JIS D 0205 : 1987 自動車部品の耐候性試験方法

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

D 0205-1987

自動車部品の耐候性試験方法

Test Method of Weatherability for Automotive Parts

1. 適用範囲　この規格は，プラスチック，人造皮革，繊維，加硫ゴムなどを使用した自動車部品（以下，

部品という。）及び耐候性が劣化するおそれがある表面処理を施した部品の耐候性試験方法について規定す

る。

備考1. この規格を適用する部品の種類については，受渡し当事者間の協定による。

2. この規格の中で｛　｝を付けて示してある単位及び数値は，従来単位によるものであって参

考に併記したものである。

2. 用語の意味　この規格で用いる主な用語の意味は，次のとおりとする。

(1) 耐候性　自然環境のうち，主として日光，雨雪，温度，湿度及びオゾンによる劣化に対する抵抗性。

(2) 耐光性（たいひかりせい）　耐候性のうち，日光，温度及び湿度による劣化に対する抵抗性。

(3) 耐オゾン性　耐候性のうち，オゾンによるゴムのき裂に対する抵抗性。

(4) 屋外暴露試験　自然環境状態で耐候性・耐光性・耐オゾン性を調べる試験。

(5) 促進試験　自然環境に近似し，かつ，促進できる状態で，耐候性・耐光性・耐オゾン性を調べる試験。

(6) 移行汚染　接触して使用されるゴム部品・接着剤・プラスチックなどによって塗膜，外装部品，人造

皮革，プラスチックなどの外表面が変色する性質。

(7) 人造皮革　塩化ビニルレザー，塩化ビニルシートなどの天然皮革に類似した外観，機能をもつ表皮材

の総称。

3. 試験の種類　試験の種類は，屋外暴露試験及び促進試験に分け，用いる装置及び条件によって表1の

とおりとする。

さらに，これらの試験は，使用環境の区分に応じて表2のとおりに適用する。

引用規格，関連規格：17ページに示す。

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D 0205-1987

表1

分類

屋外暴露試験

試験の種類

記号

屋外耐候性試

験

直接暴露試験

ブラックボックス暴露試験

屋外耐光性試

験

アンダーグラス暴露試験

アンダーグラスブラックボックス暴露試

験

屋外耐オゾン性試験

促進耐候性試験

促進試験 (WA)

促進耐光性試

験

サンシャインカーボンアーク灯式耐候性

試験

サンシャインカーボンアーク灯式耐光性

試験

紫外線カーボンアーク灯式耐光性試験

促進耐オゾン性試験

参考　他の試験方法については，参考1耐候性試験及び耐光性試験を参照のこと。

表2

適用する試験の種類

使用環境の区分

直接光を受ける環境

ガラスを透過した光を受ける

環境

屋外暴露試験　促進試験

標準

高温

標準

高温

光を受けずオゾンの影響を受ける環境 WOS

使用箇所（参考）

車外

車内

エンジンルーム内など

4. 試験品　試験品は，次による。

(1) 原則として部品とする。

(2) 試験の都合上やむを得ない場合は，表3に示す試験片によってもよい。ただし，部品から切り出す場

合には，厚さは，部品と同一とする。

(3) 同時に行う試験品の数は，3個以上にすることが望ましい。

(4) 定期的な観察や試験後の測定において，試験前後の対比を必要とする場合には，保存試料として，試

験品と同一ロットのものを1個以上用いる。

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表3

単位mm

部品に適用する

材料・表面処理

プラスチック

人造皮革

繊維

加硫ゴム

表面処理

試験の

種類

試験片

の記号

試験片の形状及び寸法

加硫ゴム

備考1. 移行汚染を調べる場合には，評価をしたい材料を組み合わせて用いる。

2. 接着剤及び発泡剤を用いたプラスチックの試験片を用いる場合には，必要に応じて端縁部及び裏面を，

試験片に有害でない塗料又はその他の被膜で耐久性がある覆いを施す。

3. 光学的用途の部品（例えばランプレンズ）について，その試験品の試験をする面の裏側に，じんあいが

付着しないように覆いをする。覆い方については，受渡し当事者間の協定による。ただし，試験片aの

場合を除く。

5. 試験

5.1

5.1.1

屋外耐候性試験

試験場所の環境　試験装置を設置するための試験場所の環境は，試験品の耐候性試験の目的に適し

た環境条件を備え，風通しがよい場所であり，またその周囲には，試験品の暴露に有害な影境を及ぼす樹

木，建造物，設備などがあってはならない。

備考　試験場所の年平均温度は，14℃以上が望ましい。

5.1.2

試験装置試験装置は，次による。

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(1) 試験装置の架台の各部材，金具類には適当な防食処理を施す。

(2) 試験装置には，原則として，日射量を測定するための積算光量計を，次によって設置する。

(a) 太陽光の全放射エネルギーを測定できる積算光量計を使用する。

(b) 積算光量計の受光面は，試験品取付面と同一角度にする。

(3) 試験品の取付具は，一般に絶縁がいし，プラスチック製止めピンなどを使用する。

(4) 試験装置の構造は，次による。

(a) WON-S（直接暴露試験）の場合，試験装置は，JIS Z 2381（屋外暴露試験方法通則）に規定する直

接暴露装置を用いる。装置の例を付図1に示す。

(b) WON-H（ブラックボックス暴露試験）の場合，内部の温度が調節でき，内外面が黒色処理してある

上部を取付面とした箱を用いる。

なお，内部の温度調節装置をもたない箱（JIS Z 2381に規定するブラックボックス暴露装置）を

用いてもよいが，その場合には，ブラックパネル温度計を備えていること。装置の例を付図2に示

す。

5.1.3

試験方法　試験方法は，次による。

(1) 試験品を試験装置に取り付け，次の条件で試験を行う。

(a) 試験品の暴露面は，正南面に向け，水平に対して約35度の角度に傾斜させ，かつ，試験装置が設置

された床面又は地面から少なくとも50cm以上の高さにする。ただし，角度及び高さは，受渡し当

事者間の協定によって変更してもよい。

(b) 試験片には原則として裏板を用いない。ただし，部品の形式又は性質によっては，裏板を設けても

よい。

の限りでない。

(d) 試験品の取付け・取外しをする場合には，試験品に有害な影響を与えないよう注意して取り扱う。

(e) WON-Hの場合，試験片は取付面にすきまなく置く。

(2) 試験品は，台風，散布農薬などの飛来を避け，必要に応じてほこりを取り去り，維持管理する。

(3) 所定の期間暴露した後，7.に示す測定を行い劣化の判定をする。

備考　暴露時期は春から夏の間に開始するのが望ましい。

5.2

屋外耐光性試験

5.2.1

試験場所の環境　試験場所の環境は，5.1.1による。

5.2.2

試験装置　試験装置は，次による。

(1) 装置の架台の各部材，金具類には適当な防食処理を施す。

(2) 試験装置には，原則として，日射量を測定するための積算光量計を，次によって設置する。

(a) 太陽光の全放射エネルギーを測定できる積算光量計を使用する。

(b) 積算光量計の受光面は，試験品取付面と同一角度にする。

(3) 試験品の取付具は，一般に絶縁がいし，プラスチック製止めピンなどを使用する。

(4) 試験装置の構造は，次による。

(a) WOL-S（アンダーグラス暴露試験）の場合，試験装置は，JIS Z 2381に規定する自然通風形又は強

制通風形のアンダーグラス暴露装置を用いる。いずれの場合も風通しがよく，温度上昇を防ぐ構造

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でなければならない。それぞれの装置の例を付図3及び付図4に示す。

