JIS B 0108-1 : 1999 往復動内燃機関－用語－第１部：機関設計及び運転用語

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

B 0108-1 : 1999

まえがき

この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が制定した日

本工業規格である。これによってJIS B 0108-1984は廃止され，この規格及びJIS B 0108-2に置き換えられ

る。

今回の制定では，対応する国際規格との整合化に重点を置き，対応国際規格の分類体系に合わせてJIS B

0108-1984, JIS B 0109-1984及びJIS B 0110-1984を統合・分類して往復動内燃機関用語全体を12規格によ

る構成とした。

JIS B 0108は，次の部によって構成される。

JIS B 0108-1 往復動内燃機関−用語−第1部：機関設計及び運転用語

JIS B 0108-2 往復動内燃機関−用語−第2部：機関保全用語

また，JIS B 0109及びJIS B 0110は，次によって構成される。

JIS B 0109-1 往復動内燃機関−要素及びシステム用語−第1部：機関構造及び外部カバー

JIS B 0109-2 往復動内燃機関−要素及びシステム用語−第2部：主要運動部品

JIS B 0109-3 往復動内燃機関−要素及びシステム用語−第3部：弁，カム及び駆動装置

JIS B 0109-4 往復動内燃機関−要素及びシステム用語−第4部：過給及び吸排気装置

JIS B 0109-5 往復動内燃機関−要素及びシステム用語−第5部：冷却装置

JIS B 0109-6 往復動内燃機関−要素及びシステム用語−第6部：潤滑装置

JIS B 0109-7 往復動内燃機関−要素及びシステム用語−第7部：調速装置

JIS B 0109-8 往復動内燃機関−要素及びシステム用語−第8部：始動装置

JIS B 0109-9 往復動内燃機関−要素及びシステム用語−第9部：制御及び監視装置

JIS B 0110 往復動内燃機関−特殊項目用

(1)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

B 0108-1 : 1999

ページ

序文 ··································································································································· 1

1. 適用範囲 ························································································································ 1

2. 全体の定義 ····················································································································· 2

3. 点火方式による区分 ········································································································· 2

4. 使用燃料による区分 ········································································································· 3

5. 冷却方式による区分 ········································································································· 3

6. 燃料供給 ························································································································ 4

7. 作動サイクル ·················································································································· 4

8. ガス交換 ························································································································ 5

9. 燃焼室 ··························································································································· 9

10. エンジンデータ ············································································································ 11

11. 設計・構造··················································································································· 19

12. シリンダ配列 ··············································································································· 20

13. 自由ピストン機関 ········································································································· 22

13A. 回転速度別 ················································································································ 22

13B. 用途別 ······················································································································ 22

(1)

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日本工業規格

JIS

B 0108-1 : 1999

往復動内燃機関−用語−

第1部：機関設計及び運転用語

Reciprocating internal combustion engines−Vocabulary−

Part 1 : Terms for engine design and operation

序文　この規格は，1994年にDISとして発行されたISO 2710-1, Reciprocating internal combustion engines−

Vocabulary−Part 1 : Terms for engine design and operationを元に，対応する部分については対応国際規格を翻

訳し，技術的内容を変更することなく作成した日本工業規格であるが，対応国際規格には規定されていな

い用語及びその定義を日本工業規格として追加している。

なお，この規格のうち，点線の下線を施してある箇所は，対応国際規格にはない事項である。

1. 適用範囲　この規格は，往復動内燃機関において一般に用いる用語のうち，機関設計及び運転に関す

る用語について規定する。

備考1. 用語は，次の箇条に分類する。

2. 全体の定義

9. 燃焼室

3. 点火方式による区分

10. エンジンデータ

4. 使用燃料による区分

11. 設計・構造

5. 冷却方式による区分

12. シリンダ配列

6. 燃料供給

13. 自由ピストン機関

7. 作動サイクル

13A. 回転速度別

8. ガス交換

13B. 用途別

2. 用語のうち．付図として図示したものがあるが，その場合には各定義中に付図番号を記載し

ている。

3. 用語の番号は，対応国際規格の番号と一致している。

なお，対応国際規格に規定されていない用語に関しては， “A” から始まる英字アルファ

ベットの大文字を付記している。

4. 対応英語の中で，太字で表したものは，対応国際規格で規定している用語を示す。

5. 対応国際規格を，次に示す。

ISO/DIS 2710-1 : 1994, Reciprocating internal combustion engines−Vocabulary−Part 1 : Terms for

