JIS B 0109-2 : 1999 往復動内燃機関－要素及びシステム用語

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

B 0109-2 : 1999

まえがき

この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が制定した日

本工業規格である。これによってJIS B 0109-1984は廃止され，この規格，JIS B 0109-1，JIS B 0109-3，JIS

B 0109-4，JIS B 0109-5，JIS B 0109-6，JIS B 0109-7，JIS B 0109-8及びJIS B 0109-9に置き換えられる。

今回の制定では，対応する国際規格との整合化に重点を置き，対応国際規格の分類体系に合わせてJIS B

0108-1984，JIS B 0109-1984及びJIS B 0110-1984を統合・分類して往復動内燃機関用語全体を12規格によ

る構成とした。

JIS B 0109は，次の部によって構成される。

JIS B 0109-1 往復動内燃機関−要素及びシステム用語−第1部：機関構造及び外部カバー

JIS B 0109-2 往復動内燃機関−要素及びシステム用語−第2部：主要運動部品

JIS B 0109-3 往復動内燃機関−要素及びシステム用語−第3部：弁，カム及び駆動装置

JIS B 0109-4 往復動内燃機関−要素及びシステム用語−第4部：過給及び吸排気装置

JIS B 0109-5 往復動内燃機関−要素及びシステム用語−第5部：冷却装置

JIS B 0109-6 往復動内燃機関−要素及びシステム用語−第6部：潤滑装置

JIS B 0109-7 往復動内燃機関−要素及びシステム用語−第7部：調速装置

JIS B 0109-8 往復動内燃機関−要素及びシステム用語−第8部：始動装置

JIS B 0109-9 往復動内燃機関−要素及びシステム用語−第9部：制御及び監視装置

また，JIS B 0108及びJIS B 0110は，次によって構成される。

JIS B 0108-1 往復動内燃機関−用語−第1部：機関設計及び運転用語

JIS B 0108-2 往復動内燃機関−用語−第2部：機関保全用語

JIS B 0110 往復動内燃機関−特殊項目用語

(1)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

B 0109-2 : 1999

ページ

序文 ··································································································································· 1

1. 適用範囲 ························································································································ 1

2. 分類 ······························································································································ 1

3. 引用規格 ························································································································ 1

4. ピストングループ ············································································································ 2

5. 連接棒関係 ····················································································································· 4

6. クランク軸 ····················································································································· 4

7. その他の回転体 ··············································································································· 5

(1)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

B 0109-2 : 1999

往復動内燃機関−

要素及びシステム用語−

第2部：主要運動部品

Reciprocating internal combustion engines−

Vocabulary of components and systems−

Part 2 : Main running gear

序文　この規格は，1987年に第1版として発行されたISO 7967-2， Reciprocating internal combustion engines

−Vocabulary of components and systems−Part2 : Main running gear及び1996年にDAMとして発行されたISO

7967-2 : 1987/DAM1を元に，対応する部分については対応国際規格を翻訳し，技術的内容を変更すること

なく作成した日本工業規格であるが，対応国際規格には規定されていない用語及びその定義を日本工業規

格として追加している。

なお，この規格のうち，点線の下線を施してある箇所は，対応国際規格にはない事項である。

1. 適用範囲　この規格は，往復動内燃機関において一般に用いる要素及びシステム用語のうち，主要運

動部品に関する用語について規定する。

備考　対応国際規格を，次に示す。

ISO 7967-2 : 1987及びISO 7967-2 : 1987/DAM1 : 1996, Reciprocating internal combustion engines−