なお，試験品の上面からガラス板までの距離は，5cm以上とする。

(b) WOL-H（アンダーグラスブラックボックス暴露試験）の場合は，内部の温度が調節でき，内外面を

黒色処理してあって，上部をJIS R 3202（フロート板ガラス及び磨き板ガラス）による3mm磨き板

ガラスで覆った密閉箱を用い，試験品はガラスの下面に置く。

なお，内部の温度調節装置をもたない箱（JIS Z 2381に規定するアンダーグラス暴露試験装置・

密閉形）を用いてもよいが，この場合ブラックパネル温度計を備えていなければならない。装置の

例を付図5に示す。

5.2.3

試験方法　試験方法は，5.1.3による。ただし，項目eは除く。

備考1. ガラス面に付着したほこりなどは取り去る。

2. ガラスは原則として2年で取り換える。

3. 暴露は春から夏の期間に開始するのが望ましい。

5.3

5.3.1

屋外耐オゾン性試験

試験場所の環境　試験場所の環境は，5.1.1による。

備考　試験場所の平均オゾン濃度は1〜2pphmが望ましい。

5.3.2

試験装置　試験装置は，日光の直射を避けるように位置した遮へい屋根又は覆いを設けた構造とす

る。装置の例を付図6に示す。

5.3.3

試験方法　試験方法は，次による。

(1) 試験品を試験装置に取り付け，次の条件によって試験を行う。

(a) 試験品は，試験装置が設置された床面又は地面から試験品の下端までの距離が50cm以上になるよ

うに上部からつり下げる。ただし，受渡し当事者間の協定によって変更してもよい。

(b) 部品及び試験片d，e，fには指定がない限り，原則として20%の伸びを与える。

(2) 試験品は，台風，散布農薬などの飛来を避け，必要に応じてほこりを取り去り，維持管理する。

(3) 所定の期間暴露した後，7.に示す測定を行い劣化の判定をする。

5.4

5.4.1

促進耐候性試験

試験場所の状態　試験場所の状態は，原則としてJIS Z 8703（試験場所の標準状態）による標準温

度状態20℃15級 (20±15℃) とする。

5.4.2

試験装置　試験装置は，JIS B 7753（サンシャインカーボンアーク灯式耐候性試験機）に規定する

試験装置を用いる。

5.4.3

試験方法　試験方法は，次による。

(1) 試験品を試験装置に取り付け，表4に示す条件によって試験を行う。

(2) カーボン，ガラスフィルタ，放電の安定装置については，試験装置に適合し，試験装置の性能を正し

く維持できなければならない。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 0205-1987

表4

試験の種類

試験装置の種類

試験条件の項目

装置の構造

アークランプの形状

灯数

上部mm

カーボン電極

下部mm

連続点灯可能時間 h

放電電圧 V

放電電流 A

範囲

中心値

範囲

中心値

形状

ガラスフィルタ

分光透過率%

（使用前）

使用限度時間 h

分光分布

試料面放射照度W/m2

［波長範囲300〜700nm］

試験放射エネルギー (kJ/m2)

［波長範囲300〜700nm］

調節温度℃

寸法

ブラックパネ

ル温度計

仕様

湿　度%

サンシャインカーボンアーク灯式

耐候性試験機

JIS B 7753の参考図3参照

開放式

銅被覆サンシャインカーボン

約φ36×350

約φ23×305

銅被覆サンシャインカーボン

約φ23×350

約φ13×305

60以上

22以上

パネル形

1以下

68以上

90以上

付図7による。

受渡し当事者間の協定による。

63±3又は83±3

JIS B 7753 付図2参照

1mm×150mm×70mmのステンレス鋼板 (SUS304) にバイメタルダイヤル形温度

計（1℃目盛，感温部直径3.5mm）の感温部を密着して取り付け，耐光性黒色エ

ナメルを施したものとする。ブラックパネル温度計は，試験に使用する測定用の

ものと，別に保存しておく校正用のものとを準備しておき，校正に際しては，光

源に向けて並置し，それぞれの指示温度を読み取ったとき，測定用の指度は，校

正用の指度に対して±2℃以内とする。

試料回転枠

アーク中心から

試料面までの距

離

直径mm

回転速度 (rpm)

約1

アークランプ，試料枠と試料スプ

レーとの関係

ノズルの寸法

圧力(MPa {kgf/cm2})