engine design and operation

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2. 全体の定義

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

往復動内燃機関

作動ピストンが往復動する単シリンダ又は

多シリンダ内で燃料を燃焼させ，その燃料化

学エネルギーを機械的仕事に変換して軸出

力を取り出す機構。

備考　機関又はエンジンともいう。

ロータリーエンジン

ロータ，ハウジングなどの構成部品が各々軸　バンケルエ

心の周りに円運動を行う間欠燃焼の容積式

ンジン

機関。

備考　用語は往復動内燃機関の用語では

ないが，関連用語としてあげてあ

る。

3. 点火方式による区分

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

圧縮点火機関

空気を圧縮し，その圧縮行程の終わり近くで

燃料を噴射して，シリンダ内ガスの圧縮によ

る温度上昇だけで点火させる（自己点火）機

関。

焼玉機関

シリンダ内ガスの圧縮だけでなく，局部的高

温表面によって上昇する温度によって点火

する機関。

外部点火機関

燃料を空気と混合したガス状にして供給し，

燃焼室の点火装置にシリンダ外のエネルギ

ー源からエネルギーを供給して点火する機

関。

火花点火機関

電気火花によって点火する機関。

変換可能機関

パイロット噴射機関

電気着火機

関，電気点火

機関

構造の少しの変更で，圧縮点火機関から火花　可変形式機

点火機関へ又はその逆へと変換可能に設計　関，コンバー

され装備された機関。

ティブル機

備考　この用語は，本来の目的の機関か　関

ら他の目的の機関へと変換された

機関を意味する場合にも用いられ

る。

主燃料を噴射する前に燃焼を始めるため，少　先立ち噴射

量の液体燃料をシリンダ内へ噴射する機関。　機関

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4. 使用燃料による区分

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

液体燃料機関

標準大気条件下で液体である燃料を用いて

運転する機関。

ディーゼル機関

空気を圧縮し，その圧縮行程の終わり近くで

液体燃料をシリンダに噴射して点火させる

圧縮点火機関。

気化器火花点火機関

空気と燃料との適正な混合気をシリンダ外

の気化器内で作る火花点火機関。

燃料が吸気管又はシリンダ内へ噴射される

火花点火機関。

燃料噴射火花点火機

関

多種燃料機関

ガソリン機関

燃料としてガソリンを用いる機関。

ガソリン噴射機関

ガソリンを燃料とする燃料噴射火花点火機

関。

ガス機関

基本的にガス状の燃料を用いて運転する機

関。

パイロット噴射ガス

機関

火花点火ガス機関

圧縮点火ガス機関

二元燃料機関

気体燃料を主燃料とし，少量の液体燃料をパ　ガスディー

イロット噴射して点火する圧縮点火ガス機

ゼル機関

関。

電気火花によって点火するガス機関。

圧縮によって点火するガス機関。

ガス機関，パイロット噴射ガス機関又はディ

ーゼル機関のいずれでも運転できる機関。

構造を変えずに，着火特性が大きく異なる多

多燃料機関

種燃料で運転できるように設計され装備さ

れた機関。

5. 冷却方式による区分

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

液冷機関

シリンダとシリンダヘッドとを液体で冷却

する機関。

水冷機関

シリンダとシリンダヘッドとを水で冷却す

る機関。

空冷機関

シリンダとシリンダヘッドとを空気で冷却

する機関。

断熱機関

絶縁物によって，シリンダ及びピストンから

の熱損失を最小にした機関。

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6. 燃料供給

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

燃料噴射

吸入空気内に加圧した燃料を導入すること。

空気噴射

高圧空気によって行われるシリンダヘの液

体燃料噴射。

無気噴射

圧縮空気を用いず，噴射ポンプによる液体燃

料だけの燃料噴射。

直接噴射

単一燃焼室又は副室式燃焼室の主燃焼室へ

燃料が噴射される噴射方式。

間接噴射

副室式燃焼室の副燃焼室へ燃料が噴射され

る噴射方式。

蓄圧噴射

燃料ポンプの作動中又は作動以前につくら

れた蓄圧器内の圧力を利用して燃料を噴射

する噴射方式。

パイロット噴射

主燃料噴射の前に燃焼を開始させて，主噴射

先立ち噴射

が始まったときに，より低い最高圧力で円滑

な燃焼を得るために少量の液体燃料を主噴

射の前に噴射する噴射方式。

筒内噴射

燃料を燃焼室内に直接噴射すること。

吸気管噴射

吸気ポート噴射

燃料吸入

シリンダ噴

射

吸気管又は吸気マニホルドに燃料を噴射す

ること。

吸気ポートに燃料を噴射すること。

シリンダ外で作った燃料及び空気の混合気

を，作動シリンダへ供給すること。

7. 作動サイクル

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

作動サイクル

機関のシリンダ内に現れる作動ガスのパラ

メータ（質量，容積，圧力，温度など）の一

連の過程の繰り返し（付図1参照）。

作動ガス

作動サイクル中にシリンダ内に存在する空

気，燃料，燃焼生成物などの混合物。

吸気行程

4行程機関で，吸気を行う行程。

圧縮行程

膨張行程

排気行程

膨張比

2行程機関及び4行程機関で，作動ガスを圧

縮する行程。

2行程機関及び4行程機関で，作動ガスを膨　爆発行程,

張する行程。

仕事行程

4行程機関で，作動ガスを排出する行程。

排出行程

定圧サイクル又は複合サイクルで，膨張終わ

りの容積と膨張始めの容積との比。定圧サイ

クルの場合，V4/ (V2＋V3) ,複合サイクルの場

合，V4/V3'（付図1参照）。

吸入行程,

吸込行程

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番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