Vocabulary of components and systems−Part 2 : Main running gear

2. 分類　用語は，次の箇条に分類する。

4. ピストングループ

5. 連接棒関係

6. クランク軸

7. その他の回転体

3. 引用規格　次に掲げる引用規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構

成する。この引用規格は，その最新版を適用する。

JIS B 8032-1 内燃機関−小径ピストンリング−第1部：用語

JIS B 8037-1 内燃機関−大径ピストンリング−第1部：用語

備考1. 用語のうち，付図として図示したものがあるが，その場合には定義中に付図番号を記載して

いる。

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B 0109-2 : 1999

2. 用語の番号は，対応国際規格の番号と一致している。

なお，対応国際規格に規定されていない用語に関しては， “A” から始まる英字アルファ

ベットの大文字を付記している。

3. 対応英語の中で，太字で表したものは，対応国際規格で規定している用語を示す。

4. ピストングループ

番号

用語

定義

参考

慣用語

ピストンの種類

ピストン

対応英語

シリンダ内で直接作動ガス圧力を受けてシリンダ

内を往復動する部品。

トランクピストン

連接棒と可動的に結合又は関節で結合されたピス

トン（付図1参照）。

クロスヘッドピストン

ピストン棒に固定的に結合されたピストン（付図2

参照）。

一体形ピストン

一体又は分解できない複数の部品から構成されて

いるピストン（付図3参照）。

組立形ピストン

複数の部品から構成され，その一部は分解できるピ

ストラット入りピストン　スカート内部に熱膨張抑制の目的で，鋼板（ストラ

ストラットピス

ストン（付図4参照）。

ット）を鋳ぐるんだピストン（付図5参照）。

トン，

熱膨張抑制形ピ

ストン，

オートサーマチ

ックピストン

4.1.1.5 A アーティキュレイトタイ

分割されたクラウンとスカートが，ピストンピンを　ツーピースピス

プツーピースピストン

ピストン各部要素

ピストンクラウン

介して結合されたピン。

トン

シリンダ内で燃焼ガス圧力を受ける頂面と，ピスト

ンリングのすべて又は一部が装着される部分とか

ら構成されるピストンの上部の部分（付図6参照）。

ピストンスカート

ピストンをガイドするピストンの下部の部分。ピス

トンリング溝を含んでいる場合もある。2ストロー

ク機関では行程の一部の区間でポートをふさぐ機

能を果たす（付図7参照）。

ピストンガイドリング

ピストンクラウンとピストンスカートとの間にあ

り，クロスヘッドピストンの案内となる部分（付図

8参照）。

ピストンリング

JIS B 8032-1及びJIS B 8037-1参照

ピストンボウル

ピストンが上死点へ向かうとき，空気のスキッシュ

効果を起こすために設計された，ピストン上部に設

けられたくぼみ（付図9参照）。

ピストン上部のボウル縁部の補強処理による保護

ボウル縁部の保護

（付図10参照）。

ピストン頂面インサート　ピストンの頂面を強化のための挿入物（付図11参

ピストンピンブシュ

照）。

ピストンピンを保持する部品（付図12参照）。

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番号

用語

定義

参考

慣用語

ピストンシェル

対応英語

組立形ピストンの外側の部分。ピストンピン軸受

は，ピストンの内側の分離された部分にある（付図

13参照）。

ピストンピンキャリア

ピストンピン軸受を保持している部品。ピストンシ

ェルに分解可能な状態で，かん合している（付図

13参照）。

4.2.10 A ピストンピンボス

ピストンピンを支える部分。

ピストンを連接棒に結合する部品（付図14参照）。　ガジョンピン

ピストンピン

リテーナリング

ピストンピンの横への動きを押さえる部品（付図　スナップリン

14参照）。

グ，

サークリップ

リングキャリア

リング溝の耐摩耗性向上のためピストンに鋳ぐま　リングトレー

れている部品（付図15参照）。

ピストン棒

