2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
B 2004-1994
バルブの表示通則
General rules for marking on valves
1. 適用範囲 この規格は,JIS B(機械)部門に規定するバルブの表示通則について規定する。
備考1. この規格は,他の部門のバルブにも適用することが望ましい。
2. この規格の引用規格を,付表6に示す。
3. この規格の対応国際規格を,次に示す。
ISO 5209-1977 General purpose industrial valves−Marking
IEC 534-5-1982 Industrial-process control valves, Part 5 : Marking
2. 用語の定義 この規格で用いる主な用語の定義は,JIS B 0100によるほか,次による。
(1) 必す(須)表示項目 バルブに必ず表示しなければならない表示項目。
(2) 選択表示項目 個別のバルブの製品規格で選択して規定する表示項目。
3. 表示
3.1
一般事項 表示の一般事項は,次のとおりとする。
(1) 表示は,バルブに適応した大きさ,形状とし,バルブの構造及び強度に無理のない方法で行い,明確
に読め,また,永続性がなければならない。
(2) 表示項目の使用区分を,付表1に示す。
(3) 表示項目の表示位置及び表示方法を,付表2に示す。
(4) この規格で規定する以外の表示項目については,個別の製品規格の規定による。
3.2
表示項目 表示項目は,次のとおりとする。
(1) 製造業者名又は商標 製造業者名は,略号を用いてもよい。
(2) 呼び圧力
(3) 呼び径 呼び径は,原則としてJIS B 2001の規定によるA呼びを用いる。ただし,ねじ込み形弁は,
B呼びを用いてもよい。
(4) 弁箱及びふたの材料 弁箱及びふたの材料は,材料を表す記号又はその略号を用いて表示し,略号は,
付表3に示す表示記号を用いる。
(5) 流体の流れ方向を示す矢印 流体の流れ方向に対し,一方向しか使用できないバルブは,流体の流れ
方向を示す矢印を表示する。
(6) 開閉を示す文字と矢印 開閉を示す文字と矢印は,次のとおりとする。
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B 2004-1994
(a) バルブの開閉を示す文字と矢印を併せて表示する。
(b) 開,閉の両方向を表示できない大きさ,形状などのバルブの場合は,開方向だけの表示としてもよ
い。
(c) 開閉方向を示す文字は,原則として次による。
開
閉
OPEN
SHUT
O
S
(7) 製造年
(8) 製造番号 製造番号は,製品の経歴が分かるものとする。
(9) 溶解番号 溶解番号は,記号を用いてもよい。
(10) トリムの材料 弁棒,弁座面などバルブのトリム材料は,付表4に示す表示記号を用いて表示する。
(11) ふたボルト及びナットの材料 ふたボルト及びナットの材料は,付表5に示す表示記号を用いて表示
する。
(12) 接続端のねじの種類
(13) バルブの用途 製品規格に規定されたバルブの用途を示す記号を表示する。
例
水道用の場合 水
鋳鋼弁の場合 一般機械装置用はM,化学装置用はC
(14) リング番号 両端フランジ又はふたフランジがリングジョイント形の場合,使用するリングジョイン
トガスケットのリング番号を表示する。
(15) ライニング及びコーティングの材料 ライニング及びコーティングの材料などを表示する。
(16) 最高使用温度 通常の使用状態におけるバルブの最高使用温度を表示する。
なお,温度は,℃で表示する。
(17) 最高許容圧力 バルブの最高使用温度に対応する最高許容圧力を表示する。
なお,圧力単位は,MPaを使用する。
(18) 容量係数 容量係数は,原則としてバルブを全開したときのAv,Kv又はCvのいずれかで表示する。
(19) 最高流速 最高流速は,バルブが全開したときの許容できる流速の最大値で,バルブの呼び径に等し
い断面積に相当する平均流速で表す。
なお,単位は,m/sとする。
3.3
表示位置 表示の位置は,次のとおりとする。
(1) 弁箱への表示は,弁箱の見やすい表面とする。
(2) 銘板は,弁箱の表面,ふたの表面,ヨーク,ハンドルの上面,操作機の表面など見やすい位置に取り
付ける。
(3) ハンドルへの表示は,ハンドルの見やすい表示とする。
(4) ボルトは,端面,ナットは,上面又は側面に表示する。
3.4
表示方法 表示の方法は,次のとおりとする。
(1) 表示は,鋳出し,刻印,鍛造打出し,銘板のいずれかの方法(1)による。
注(1) 給水栓は,腐食(エッチング),印刷又はサンドブラストによってもよい。
(2) 明確に現れなかった表示は,適切な方法で修正し,再現してもよい。
(3) 刻印する場合は,き裂の原因になったり,その部分が許容厚さ以下になるなどバルブに悪影響を与え
てはならない。
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B 2004-1994