締切比

定圧サイクル又は複合サイクルで，定圧燃焼

後の容積とすきま容積との比。定圧サイクル

の場合， (V2＋V3) /V2,複合サイクルの場合，

V3ʼ/V3（付図1参照）。

最高圧力比

定容サイクル又は複合サイクルで，最高圧力

爆発度,

と圧縮終わりの圧力との比，P3/P2（付図1参　圧力上昇比

照）。

4行程サイクル

4行程機関

機関の作動ピストンが順次に行う4行程で1

サイクルを完結する作動サイクル。

4行程で1サイクルを完結する機関。

4サイクル機 for-stroke engine,

関

2行程サイクル

2行程機関

定容サイクル

定圧サイクル

複合サイクル

サイクル効率

機関の作動ピストンが順次に行う2行程で1

サイクルを完結する作動サイクル。

2行程で1サイクルを完結する機関。

2サイクル機 two-stroke engine,

関

一定の容積で，受熱及び放熱を行い，圧縮及　オットーサ

び膨張を断熱で行うサイクル（付図1参照）。　イクル

一定圧力のもとで受熱を行い，一定の容積の　ディーゼル

もとで放熱を行い，圧縮及び膨張を断熱で行

サイクル

うサイクル（付図1参照）。

一定容積とそれに続く一定圧力のもとで受　サバテサイ

熱を行い，一定容積のもとで放熱を行い，圧

クル

縮及び膨張を断熱で行うサイクル。定圧サイ

クルと定容サイクルの複合したもの（付図1

参照）。

機関の作動の基準となる理論サイクルの熱

効率。

8. ガス交換

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

無過給

大気圧とシリンダ内の圧力との差だけで空

気（又は，空気−燃料混合気）をシリンダへ

供給すること。

過給

給気を増大させてより多くの燃料を燃焼さ

せるために，空気（又は空気−燃料混合気）

を大気圧以上に加圧してシリンダへ供給す

ること。

慣性過給

給気管に脈動の共振を生じさせ，それによっ

て生じた圧力波によって新気を予圧する過

給方式。

独立過給

過給する機関以外の動力源で駆動される圧

縮機を使用して行う過給。

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番号

用語

定義

参考

慣用語

機械過給

排気ターボ過給

圧力波過給

静圧過給

2段過給

サージング

サージングライン

ターボ過給機効率

タービンノズルの等　個々のターボ過給機がもつ特性値。過給機の

価面積

回転速度及び圧力比に影響する。

対応英語

過給する機関の排気タービンで駆動される　排気タービ

圧縮機を使用して行う過給。

ン過給

排気の圧力波を利用した圧力変換器で新気

を圧縮する過給。

排気圧力が一定となるように各シリンダの

排気ポートを単一の排気管に接続した排気

ターボ過給。

2組の排気ターボ過給機を直列に接続して，

給気を過給機一台の場合より高圧に加圧す

る過給。

過給機の圧縮機が，与えられた圧力比で安定

サージ

した空気の流れを維持できなくなる一種の

自励振動を起こす現象。逆流する空気流が特

徴的な音を発生する。

過給する機関から機械的に（例えば，歯車又

はチェーンで）駆動される圧縮機を使用して

行う過給。

サージングが発生する点の包絡線。

ターボ過給機の断熱出力を実入力で割った

値。

ここに，Aeq：タービンノズルの等価面

積

An：タービンノズル流路面積

Ab：タービン動翼流路面積

8.2.11A 動圧過給

排気の運動エネルギーをタービンに導き，脈　動圧ターボ

動流，衝撃波，慣性波などでタービンを作動

過給

させる過給。

8.2.11B パルスコンバータ過

排気の動圧の一部を静圧に変えてタービン

給

を作動させる過給。

給気冷却

過給機で圧縮され温度が高くなった給気を

中間冷却

シリンダに供給する前に冷却すること。

掃気

排気弁又は排気ポートが開いている間に，給

気弁又は給気ポートから供給された新気に

よって燃焼ガスをシリンダから排除するこ

と，又はそれを行う新気。

2行程機関の掃気形　（付図2参照）

式

ユニフロー掃気

クロスフロー掃気

掃気ポート及び排気ポート又は掃気弁及び

単流掃気

排気弁がシリンダの反対の端にあり，給気が

シリンダの軸に沿って，一方向に流れて行う

掃気（付図2参照）。

掃気ポート及び排気ポートが向かい側にあ

横断掃気

り，シリンダ内を横断して行う掃気（付図2

参照）。

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番号

用語

ループ掃気

掃気の方法

クランク室掃気

送風機掃気

排気脈動掃気

定義

参考

慣用語

対応英語

掃気ポート及び排気ポートがシリンダの同

反転掃気

一端のほぼ同じ側にあり，給気がシリンダ内

でループ状に流れて行う掃気（付図2参照）。

クランクケース内でピストン背面によって

新気を圧縮してシリンダへ供給する掃気方

法。

送風機を用いて新気を供給する掃気方法。

排気管内の脈動によって生じる低圧を利用

してシリンダ内のガスの排出を助ける掃気

方法。

8.4.2.3A ポート掃気

シリンダ壁にある掃気ポートと排気ポート

とを通して行う掃気。

8.4.2.3B 完全層状掃気

残留ガスと新気とが完全な境界を保ち，両気　完全成層掃

体が混合せず，残留ガスが完全に排出される　気，完全離層

まで新気が逃げ出さない理想的な掃気。

掃気，完全掃

気

8.4.2.3C 完全混合掃気

新気がシリンダ内に入ると，瞬間的に残留ガ　完全拡散掃

スと完全に混合し，均一な混合ガスとなって

気

排出されるものと仮定した掃気。

空気流れ

空気消費率

空気消費量

全空燃比

正味空燃比

給気比

単位出力当たりのシリンダに供給された空

気消費量。

単位時間にシリンダに供給された空気量。

全シリンダに供給される空気量を，それと同

じ期間に供給された燃料量で割った値。

燃焼の前にシリンダ内にとどまった空気量

を，1サイクルに供給された燃料量で割った

値。

備考　液体燃料機関では，空燃比は質量

比で表される。ガス機関では，空

燃比は同一温度及び同一圧力での

容積比で表される。

1サイクルにシリンダに供給された新気の質

量を，給気管の圧力及び給気管の温度条件下

で行程容積を占める新気の質量で割った値。

給気効率

燃焼前にシリンダにとどまった新気の質量

を，1サイクルにシリンダに供給された新気

の質量で割った値。

充てん効率

燃焼前にシリンダにとどまった新気の質量

を，給気管の圧力及び給気管の温度条件下で

行程容積を占める新気の質量で割った値。

備考　充てん効率は，給気比と給気効率

の積に等しい。

給気流量

単位時間当たりにシリンダに供給される新

気の質量。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

理論給気流量

単位時間当たりに供給される給気管の圧力

及び給気管の温度状態で行程容積を占める

新気の質量で求めた計算上の新気質量。

掃気効率

燃焼前にシリンダにとどまった新気の質量

を，燃焼前にシリンダにとどまった新気の質

量と排気ポートが閉じた後シリンダ内に残

った先行サイクルの残留ガスの質量との和

で割った値。

全充てん（填）比

排気ポートが閉じた後シリンダに残った前サ

イクルの残留ガス質量と燃焼前にシリンダに

とどまった新気の質量との和を，給気管の圧

力及び給気管の温度状態で行程容積を占める

新気の質量で割った値。

給気圧力比

濃混合気

過給機前後の給気の平均圧力比。

希薄混合気

完全燃焼に必要な理論空気量以上の空気を含

む混合気。

8.5.13A 希薄燃焼機関

層状給気

希薄混合気で燃焼を行う機関。

8.5.14A 層状給気機関

層状給気を行う火花点火機関。

8.5.15A 混合気

完全燃焼に必要な理論空燃比を正確に保持し

理論混合気

ている混合気。

空気と燃料の混合物。