クロスヘッドとピストンとを結合する部品（付図

ガ，

耐摩環

16参照）。

クロスヘッド

連接棒の角度変化によって生じるスラスト力を吸

収する適切なガイドに沿って滑動する部品。この部

品とピストン棒とは固定的に，連接棒とは関節的に

結合される（付図17参照）。

ピストン詳細

ピストン頂面

ピストンリング帯

トップランド

燃焼室に面しているピストンの表面（付図18，付

図19参照）。

ピストン頂面と一番下のリング溝間の外周部分（付

図19参照）。

リングランド

トップリング溝から上のピストンの外周部分（付図

19，付図20参照）。

リング溝間のピストン外周部分（付図19，付図21

参照）。

ピストンリング溝

4.3.2.3 A セカンドランド

ピストンリングを装着する溝（付図19参照）。

ピストン頂面から1番目と2番目のリング溝間のリ

ングランド。

備考

以下順次サードランド，フォースラ

ンドという。

コンプレッションハイト　ピストンピン中心とピストンのトップランド上端

との距離（付図19参照）。

冷却空洞

冷却蛇管付きピストン

冷媒が循環するピストン内部の空洞（付図19参

照）。

冷却を目的として，ピストン内部に鋼製パイプを鋳

ぐるんだピストン。

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5. 連接棒関係

番号

用語

定義

参考

慣用語

連接棒

ピストン又はクロスヘッドとクランク軸とを軸受

接合棒，

対応英語

を介し結合する部品。往復運動を回転運動に変換す

連接かん，

る（付図22参照）。

連かん，

コンロッド

連接棒小端部

連接棒大端部

連接棒で，ピストン又はクロスヘッドに結合する部　連接棒スモール

分（付図22，付図23参照）。

付図24参照）。

連接棒本体

組立連接棒

水平分割連接棒

エンド

ンド

連接棒大端部と連接棒小端部との間の部分（付図

22，付図25参照）。

連接棒本体と連接棒大端部とが分解できる連接棒

（付図26参照）。

連接棒大端部が，連接棒の軸に対し直角に分割され

ている連接棒（付図27参照）。

斜め分割連接棒

連接棒大端部が，連接棒の軸に対し斜めに分割され

斜分割

ている連接棒（付図28参照）。

揺動連接棒

連接棒で，クランクピンに結合する部分（付図22，

連接棒ビッグエ

一個又はそれ以上の副連接棒と主連接棒との組立

品。

主連接棒

二つ以上の連接棒を一つのクランクピンに結合す

る場合，クランクピンに直接組み付けられる連接棒

（付図29参照）。

副連接棒

二つ以上の連接棒を一つのクランクに結合する場

合，主連接棒大端部に組み付けられる連接棒（付図

30参照）。

5.1.7.2 A リストピン

副連接棒と主連接棒とを結ぶピン。

V形機関又は水平対向機関の連接棒。大端部が二ま

耳軸

二また連接棒

たに分かれたほうをフォーク連接棒，他方をブレー

ド連接棒という（付図31参照）。

サイドバイサイド連接棒 V形機関又は水平対向機関で，連接棒大端部が同じ

クランクピンに隣合わせに配置されている連接棒

（付図32参照）。

クランクピン軸受

連接棒大端部とクランクピンとの間にある軸受。　クランクピンベ big (bottom) end bearing

アリング，

連接棒大端軸受

ピストンピン軸受

連接棒小端部とピストンピンとの間にある軸受。　小端ブシュ連接 small (top) end bearing

棒小端軸受

6. クランク軸

番号

用語

定義

参考

慣用語

クランク軸

ピストンの往復運動を連接棒を介して回転運動に

対応英語

変えるための軸。

一体形クランク軸

クランクアーム，クランクピン，クランクジャーナ

ルなどが，一体に作られたクランク軸。バランスウ

エイトは本体と一体又は組み付けのいずれでもよ

い（付図33参照）。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

B 0109-2 : 1999

番号

用語

定義

参考

慣用語

焼ばめ式クランク軸

対応英語

クランクアームにクランクピン又はクランクジャ

組立クランク軸 built-up crankshaft

ーナルを焼ばめによって組み付けられ，分解できな

