2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
B 0109-4 : 1999
まえがき
この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が制定した日
本工業規格である。これによってJIS B 0109-1984は廃止され，この規格，JIS B 0109-1，JIS B 0109-2，JIS
B 0109-3，JIS B 0109-5，JIS B 0109-6，JIS B 0109-7，JIS B 0109-8及びJIS B 0109-9に置き換えられる。
今回の制定では，対応する国際規格との整合化に重点を置き，対応国際規格の分類体系に合わせてJIS B
0108-1984，JIS B 0109-1984及びJIS B 0110-1984を統合・分類して往復動内燃機関用語全体を12規格によ
る構成とした。
JIS B 0109は，次の部によって構成される。
JIS B 0109-1 往復動内燃機関‐要素及びシステム用語‐第1部：機関構造及び外部カバー
JIS B 0109-2 往復動内燃機関‐要素及びシステム用語‐第2部：主要運動部品
JIS B 0109-3 往復動内燃機関‐要素及びシステム用語‐第3部：弁，カム及び駆動装置
JIS B 0109-4 往復動内燃機関‐要素及びシステム用語‐第4部：過給及び吸排気装置
JIS B 0109-5 往復動内燃機関‐要素及びシステム用語‐第5部：冷却装置
JIS B 0109-6 往復動内燃機関‐要素及びシステム用語‐第6部：潤滑装置
JIS B 0109-7 往復動内燃機関‐要素及びシステム用語‐第7部：調速装置
JIS B 0109-8 往復動内燃機関‐要素及びシステム用語‐第8部：始動装置
JIS B 0109-9 往復動内燃機関‐要素及びシステム用語‐第9部：制御及び監視装置
また，JIS B 0108及びJIS B 0110は，次によって構成される。
JIS B 0108-1 往復動内燃機関‐用語‐第1部：機関設計及び運転用語
JIS B 0108-2 往復動内燃機関‐用語‐第2部：機関保全用語
JIS B 0110 往復動内燃機関‐特殊項目用
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
B 0109-4 : 1999
目次
ページ
序文 ··································································································································· 1
1. 適用範囲 ························································································································ 1
2. 分類 ······························································································································ 1
3. 定義 ······························································································································ 1
4. 過給と掃気 ····················································································································· 2
5. 吸排気管及びマニホルド ··································································································· 3
6. 吸気浄化システム ············································································································ 4
7. 消音器 ··························································································································· 4
8. 給気冷却器 ····················································································································· 4
9. 排気清浄器 ····················································································································· 4
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
B 0109-4 : 1999
往復動内燃機関−
要素及びシステム用語−
第4部：過給及び吸排気装置
Reciprocating internal combustion engines−
Vocabulary of components and system−
Part 4 : Pressure charging and air/exhaust gas ducting systems
序文 この規格は，1988年に第1版として発行されたISO 7967-4, Reciprocating internal combustion engines