8.5.15B 混合気形成

8.5.15C 混合比

燃焼に適正な混合気を形成すること。

混合気における空気と燃料との質量比。

化学量論的混合気

完全燃焼に必要な理論燃料量以上の燃料を含

む混合気。

点火プラグ付近には濃混合気を，その他の部

分には希薄混合気を形成するよう成層化を図

った給気方法。

混合気生成

8.5.15D 理論混合比

供給した燃料を完全燃焼させるために理論上

化学量論比

必要な最少空気量と燃料量との比。

備考　化学関係では化学量論比を使う。

8.5.15E 理論混合比燃焼機関　理論混合比の混合気で燃焼を行う機関。

空気過剰率

実際の空燃比と理論空燃比との比。

空気過剰係

数，

ここに，λ ：空気過剰率

空気比

M ：空燃比

Mth ：理論空燃比

8.5.16A 当量比

混合気の燃空比と理論燃空比との比。空気過

燃空当量比

剰率の逆数。

ここに，φ ：当量比

λ ：空気過剰率

8.5.16B 空燃比

シリンダに供給される空気と燃料との質量

空気燃料比

比。

8.5.16C 燃空比

スワール

空燃比の逆数。

シリンダ中心軸周りの作動ガスの旋回流。

燃料空気比

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

スワール比

スワールの回転速度と機関の回転速度との

比。

スキッシュ

ピストン上昇に伴う，ピストン中心へ向けた

内向きのガスの回転流れ及びピストンボウル

へ向けた下向きのガスの回転流れ。

8.5.19A ガス交換

シリンダ内のガスを新しいガスに入れ換える

作動。

8.5.19B 吸気

空気又は混合気を吸い込むこと。若しくは吸

入空気又は吸入混合気。

8.5.19C 給気

機関に新気を供給すること。又は供給された

新気。

8.5.19D 排気

機関から作動ガスを排出すること。又は排出

されたガス。

8.5.19E 残留ガス

排気が終わった直後にシリンダ内に残った

ガス。

8.5.19F ブローダウン

排気弁又は排気ポートの開き始めに，シリン

ダ内ガスが噴出する現象。

9. 燃焼室

番号

用語

定義

参考

慣用語

燃焼室

単一燃焼室

点火と燃焼が行われる空間。

副室をもたず単一空間からなる燃焼室。

直接噴射燃焼室

直接噴射方式の燃焼室（6.1.3参照）。

間接噴射燃焼室

間接噴射方式の燃焼室（6.1.4参照）。

直接噴射機関

副室式燃焼室

予燃焼室

予燃焼室機関

直接噴射方式の圧縮点火機関。

燃焼室が主燃焼室と副燃焼室の2室に分か

れ，その間を連絡口で連絡された形式の燃焼

室。

1個又は複数個の比較的狭い通路で主室と連　予燃室

絡された構造の副燃焼室。燃料は副燃焼室に

噴射され，その一部の燃焼による圧力上昇が

残りの燃料を主燃焼室に噴出する作用をす

る。

予燃焼室をもったディーゼル機関。

渦流室

比較的大きな通路で主燃焼室と連絡し，かつ

渦室

内部に作動ガスの渦流を生じるような構造

の副燃焼室。燃料は副燃焼室に噴射され，燃

焼は渦流によって助けられる。

対応英語

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

B 0108-1 : 1999

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

渦流室機関

渦流室をもったディーゼル機関。

空気室

主燃焼室

絞られた通路で主燃焼室と連絡された副燃

焼室。燃料が，この副燃焼室に噴射されない

形式のもの。

副室式燃焼室で主体となる方の燃焼室。

主室

副燃焼室

副室式燃焼室で補助となる方の燃焼室。

ピストン燃焼室

点火時期

ピストンに設けられた燃焼室の部分。

ディーゼルノック

ディーゼル機関の燃焼において，燃焼初期の

圧力上昇率が過大な形態の燃焼。

ノッキング

末端ガスの一部が自己点火することによっ

て生じる異常燃焼。

デトネーション

火花点火

火炎速度が極めて速い異常な燃焼。衝撃波を

発生したり，異常に高い圧力上昇を伴うこと

がある。

混合気を電気火花によって点火すること。

圧縮点火

作動ガスを圧縮し，高温にすることによって

混合気を点火すること。

点火順序

機関で，点火燃焼が行われるシリンダの順

序。

点火遅れ

混合気が，ある温度及び圧力の下に置かれて

着火遅れ，

から自己点火するまでの時間。

発火遅れ

点火間隔

多シリンダ機関における点火の間隔。普通，

クランク角度で表す。

可燃限界

可燃混合気

未燃ガス

既燃ガス

均一混合気で，火炎伝ぱ（播）によって燃焼

することができる混合比の上限と下限。

混合比が可燃限界内にある混合気。

シリンダ内の，まだ燃焼していない混合気。

シリンダ内で，既に燃焼を終えたガス。

末端ガス

シリンダ内に閉じ込められた可燃混合気の

うち，燃焼末期に燃焼する可燃混合気。

燃焼率

燃焼期間内の各時刻において，単位時間又は

単位クランク角度当たりに燃焼する燃料の

量。熱量で表すこともある。

熱発生率

燃焼期間内の各時刻において，単位時間又は

単位クランク角度当たりに燃焼によって発

生する熱量。冷却などによる熱損失を無視す

れば，熱量表示の燃焼率に等しい。

燃焼効率

燃焼生成物

燃焼期間中に，燃料の燃焼によって発生した

熱量と供給熱量（供給された燃料の量と低位

発熱量の積）との比。

燃焼反応によって生成された物質。

副室

火花点火機関で，点火プラグに電気火花を飛

ばす時期。普通，上死点前のクランク角度で

表す。

火花ノック

爆発順序，

着火順序

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

消炎領域

ピストン上部とシリンダ壁とのすきま，燃焼

クレビス

室の壁面近くなどで火炎が到達しえない領

域。

異常燃焼

ノッキングや過早点火などの正常でない燃

焼。

自己点火

表面点火

過早点火

ランオン

逆火

後燃え

混合気が火花，高温表面など，外部の点火源　自己着火，自

からの点火によるのではなく，ある温度及び

発火，

圧力の下で燃焼反応を生じること。

自発点火

燃焼室内の高温表面によって，火炎面が到達

する前に燃焼室内の混合気が点火すること。

火花点火に先立って生じる表面点火。

続走

火花点火機関で，火花を止めても表面点火に

よってファイヤリングが続く現象。

シリンダ内の火炎が吸気管中を逆行する現

象。

正常な燃焼期間が過ぎても燃焼が続く現象。

デポジット

アンチノック性

オクタン価

セタン価

セタン指数

燃焼室，ピストン，弁などの機関各部に付着

カーボン

した燃焼堆積物。

ノッキングを起こしにくいʼ性質。

火花点火機関で，燃料のアンチノック性を表

す値。

圧縮点火機関で，ディーゼルノックに関連し

て燃料の着火性を表す値。

燃料の留出温度及びAPI比重から計算によ

って求める指数。セタン価の代用とする。

10. エンジンデータ

番号

用語

定義

参考

慣用語

寸法諸元

シリンダ内径

ピストン面積

行程

死点

10.1.4.1 下死点

シリンダの内側直径の呼び寸法。

シリンダ内径に等しい直径の円の面積。

備考　ピストン棒が燃料室側にある機関

では，その断面積を減じる必要が

ある。

ピストンの動きが反転する2点間の距離の呼

び寸法。

ピストンの運動方向が反転する瞬間又は行

程の終点における，ピストン及びこれに凍結

した部品の位置。

筒径，

ボア

対応英語

ピストンがクランク軸の中心線に最も近い

外死点

場合の死点。

（横型機関

の場合）

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番号

用語

定義

参考

慣用語

10.1.4.2 上死点

行程内径比

呼び容積

10.1.6.1 呼びすきま容積

10.1.6.2 行程容積

10.1.6.3 呼びシリンダ容積