い構造のクランク軸（付図34参照）。

組立分解式クランク軸

クランクアーム，クランクピン，クランクジャーナ

組立クランク軸 assembled crankshaft

ルなどを組立・分解できる構造のクランク軸。

クランクスロー

クランク軸のクランクピンと，その両側に接続する

クランクアームとで構成される部分（付図35参

照）。

クランクジャーナル

クランクピン

クランク軸で，主軸受内で回転する部分（付図36

参照）。

クランク軸で，連接棒大端部が装着される部分（付

図37参照）。

クランクアーム

クランクアーム開閉量

主軸受

クランク軸で，クランクジャーナルとクランクピン

クランク腕

とを結ぶ部分（付図38参照）。

機関組立状態で，クランク軸を回転させたときのク

クランクデフ

ランクアームの変形量（付図43参照）。

クランクジャーナルが回転する部分の軸受（付図　メインベアリン

39参照）。

スラスト軸受

バランスウエイト

グ

クランク軸に作用する軸方向の力を受ける軸受（付　スラストベアリ

図40参照）。

ング

機関の不釣り合い力又は不釣り合い偶力を釣り合

釣合いおもり

わせるため，クランク軸に設けるおもり（付図41

参照）。

6.1.10 A クランク軸歯車

カム軸，燃料噴射ポンプ，マグネトなどを駆動する

ためクランク軸に取り付ける歯車。

6.1.10 B クランク軸スプロケット　カム軸，燃料噴射ポンプ，マグネトなどを駆動るた

めクランク軸に取り付けるスプロケット。

7. その他の回転体

番号

用語

定義

参考

慣用語

フライホイール

回転慣性質量によってクランク軸の回転エネルギ

はずみ車

対応英語

ーを吸収・放出し，回転変動を少なくするための部

品（付図42参照）。

リングギヤ

トーショナルバイブレー　クランク軸に取り付けられたエネルギー吸収装置。　トーションダン

フライホイールに設けた始動用大歯車。

ションダンパ

過度のねじり振動振幅を防止するよう設計される。　パ

ダイナミックバランサ

機関の不釣り合い慣性力及び偶力を釣り合わせる

動的バランサ

ための装置。

主駆動装置

機関出力軸と被駆動体の軸との間にあるすべての

装置。

組込み駆動装置

機関に組み込まれ，クランク軸と機関駆動軸との間　インテグラルド

に一定の回転比を与えるように設計された装置。

ライブギヤ

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B 0109-2 : 1999

付図1 4.1.1.1トランクピストン

付図2 4.1.1.2クロスヘッドピストン

付図3 4.1.1.3一体形ピストン

付図4 4.1.1.4組立形ピストン

付図5 4.1.1.5ストラット入りピストン

付図6 4.2.1ピストンクランク

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B 0109-2 : 1999

付図7 4.2.2ピストンスカート

付図8 4.2.3ピストンガイドリング

付図9 4.2.5ピストンボウル

付図10 4.2.6ボウル縁部の保護

付図11 4.2.7ピストン頂面インサート

付図12 4.2.8ピストンピンブシュ

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B 0109-2 : 1999

付図13 4.2.9ピストンシェル

4.2.10ピストンピンキャリア

付図14 4.2.11ピストンピン

4.2.12リテーナリング

付図15 4.2.13リングキャリア

付図16 4.2.14ピストン棒

付図17 4.2.15クロスヘッド

付図18 4.3.1ピストン頂面

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

B 0109-2 : 1999

付図19 4.3.1ピストン頂面

付図20 4.3.2.1トップランド

4.3.2ピストンリング帯

4.3.2.1トップランド

4.3.2.2リングランド

4.3.2.3ピストンリング溝

4.3.3コンプレッションハイト

4.3.4冷却空洞

付図21 4.3.2.2リングランド

付図22 5.1連接棒

5.1.1連接棒小端部

5.1.2連接棒大端部

5.1.3連接棒本体