水　量ml/min

水の噴射条

噴射時間

件

水

質

水　温℃

運転条件

JIS B 7753の参考図1参照

JIS B 7753の参考図2参照

60分間照射中に12分間

pH5.8〜86，200〜250μS/cm以下

連続照射

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D 0205-1987

試験の種類

試験装置の種類

試験条件の項目

試験槽内の条件

試験品の取付方法

サンシャインカーボンアーク灯式

耐候性試験機

(1) 槽内温度調節の際，15℃以下の外気が直接槽内の試験品に当たらないように

する。

(2) 放電の際発生する過剰な熱，及びオゾンなどの有害なガスの影響を避けるた

めの装置を附属する。

1. 試験品は，それぞれが接触しないように取り付ける。

なお，汚染性がある試験品は，他の試験品と同時に試験してはならない。

2. 試験品は，原則としてカーボン交換ごとに上下の位置を取り替える。

5.5

促進耐光性試験

5.5.1

試験場所の状態　試験場所の状態は，5.4.1による。

5.5.2

試験装置　試験装置は，JIS B 7753又はJIS B 7751（紫外線カーボンアーク灯式耐光試験機）に規

定する試験装置を用いる。

5.5.3

試験方法　試験は，試験品を試験装置に取り付け，表5に示す条件で試験を行う。維持管理は5.4.3

の(2)による。試験方法の選択は，受渡し当事者間の協定による。

表5

試験の種類

試験装置の種類

試験条件の項目

サンシャインカーボンアーク灯式

耐光性試験機

紫外線カーボンアーク灯式

耐光性試験機

装置の構造

JIS B 7753の参考図3参照

JIS B 7751の参考図2（断続送風式）又

は参考図3（連続送風式）参照

アークランプの形状

灯

数

上部mm

カーボン電極

下部mm

連続放電可能時間 h

範

囲

放電電圧 V

中

心

値

範

囲

放電電流 A

中

心

値

形

状

ガラスフィル

タ

分光透過率%

（使用前）

開放式

銅被覆サンシャインカーボン

約φ36×350

約φ23×305

有心カーボン

約φ23×115

有心又は無心カーボン

銅被覆サンシャインカーボン

約φ23×350

約φ13×305

無心カーボン

約φ18.5×105

無心又は有心カーボン

60以上

22以上

約φ13×305

約 φ13×100

48以上

24以上

パネル形

グローブ形

1以下

68以上

90以上

使用限度時間h

分光分布

試料面放射照度W/m2

［波長範囲300〜700nm］

試験放射エネルギーkJ/m2

［波長範囲300〜700nm］

密閉式

2以下

90以上

付図7による。

付図8による。

受渡し当事者間の協定による。

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D 0205-1987

試験の種類

試験装置の種類

試験条件の項目

サンシャインカーボンアーク灯式

耐光性試験機

調節温度 ℃

寸

法

仕

様

ブラックパネ

ル温度計

湿　度%

試料回転枠

アーク中心から

試料面までの距

離

直　径mm

操

作

回転速度rpm

アークランプ，試料回転枠と試料

スプレーとの関係

運転条件

試験槽内の条件

紫外線カーボンアーク灯式

耐光性試験機

63±3又は83±3

JIS B 7753の付図2参照

JIS B 7751の付図3参照

1mm×150mm×70mmのステンレス鋼板 (SUS304) にバイメタルダイヤル形温

度計（1℃目盛，感温部直径3.5mm）の感温部を密着して取り付け，耐光性黒色

エナメルを施したものとする。ブラックパネル温度計は，試験に使用する測定

用のものと，別に保存しておく校正用のものとを準備しておき，校正に際して

は，光源に向けて並置し，それぞれの指示温度を読み取ったとき，測定用の指

度は，校正用の指度に対して±2℃以内とする。

50±5（湿度調節装置付きの場合）

試料スプレー回路を停止する。

約1

約3

JIS B 7753の参考図1参照

JIS B 7751の参考図1参照

連続照射

(1) 槽内温度調節の際，15℃以下の外気が直接相内の試験品に当たらないよう

にする。

(2) 密閉循環送風形には，放電の際発生する過剰な熱，及びオゾンなどの有害

なガスの影響を避けるための装置を附属する。

(3) 試料に水滴がかからない構造でなければならない。

1. 試験品は，それぞれが接触しないように取り付ける。

なお，汚染性がある試験品は，他の試験品と同時に試験してはならない。

2. 試験品は，原則としてカーボン交換ごとに上下の位置を取り替える。

試験品の取付方法

5.6

促進耐オゾン牲試験

5.6.1

試験場所の状態 5.4.1による。

5.6.2

試験装置 JIS K 6301（加硫ゴム物理試験方法）の16. に規定する試験装置を用いる。

5.6.3

試験方法 JIS K 6301に示す方法によって行い，表6に示す条件で試験をする。

表6

項

目

試験条件

オゾン濃度pphm

原則として50±5とする。

試験槽の温度 ℃

試験槽の条件

試験槽は0.1m3以上の容積をもち，槽内には外部からの入光をできるだけ遮断して，オゾ

ンが分解しにくい材料で内張りする。槽内の空気の約43を1分間で排出するものでなけれ

ばならない。

試験品の取付方法

互いに接触しないように取り付ける。

原則としてJIS K 6301の附属書に示す測定方法の定電流電解法又はカウンターカレント

法による。ただし，必要によって，自動式の電量法又は紫外線吸収法を用いてもよい。

試験品を入れてから15分ごとに測定し，3時間後以降は1日1回測定することが望ましい。

オゾン濃度の測定方

法

オゾン濃度の測定回

数

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D 0205-1987

項

目

試験条件

(1) 静的試験

(a) 試験片は，表3のb, c, d, e, fから選択するが，原則としてeを用いる。ただし，部

品に応じて適当な寸法を選んでもよい。

試験の種類

試験品の状態調節

試験品の数

(b) 試験片に与える伸びは原則として20%とし，同時に5%, 10%, 30%及び50%で行うこ

とが望ましい。ただし，部品の使用条件に応じて適当に選んでもよい。

(2) 動的試験（引張り法）

(a) 試験片は，表3のd, e, fから選択するが，原則としてeを用いる。ただし，部品に

応じて適当な寸法を選んでもよい。

(b) 試験片に与える伸び：10%を基準とする。

24時間密閉箱内に放置したのち試験を行う。

試験品の表面積が試験槽の水平断面積の60%以下であること。

備考1. オゾン濃度の測定場所は，受渡し当事者間の協定による。

2. 自動式を用いる場合は，1か月に1回以上手動方式で比較測定し，その濃度が所定濃度であることを確認

しなければならない。

6. 試験時間　試験時間は，部品の必要条件によって受渡し当事者間で協定する。

参考　試験時間については，参考2試験時間を参照のこと。

7. 測定

7.1

測定の一般条件　測定の一般条件は，原則として次による。

(1) 試験品は，必要に応じて清浄にしたり，状態調節を行ってもよい。

(2) 保存試料はJIS Z 8703による20℃5級・65%5級の標準状態の暗室又は光の入らない容器中に保存す

る。

7.2

測定項目　測定項目は，表7に示す○印の項目とする。ただし，受渡し当事者間の協定によって，

その一部を省略してもよい。

表7

区分

測定項目

7.3.1

物性

光

沢

の

変

化

変

退

色

像

の

鮮

明

度

の

変

化

光

線

透

過

率

の

変

化

そ

の

他

の

外

観

変

化

機

械

的

性

質

の

変

化

電

気

的

性

質

の

変

化

学

的

性

質

の

変

化

プラスチック

人造皮革

繊

維

表面処理

加硫ゴム

部品に

使用される

材料・処理

7.3

外観

光沢の変化

計器による場合　計器による場合の光沢の測定は，JIS Z 8741（鏡面光沢度測定方法）による。試

験前後の試験品の光沢度を求め，次式によって光沢残存率を調べる。ただし，鏡面光沢は，45度以下の角

度で求め，その角度を付記する。受渡し当事者間の協定によって他の角度で光沢度を求めてもよい。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 0205-1987