10.1.6.4 総行程容積

全ピストンの行程容積の和。

10.1.6.5 機関シリンダ容積

機関の呼びシリンダ容積の総和。

10.1.6.6 呼び圧縮比

呼びシリンダ容積と呼びすきま容積との比。

有効シリンダ容積と有効すきま容積との比。

有効圧縮比

10.1.7.1 作動ガス容積

10.1.7.2 有効シリンダ容積

対応英語

ピストンがクランク軸から最も遠い場合の

内死点

死点。

（横型機関

備考　シリンダごとに1ピストンの機関　の場合）

では上死点の代わりに外死点が，

下死点の代わりに内死点が使われ

ることがある。しかし，対向ピス

トン機関や自由ピストン機関で

は，これらの表現が逆の意味で使

われるため，10.1.4.1及び10.1.4.2

で定義した語を用いるべきであ

る。

行程のシリンダ内径に対する比。

機関の呼び寸法から求める容積。

備考　呼び容積は，熱力学的な計算にで

はなく，主に機械工学的な意味で

使われる。

ピストンが上死点にあるときの燃焼室の呼

圧縮容積，

び容積。

間げき容積

備考　燃焼室が分割されている場合は，

その両方の部分が含まれる。

一方の死点から次の死点までピストンが移　シリンダ容

動するときに生じる呼び容積の差。ピストン

積，

面積と行程との積。

気筒容積

備考　対向ピストン機関では1シリンダ

内の複数のピストンの呼び容積の

和として定義。

ピストンが下死点にあるときの燃焼室側の

呼び容積。

備考　呼びシリンダ容積は，呼びすきま

容積と行程容積との和に等しい。

サイクル中の任意の位置で，ピストンの燃焼

室側の作動ガスが占める有効容積。

備考　複動機関ではピストン両側の容積

を分離し個々に作動ガス容積とみ

なす。対向ピストン機関では両ピ

ストン間の容積を作動ガス容積と

みなす。

作動ガス容積の最大値。

排気量，

総排気量

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番号

用語

定義

参考

慣用語

10.1.7.3 有効すきま容積

10.1.7.4 上死点すきま

シリンダ数

連かん比

10.1.10 弁開閉時期

機関回転速度

10.2.1.1 連続最高回転速度

10.2.1.2 呼び回転速度

10.2.1.3 過負荷回転速度

対応英語

作動ガス容積の最小値。

圧縮すきま

容積

ピストン上死点位置でのシリンダヘッド下

面とピストン頂面間との最小距離。

機関のシリンダ数。

気筒数

連接棒の大端中心から小端中心までの距離

に対する行程の1/2との比。

バルブの動き始め及び終わりの時期。普通，

死点からのクランク角度で表す。

単位時間にクランク軸が回転する回数。

回転数

備考　自由ピストン機関では，往復運動

部の単位時間当たりのサイクル

数。

特定の用途に対して，製造業者が申請した出

力で連続的に運転することが許されている

最高回転速度。

呼び出力に対応する回転速度。

定格回転速

度

製造業者によって申請された過負荷で運転

するときの回転速度。

10.2.1.4 無負荷回転速度

無負荷状態における回転速度。

10.2.1.4 最高回転速度

定められた条件下における最高の回転速度。

最低回転速度

定められた条件下における最低の回転速度。

全負荷最高回転速度

全負荷での最高回転速度。

許容最高回転速度

短時間許容される最高回転速度。

回転不整率

機関の定常運転時の1サイクル中の回転角速　速度変動率

度の変動割合。

ここに，δ ：回転不整率 (%)

ωmax ：1サイクル中の最高角速

度

ωmin ：1サイクル中の最低角速

度

ωmean ：1サイクル中の平均角速

度

始動回転速度

燃料システムから独立した外部のエネルギ

ー源を利用して，停止状態にある機関が自力

で加速できるようになる回転速度。

平均ピストン速度

ピストンの時間平均速度。ピストン行程と回

転速度の積の2倍。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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用語

定義

参考

慣用語

10.2.3A ピストン速度

10.2.3B ピストン加速度

任意の位置におけるピストンの速度。

任意の位置におけるピストンの加速度。

トルク

軸トルク

機関駆動軸での回転モーメント。

静摩擦トルク

クランキングトルク

対応英語

主要な運動部品及び運転に欠かせない補機　動き始めの

類の静摩擦抵抗を超えるために，フライホイ

トルク

ール，クランク軸に与えなければいけない動

き始めの駆動重力トルク。

クランキング抵抗トルクと加速トルクの和

（以下に定義）。

10.3.3.1 クランキング抵抗ト

ルク

始動後，一定の機関回転速度を維持するため

に，ポンピングロス及び主要な運動部品や運

転に欠かせない補機類の摩擦抵抗を超えて，

始動後一定の機関回転速度を維持するため

に必要な駆動重力トルク。

10.3.3.2 加速トルク

回転始めから加速していく間に，主要な運動

部品及び運転に欠かせない補機類の加速に

使われるトルク。

出力

図示出力

ピストンに作用する作動ガスの圧力によっ

てシリンダ内に生じる出力。

10.4.1.1 インジケータ線図

作動サイクル中の，シリンダ内作動ガスの圧

指圧線図

力変化を表す線図。

転位インジケータ線

図

圧力ーピストン変位で示したインジケータ

線図の位相を約90°だけずらして，上死点が

ほぼ中央にくるようにしたインジケータ線

図。

機関の動力取出し軸での出力。

軸出力

10.4.2A グロス軸出力

機関の試験運転に必要で，直接駆動される標

準の補機類だけを装着して，機関試験台で測

定した軸出力。

10.4.2B ネット軸出力

機関を特定の用途に使用するのに必要で，そ

の出力に影響する補機類をすべて装着した

ときの軸出力。

10.4.2C 呼び出力

所定の条件下で，機関が出すことができると

定格出力

製造業者が表示する軸出力。連続して運転で

きる時間を示すときは，1時間呼び出力，10

時間呼び出力などと時間を付けて表す。

10.4.2D 連続出力

所定の条件下で，指定された整備間隔の期間

連続して発生することができる軸出力。

10.4.2E 過負荷出力

所定の条件下で，限られた時間又は回数，運

転を許容することができる連続出力より大

きい軸出力。

10.4.2F 全負荷出力

所定の条件下で，燃料供給量の制限範囲内で

出すことができる最大の軸出力。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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用語

定義

参考

慣用語

対応英語

10.4.2G 最大出力

機関が使用する回転速度範囲内で出すこと

ができる最大の軸出力。船用主機関では，陸

上における機関単体試験で短時間運転可能

な軸出力。

10.4.2H 常用出力

機関の実用状態で，その効率と保全とを考慮

して経済的に使用できる軸出力。

10.4.2J 連続最大出力

船に装備された主機関で，連続使用できる最

大の軸出力。

10.4.2K 分出力

船に装備した主機関で，連続最大出力未満の

軸出力。

10.4.2L 比出力

機関の総行程容積，質量などの特定の諸元単

位量当たりの軸出力。

10.4.2M 出力率

正味平均有効圧力と平均ピストン速度との

積。

ここに，C ：出力率

Pme ：正味平均有効圧力

Vm ：平均ピストン速度

10.4.2.1 正味平均有効圧力

軸出力に対応する毎サイクル当たりの仕事　軸平均有効

量を総行程容積で割った値。

圧力

pressure（bmepと略

す。）

ここに，Pme ：正味平均有効圧力

Pe ：軸出力 (kW)

n ：回転速度 (min-1)

