JIS B 0109-1 : 1999 往復動内燃機関－要素及びシステム用語

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

B 0109-1 : 1999

まえがき

この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が制定した日

本工業規格である。これによってJIS B 0109-1984は廃止され，この規格，JIS B 0109-2，JIS B 0109-3，JIS

B 0109-4，JIS B 0109-5，JIS B 0109-6，JIS B 0109-7，JIS B 0109-8及びJIS B 0109-9に置き換えられる。

今回の制定では，対応する国際規格との整合化に重点を置き，対応国際規格の分類体系に合わせてJIS B

0108-1984，JIS B 0109-1984及びJIS B 0110-1984を統合・分類して往復動内燃機関用語全体を12規格によ

る構成とした。

JIS B 0109は，次の部によって構成される。

JIS B 0109-1 往復動内燃機関−要素及びシステム用語−第1部：機関構造及び外部カバー

JIS B 0109-2 往復動内燃機関−要素及びシステム用語−第2部：主要運動部品

JIS B 0109-3 往復動内燃機関−要素及びシステム用語−第3部：弁，カム及び駆動装置

JIS B 0109-4 往復動内燃機関−要素及びシステム用語−第4部：過給及び吸排気装置

JIS B 0109-5 往復動内燃機関−要素及びシステム用語−第5部：冷却装置

JIS B 0109-6 往復動内燃機関−要素及びシステム用語−第6部：潤滑装置

JIS B 0109-7 往復動内燃機関−要素及びシステム用語−第7部：調速装置

JIS B 0109-8 往復動内燃機関−要素及びシステム用語−第8部：始動装置

JIS B 0109-9 往復動内燃機関−要素及びシステム用語−第9部：制御及び監視装置

また，JIS B 0108及びJIS B 0110は，次によって構成される。

JIS B 0108-1 往復動内燃機関−用語−第1部：機関設計及び運転用語

JIS B 0108-2 往復動内燃機関−用語−第2部：機関保全用語

JIS B 0110 往復動内燃機関−特殊項目用語

(1)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

B 0109-1 : 1999

ページ

序文 ··································································································································· 3

1. 適用範囲 ························································································································ 3

2. 分類 ······························································································································ 3

3. 定義 ······························································································································ 3

4. 機関構造及び外部カバー ··································································································· 2

(1)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

B 0109-1 : 1999

往復動内燃機関−

要素及びシステム用語−

第1部：機関構造及び外部カバー

Reciprocating internal combustion engines

−Vocabulary of components and systems−

Part 1 : Structure and external covers

序文　この規格は，1987年に第1版として発行されたISO 7967-1 : 1987, Reciprocating internal combustion

engines−Vocabulary of components and systems−Part 1 : Structure and external covers を元に，対応する部分に

ついては対応国際規格を翻訳し，技術的内容を変更することなく作成した日本工業規格であるが，対応国

際規格には規定されていない用語及びその定義を日本工業規格として追加している。

なお，この規格のうち，点線の下線を施してある箇所は，対応国際規格にはない事項である。

1. 適用範囲　この規格は，往復動内燃機関において一般に用いる要素及びシステム用語のうち，機関構

造及び外部カバーに関する用語について規定する。

備考　対応国際規格を，次に示す。

ISO 7967-1 : 1987, Reciprocating internal combustion engines−Vocabulary of components and systems

−Part 1 : Structure and external covers

2. 分類　用語は，次の箇条に分類する。

機関構造及び外部カバー

3. 定義　用語及び定義は，次による。

a) 用語のうち，付図として図示したものがあるが，その場合には各定義中に付図番号を記載している。

b) 用語の番号は，対応国際規格の番号と一致している。

なお，対応国際規格に規定されていない用語に関しては，“A”から始まる英字アルファベットの大

文字を付記している。

c) 対応英語は，対応国際規格で規定している用語と一致している。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