′

100

γ：　光沢残存率 (%)

ここに，

Gs：　試験前の鏡面光沢度 (%)

G's：　試験後の鏡面光沢度 (%)

備考　光沢度計の角度変化の目量は，1度以下とする。

7.3.2

肉眼による場合　肉眼による場合の光沢の測定は，保存試料と試験品とを鏡面光沢（最大の輝き）

をずらした角度で反射光を比較し，その差の程度を調べる。

7.4

7.4.1

変退色

計器による場合　計器による場合の変退色の測定は，次による。

(1) 測色

(a) 測色計の光学条件は，JIS Z 8722（物体色の測定方法）の4.3.1に規定する9度照明拡散受光 (9-d) 及

び4.4.1に規定する0度照明透過光受光 (0-T) によって行い，X，Y，Zを求める。

(b) 表面の色の場合，原則として9-dの光学条件による。

(d) 蛍光を発するものは，JIS K 5673（安全色彩用蛍光塗料）によるキセノン蛍光測色計を用いる。

(2) 色差の算出　求めたX，Y，Zから，JIS Z 8730（色差表示方法）の6.1による次の色差式を用いて色

差を計算する。

(

⊿

Eab

⊿

)(

⊿

)(

⊿

)

ただし，レンズ類については，JIS D 5500（自動車用ランプ類）の5.2によって調べる。

7.4.2

肉眼による場合　肉眼による場合の変退色の測定は，7.7の方法でJIS L 0804（変退色用グレース

ケール）の変退色用グレースケールを用い，保存試料の色と試験後の試験品に現れた色との開きを，グレ

ースケールの各色票間で示される色の開きと比較して調べる。

ただし，透過物体の測定には適用しない。

7.5

像の鮮明度の変化　像の鮮明度の測定は，JIS H 8686（アルミニウム及びアルミニウム合金の陽極酸

化皮膜の写像性試験方法）の4.2による。次式によって像の鮮明度の変化率で求める。

なお，透明な試験品については，JIS K 7105（プラスチックの光学的特性試験方法）の6.6によって像の

鮮明度を測定する。

−

×′

100

ここに，

7.6

γc：　像の鮮明度の変化率(%)

C：　試験前の像の鮮明度(%)

C'：　試験後の像の鮮明度(%)

光線透過率の変化　光線透過率の測定は，JIS K 7105の5.5による。次式によって透過率の変化率で

求める。

−

×′

100

γT：　透過率の変化率(%)

ここに，

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 0205-1987

T：　試験前の透過率(%)

T'：　試験後の透過率(%)

7.7

その他の外観の変化　試験後の外観の測定は，蛍光を発しないものについてはJIS Z 8720（測色用

の標準の光及び標準光源）による標準光源D65，蛍光を発するものについてはJIS Z 8902（キセノン標準白

色光源）によるキセノン標準白色光源を用い，約1 000lxで均一の照度を与え，約25cm隔てて肉眼で，保

存試料の外観と試験後の外観との変化を調べる。

(1) 外観に変化の認められる場合，その内容を次のいずれかで表示する。

：　ふくれ，はがれ，き裂，変形，軟化，硬化，浸食，移行汚染，しみ，汚れ*,チョーキング，ク

レージング，ブルーミング

注* 屋外暴露試験だけを対象とし，ガス，有機物，水あかなどの影響で試験品の表面に付着し，水

洗によって容易に取れないような汚れをいう。

(2) ゴムのオゾンき裂の表示は，表8による。

表8

き裂の数

き裂の大きさ及び深さ

A ：　き裂が少数 1. 肉眼では見えないが，10倍の拡大鏡では確認できるもの。

2. 肉眼で確認できるもの。

B ：　き裂が多数 3. き裂が深くて比較的大きいもの（1mm未満）。

4. き裂が深くて大きいもの（1mm以上3mm未満）。

C ：　き裂が無数 5. 3mm以上のき裂又は切断を起こしそうなもの。

備考1. 劣化状態を記録するには，き裂の数，き裂の大きさ及び深さを組み合わせて表す。

例：A−4

2. 特に縁辺部に発生したき裂を表示する場合，記号eを用いる。

例：eA−4

7.8

機械的性質の変化　機械的性質の測定及び変化の表示は，受渡し当事者間の協定による。

7.9

電気的性質の変化　電気的性質の測定及び変化の表示は，受渡し当事者間の協定による。

7.10 化学的性質の変化　化学的性質の測定及び変化の表示は，受渡し当事者間の協定による。

8. 劣化の判定　劣化の判定は，受渡し当事者間の協定による

備考　参考のため，参考3に劣化の判定を示す。

9. 記録に付記する書項　試験に際しては，一般に次の事項を付記する。

なお，○印は記録しなければならない項目を示す。

(1) 屋外暴露試験の場合は，表9による

(2) 促進試験の場合は，表10による。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 0205-1987

表9

試験の種類

項目

試験場所の所在地

試験場所の緯度，経度，標高

試験品の名称，材料，形状，寸法，数量

試験品の取付状況

試験の開始及び終了年月日

日射量 (MJ/m2) 期間中の合計

ブラックパネル温度計の最高指示温度 (℃)

受渡し当事者間の取決め事項

準拠した規定と判定基準

測定者

その他の必要事項

表10

項目

試験の種類

試験機の名称，形式

試験品の名称，材料，形状，寸法，数量

試験場所の温度，湿度

受光量［試料面放射照度 (W/m2) 又は

試験放射エネルギー (kJ/m2)］及び測定

方法

ブラックパネル温度計の指示温度℃

湿　度%

水の噴射条

噴射時間

水　温℃

試験条件

件

試験温度℃

試験時間h

試験品の取付け状況

観察事項

受渡し当事者間の取決め事項

準拠した規定と判定基準

試験年月日

測　定　者

その他の必要事項

オゾン濃度pphm

オゾン濃度の測定方法及び測定回数

伸　び

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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付図1 直接暴露装置（例）

付図2 ブラックボックス暴露装置（例）

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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付図3 アンダーグラス暴露装置（自然通風形）（例）

付図4 アンダーグラス暴露装置（強制通風形）（例）

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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付図5 アンダーグラスブラックボックス暴露装置（例）