Vst ：総行程容積 (l)

k ：定数

120（4行程機関の場合）

60（2行程機関の場合）

10.4.2.1 図示平均有効圧力

図示出力に対応する毎サイクルの仕事量を

総行程容積で割った値。

ここに，Pmi ：図示平均有効圧力

Pi ：図示出力 (kW)

n, Vst, K：10.4.2.1参照

pressure（imepと略す。）

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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番号

用語

定義

参考

慣用語

機械損失平均有効圧

力

1) 機械損失を平均有効圧力の形で表した

値。

2) 1サイクルの機械損失仕事を総行程容積

で割った値。

対応英語

又は，

ここに，Pmf：機械損失平均有効圧力

Pf ：機械損失仕事 (kW)

n, Vst, k：10.4.2.1参照

10.4.2.2 正味熱効率

機械効率

負荷

軸出力を機関に供給される．単位時間当たり

の熱エネルギーで割った値。

備考　燃料の熱エネルギーは燃料の質量

と燃料の低発熱量の積とみなす。

軸出力を図示出力で割った値。

機関の出力やトルクの大きさを特徴づける，

また，呼び出力又はトルクの関係を表現する

一般的な語句。

備考　負荷という語句は，物理的には正

確でないので使用を避け，定量的

には出力やトルクを使うべきであ

る。

10.4.4A 全負荷

10.4.4B 部分負荷

10.4.4C 過負荷

10.4.4D 無負荷

所定の条件における最大の負荷。

全負荷未満の負荷。

全負荷を超える負荷。

負荷のかかっていない状態。

図示出力と軸出力との差。機関各部の摩擦損

摩擦損失

失，補機の駆動動力などを含む。

機械損失

10.4.5A ポンプ損失

図示熱効率

10.4.6A 熱効率

10.4.6B 理論熱効率

10.4.6C 熱勘定

10.4.6D 熱損失

10.4.6E 排気損失

10.4.6F 冷却損失

放射熱

消費量

燃料消費量

吸入及び排出時の流体抵抗による損失。

機関に供給される時間当たりの熱エネルギ

ーと図示出力との比。

1サイクル中に発生した仕事を，供給した熱

エネルギーで割った値。通常，燃料の低位発

熱量を元にする。

理論サイクルの圧力容積線図に示された仕

事を基準とした熱効率。

燃料の供給熱量を100%として，この熱エネ

熱精算，熱バ

ルギーと機関の出力及び各種損失エネルギ

ランス

ーとの関係。

燃料が発生した熱量のうち，仕事にならない

で外部に取り去られる熱量。

排気による熱損失。

冷却液，冷却空気などによる熱損失。

機関からの輻射，対流及び伝導によって大気

中に放出される熱。

単位時間当たりに消費される燃料の質量。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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番号

