JIS B 4221 : 2009 角度フライス

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

B 4221 : 1998

まえがき

この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによって，JIS B 4221-1989は改正され，この規格に置き換えられる。

今回の改正では，国際整合化を図るため，ISO 6108 : 1978, Double equal angle cutters with plain bore and key

drive（キー溝付き等角フライス）を基礎として用いた。

この規格の一部が，技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。通商産業大臣及び日本工業標準調査会

は，このような技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の実用新

案登録出願にかかわる確認について，責任はもたない。

(1)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

B 4221 : 1998

角度フライス

Milling cutters−Angle milling cutters

序文　この規格は，1978年に第1版として発行されたISO 6108 Double equal angle cutters with plain bore and

key driveを基に作成した日本工業規格であり，対応国際規格と対応する部分については，技術的内容を変

更することなく作成しているが，対応国際規格には規定されていない規定項目（定義，種類における片角

フライス，品質，材料，試験方法，検査，製品の呼び方及び表示）及び規定内容（等角フライスのB式）

を追加している。

1. 適用範囲　この規格は，外径が50〜100mmの角度フライス（以下，フライスという。）について規定

する。

備考　この規格の対応国際規格を，次に示す。

ISO 6108 : 1978 Double equal angle cutters with plain bore and key drive

2. 引用規格　次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。

JIS B 0021 製品の幾何特性仕様 (GPS) −幾何公差表示方式−形状，姿勢，位置及び振れの公差表示

方式

JIS B 0172 フライス用語

JIS B 0401-2 寸法公差及びはめあいの方式−第2部：穴及び軸の公差等級並びに寸法許容差の表

JIS B 0405 普通公差−第1部：個々に公差の指示がない長さ寸法及び角度寸法に対する公差

JIS B 0601 表面粗さ−定義及び表示

JIS B 0659 比較用表面粗さ標準片

JIS B 4201 フライス穴及びフライスアーバ部

JIS B 7503 ダイヤルゲージ

JIS B 7513 精密定盤

JIS B 7725 ビッカース硬さ試験−試験機の検証

JIS B 7726 ロックウェル硬さ試験−試験機の検証

JIS G 4403 高速度工具鋼鋼材

JIS Z 2244 ビッカース硬さ試験−試験方法

JIS Z 2245 ロックウェル硬さ試験方法

3. 定義　この規格で用いる主な用語の定義は，JIS B 0172による。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

B 4221 : 1998

4. 種類　フライスの種類は，刃形によって，片角フライス及び等角フライスの2種類とする。

5. 形状・寸法　フライスの形状及び寸法は，表1及び表2による。

表1 片角フライスの形状及び寸法

備考　図は，右刃のものを例として示す。

単位 mm

角度 α

外径 D

穴径 d

幅

参考

B式(1)

A式

d1 d2 刃数

基準

許容差

寸法 js16

基準寸法　許容差 H7 基準寸法　許容差 H7 基準角度　許容差　基準寸法　許容差 js16

注(1) B式はなるべく用いない。

備考1. 外径D，穴径d及び幅Lの許容差は，JIS B 0401-2による。

2. キー溝は，JIS B 4201による。

3. 刃角の右左は，JIS B 0172による。

参考　量記号は，ISO 6108では，幅をeと表示している。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

B 4221 : 1998

表2 等角フライスの形状及び寸法

単位 mm

外径 D

角度 α

穴径 d

幅

参考

B式(1)

A式

刃数

基準

許容差

寸法 js16

基準寸法　許容差 H7 基準寸法　許容差 H7 基準角度　半角α/2許容差　基準寸法　許容差 js16

備考1. 外径D，穴径d及び幅Lの許容差は，JIS B 0401-2による。

2. キー溝は，JIS B 4201による。

参考　量記号は，ISO 6108では，幅をeと表示している。

6. 品質

6.1

外観　フライスの外観は，地きず，割れ，有害なまくれ，きず，さびなどの欠点がなく，仕上げは

良好でなければならない。

6.2

表面粗さ　フライスの表面粗さは，8.1による試験を行ったとき，すくい面でJIS B 0601に規定する

1.60μm Ra (6.3μm Ry) 以下とする。

6.3

硬さ　フライスの刃部の硬さは，8.2による試験を行ったとき，63 HRC以上又は772 HV以上とする。

6.4

振れ　フライスの振れは，8.3による試験を行ったとき，表3による。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