−Vocabulary of components and systems−Part 4 : Pressure charging and air/exhaust gas ducting systemsを元に，
対応する部分については対応国際規格を翻訳し，技術的内容を変更することなく作成した日本工業規格で
あるが，対応国際規格には規定されていない用語及びその定義を日本工業規格として追加している。
なお，この規格のうち，点線の下線を施してある箇所は，対応国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲 この規格は，往復動内燃機関において一般に用いる要素及びシステム用語のうち，過給及
び吸排気装置に関する用語について規定する。
備考 対応国際規格を，次に示す。
ISO 7967-4 : 1988, Reciprocating internal combustion engines−Vocabulary of components and
sys-tems−Part 4 : Pressure charging and air/exhaust gas ducting systems
2. 分類 用語は，次の箇条に分類する。
4. 過給と掃気
5. 吸排気管及びマニホルド
6. 空気浄化システム
7. 消音器
8. 給気冷却器
9. 排気清浄器
3. 定義 用語及び定義は，次による。
a) 用語のうち，付図として図示したものがあるが，その場合には各定義中に付図番号を記載している。
b) 用語の番号は，対応国際規格の番号と一致している。
なお，対応国際規格に規定されていない用語に関しては， “A” から始まる英字アルファベットの
大文字を付記している。
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B 0109-4 : 1999
c) 対応英語の中で，太字で表したものは，対応国際規格で規定している用語を示す。
4. 過給と掃気
番号
用語
定義
参考
慣用語
ターボ過給機
対応英語
圧縮空気を機関に供給する装置。排気によって
駆動されるタービン及び遠心インペラからな
り，両者は共通の軸で結合されている。
低圧過給機
二段過給システムでの1段目の過給機。新気を
初段過給機
二段過給機
高圧過給機の入口圧力まで圧縮する。
高圧過給機
二段過給システムでの2段目の過給機。この過
給機において低圧過給機からの給気は，（機関
への）給気圧力まで圧縮される。
流路可変過給機
タービンノズルリングの空気通路の形状及び面
積を変更する機構を装着した過給機（付図1参
照）。
機関駆動式過給機
ロータが，機関のクランク軸によって機械的に
駆動される過給機。
タービン入口ケーシ
ング
タービンへ排気を導くための一つ又はそれ以上
ガス入口（外
の入口をもつケーシング。一般に，タービンノ
側）ケーシン
ズルリングを内蔵する（付図2参照）。
グ，
排気囲
タービン出口ケーシ
ング
タービンを通過した排気を外へ導くケーシング
ガス出口ケー
シング
（付図3参照）。
軸受ケーシング
ロータ軸の軸受を内蔵するケーシング（付図4
軸受台，
参照）。
軸受箱
遠心インペラを内蔵し，遠心インペラへの出入
送風機箱，
口ダクトを有するケーシング。一般に，遠心イ
ンペラ及びディフューザを内蔵する（付図5参
空気案内ケー
シング，
照）。
ブロワ車室
タービン翼車，遠心インペラ及び両者を結ぶ軸
タービン軸
圧縮機ケーシング
ロータ
からなる回転部分（付図6参照）。
軸流タービン
タービン翼車の軸方向にガスが流れる構造のタ
ービン（付図7参照）。
ラジアルタービン
タービンの翼車にガスが円周方向から入り，軸
ふく流タービ
方向から出る構造のタービン（付図8参照）。
ン，
半径流タービ
ン
タービン翼車
タービン翼を主要回転部とする羽根車（付図9
参照）。
タービン翼
タービンノズルリン
グ
ガスによって衝動及び反動作用を生じさせ，タ
ービン翼車に回転力を与える部品。
タービン動翼，
タービン羽根
タービン入口にある固定又は可調整の噴出口。
この機構によってガス流の圧力エネルギーを速
度エネルギーに変換する。
遠心インペラ
新気が軸方向から入り，円周方向に出るインペ
扇車，
ラ（付図10参照）。
羽根車，
翼車，
インペラ
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B 0109-4 : 1999
番号
用語
ディフューザ
定義
参考
慣用語
遠心インペラ及びタービンの出口にある機構。
対応英語
出口導翼
この機構によって給気及び排気それぞれの速度
エネルギーを圧力エネルギーに変換する。
インデューサ
遠心インペラの翼の入口角度を流入空気の相対
速度方向に曲げた遠心インペラ入口部分。
入口導翼
機関駆動ブロワ
機関のクランク軸によって機械的に駆動される
機械過給ブロ
ワ
圧縮機（付図11参照）。
ピストン形掃気ポン
プ
回転式容積形圧縮機
給する圧縮機。
回転子によって新気を圧縮及び供給する圧縮機
（付図12参照）。
出力タービン
往復動するピストンによって新気を圧縮及び供
機関の排気によって駆動されるタービンがクラ
ンク軸，出力軸又は発電機に機械的に結合され
ルーツ式圧縮
機
パワー夕ービ
ン
ている機構。
圧力波変換式圧縮機
排気のエネルギーが直接新気に伝えられ，新気
の圧縮及び供給が行われる圧縮機（付図13参
コンプレック
ス
照）。
排気バイパス方式
排気タービンに入る前に，排気の一部を外に逃
がして給気圧力を設定値以下におさえる制御方
式。
給気バイパス方式
給気の一部を大気に放出して，給気圧力を制御
する制御方式。
5. 吸排気管及びマニホルド
番号
用語
定義
参考
慣用語
吸気管
対応英語
新気が吸気マニホルド又は機関のシリンダに導
かれるパイプ。
吸気マニホルド
新気を各シリンダに分配する集合管。
吸気多岐管
吸気集合管
排気管
過給機，排気マニホルド又は機関シリンダからの
排気を放出するパイプ。
排気マニホルド
静圧排気管
機関の（各）シリンダから排気を集合させるパイ
排気多岐管
プ。
排気集合管
排気の運動エネルギーを圧力エネルギーに変換
して，均一化した圧力でタービンを駆動すること
を目的とした比較的大きな容量をもつ排気管。
片バンク又はすべてのシリンダからの排気を集