付図6 屋外耐オゾン性試験装置（例）

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 0205-1987

付図7 サンシャインカーボンアークの分光放射照度［ガラスフィルタ付・試料面

（光源中心から480mm）］と太陽光の分光放射照度分布

付図8 紫外線カーボンアークの分光放射照度（試料面：光源から254mm）

と太陽光の分光放射照度分布

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 0205-1987

引用規格：

JIS B 7751 紫外線カーボンアーク灯式耐光試験機

JIS B 7753 サンシャインカーボンアーク灯式耐候性試験機

JIS D 5500 自動車用ランプ類

JIS H 8686 アルミニウム及びアルミニウム合金の陽極酸化皮膜の写像性試験方法

JIS K 5673 安全色彩用蛍光塗料

JIS K 6301 加硫ゴム物理試験方法

JIS K 7105 プラスチックの光学的特性試験方法

JIS L 0804 変退色用グレースケール

JIS R 3202 フロート板ガラス及び磨き板ガラス

JIS Z 2381 屋外暴露試験方法通則

JIS Z 8703 試験場所の標準状態

JIS Z 8720 測色用の標準の光及び標準光源

JIS Z 8722 物体色の測定方法

JIS Z 8730 色差表示方法

JIS Z 8741 鏡面光沢度測定方法

JIS Z 8902 キセノン標準白色光源

関連規格 JIS B 7752 紫外線カーボンアーク灯式耐候性試験機

JIS B 7754 キセノンアーク灯式耐光性及び耐候性試験機

JIS D 1201 自動車室内用有機資材の燃焼性試験方法

JIS D 4604 自動車用シートベルト

JIS H 8685 アルミニウム及びアルミニウム合金の着色陽極酸化皮膜の光堅ろう度促進試験方

法

JIS Z 9105 反射安全標識板

ISO 2135 Anodizing of aluminium and its alloys-Accelerated test of light fastness of coloured anodic

oxide coatings using artificial light

ISO 4607 Plastics-Methods of exposure to natural weathering

ISO 4892 Plastics-Methods of exposure to laboratory light sources

ISO 7724/1 Paints and varnishes-Colorimetry-Part 1 : Principles

ISO 7724/2 Paints and varnishes-Colorimetry-Part 2 : Colour measurement

ISO 7724/3 Paints and varnishes-Colorimetry-Part 3 : Calculation of colour differences

CIE Publication No.15 Sup.2 (1978) Recommendations on uniform color spaces-color difference

equations-psychometric color terms

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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参考1 耐候性試験及び耐光性試験

耐候性試験及び耐光性試験について，この規格に規定した試験方法以外の試験方法を参考として次に示

す。

1. 試験の種類試験の種類は，参考表による。

参考表

試験の種類

区分

分類

屋外耐候性試験　太陽追跡暴露試験

太陽追跡集光暴露試験

屋外暴露試験

屋外耐光性試験　太陽追跡アンダーグラス暴露試験

太陽追跡集光アンダーグラス暴露

試験

試験装置

参

考

参考付図1

参照

参考付図

2参照

試験品を常時太陽に直面させて，直接大気

中に暴露し，耐候性を調べる。

参考付図1

参照

参考付図2

参照

試験品を常時太陽に直面させ，ガラスを透

過した太陽光に暴露し，耐光性を調べる。

大気中で，集光した太陽光と水噴射に試験

品を暴露し，耐候性を調べる。

集光してガラスを透過した太陽光に試験品

を暴露し，耐光性を調べる。

促進耐候性試験　紫外線カーボンアーク灯式耐候性

試験

促進試験

の参考図3

又は

参考図4参照

サンシャインカーボンアーク灯式

デューサイクル耐候性試験

の解説図6

参照

紫外線蛍光灯式耐候性試験

参考付図3

参照

キセノンアーク灯式耐候性試験

の参考図2

参照

促進耐光性試験　キセノンアーク灯式耐光性試験

の参考図2

参照

2. 試験

2.1

2.1.1

屋外暴露試験

屋外耐候性試験

(1) 太陽追跡暴露装置　年間を通じて太陽運行を追跡するプログラムをもち，試料の表面が常に太陽に直

面するように，試料枠が太陽を追跡するようにした装置で，固定式の暴露装置に比べて，太陽光の効

率を有効に利用するようにした装置である（参考付図1参照）。

(2) 太陽追跡集光暴露装置　年間を通じて太陽運行を追跡するプログラムをもち，複数枚の反射板によっ

て太陽光を試料面に集光照射するようにした装置で，反射板が常に太陽を追跡して太陽光を試料面に

有効に集光するようにした装置である。

なお，試料は太陽光にその背面を向ける形になるため，降雨はスプレーノズルとサイクルメーター

によって人工的に行う（参考付図2参照）。

2.1.2

屋外耐光性試験

(1) 太陽追跡アンダーグラス暴露装置　参考2.1.1の(1)の装置の試料面にガラス覆いを施したものである

（参考付図1参照）。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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(2) 太陽追跡集光アンダーグラス暴露装置　参考2.1.1の(2)の装置で，試料面の前面にガラス覆いをもっ

たもので，人エスプレーを停止して使用する（参考付図2参照）。

2.2

2.2.1

促進試験

促進耐候性試験

(1) 紫外線カーボンアーク灯式耐候性試験機 JIS B 7752（紫外線カーボンアーク灯式耐候性試験機）に

規定する試験機を用いる。試験方法は，参考付表1-1による。

(2) サンシャインカーボンアーク灯式デューサイクル耐候性試験機 JIS Z 9105（反射安全標識板）に規

定するデューサイクル式促進耐候性試験機を用いる。

試験方法は，参考付表1-1による。

(3) 紫外線蛍光灯式耐候性試験機　紫外線蛍光灯を光源として照射-湿潤（結露）のサイクル試験を行うこ

とができるようにした試験機を用いる（参考付図3参照）。

試験方法は，参考付表1-1による。

備考　この試験に用いる光源は，313nmにピークをもつ280〜350nmの波長域に限定された紫外線を

もっており，これは太陽光（約300〜2 000nm）の一部の領域であるため，350nm以上の波長の

光による劣化及び他の波長との相互作用によって生じる劣化の評価には適さないので注意を要

する。

(4) キセノンアーク灯式耐候性試験機 JIS B 7754（キセノンアーク灯式耐光性及び耐候性試験機）に規

定する耐候性試験機を用いる。

試験方法は，参考付表1-2及び参考付表1-3による。

2.2.2

促進耐光性試験 JIS B 7754（キセノンアーク灯式耐光性及び耐候性試験機）に規定する耐光性試

験機を用いる。

試験方法は，参考付表2-1及び参考付表2-2による。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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参考付表 1-1