B 4221 : 1998

表3 刃部の振れの公差

7. 材料　フライスの材料は，JIS G 4403に規定するSKH51又はこれと同等以上の性能をもつものとする。

8. 試験方法

8.1

表面粗さ　フライスの表面粗さは，目視によってJIS B 0659に規定する比較用表面粗さ標準片と比

較測定する。

8.2

硬さ　フライスの刃部の硬さは，JIS B 7726に規定するロックウェル硬さ試験機を用いてJIS Z 2245

に規定する試験方法によって測定する。ただし，ロックウェル硬さ試験機による測定ができない場合は，

JIS B 7725に規定するビッカース硬さ試験機を用いて，JIS Z 2244に規定するビッカース硬さ試験方法に

よって測定してもよい。

なお，試験機による測定が困難な場合は，やすりによる比較測定を行ってもよい。

8.3

振れ　フライスの振れは，フライスをつば付きアーバにナットで締め付け，図1のように精密定盤

の上に置いたセンタ台に取り付け，切れ刃に垂直にダイヤルゲージを当て，矢の方向に回しながらダイヤ

ルゲージの指針の動きを読む。読みの最大値と最小値との差を測定値とする。

備考1. 精密定盤は，JIS B 7513に規定する1級とする。

2. ダイヤルゲージは，JIS B 7503に規定する目量0.01mmダイヤルゲージとする。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

B 4221 : 1998

図1 振れの測定方法

9. 検査　フライスの検査は，形状・寸法，外観，表面粗さ，硬さ及び振れについて行い，それぞれ5.及

び6.1〜6.4の規定に適合しなければならない。

10. 製品の呼び方　フライスの呼び方は，種類，外径D×幅L×穴径d，刃の方向，角度及び材料記号(2)

による。ただし，片角形で右刃の場合は，刃の方向を省略してもよい。

例1.

片

80×18×22

60°

HSS

63×18×16

左刃45°

SKH51

100×32×32

90°

SKH55

100×32×32

90°

HSS-Co

角フライス

例2.

片

角フライス

例3.

等

角フライス

例4.

等

角フライス

注(2) 使用材料が，SKH51又はこれと同等の場合はHSSと，また，SKH55又はこれと同等の場合は，

HSS-Coと呼んでもよい。

11. 表示

11.1 製品の表示　フライスには，側面に次の事項を横書きに表示する。

a) 外径D×幅L×穴径d×角度α

：例 63×18×16×45°

b) 材料記号(3)

：例 SKH51

c) 製造業者名又はその略号

注(3) 使用材料が，SKH51又はこれと同等の場合はHSSと，また，SKH55又はこれと同等の場合は，

HSS-Coと表示してもよい。

11.2 包装の表示　フライスの包装には，名称及び11.1に規定する事項を表示する。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

B 4221 : 1998

国際整合化調査研究委員会　構成表

（委員長）

（関係者）

（事務局）

氏名

所属

村　田　良　司

中　嶋　誠

本　間　清

伊　藤　哲

橋　本　繁　晴

野　上　彰

羽　山　隆　貫

片　桐　泰　典

日下部　祐　次

宮　林　光　行

倉　持　建

舞　田　靖　司

岡　安　英　雄

西　村　欣　也

石　川　侑　男

安　武　昭　彦

手　取　正　輝

小　峰　武　夫

白　土　秀　明

佐　藤　直　彦

木　村　育　夫

平　野　武　治

西　垣　吉麻呂

東京理科大学理工学部

通商産業省機械情報産業局

工業技術院標準部

工業技術院機械技術研究所

財団法人日本規格協会技術部

株式会社不二越

日立ツール株式会社

株式会社不二越

神鋼コベルコツール株式会社

株式会社彌満和製作所

日本高周波鋼業株式会社

社団法人日本機械工業連合会

社団法人日本工作機械工業会

社団法人日本歯車工業会

社団法人日本金型工業会

社団法人日本工作機器工業会

いすゞ自動車株式会社川崎工場

コベルコツールエンジニアリング株式会社

オーエスジー株式会社

理研製鋼株式会社

株式会社三興製作所

日本工具工業会