係を「次の2四半期の利益」のために壊すことは長期的に見て意味がないという考え方だ。DataOneは現在プライベート企業であり、四半期ごとの決算報告に縛られないことが、この経営判断を可能にしている。
「100四半期先を見据えているか、次の8四半期だけを見ているかで経営は変わる」
4-2. IPOの可能性
インタビューの中で、将来的なIPOについて問われたバイニー氏は「来年かもしれない」と笑顔で答えた。明言は避けたものの、成長を続けるAIインフラ企業として市場参入が注目される存在だ。
5. 電力源の比較——投資家が知るべき実態
5-1. 大規模向けの選択肢
バイニー氏は、各電力源について明快な見解を示した。
ガスタービンは、大規模（200〜250MW級）には最適だが、リードタイムが現在3〜5年に延びており、急いで調達すれば価格が跳ね上がる。中古タービンのリファービッシュ（6〜8ヶ月）も現実的な選択肢だ。
風力・太陽光＋バッテリーの組み合わせは、テキサスなど日照・風況の良い地域では理想的な解だとした。
原子力については、「ダントツで最善」と述べた。フランス人CEOならではの評価だが、グリッドの安定性という観点から合理的な評価だ。
5-2. 小規模技術の限界
マイクロタービン（Capstoneなど）については、5〜10MW規模なら有用だが、現在の市場トレンドとしては「100MW以下は関係なくなっている」と明言した。
「50MWを下回るデータセンターは長期的に市場から排除される。小規模施設を大量に抱えるレガシープレイヤーには大きなショートポジションが存在し得る」
バッテリーについては、リチウムイオンとニッケル亜鉛・亜鉛系など複数技術が競合しており、コストとサイクル耐久性のバランスが今後の普及鍵になると指摘した。
6. 長期的ビジョン——AIは「知性の工場」
6-1. 文明的転換点としてのAI
バイニー氏はインタビューの締めくくりに哲学的な言葉を語った。
「AIファクトリーを建てるということは、知性を扱うということだ。より多くのAIファクトリーを持つ国家や企業は、より賢くなる。発見が年単位から日単位になる。文明の転換点にいる」
死を「克服可能な自然の病気」と位置付け、AIによるバイオテクノロジーの進化が細胞の再生や老化の逆転を可能にすると語るなど、技術への深い確信を示した。
6-2. 次のゲームチェンジャー：核融合
エネルギーの長期的解決策として核融合を挙げ、「5年以内に現実に近づく可能性がある」との見方を示した。現在の計算能力需要を現在の「1,000倍以上」と見積もる中で、核融合が実用化されれば電力制約が根本から変わるという認識だ。
まとめ
DataOneのバイニー氏が語った内容は、AIインフラ投資を考える上で重要な視点を複数提供している。
電力の自家調達、垂直統合による建設速度の最大化、長期パートナーシップを優先した価格戦略——これらはいずれも「四半期ごとの利益最大化」ではなく「10〜15年の競争優位」を志向した戦略だ。
投資家にとっては、①大規模（100MW超）に集中する動向、②リードタイム優位を持つサプライヤーの競争力、③小規模レガシー施設を抱えるプレイヤーへのリスク——これらが具体的な着目ポイントになる。
AIスーパーサイクルの「インフラ層」に投資するという視点は、今後も重要性を増すだろう。