試験装置の種類

試験条件の項目

装置の構造

アークランプの形状

紫外線カーボンアーク灯式

耐候性試験機

JIS B 7752（紫外線カーボンア JIS Z 9105の解説図6参照

ーク灯式耐候性試験機）の参考

図3（断続送風式）又は参考図

4（連続送風式）参照

密閉式

開放式，ガラスフィルタなし

灯数

有心カーボン

上　部mm

約φ23×115

カーボン電極

下　部 mm

サンシャインカーボンアーク

灯式デューサイクル耐候性試

紫外線蛍光灯式耐候性試験機

験機

無心カーボン

約φ18.5×105

有心又は無

心カーボン

約φ13×305

無心又は有

心カーボン

約φ13×100

銅被覆サンシャインカーボン

約φ36×350

約φ23×305

使用限度時間 h

分光分布

試料面放射照度W/m2

［波長範囲300〜700nm］

試験放射エネルギーkJ/m2

［波長範囲300〜700nm］

調節温度 ℃

寸

法

ブラックパネ

ル温度計

仕

様

照　射　時　湿度 %

48以上

24以上

グローブ形

：2以下

：90以上

参考付図5参照

60以上

20以上

270〜700nm 30W/m2で1 600

なし

参考付図6参照

参考付図7参照

受渡し当事者間の協定による。

JIS B 7752の付図3参照

照射時 63±3, 83±3

JIS B 7753の付図2参照

規格本体5.4表4と同じ

50±5（温度調節装置付きの場

合）

暗　黒　時　温湿度

アーク中心又は蛍光灯管表面か

ら試料面までの距離 mm

試料回転枠又

直　径 mm

はドラム

回転速度 rpm

管状

銅被覆サンシャインカーボン

約φ23×350

約φ13×305

ランプ定格電力 W

連続放電可能時間 h

範

囲

放電電圧 V

中

心

値

範

囲

放電電流 A

中

心

値

形

状

ガラスフィル

分光透過率 %

タ

（使用前）

参考付図3参照

照射時50, 55, 60, 65, 70±3

参考付図4参照

規格本体5.4表4と同じで，バ

イメタル温度計の代わりに測温

抵抗体を取り付けたもの。

30±2℃，98%以上

約50

試料回転ドラム 795±10

約1

試料枠 960±6

約1

なし

アークランプ，試料回転ドラムと

JIS B 7752の参考図1参照

試料スプレーとの関係

ノズルの寸法

JIS B 7752の参考図2参照

試料冷却方式

（暗黒時，試料表面に結露）

試料裏面に約7℃の冷水を噴

試料裏面を外気にさらして冷

霧

却

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 0205-1987

試験装置の種類

試験条件の項目

圧力 MPa {kgf/cm2}

水　量 ml/min

清水の

噴射時間

噴射条

水

質

件

水

温

運転条件

サンシャインカーボンアーク

紫外線カーボンアーク灯式耐

灯式デューサイクル耐候性試

紫外線蛍光灯式耐候性試験機

候性試験機

験機

60分間照射中に12分間

pH5.8〜8.6, 200〜250μS/cm以

なし

下

連続照射

試験槽内の条件

試験品の取付方法

60分照射−60分暗黒・湿潤の 2, 3, 4, 8時間照射−4, 5, 8時間

繰返し

暗黒・湿潤の繰返し

(1) 槽内温度調節の際，15℃以下の外気が直接槽内の試験品に当たらないようにする。

(2) 密閉循環送風形には，放電の際発生する過剰な熱とオゾンなどの有害なガスの影響を避け

るための装置を附属する。

1. 試験品は，それぞれが接触しないように取り付ける。

なお，汚染性がある試験品は，他の試験品と同時に試験してはならない。

2. 試験品は，原則としてカーボン交換ごとに上下の位置を取り替える。

備考　カーボン，ガラスフィルタ，紫外線蛍光灯，放電の安定装置については，試験機に適合したものか又は試験機の性能を正し

く維持できるものでなければならない。

参考付表 1-2

試験条件の項目

試験装置の種類

水冷6kWキセノンアーク灯

式耐候性試験機

空冷4.5kWキセノンアーク

灯式耐候性試験機

空冷2.5kWキセノンアーク

灯式耐候性試験機

装置の構造

ランプ冷却方式

灯

数

水冷式

JIS B 7754の参考図2の(b)参照

空冷式

ランプの定格電力kW

放電電圧V

放電電流A

形状

分光透過率 %

ガラスフィ

ルタ

内側

外側

中間

使用限度

内側

時間h

外側

中間

組合せ

分光分布

ランプ使用開始電力kW

［エージング20時間後］

試料面放射照度W/m2

［波長範囲300〜700nm］

試験放射エネルギーkJ/m2

［波長範囲300〜700nm］

調節温度℃

ブラックパネ

寸

法

ル温度計

仕

様

湿　度%

内側・外側フィルタ：円筒形，赤外線遮断フィルタ：パネル形

石英フィルタ：

275〜700nm90以上

紫外線遮断フィルタ： 275nm 2以下，400〜700nm 90以上

赤外線遮断フィルタ： 275nm 2以下，300nm 30以上，320nm 65以上

（必要に応じて使用） 400nm 80以上，700nm 70以下，1 000nm 5以下

石英フィルタ

紫外線遮断フィルタ

赤外線遮断フィルタ

参考付図8参照

紫外線遮断フィルタ

赤外線遮断フィルタ

参考付図9参照

受渡し当事者間の協定による。

JIS B 7754の付図3の2参照

JIS B 7754の5.9参照

紫外線遮断フィルタ

赤外線遮断フィルタ

参考付図10参照

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 0205-1987

試験装置の種類

試験条件の項目

試料回転枠

アーク中心から

試料面までの距

離mm

水冷6kWキセノンアーク灯

式耐候性試験機

空冷4.5kWキセノンアーク

灯式耐候性試験機

空冷2.5kWキセノンアーク

灯式耐候性試験機

約1

約3

直　径mm

回転速度rpm

約1

アークランプ，試料回転枠と試

JIS B 7754の付図1の(c)参照

料スプレーの関係

ノズルの寸法

圧力MPa

水の噴射

条件

水量ml/min

JIS B 7754の付図1の(b)参照

JIS B 7754の付図2の5又は6 JIS B 7754の付図2の4参照

参照

JIS B 7754の付図2の2参照

噴射時間

水

質

水　温℃

60分照射中に12分間

pH5.8〜8.6，200〜250μS/cm以下

連続照射

運転条件

試験槽内の条件

槽内温度調節の際，15℃以下の外気が直接槽内の試験品に当たらないようにする。

1. 試験品は，それぞれが接触しないように取り付ける。

なお，汚染性がある試験品は，他の試験品と同時に試験してはならない。

2. 試験品は，原則として一定時間ごとに上下の位置を取り替える。

試験品の取付方法

備考　キセノンアークランプ，ガラスフィルタ，放電の安定装置については，試験機に適合したものか又は試験機の性能を正しく

維持できるものでなければならない。

参考付表 1-3

試験条件の項目

試験装置の種類

水冷2.5kWキセノンアーク灯式

耐候性試験機

空冷1.5kWキセノンアーク灯式

耐候性試験機

装置の構造

ランプ冷却方式

JIS B 7754の参考図2の(b)参照

水冷式

JIS B 7754の参考図2の(a)参照

空冷式

灯数

ランプの定格電力kW

放電電圧V

放電電流A