用語

定義

参考

慣用語

燃料消費率

10.5.2A 正味燃料消費率

単位出力当たりの燃料消費量。

備考　液体燃料を使用する機関では，燃

料消費量と消費率に質量を用いる

が，ガス機関では燃料の発熱量と

亡もに，エネルギー単位か又は特

定した温度及び圧力下での体積で

表すのが一般的である。

単位軸出力当たりの燃料消費量。

10.5.2B 図示燃料消費率

単位図示出力当たりの燃料消費量。

潤滑油消費量

潤滑油消費率

機関の運転中に消費される，単位時間当たり

の潤滑油の質量又は体積。

単位出力当たりの潤滑油消費量。

熱消費量

熱消費率

単位時間当たりの熱の消費量。

備考　熱消費量は燃料消費量と燃料の低

発熱量の積で求められる。

単位出力当たりの熱の消費量。

備考　熱消費率には出力の種類に対応し

た添え字が与えられる。

10.5.6A 正味熱消費率

単位出力当たりの熱消費量。

10.5.6B 図示熱消費率

図示出力当たりの熱消費量。

10.5.6C 冷却液消費量

単位時間に消費される冷却液の量。

10.5.6D 冷却水消費量

10.5.6E 冷却液循環量

10.5.6F 冷却水循環量

圧力

単位時間に消費される冷却水の量。

単位時間に機関冷却系を流れる冷却液の量。

単位時間に機関冷却系を流れる冷却水の量。

圧縮圧力

10.6.1.1 筒内圧縮圧力

燃料又は点火系を短時間遮断して圧縮だけ

で得られるシリンダ内最高圧力。

10.6.1.1 点火時圧縮圧力

燃焼最高圧力

燃焼直前のシリンダ内の作動ガスの最高の

圧力。

機関周囲の大気圧力。

周囲圧力

吸気圧力

10.6.4A 吸気負圧

燃焼時の作動サイクルにおける，シリンダ内

ピーク圧力

作動ガスの最高の圧力。

機関又は過給機入口での算術平均の吸気圧

力。

対応英語

consumption（bsfcと略

す。）

consumption（isfcと略

す。）

吸気管又は吸気マニホルドにおける，吸入空　バキューム，

気又は混合気のゲージ圧力（負圧）。

吸気管内負

圧

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番号

用語

定義

参考

慣用語

給気圧力

10.6.5A 掃気圧力

背圧

過給機吐出後の充てん空気の算術平均の圧

ブースト圧

力。

備考　給気圧力が大気圧力をわずかに超

えるときには，用語として掃気圧

力が用いられることがある。

掃気の際の給気圧力。

10.6.6A 排気圧力

排気マニホルド内又はタービン後での算術

平均の圧力。

排気管における圧力。

排圧

温度

周囲温度

機関周囲の大気温度。

吸気温度

雰囲気温度

対応英語

吸気ダクト内の定められた位置での吸入空

気温度。

過給機関又は2行程機関の給気温度。

排気の温度。

運転に必要な補機類を装備した機関が始動

補助装置を作動させた後，与えられた時間内

に自力運転可能とすることができる最低温

度。

流動性のある潤滑油，燃料，冷却液はあらか

じめ準備されているものとする。この温度

は，始動補助装置を使用されるかどうかによ

って決まり，予熱なしの機関では，この最低

温度まで機関の温度が下がっているものと

する。

10.7.3A 機関性能

回転速度や負荷に関連した出力，トルク，燃

料消費率，効率など機関の能力の特性。

10.7.3B 機関台上試験

10.7.3C 始動

10.7.3D 正転

機関試験台において機関単体の性能などを

測定する試験。

機関の運転を開始すること。

起動

機関の設計本来の方向への回転。

10.7.3E 逆転

正転と反対の方向への回転。

10.7.3F 暖機運転

負荷運転に入る前に，軽負荷で運転して機関

を暖めること。

10.7.3G アイドリング

機関を無負荷で運転すること。

備考　一般的には，低速で運転される。

10.7.3H ファイヤリング

機関に供給される燃料を燃焼室内で燃料さ

せ，機関を運転すること。

10.7.3J モータリング

機関付属のモータ始動装置又は機関とは独

立の別の動力装置などによって駆動するこ

と。

10.7.3K エンジンブレーキ

機関の機械損失仕事によって被駆動機械の

制動を行うこと。

10.7.3L 排気ブレーキ

排気管に設けた絞り弁によって機関のポン

プ損失仕事を増大させ，制動能力を強化した

エンジンブレーキ。

10.7.2A 給気温度

10.7.2B 排気温度

始動限界温度

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番号

用語

定義

参考

慣用語

10.7.3M 圧縮圧力開放式エン

ジンブレーキ

10.7.3N インジケータ

10.7.3P 耐久運転

対応英語

排気バルブを常時又は圧縮上死点付近から

膨張行程にかけて開放することによって，高

圧の圧縮ガスを排出して圧縮膨張行程時の

損出仕事を増大させたエンジンブレーキ。

シリンダ内の圧力を測定・記録する計器。

機関の長時間の実用性を知るために行う運

転。

10.7.3Q 熱負荷

機関の各部，構成部品，材料などに加わる熱

量。それらの熱に対する耐久性，強度などに

関係する。

10.7.3R ねじり振動

運転時にクランク軸などに加わるねじり力，

ねじれ振動

軸系各部の剛性及び慣性モーメントが相互

に影響して，機関の回転軸に生じるねじりの

角振動。

機関が放射する騒音。

10.7.3S 機関騒音

10.7.3T 燃焼騒音

10.7.3U 機械騒音

10.7.3V 吸気騒音

排気騒音

10.7.3X 気流音

機関の燃焼によって，機関本体が放射する騒

音。

機関の運動する各部分の振動及び衝撃によ

って生じる騒音。

機関の吸気口から放射される騒音。

機関の排気口から放射される騒音。

10.7.3Y ファン騒音

吸気系で，流体の流れによって二次的に発生

する音。

ファンの回転によって発生する音。

10.7.3A 排気系放射音

排気管，排気消音器，排気マニホルドなどの

表面から放射する音。

11. 設計・構造

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

単動機関

燃焼が，各ピストンの片側だけで行われる機

関。

複動機関

燃焼が，各ピストンの両側で交互に行われる

機関。

対向ピストン機関

機械的に連結された対向する二つのピスト

ンに作動ガスが，反対方向に作用する機関。

トランクピストン機

関

連接棒がピストンに対して，関節的に動ける

ように連結されている機関。連接棒の傾きに

よって生じるスラスト力がシリンダ壁に伝

わる。

クロスヘッド機関

単一回転方向機関

連接棒の傾きによって生じたスラスト力が

リンク機構（クロスヘッド）を通して，シリ

ンダの外のガイドに伝えられる機関。

クランク軸が常に同一方向に回転する機関。

備考　逆転しない機関。

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番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

自己逆転機関

運転装置の操作でクランク軸の回転方向を

変えられる機関。

ターボコンパウンド

機関

往復動内燃機関と出力タービンとの両方で

複合機関，

作動ガスが多段膨張することによって外部

複式機関

に出力を発生する一つの機関。

12. シリンダ配列

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

シリンダロー

二つ以上のピストンが，連接棒を介してクラ

ンク軸の同一クランクピンに連結している

ときのシリンダ配列。

シリンダバンク

単シリンダ機関

多シリンダ機関

シリンダ中心軸を含む面が，クランク軸の長

シリンダ列

手方向に一平面をなすシリンダ配列。すべて

のシリンダはクランク軸に対し同一サイド

にある。

シリンダが1個の機関。

単気筒機関

シリンダが2個以上の機関。

多気筒機関

シリンダピッチ

直列形機関

シリンダバンクで，隣接するシリンダの中心

軸間距離。

一列のシリンダバンクをもつ機関。

立て形機関

横形機関

傾斜機関

倒立機関

ツインバンク機関

V形機関

V角度デルタ

シリンダオフセット

水平対向機関

シリンダバンクをクランク軸の上側に垂直

垂直機関，

に配置した機関。

直立機関

シリンダバンクを水平に配置した機関。

水平機関

1列のシリンダバンクがクランク軸を含む垂

スラント機

直面と水平面の間の傾斜面内にある機関。

関

シリンダバンクをクランク軸の下側に垂直

に配置した機関。

2列の平行なシリンダバンクと2本のクラン

ク軸をもつ機関。

2列のシリンダバンクが互いにある角度をも

ち，1本のクランク軸をもつ機関。

クランク軸に垂直な二つのシリンダバンク

バンク角度

のシリンダ中心線群を含む平面と，他のバン

クのシリンダ平面間との角度（0°＜デルタ

V形機関の同一のクランクピンに連接棒を介

して接続されている対向する二つのピスト

ンのクランク軸に平行に測った中心線間の

距離。

2列のシリンダバンクを，クランク軸の両側

に対向して配置した機関。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

B 0108-1 : 1999

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

扇形機関

3列以上のシリンダバンクが互いにある角度

をなして1本のクランク軸をもち，両端のバ

ンク間の角度が180度以下の機関。

備考 3列のシリンダバンクをもつ扇型

機関は，W型機関として知られて

いる。

X形機関

二つの平面上に四つのシリンダバンクが互

いにある角度をなし，各平面上の二つのバン

クはクランク軸の反対に対向して配置した1

本のクランク軸をもつ機関。

H形機関

二つの平面上に四つのシリンダバンクと二

本のクランクシャプトをもつ機関。各平面上

の二つのバンクは，クランク軸の反対側に対

向して配置してある。

星形機関

各シリンダローに二個以上のシリンダをも

ち，それがクランク軸の周囲に等間隔に配置

された機関。クランク軸に二つだけのシリン

ダローがある場合はシリンダを互い違いに

配置でき，この場合は星形機関 (star engine)