B 0109-1 : 1999

4. 機関構造及び外部カバー

番号

用語

定義

参考

慣用語

クランクケース

対応英語

クランク軸主軸受を内蔵し，クランク室を部

分的に囲っている部品。シリンダ，シリンダ

ジャケット（ケーシング）又はシリンダブロ

ックを支持する構造で，部品装着のための表

面をもっている（付図1参照）。

4.1A クランク室

クランク軸が回転する空間。通常，クランク

ケース，オイルパン，台板などによって囲わ

れている空間をいう。

4.1B 主軸受キャップ

主軸受の軸受メタル又は転がり軸受を締め付

けるための半円筒部をもつキャップ。

4.1.1 エンジンブロック

シリンダ又はシリンダジャケット（ケーシン

グ）と一体となったクランクケース（付図2

参照）。

4.1.2 クランクケースドア　クランク室内の点検・整備のために，取り外

し可能なカバー（付図3参照）。

4.1.3 クランクケース端部

クランク室端部を密閉するためのカバー（付

カバー

図4参照）。

4.1.4 タイロッド

機関構造体の複数の部品をプリロードを加え

た状態で一緒に締め付けるボルト又はロッド

（付図5参照）。

4.2 台板

クランク軸主軸受ハウジングを支持し，クラ

ベッド

ンク室を部分的に囲っている部品。機関据付

部をもつ（付図6参照）。

オイルパン

コラム

クランク室の下部を囲い，潤滑油を蓄える部

油だめ

品。クランク軸主軸受は内蔵していない（付

油受

図7参照）。

シリンダ，シリンダジャケット（ケーシング）

支柱

又はシリンダブロックを支持し，台板上に組

み立てられる部品（付図8参照）。

シリンダフレーム

台板に固定される部品。クランク室の上部を

囲い，シリンダ，シリンダジャケット（ケー

シング）又はシリンダブロックが付いている

（付図9参照）。

4.5.1 架構

クランク室の上部を囲い，台板に固定する部

品。シリンダジャケット（ケーシング）又は

シリンダブロックは含まない（付図10参照）。

4.5.2 シリンダジャケット　シリンダを囲い，冷却媒体を入れる部品。フ

レーム又はクランクケースに固定される（付

図11参照）。

4.5.3 シリンダブロック

4.5.4 シリンダスペーサ

4.5.5 シリンダブロック端

部ピース

2個以上のシリンダが一体となっている部品。

一体で形成されているもの又はボルト結合さ

れているものがある（付図12参照）。

複数のシリンダブロックの中間の部品。

シリンダブロック端部をカバーする部品。

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B 0109-1 : 1999

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

シリンダ

その中で，ピストンが運動できるようになっ

気筒

ている部品。シリンダライナとして分離でき

るもの又はシリンダヘッドと一体となったも

のもある（付図13参照）。

4.6A シリンダ体

シリンダを形成する部品。

シリンダ本体 cylinder body

4.6B 水ジャケット

冷却液が通る室又はその外壁。

4.6.1 シリンダライナ

ピストンが運動できる，すべり面をもつシリ　シリンダスリ

ンダ内の部品（付図14参照）。

ーブ，内筒

4.6.1A 湿式ライナ

冷却液に直接触れるシリンダライナ。

4.6.1B 乾式ライナ

冷却液に直接触れないシリンダライナ。

4.7 中間棚

スタッフィングボックスを支持するクロスヘ

ッド機関のクランク室の上部板（付図15参

照）。

4.8 クロスヘッド案内

クロスヘッドの往復動をガイドする部品（付

ガイドウエイ guideway

図16参照）。

4.9 シリンダヘッド

燃焼室を覆う部品。ガス交換用の装置（弁，

弁駆動装置，吸排気管路など）をもたない場

合もある（付図17参照）。

4.9.1 下部シリンダヘッド 2分割形シリンダヘッドの下側の部品（付図

18参照）。

4.9.2 上部シリンダヘッド 2分割形シリンダヘッドの上側の部品（付図

19参照）。

シリンダヘッドカバ

弁などの可動部分を保護する部品（付図20参　バルブカバー valve mechanism casing,

4.9.4 ー

照）。

4.9.4A ロッカーカバー

ロッカーボックス又はロッカーアームのカバ

ー。

4.9.4B シリンダヘッドボルト　シリンダヘッドをシリンダブロックに締め付

けるボルト。

4.10 シリンダヘッドガス

燃焼室と冷却液及び潤滑油の通路とを密封す

ケット

るために，シリンダヘッドとシリンダ又はシ

リンダライナとの間に挿入する部品（付図21

参照）。

4.11 シリンダヘッドリン

燃焼室を密封するために，シリンダ又はシリ

グガスケット

ンダライナとシリンダヘッドとの間に挿入さ

れるリング状のガスケット（付図22参照）。

4.12 クランクケースブリ

ーザ

4.12A 共通台床

4.12B 防振台床

4.12C 防振支持

4.12D 木台