形

状

分光透過率%

ガラスフィ

ルタ

内側

組合せ

外側

中間

使用限

内側

度時間 h

外側

中間

分光分布

ランプ使用開始電力kW

［エージング20時間後］

試料面放射照度W/m2

［波長範囲300-700nm］

内側・外側フィルタ：円筒形，赤外線遮断フィルタ：パネル形

石英フィルタ： 275〜700nm 90以上

紫外線遮断フィルタ： 275nm 2以下，400〜700nm 90以上

赤外線遮断フィルタ： 275nm 2以下，300nm 30以上，320nm 65以上

（必要に応じて使用） 400nm 80以上，700nm 70以下，1 000nm 5以下

石英フィルタ

紫外線遮断フィルタ

赤外線遮断フィルタ

紫外線遮断フィルタ

赤外線遮断フィルタ

参考付図11参照

参考付図12参照

1520 (±10%) ［直射時］

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 0205-1987

試験装置の種類

試験条件の項目

試験放射エネルギーkJ/m2

［波長範囲300-700nm］

ブラックパ

ネル温度計

調節温度℃

寸

法

仕

様

空冷1.5kWキセノンアーク灯式

耐候性試験機

受渡し当事者間の協定による。

JIS B 7754の付図3の2参照

JIS B 7754の付図3の1参照

JIS B 7754の5.9参照

湿　度%

試料回転枠

水冷2.5kWキセノンアーク灯式

耐候性試験機

約3

約5

JIS B 7754の付図1の (b) 参照

JIS B 7754の付図1の (a) 参照

JIS B 7754の付図2の2, 3参照

JIS B 7754の付図2の1参照

水圧 0.08〜0.13 {0.8〜1.3} 又は空気圧

アーク中心から

試料面までの距

離 mm

直　径 mm

回転速度 rpm

ランプ，試料回転枠又は回転盤

と試料スプレーの関係

ノズルの寸法

圧力 MPa {kgf/cm2}

水の

水量 ml/min

噴射

噴射時間

条件

水

質

水

温

60分照射中に12分間

pH5.8〜8.6, 200〜250μS/cm以下

運転条件

連続照射

回転盤1回転ごとに一定点で試料ホルダが

180°反転する明暗交互照射

槽内温度調節の際，15℃以下の外気が直接槽内の試験品に当たらないようにする。

1. 試験品は，それぞれが接触しないように取り付ける。

なお，汚染性がある試験品は，他の試験品と同時に試験してはならない。

2. 試験品は，原則として一定時間ごとに上下の位置を取り替える。

試験槽内の条件

試験品の取付方法

備考　キセノンアークランプ，ガラスフィルタ，放電の安定装置については，試験機に適合したものか又は試験機の性能を正し

く維持できるものでなければならない。

参考付表 2-1

試験条件の項目

試験装置の種類　水冷6kWキセノンアーク灯式　空冷4.5kWキセノンアーク灯

耐光性試験機

式耐光性試験機

装置の構造

JIS B 7754の参考図2の (b) 参照

ランプ冷却方式

灯

数

ランプの定格電力 kW

放電電圧 V

水冷式

放電電流 A

形

状

分光透過率 %

ガラスフィル

タ

空冷2.5kWキセノンアーク灯

式耐光性試験機

組合せ

空冷式

内側・外側フィルタ：円筒形，赤外線遮断フィルタ：パネル形

石英フィルタ： 275〜700nm 90以上

紫外線遮断フィルタ： 275nm 2以下，400〜700nm 90以上

空冷式

赤外線遮断フィルタ： 275nm 2以下，300nm 30以上，320nm 65以上

（必要に応じて使用） 400nm 80以上，700nm 70以下，1000nm 5以下

内側

石英フィルタ

紫外線遮断フィルタ

外側

紫外線遮断フィルタ

中間

使用限度

内側

時間 h

外側

中間

赤外線遮断フィルタ

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 0205-1987

試験装置の種類　水冷6kWキセノンアーク灯式　空冷4.5kWキセノンアーク灯

耐光性試験機

式耐光性試験機

試験条件の項目

分光分布

ランプ使用開始電力 kW

［エージング20時間後］

試料面放射照度 W/m2

［波長範囲300〜700nm］

試験放射エネルギーkJ/m2

［波長範囲300〜700nm］

参考付図8参照

参考付図9参照

参考付図10参照

受渡し当事者間の協定による

調節温度℃

ブラックパネ

寸

法

ル温度計

仕

様

湿　度%

試料回転枠

空冷2.5kWキセノンアーク灯

式耐光性試験機

JIS B 7754の付図3の2参照

JIS B 7754の5.9参照

アーク中心から

試料面までの距

離mm

直　径mm

回転速度rpm

約1

約3

操

作

試料スプレー回路を閉止し，試料用スプレーを取り外す。

JIS B 7754の付図1の(b)参照

アークランプ，試料回転枠との

JIS B 7754の付図1の(c)参照

関係

運転条件

連続照射

試験槽内の条件

槽内温度調節の際，15℃以下の外気が直接槽内の試験品に当たらないようにする。

1. 試験品は，それぞれが接触しないように取り付ける。

なお，汚染性がある試験品は，他の試験品と同時に試験してはならない。

2. 試験品は，原則としてカーボン交換ごとに上下の位置を取り替える。

試験品の取付方法

備考　キセノンアークランプ，ガラスフィルタ，放電の安定装置については，試験機に適合したものか又は試験機の性能を正しく

維持できるものでなければならない。

参考付表 2-2

試験条件の項目

試験装置の種類

水冷2.5kWキセノンアーク灯式

耐光性試験機

空冷1.5kWキセノンアーク灯式

耐光性試験機

装置の構造

ランプ冷却方式

灯数

JIS B 7754の参考図2の(b)参照

水冷式

JIS B 7754の参考図2の(a)参照

空冷式

ランプの定格電力kW

放電電圧V

放電電流A

形状

内側・外側フィルタ：円筒形，赤外線遮断フィルタ：パネル形

分光透過率%

ガラスフイ

ルタ

内側

外側

中間

使用限度

内側

時間 h

外側

組合せ

中間

分光分布

石英フィルタ： 275〜700nm 90以上

紫外線遮断フィルタ： 275nm 2以下，400〜700nm 90以上

赤外線遮断フィルタ： 275nm 2以下，300nm 30以上，320nm 65以上

（必要に応じて使用）400nm 80以上，700nm 70以下，1000nm 5以下

石英フィルタ

紫外線遮断フィルタ

赤外線遮断フィルタ

紫外線遮断フィルタ

赤外線遮断フィルタ

参考付図11参照

参考付図12参照

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 0205-1987

試験装置の種類

試験条件の項目

ランプ使用開始電力kW

［エージング20時間後］

試料面放射照度W/m2

［波長範囲300〜700nm］

試験放射エネルギーkJ/m2

［波長範囲300〜700nm］

調節温度℃

ブラックパ

寸

法

ネル温度計

仕

様

湿　度%

試料回転枠

又は回転盤

アーク中心から

試料面までの距

離mm

直　径mm

回転速度rpm

操

作

アークランプと試料回転枠との

関係

運転条件

試験槽内の条件

試験品の取付方法

水冷2.5kWキセノンアーク灯式

耐光性試験機

空冷1.5kWキセノンアーク灯式

