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YouTube動画等(気候変動関連) :科学者等動画(3)ーー社会/構造等


メモ:

  • (以下の記事は、オリジナルサイトからの抜粋です。より詳細な動画まとめは、リンク先をご参照ください。)

オリジナルサイト(PC閲覧推奨):





この記事では、科学者等が気候変動の社会/構造等側面について説明している動画を紹介します。
エリートの失敗、ネットゼロに潜む問題、偽情報、科学コミュニケーションなど、様々な問題が議論されています。

動画(科学者等:社会/構造等)

🟡 日本語字幕も使えます。(「字幕→自動翻訳→日本語」+字幕ON) 🟡


1. Climate Change: Choosing to Fail, with Climate Scientist Kevin Anderson (2024/03/12)

  • 気候科学者ケビン・アンダーソン氏の対談動画です。

  • 気候変動対策に関する、かなり突っ込んだ議論を聞くことができます。

  • 気候変動関連の情報を見ていくと、いろいろ腑に落ちない点があるのですが(例:なぜ科学予測がこうも保守的なのか?等)、この議論を聞くと、様々な「あちら側の事情」が絡んでいることがよく分かります。

  • 文明史上最大の「人類の危機」に際して、あまりにも「事情優先」で動いている部分が大きすぎ、結果として市民の目には殆ど「欺き」「誤魔化し」に近い情報しか届いていない、という現実があるようですね。

  • ある意味、「文明の失敗」に近い状況を呈しているように感じられます。



2. Kevin Anderson: "The Uncomfortable Link Between Climate and Equity" | The Great Simplification #82 (2023/08/02)

  • 気候科学者ケビン・アンダーソン氏の対談動画です。

  • 気候変動を解決するために必要とされる社会変革と、現在の阻害要因、解決のためのアクション等、について対話している動画です。

  • 気候変動問題の解決とは、ある意味で階級闘争のようなものなのだ、という視点は、問題の本質を捉えていると思います。

  • つまり、気候変動とは「搾取的経済慣行」(搾取対象は人/環境)の結果としての「症状の一つ」であって、南北間格差や国内格差の拡大等と根は同じ、この経済慣行を解体/再編しない限りは本質的解決は無い、というところに行き着くのではないかと思います。
    (外部性無視の経済は破綻せざるを得ない)

  • 解決に必要なのは「改善」ではなく「革命」なのだ、という事ですね。

Geminiによる要約:

  • エネルギーと気候変動の専門家であるケビン・アンダーソン氏が、気候変動と公平性(エクイティ)の密接な関係性について議論しています。

  • 世界の二酸化炭素排出量は極めて不平等で、上位1%の排出量が下位50%の2倍に達しており、富裕層による急速かつ大規模なライフスタイルの変革が必要であると主張しています [20:49]。

  • 気候変動の脅威を回避し、2℃目標の達成を試みるためには、私的な贅沢から公的な豊かさへの根本的な社会システムの再構築が不可欠であると訴えています [50:55]。



3. Kevin Anderson: The New Denialism: Climate Change - from the Paris Agreement to Sweden (2025/02/25)

  • 最近行われた、気候科学者ケビン・アンダーソン氏による、気候変動に関する講演の動画です。

  • 炭素予算(カーボンバジェット)等についての説明を聞くことができます。

  • この動画では、1.5℃目標はもちろん、現在の政策では2℃目標の達成も危うい(すぐに1.5℃目標と同じ状況になる)ことが視覚的に説明されています。

Geminiによる要約:

  • 気候変動に関するパリ協定の目標達成は極めて困難であり、現在の排出削減ペースでは1.5°Cはおろか2°C目標でさえ危ういという厳しい現実を警告しています。

  • 「ネット・ゼロ」などの言説は対策の遅延を招く「新たな否認主義」であると批判し、行動は緊急かつ公平性の原則に基づいて行われるべきだと訴えます。

  • 特に排出量の多い先進国や富裕層に対し、ライフスタイルや社会システムを含む、抜本的で迅速な変革(深遠かつ公平な脱炭素化)が必須であると要求しています。



4. Professor Michael Mann: Climate Hope in the Age of Doomism (2024/09/20)

  • 気候科学者マイケル・マン氏の対談動画です。

  • 化石燃料業界の妨害が、科学的コミュニケーションを大きく妨げてきた事について説明されています。

  • 現在の問題は、技術的なものよりも、既得権益や政治的な状況に、より大きな障壁がある、という事です。

  • つまり、市民の積極的関与が強く求められている(圧力をかけて状況を変える必要がある)、という事でしょう。

Geminiによる要約:

  • マン教授は、気候変動対策における最大の課題は、化石燃料業界による誤情報や「終末論」といった不作為を促す政治的な障害を克服し、科学的なメッセージを効果的に伝えることだと述べています [02:47] [37:39]。

  • 障害は技術ではなく政治にあると強調し、有権者として行動し、排出を止めれば地球の表面温度上昇は数年で止まるという科学的知見を根拠に、最悪の事態は避けられるという希望と行動(エージェンシー)の重要性を訴えています [16:10] [21:10]。

  • 最新の著書『Our Fragile Moment』は、地球の過去の気候変動の記録から、地球の脆弱性と回復力の両方を学び、絶望に陥ることなく、今すぐ行動を起こすことを促すためのメッセージを伝えるものだと紹介しています [41:53]。



5. Talking About Climate with Katharine Hayhoe (2024/09/09)

  • 気候科学者キャサリン・ヘイホー氏の対談動画です。

  • この動画でキャサリン・ヘイホー氏は、「個人的な排出量削減だけでは不十分であり、システムを変えるためには人々が変化を求める声を上げることが不可欠」であると強調していますが、まさにその通りなのだろうと思います。

  • 結局のところ、現在の政治は「既得権層やそれに近い人々」により運営されており、市民からの圧力なしには、気候変動対策のような、困難で、(既得権層に)不利益の多い政策を実行するようなインセンティブがありません。
    そのため、放っておけば問題はどこまでも先延ばしにされ、生活は崩壊する事になる可能性が高いでしょう。

  • そのような未来を回避するには、市民の広い認識共有と、意思表示が欠かせない、という事になるのだろうと思います。

Geminiによる要約:

  • 気候科学者キャサリン・ヘイホー氏は、気候変動が私たちの生活や住む場所に及ぼす影響を研究しており、個人行動だけでは不十分であり、システムを変えるために誰もが声を上げて「気候について話す」ことが不可欠だと強調しています [04:08]。

  • 彼女は、効果的な気候変動対策を、排出を止める(ホースを止める)、二酸化炭素を吸収する(排水口を大きくする)、そして人々が適応できるように助ける(泳ぎ方を学ぶ)という「プールの比喩」を用いて分かりやすく説明しています [16:43]。

  • 「恐れ」は問題の認識には役立つものの、行動には「希望」、すなわち「より良い未来が可能であること、そして自分にできることがあるという認識」が必要であり、これが最も欠けている要素であると述べています [45:15]。



6. Naomi Oreskes On Exxon's Decades-Long Doubt Campaign And Big Oil's Bad Week (2021/06/06)

  • 科学史家のナオミ・オレスケス氏(「Merchants of Doubt」の著者)の対談動画です。

  • 実に巧みな、ExxonMobil社のコミュニケーション戦略について、説明している動画です。

  • 人の心に存在する、科学に対する疑念や不確実性を強調し、また様々なレトリックを用いて、化石燃料からの脱却を遅らせる方向に、民意を誘導してきた手段等が紹介されています。

  • タバコと同様に、「最終的には淘汰されていく運命にある」はずではありますが、問題はそれらの工作により、クリーンエネルギー移行のスピードが大きく阻害され、既に致命的な状況に陥りつつある事です。

  • 市民は、しっかり状況を理解し、必要な変化を「自ら起こしていく」必要があるのかもしれません。
    (彼らのやりたいようにさせていたら、人類に未来はありません)

Geminiによる要約:

  • この動画は、エクソンモービルの気候変動に関するコミュニケーションを分析した論文の著者であるナオミ・オレスケス博士へのインタビューです。

  • 彼女の研究は、エクソンモービルが気候変動に対する世論を意図的に誘導するため、科学的な不確実性を誇張し、解決策(再生可能エネルギーなど)を非現実的として否定する修辞学的手法を用いてきたことを明らかにしています。

  • また、エクソンモービルは気候変動の原因を「消費者の需要」に転嫁し、化石燃料の継続的な必要性を主張することで、自社の責任を回避してきたことが議論されています。



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