合させ，その圧力を均一化する（付図14参照）。
動圧排気管
排気の運動エネルギーをタービンに導き，脈動流
でタービンを作動させる目的とした比較的小さ
な容量をもつ排気管。数シリンダから排出された
排気をまとめて過給機に導く（付図15参照）。
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番号
用語
定義
パルスコンバータ
排気マニホルドに取り付けられる装置。機関のシ
参考
慣用語
対応英語
リンダから排出された排気の脈動圧力を全部又
は一部をほぼ静圧に変換する（付図16参照）。
ウエィストゲート
タービンの流量特性を改善するため，タービン廻
りの排気の流れを調整するためのバイパス弁。
6. 吸気浄化システム
番号
用語
定義
参考
慣用語
空気清浄器
機関に導かれる新気を通過させ粒子を取り除く
装置。
フィルタエレメン
ト
対応英語
フレームにフィルタ材を組み込んだ空気清浄器
の部品。
7. 消音器
番号
用語
定義
参考
慣用語
消音器
機関空気入口又は排気出口にあって音響レベル
対応英語
マフラ
遮音おおい
を低減し又は音質を改善するように設計された
装置。
防音囲い
機関を囲い，その完全又は簡易防音効果によって
音響レベルを低減する装置。
8. 給気冷却器
番号
用語
定義
参考
慣用語
給気冷却器
過給機で圧縮機の空気を冷却するための熱交換
インタークー
器。
ラ
対応英語
備考 この用語はJIS B 0109-5の6.7と同一規
定。
9. 排気清浄器
番号
用語
定義
参考
慣用語
排気フィルタ
機械的，電気的又はその他の物理的方法によっ
対応英語
て，排気から粒子を取り除くことを目的とした排
気清浄器。
排気スクラバ
吸着，吸収又は無害な物質への化学変化によっ
て，排気から有害な要素を取り除くことを目的と
する清浄器。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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B 0109-4 : 1999
付図1 4.1.3流路可変過給機
付図2 4.1.5.1タービン入口ケーシング
付図4 4.1.5.3軸受ケーシング
付図3 4.1.5.2タービン出口ケーシング
付図6 4.1.5.5ロータ
付図5 4.1.5.4圧縮機ケーシング
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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B 0109-4 : 1999
付図7 4.1.5.6軸流タービン
付図9 4.1.5.8タービン翼車
付図8 4.1.5.7ラジアルタービン
付図10 4.1.5.10遠心インペラ
付図11 4.2機関駆動ブロワ
付図12 4.4回転式容積形圧縮機
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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B 0109-4 : 1999
付図14 5.4.1静圧排気管
付図13 4.6圧力波変換式圧縮機
付図15 5.4.2動圧排気管
付図16 5.4.3パルスコンバータ
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B 0109-4 : 1999
JIS B 0109-4 原案作成委員会 構成表
氏名
（委員長） ○ 古 林 誠
○ 駒 田 秀 朗
（主査）
○ 桶 谷 敏 行
（幹事）
所属
元横浜国立大学
株式会社ゼクセルSE燃料噴射事業部
株式会社新潟鐵工所原動機事業部
○ 常世田 哲 郎
株式会社新潟鐵工所原動機事業部
（委員）
阿 部 静 郎
社団法人陸用内燃機関協会技術部
○ 今 井
清
日本内燃機関連合会（内燃機関国際整合化推進本委員会委員長）
○ 大 嶋 清 治
工業技術院標準部
○ 岡 山
透
財団法人日本海事協会機関部
○ 小 郷 一 郎
財団法人日本船舶標準協会標準部
鎌 田 実
東京大学工学部
○ 鈴 木 良 治
社団法人陸用内燃機関協会技術部
染 谷 常 雄
武蔵工業大学工学部
○ 橋 本 繁 晴
財団法人日本規格協会技術部
○ 本 間
清
工業技術院標準部
丸 山 倉 平
日本内燃機関連合会
○ 井 上 新 二
社団法人火力原子力発電技術協会調査局
久保田 亘
石油連盟技術環境部
古 志 秀 人
石油連盟技術環境部
今 野 勉
石油連盟技術環境部
鈴 木 教 太
電気事業連合会公務部
高 木 一
電気事業連合会公務部
○ 伊 達 真 也
三菱自動車工業株式会社トラック・バス開発本部
千 葉 広
社団法人日本船主協会海務部
保 科 幸 雄
社団法人日本内燃力発電設備協会技術部
○ 三 浦 耕 市
三菱自動車工業株式会社トラック・バス開発本部
山 脇 真
社団法人日本船主協会海務部
○ 赤 城 二 郎
コマツコンポーネント事業部
○ 明 坂 恭 典
三菱重工業株式会社横浜製作所原動機技術部
○ 糸 井 正 明
コマツコンポーネント事業部
○ 今 橋
武
株式会社ディーゼルユナイテッド
○ 岡 野 幸 雄
ダイハツディーゼル株式会社技術第一部
○ 小 島 克 己
社団法人日本自動車部品工業会技術部
斉 藤 朝 彦
阪神内燃機工業株式会社技術開発部
○ 四 方 光 夫
ヤンマーディーゼル株式会社技術研究所
○ 中 垣
彊
イズミ工業株式会社テクニカルセンター
○ 長 門 正 彦
三井造船株式会社ディーゼル事業部
○ 中 村 陽 一
川崎重工業株式会社原動機事業部
○ 花 房
真
三井造船株式会社ディーゼル事業部
○ 比 原 幸 雄
三菱重工業株式会社技術本部
○ 松 本 信 幸
株式会社ディーゼルユナイテッド
○ 森 内 敏 久
いすゞ自動車株式会社産業エンジン設計部
（関係者） ○ 中 林 賢 司
工業技術院標準部
○ 三 塚 隆 正
財団法人日本規格協会技術部
○ 川 元 満 生
株式会社新潟鐵工所原動機事業部
（事務局） ○ 青 木 千 明
日本内燃機関連合会
備考 ○印の付いている者は，分科会委員を兼ねる。