と呼ぶ。

多角形機関

互いにある角度をなす三つ以上のシリンダ

バンクをもつ対向ピストン機関。シリンダバ

ンクは，多角形プリズムの面を形成し，クラ

ンク軸はプリズムの各角をなしている。

頭上弁式機関

側弁式機関

吸排気弁がピストン上方のシリンダヘッド　頭弁式機関，

に取り付けられ，ピストンが上死点に向けて

I形機関， OHV engine

動くのと同じ方向で閉じる弁をもつ機関。

OHV機関

吸排気弁がピストン側方のクランクケース

L形機関

に取り付けられ，ピストンが下死点に向けて

動くのと同じ方向で閉じる弁をもつ機関。

吸気弁又は排気弁の一方をシリンダヘッド

に，他方をクランクケース内に配置した構造

の機関。

吸気弁，排気弁，吸気カム軸及び排気カム軸

OHC機関

をシリンダヘッド内部又は上方にもつ構造

の機関。

回転弁によって吸気及び排気の流路の開閉

を行う機関。

12.17A Fヘッド機関

12.17B 頭上カム軸機関

12.17C 回転弁機関

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

B 0108-1 : 1999

13. 自由ピストン機関

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

自由ピストン機関

シリンダ内での燃料の燃焼によって出力を

発生する機関。シリンダ内でピストンは，往

復動するが，出力はクランク軸によって伝達

されるわけではない。

備考　ピストンは，機械的には同期して

いない。

自由ピストンガス発

生機

出力が高温ガスの形で取り出される自由ピ

ストン機関。

自由ピストン空気圧

縮機

出力が圧縮空気の形で取り出される自由ピ

ストン機関。

自由ピストンガス出

力発生装置

高温ガスの形の出力を軸出力に変換する機

構をもった自由ピストンガス発生機。

13A. 回転速度別

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

13A.1A 高速機関

原則として，同一種類の機関で，クランク軸

高速度機関

が比較的高速度で回転する機関。

13A.1B 低速機関

原則として，同一種類の機関で，クランク軸

が比較的低速度で回転する機関。

13A.1C 中速機関

高速機関と低速機関の中間に位置する機関。

13B. 用途別

番号

用語

定義

参考

慣用語

13B.1A 航空機用機関

航空機に使用することを目的とした機関。

13B.1B 船用機関

13B.1C 船用主機関

船に使用することを目的とした機関。

船の推進に必要な原動力となる機関。

13B.1D 船用補機用機関

主機関以外で船に装備する機関。

対応英語

航空エンジ

ン，航空機関 aero-engine,

舶用機関

舶用主機，

主機

舶用補機，

補機

船体の外側に装着して船の推進に用いる機

舷外機関

関。

13B.1F 車両用機関

車両の駆動に使用することを目的とした機

関。

13B.1G 自動車用機関

自動車の駆動に使用することを目的とした

機関。

13B.1H 鉄道車両用機関

鉄道車両の駆動に使用することを目的とし

た機関。

13B.1J 産業車両用機関

産業車両用に使用することを目的とした機

関。

13B.1K 陸用機関

陸上で車両用以外の機械の駆動に使用する

ことを目的とした機関。

13B.1L はん（汎）用機関

各種用途に使われる比較的小形の機関。

13B.1E 船外機関

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

B 0108-1 : 1999

番号

用語

定義

参考

慣用語

13B.1M 建設機械用機関

建設機械の駆動に使用することを目的とし

た機関。

13B.1N 農業機械用機関

農業機械の駆動に使用することを目的とし

た機関。

13B.1P 発電用機関

13B.1Q 定置機関

13B.1R 補助機関

発電機の駆動に使用することを目的とした　発電機用機

機関。

関

定置して使用することを目的とした機関。

必要に応じて主原動機の代用となるように

用意されている補助の機関。

付図1 7.1 作動サイクル

7.3.1A 定容サイクル，7.3.1B 定圧サイクル，7.3.1C 複合サイクル

付図2 8.4.12 行程機関の掃気形式

8.4.1.1

対応英語

ユニフロー掃気，8.4.1.2 クロスフロー掃気，8.4.1.3 ループ掃気

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

B 0108-1 : 1999

JIS B 0108-1原案作成委員会　構成表

（委員長）

（主査）

（幹事）

（委員）

（関係者）

（事務局）

氏名

○ 古　林

誠

○ 駒　田　秀　朗

○ 桶　谷　敏　行

○ 常世田　哲　郎

所属

元横浜国立大学

株式会社ゼクセルSE燃料噴射事業部

株式会社新潟鐵工所原動機事業部

阿　部　静　郎

社団法人陸用内燃機関協会技術部

○ 今　井

清

日本内燃機関連合会（内燃機関国際整合化推進委員会委員長）

○ 大　嶋　清　治

工業技術院標準部

○ 岡　山

透

財団法人日本海事協会機関部

○ 小　郷　一　郎

財団法人日本船舶標準協会標準部

鎌　田　実

東京大学工学部

○ 鈴　木　良　治

財団法人陸用内燃機関協会技術部

染　谷　常　雄

武蔵工業大学工学部

○ 橋　本　繁　晴

財団法人日本規格協会技術部

○ 本　間

清

工業技術院標準部

丸　山　倉　平

日本内燃機関連合会

○ 井　上　新　二

社団法人火力原子力発電技術協会調査局

久保田　亘

石油連盟技術環境部

古　志　秀　人

石油連盟技術環境部

今　野　勉

石油連盟技術環境部

鈴　木　教　太

電気事業連合会公務部

高　木　一

電気事業連合会公務部

○ 伊　達　真　也

三菱自動車工業株式会社トラック・バス開発本部

千　葉　広

社団法人日本船主協会海務部

保　科　幸　雄

社団法人日本内燃力発電設備協会技術部

○ 三　浦　耕　市

三菱自動車工業株式会社トラック・バス開発本部

山　脇　真

社団法人日本船主協会海務部

○ 赤　城　二　郎

コマツコンポーネント事業部

○ 明　坂　恭　典

三菱重工業株式会社横浜製作所原動機技術部

○ 糸　井　正　明

コマツコンポーネント事業部

○ 今　橋

武

株式会社ディーゼルユナイテッド

○ 岡　野　幸　雄

ダイハツディーゼル株式会社技術第一部

○ 小　島　克　己

社団法人日本自動車部品工業会技術部

斉　藤　朝　彦

阪神内燃機工業株式会社技術開発部

○ 四　方　光　夫

ヤンマーディーゼル株式会社技術研究所

○ 中　垣

彊

イズミ工業株式会社テクニカルセンター

○ 長　門　正　彦

三井造船株式会社ディーゼル事業部

○ 中　村　陽　一

川崎重工業株式会社原動機事業部

○ 花　房

真

三井造船株式会社ティーゼル事業部

○ 比　原　幸　雄

三菱重工業株式会社技術本部

○ 松　本　信　幸

株式会社ティーゼルユナイテッド

○ 森　内　敏　久

いすゞ自動車株式会社産業エンジン設計部

○ 中　林　賢　司

工業技術院標準部

○ 三　塚　隆　正

財団法人日本規格協会技術部

○ 川　元　満　生

株式会社新潟鐵工所原動機事業部

○ 青　木　千　明

日本内燃機関連合会

備考 ○印の付いている者は，分科会委員を兼ねる。