耐光性試験機

1520 (±10%) ［直射時］

受渡し当事者間の協定による。

JIS B 7754の付図3の2参照

JIS B 7754の付図3の1参照

JIS B 7754の5.9参照

約3

試料スプレー回路を閉止する。

約5

JIS B 77541の付図1の(b)参照

JIS B 7754の付図1の(a)参照

連続照射

回転盤1回転ごとに一定点で試料ホルダが

180°反転する明暗交互照射

槽内温度調節の際，15℃以下の外気が直接槽内の試験品に当たらないようにする。

1. 試験品は，それぞれが接触しないように取り付ける。

なお，汚染性がある試験品は，他の試験品と同時に試験してはならない。

2. 試験品は，原則として一定時間ごとに上下の位置を取り替える。

備考　キセノンアークランプ，ガラスフィルタ，放電の安定装置にっいては，試験機に適合したものか又は試験機の性能を正し

く維持できるものでなければならない。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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参考付図1 太陽追跡暴露試験装置

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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参考付図2 太陽追跡集光量書試験装置

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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参考付図3 紫外線蛍光灯式耐候性試験機

参考付図4 ブラックパネル温皮計

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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参考付図 5紫外線カーボンアークの分光放射照度（試料面：光源から384mm）と

太陽光の分光放射照度分布

参考付図6 サンシャインカーボンアークの分光放射照度［ガラスフィルタなし・試料面

（光源中心から480mm）］と太陽光の分光放射照度分布

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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参考付図7 紫外線蛍光灯の分光放射照度（試料面放射照度30W/m2）と

太陽光の分光放躬照度分布

参考付図8 水冷6kWキセノンアークの分光放射照度（試料面：ランプ中心から

480mm）と太陽光の分光放射照度分布

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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参考付図9 空冷4.5kWキセノンアークの分光放射照度（試料面：ランプ中心から

254mm）と太陽光の分光放射照度分布

参考付図10 空冷2.5kWキセノンアークの分光放射照度（試料面：ランプ中心から

254mm）と太陽光の分光放射照度分布

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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参考付図11 水冷2.5kTキセノンアークの分光放射照度（試料面：ランプ中心から

254mm）と太陽光の分光放射照度分布

参考付図12 空冷1.5kWキセノンアークの分光放射照度（試料面：ランプ中心から

80mm･直射時）と太陽光の分光放射照度分布

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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参考2 試験時間

試験時間の設定段階を参考のため下表に示す。促進試験の試験時間については，部品の必要条件の度合

いによって下表のうちから最終時間及び途中経過を観察するための時間を設定することが望ましい。

1. 屋外耐候性試験及び屋外耐光性試験

合計受光量を基準とする場合 (MJ/m2)

年数を基準とする場合

（年）

2. 屋外耐オゾン性試験

0.5, 1, 2, 4, 6, 8, 12, 18, 24, 30

（月）

3. 促進耐候性試験

100, 200, 400, 600, 800, 1 000, 1 500, 2 000, 2 500, 3 000,

3 500, 4 000, 4 500, 5 000

（時間）

4. 促進耐光性試験

100, 200, 300, 400, 500, 600, 1 000

（時間）

5. 促進耐オゾン性試験

24, 48, 72, 96, 120, 200, 300, 400

（時間）

参考3 劣化の判定

以下に示す測定又は観察の結果を，劣化と判定する。

観察項目

光沢の変化

変退色

判定の基準

高光沢［鏡面光沢値80%以上］

光沢残存率 80%未満

中光沢［鏡面光沢値30%以上80%未満］

光沢残存率 50%未満

低光沢［鏡面光沢値30%未満］

光沢残存率 50%未満

色差3を超える又はグレースケール3未満

像の鮮明度の変化　変化率15%を超える。

光線透過率の変化　透過率の変化率15%を超える。

その他の外観の変化　変化が認められる。

ゴムの場合オゾンき裂はA-1。

測定の項目番号

本体7.3

本体7.4

本体7.5

本体7.6

本体7.7

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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自動車　航空部会　自動車専門委員会　構成表

（委員会長）

（関係者）

（事務局）

氏名

中　込　常　雄

中　川　勝　弘

松　波　正　壽

飛　田　勉

石　渡　正　治

梅　澤　清　彦

大　西　徳

佐　藤　武

瀬　倉　久　男

田　中　兼　吉

轟

秀

杉　浦　秀　昭

岩　根　政　雄

宇　藤　官

大　槻　耕　一

改　田　護

金　子　達　昭

野　本　正　猪

牧　野　昇

宮　崎　弘　昭

安　部　史　之

一　瀬　修

植　木　源　治

大　野　恭　二

古　川　洋

江　口　信　彦

中　田　幹　夫

所属

社団法人自動車技術会

通商産業省機械情報産業局

運輸省地域交通局陸上技術安全部

工業技術院標準部

財団法人日本自動車研究所研究第1部

東京工業大学精密工学研究所

社団法人全日本トラック協会業務部

慶應義塾大学理工学部

防衛庁装備局

社団法人日本バス協会技術部

社団法人日本自動車連盟ロードサービス部

社団法人日本自動車整備振與会連合会試験部

社団法人日本自動車部品工業会

鈴木自動車工業株式会社二輪第二設計部

日野自動車工業株式会社研究管理部

トヨタ自動車株式会社技術管理部

日本自動車輸入組合

三菱自動車工業株式会社技術本部技術管理部

本田技研工業株式会社総務部

日産自動車株式会社設計管理部

日産ディーゼル工業株式会社設計管理部

マツダ株式会社東京技術部

日本道路公団維持施設部

いすゞ自動車株式会社特許部

社団法人自動車技術会

工業技術院標準部機械規格課運輪航空規格室

工業技術院標準部機械規格課運輸航空規格室