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

B 0109-2 : 1999

付図23 5.1.1連接棒小端部

付図24 5.1.2連接棒大端部

付図25 5.1.3連接棒本体

付図26 5.1.4組立連接棒

付図27 5.1.5水平分割連接棒

付図28 5.1.6斜め分割連接棒

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

B 0109-2 : 1999

付図29 5.1.7.1主連接棒

付図30 5.1.7.2副連接棒

付図31 5.1.8二また連接棒

付図32 5.1.9サイドバイサイド連接棒

付図33 6.1.1一体形クランク軸

付図34 6.1.2焼ばめ式クランク軸

付図35 6.1.4クランクスロー

付図36 6.1.5クランクジャーナル

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

B 0109-2 : 1999

付図37 6.1.6クランクピン

付図38 6.1.7クランクアーム

付図39 6.1.8主軸受

付図40 6.1.9スラスト軸受

付図41 6.1.10バランスウエイト

付図42 7.1フライホイール

付図43 6.1.7 Aクランクアーム開閉量

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

B 0109-2 : 1999

JIS B 0109-2原案作成委員会　構成表

（委員長）

（主査）

（幹事）

（委員）

氏名

○ 古　林

誠

○ 駒　田　秀　朗

○ 桶　谷　敏　行

○ 常世田　哲　郎

阿　部　静　郎

○ 今　井

清

○ 大　嶋　清　治

○ 岡　山

透

○ 小　郷　一　郎

（関係者）

（事務局）

所属

元横浜国立大学

株式会社ゼクセルSE燃料噴射事業部

株式会社新潟鐵工所原動機事業部

社団法人陸用内燃機関協会技術部

日本内燃機関連合会（内燃機関国際整合化推進本委員会委員長）

工業技術院標準部

財団法人日本海事協会機関部

財団法人日本船舶標準協会標準部

鎌　田　実

東京大学工学部

○ 鈴　木　良　治

社団法人陸用内燃機関協会技術部

染　谷　常　雄

武蔵工業大学工学部

○ 橋　本　繁　晴

財団法人日本規格協会技術部

○ 本　間

清

工業技術院標準部

丸　山　倉　平

日本内燃機関連合会

○ 井　上　新　二

社団法人火力原子力発電技術協会調査局

久保田　亘

石油連盟技術環境部

古　志　秀　人

石油連盟技術環境部

今　野　勉

石油連盟技術環境部

鈴　木　教　太

電気事業連合会公務部

高　木　一

電気事業連合会公務部

○ 伊　達　真　也

三菱自動車工業株式会社トラック・バス開発本部

千　葉　広

社団法人日本船主協会海務部

保　科　幸　雄

社団法人日本内燃力発電設備協会技術部

○ 三　浦　耕　市

三菱自動車工業株式会社トラック・バス開発本部

山　脇　真

社団法人日本船主協会海務部

○ 赤　城　二　郎

コマツコンポーネント事業部

○ 明　坂　恭　典

三菱重工業株式会社横浜製作所原動機技術部

○ 糸　井　正　明

コマツコンポーネント事業部

○ 今　橋

武

株式会社ディーゼルユナイテッド

○ 岡　野　幸　雄

ダイハツディーゼル株式会社技術第一部

○ 小　島　克　己

社団法人日本自動車部品工業会技術部

斉　藤　朝　彦

阪神内燃機工業株式会社技術開発部

○ 四　方　光　夫

ヤンマーディーゼル株式会社技術研究所

○ 中　垣

彊

イズミ工業株式会社テクニカルセンター

○ 長　門　正　彦

三井造船株式会社ディーゼル事業部

○ 中　村　陽　一

川崎重工業株式会社原動機事業部

○ 花　房

真

三井造船株式会社ディーゼル事業部

○ 比　原　幸　雄

三菱重工業株式会社技術本部

○ 松　本　信　幸

株式会社ディーゼルユナイテッド

○ 森　内　敏　久

いすゞ自動車株式会社産業エンジン設計部

○ 中　林　賢　司

工業技術院標準部

○ 三　塚　隆　正

財団法人日本規格協会技術部

○ 川　元　満　生

株式会社新潟鐵工所原動機事業部

○ 青　木　千　明

日本内燃機関連合会

備考 ○印の付いている者は，分科会委員を兼ねる。