2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
F 3419-1995
船用スイベル付ロープガイ鋼製滑車
Shipsʼ steel guy blocks with swivels for fibre rope
1. 適用範囲 この規格は，船に用いるスイベル付ロープガイ鋼製滑車（以下，滑車という。）について規
定する。
備考 この規格の引用規格を，次に示す。
JIS B 0205 メートル並目ねじ
JIS B 1351 割りピン
JIS B 2801 シャックル
JIS F 3418 船用シーブ
JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材
JIS G 4051 機械構造用炭素鋼鋼材
JIS G 5501 ねずみ鋳鉄品
JIS H 3100 銅及び銅合金の板及び条
JIS H 3250 銅及び銅合金棒
2. 種類 滑車の種類は，表1のとおりとする。
表1
種類
呼び径
備考1. 種類の第1字Mは，麻ロープ又は合成繊
維ロープ用を示す。
2. 種類の第2字Sは，スイベル付きを示す。
3. 種類の第3字1は1輪滑車，2は2輪滑
車を示す。
4. 種類の第4字Aはベケットなし，Bはベ
ケット付きを示す。
3. 構造，形状及び寸法 滑車の構造，形状及び寸法は，付図1〜4によるほか，次による。
(1) シーブは，JIS F 3418の規定による。
(2) シャックルは，JIS B 2801の規定による。
(3) 割りピンは，JIS B 1351の規定による。
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F 3419-1995
4. 材料 滑車の材料は，表2のとおりとする。
表2
部品番号
部品名称
材料
外帯
側板
JIS G 4051のS25C
鋼板
中心ピン及び六角ナット JIS G 4051のS25C
割りピン
黄銅線
止め金
鋼板
ステー
JIS G 3101のSS400
スイベル
スイベル用ナット
座金
JIS G 4051のS25C
JIS G 4051のS25C
JIS H 3100のC2801P又は
JIS H 3250のC3604BD若しくはC3604BE
ピン及びナット
割りピン
中板
シーブ
JIS G 3101のSS400
黄銅線
鋼板
JIS G 5501のFC200
シャックル
グリースニップル
JIS B 2801の規定による。
黄銅
5. 表面処理 滑車の外帯，側板及びステーには，亜鉛めっきを施す。
6. 試験及び検査
6.1
荷重試験 滑車の荷重試験はシーブを付けシャックルを連結して，表3の要領によって試験荷重を
加えて行う。
表3
項目
種類
試験方法
使用荷重 kN
試験荷重 kN
備考 単滑車の使用荷重とは，滑車を通過する索の一端に負荷できる最大荷重をいう。
また，複滑車の使用荷重とは，滑車のシャックルに負荷できる最大荷重をいう。
6.2
解放検査 荷重試験終了後，解放して各部の検査を行い，異状があってはならない。
7. 製品の呼び方 滑車の呼び方は，規格の名称又は規格番号及び種類による。
例 船用スイベル付ロープガイ鋼製滑車MS1A又はJIS F 3419 MS1A
8. 表示 滑車の見やすい箇所に，次の事項を刻印するか，又は銘板を付ける。
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F 3419-1995
(1) 呼び径又は識別記号
(2) 使用荷重
(3) 製造年月又はその略号
(4) 製造業者名又はその略号
付図1 MS1A
単位mm
呼び径
シーブ
シャックル
参考
適用マニラ
ロープの径
計算質量
備考1. スイベル，スイベル用ナット，中心ピン及び六角ナットのねじは，
JIS B 0205の規定による。
2. 計算質量は，シーブ及びシャックルの質量を含む。
3. 合成繊維ロープ使用の場合の適用径については，参考表1による。
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F 3419-1995
付図2 MS1B
単位mm
呼び径
シーブ
シャックル
参考
適用マニラ
ロープの径
計算質量
備考1. 計算質量は，シーブ及びシャックルの質量を含む。
2. 合成繊維ロープ使用の場合の適用径については，参考表1による。
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F 3419-1995
付図3 MS2A
単位mm
呼び径
シーブ
シャックル
参考
適用マニラ
ロープの径
計算質量
備考1. 計算質量は，シーブ及びシャックルの質量を含む。
2. 合成繊維ロープ使用の場合の適用径については，参考表1による。
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F 3419-1995
付図4 MS2B
単位mm
呼び径
シーブ
シャックル
参考
適用マニラ
ロープの径
計算質量
備考1. 計算質量は，シーブ及びシャックルの質量を含む。
2. 合成繊維ロープ使用の場合の適用径については，参考表1による。
参考 合成繊維ロープを使用する場合，マニラロープの径に対応する合成繊維ロープの径（最小）は，
参考表1のとおりである。
参考表1
単位mm
マニラロープ
の径
合成繊維ロープの径
ナイロン
ビニロン
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F 3419-1995
船舶部会 船用荷役器具専門委員会 構成表（昭和57年2月1日改正のとき）
（委員会長）
（事務局）
（事務局）
（事務局）
氏名
西 山 安 武
土 屋 睦 夫
大久保 和 夫
草 野 博
大 友 義 雄
寺 本 虎 夫
東 田 典 男
天 方 博 昭
今 井 弘 次
片 桐 靖 夫
田 村 元
長谷川 照 一
村 山 肇
奥 山 孝 志
石 井 清 次
鈴 木 一 規
小 林 秋 穂
山 形 智 幸
高 橋 潔
所属
東京商船大学
運輸省船舶局
工業技術院標準部
財団法人日本船舶標準協会
株式会社立野製作所
株式会社寺本鉄工所
北川工業株式会社
日立造船株式会社広島工場
住友重機械工業株式会社船舶海洋事業本部
三菱重工業株式会社神戸造船所
石川島播磨重工業株式会社船舶海洋事業本部
日本鋼管株式会社重工業事業部
川崎重工業株式会社船舶事業本部
社団法人日本中型造船工業会
工業技術院標準部機械規格課
工業技術院標準部機械規格課
工業技術院標準部機械規格課（平成2年7月5日改正のとき）
工業技術院標準部機械規格課（平成2年7月5日改正のとき）
工業技術院標準部機械規格課（平成7年3月28日改正のとき）