クランク室から，蒸気及びガスを逃がすため

息抜き管

に取り付ける部品。

機関とそれに直結する機械とを据え付けて一

共通台板

体とする台。

防振支持をした共通台板。

防振共通台板 vibration isolating

弾性支持

機関の振動を車体や船体などに伝えないため

に，ゴムやばねを用いて機関を支持すること。

運搬及び据付けの便のために，主として小形

はん用機関に取り付ける木製の台。

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B 0109-1 : 1999

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B 0109-1 : 1999

付図1 4.1クランクケース

付図2 4.1.1エンジンブロック

付図3 4.1.2クランクケースドア

付図4 4.1.3クランクケース端部カバー

付図5 4.1.4タイロッド

付図6 4.2台板

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B 0109-1 : 1999

付図7 4.3オイルパン

付図8 4.4コラム

付図9 4.5シリンダフレーム

付図10 4.5.1架構

付図11 4.5.2シリンダジャケット

付図12 4.5.3シリンダブロック

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B 0109-1 : 1999

付図13 4.6シリンダ

付図14 4.6.1シリンダライナ

付図15 4.7中間棚

付図16 4.8クロスヘッド案内

付図17 4.9シリンダヘッド

付図18 4.9.1下部シリンダヘッド

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B 0109-1 : 1999

付図19 4.9.2上部シリンダヘッド

付図20 4.9.3，4.9.4シリンダヘッドカバー

付図21 4.10シリンダヘッドガスケット

付図22 4.11シリンダヘッドリングガスケット

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B 0109-1 : 1999

JIS B 0109-1原案作成委員会　構成表

（委員長）

（主査）

（幹事）

（委員）

（関係者）

（事務局）

氏名

○ 古　林

誠

○ 駒　田　秀　朗

○ 桶　谷　敏　行

○ 常世田　哲　郎

所属

元横浜国立大学

株式会社ゼクセルSE燃料噴射事業部

株式会社新潟鐵工所原動機事業部

阿　部　静　郎

社団法人陸用内燃機関協会技術部

○ 今　井

清

日本内燃機関連合会（内燃機関国際整合化推進本委員会委員長）

○ 大　嶋　清　治

工業技術院標準部

○ 岡　山

透

財団法人日本海事協会機関部

○ 小　郷　一　郎

財団法人日本船舶標準協会標準部

鎌　田　実

東京大学工学部

○ 鈴　木　良　治

社団法人陸用内燃機関協会技術部

染　谷　常　雄

武蔵工業大学工学部

○ 橋　本　繁　晴

財団法人日本規格協会技術部

○ 本　間

清

工業技術院標準部

丸　山　倉　平

日本内燃機関連合会

○ 井　上　新　二

社団法人火力原子力発電技術協会調査局

久保田　亘

石油連盟技術環境部

古　志　秀　人

石油連盟技術環境部

今　野　勉

石油連盟技術環境部

鈴　木　教　太

電気事業連合会公務部

高　木　一

電気事業連合会公務部

○ 伊　達　真　也

三菱自動車工業株式会社トラック・バス開発本部

千　葉　広

社団法人日本船主協会海務部

保　科　幸　雄

社団法人日本内燃力発電設備協会技術部

○ 三　浦　耕　市

三菱自動車工業株式会社トラック・バス開発本部

山　脇　真

社団法人日本船主協会海務部

○ 赤　城　二　郎

コマツコンポーネント事業部

○ 明　坂　恭　典

三菱重工業株式会社横浜製作所原動機技術部

○ 糸　井　正　明

コマツコンポーネント事業部

○ 今　橋

武

株式会社ディーゼルユナイテッド

○ 岡　野　幸　雄

ダイハツディーゼル株式会社技術第一部

○ 小　島　克　己

社団法人日本自動車部品工業会技術部

斉　藤　朝　彦

阪神内燃機工業株式会社技術開発部

○ 四　方　光　夫

ヤンマーディーゼル株式会社技術研究所

○ 中　垣

彊

イズミ工業株式会社テクニカルセンター

○ 長　門　正　彦

三井造船株式会社ディーゼル事業部

○ 中　村　陽　一

川崎重工業株式会社原動機事業部

○ 花　房

真

三井造船株式会社ディーゼル事業部

○ 比　原　幸　雄

三菱重工業株式会社技術本部

○ 松　本　信　幸

株式会社ディーゼルユナイテッド

○ 森　内　敏　久

いすゞ自動車株式会社産業エンジン設計部

○ 中　林　賢　司

工業技術院標準部

○ 三　塚　隆　正

財団法人日本規格協会技術部

○ 川　元　満　生

株式会社新潟鐵工所原動機事業部

○ 青　木　千　明

日本内燃機関連合会

備考 ○印の付いている者は，分科会委員を兼ねる。