なお,これらの問題がある場合は,刻印座を設けて表示する。
また,樹脂粉体塗装などによって,刻印が不可能な場合は,押印による方法でもよい。
(4) 銘板は,原則としてJIS Z 8304によるもので,容易に脱落しないように適切な方法で取り付ける。
なお,銘板の材料は,個別規格で規定する。
関連規格 JIS B 2011 青銅弁
JIS B 2031 ねずみ鋳鉄弁
JIS B 2032 ウェハー形ゴムシートバタフライ弁
JIS B 2051 可鍛鋳鉄10Kねじ込み形弁
JIS B 2071 鋳鋼フランジ形弁
JIS B 2191 青銅ねじ込みコック
付表1 表示項目の使用区分
表示項目
青銅弁(2)
鋳鉄弁(3)
一般用(4)
水道用(5)
鋳鋼弁
及び鍛鋼弁
1. 製造業者名又は商標
2. 呼び圧力
3. 呼び径
4. 弁箱及びふたの材料
5. 流体の流れ方向を示す矢印
6. 開閉を示す文字(又は略号)と矢印
7. 製造年
8. 製造番号
9. 溶解番号
10. トリムの材料
11. ふたボルト及びナットの材料
12. 接続端のねじの種類
13. バルブの用途
14. リング番号
15. ライニング及びコーティングの材料
16. 最高使用温度
17. 最高許容圧力
18. 容量係数
19. 最高流速
注(2) JIS B 2061によるものは除く。給水栓の表示は,製造業者名又は商標だけでよい。
(3) 鋳鉄弁の材料は,ねずみ鋳鉄,黒心可鍛鋳鉄(マレアブル鉄を含む。)及び球状黒鉛鋳鉄(ダクタ
イル鉄を含む。)とする。
(4) 蒸気,空気,ガス,水,油などを通す一般配管用に用いられる鋳鉄弁である。
(5) JIS B 2062,JIS B 2063,JIS B 2064などによる水道用の鋳鉄弁である。
(6) 製造年の代わりに製造番号を表示してもよい。
(7) 炭素鋼で呼び圧力63K以上のバルブ及び合金鋼のバルブは,必ず表示項目とする。
備考 ○印は必す表示項目,△印は選択表示項目,−印は適用しないことを示す。
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B 2004-1994
付表2 表示項目の表示位置及び表示方法
表示位置
表示方法
弁箱
鋳造品
鋳出し
刻印
表示項目
銘板
鍛造品
鍛造
打出し
1. 製造業者名又は商標
2. 呼び圧力
3. 呼び径
4. 弁箱及びふたの材料
5. 流体の流れ方向を示す矢印
6. 開閉を示す文字(又は略号)と矢印
7. 製造年
8. 製造番号
9. 溶解番号
10. トリムの材料
11. ふたボルト及びナットの材料
12. 接続端のねじの種類
13. バルブの用途
刻印
ハンドル ボルト及び
ナット
3.4(4)に
鋳出し,鍛
よる。
造打出し又
は刻印
刻印
14. リング番号
15. ライニング及びコーティングの材料
16. 最高使用温度
17. 最高許容圧力
18. 容量係数
19. 最高流速
備考1. ○印は,表示項目の表示位置及び表示方法を示す。
2. 表示位置が重複している場合は,最も表示に適した位置を選択し,少なくとも1か所に表示する。
3. 弁箱に適用する表示方法が重複している場合は,最も表示に適した方法を選択し,表示する。
4. ※印は,バルブの大きさ,形状などによって,この方法(鋳出し又は鍛造打出し)が不可能な場合だけ刻
印による方法を用いてもよいことを示す。
5. *印は,バルブの大きさ,形状などによって,弁箱表示が不可能な場合だけ銘板に表示してもよいことを示
す。
付表3 弁箱及びふたの材料の表示記号
材料の区分
青銅
ねずみ鋳鉄
黒心可鍛鋳鉄
球状黒鉛鋳鉄
表示記号
鋳造品
鍛造品
不要
不要
炭素鋼
炭素鋼(低温用) PL1
2.5Ni鋼
3.5Ni鋼
0.5Mo鋼
該当材料
鋳造品
JIS H 5111のBC6
JIS G 5501のFC200
JIS G 5702のFCMB340
JIS B 8270のFCMB-S35
鍛造品
JIS G 5502のFCD400又はFCD450
JIS B 8270のFCD-S
JIS G 5151のSCPH2
JIS G 5152のSCPL1
JIS G 3202のSFVC2A
JIS G 3205のSFL1
JIS G 5152のSCPL21
JIS G 5152のSCPL31
JIS G 5151のSCPH11
JIS G 3205のSFL2
JIS G 3205のSFL3
JIS G 3203のSFVAF1
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材料の区分
表示記号
鋳造品
鍛造品
該当材料
鋳造品
鍛造品
1Cr-0.5Mo鋼
2.5Cr-1Mo鋼
JIS G 5151のSCPH21
JIS G 5151のSCPH32
JIS G 3203のSFVAF11A
JIS G 3203のSFVAF22B
5Cr-0.5Mo鋼
JIS G 5151のSCPH61
18Cr-8Ni鋼
18Cr-12Ni-Mo鋼 S14A
JIS G 5121のSCS13A
JIS G 5121のSCS14A
JIS G 3203のSFVAF5B又は
JIS G 3214のSUSF304
JIS G 3214のSUSF316
注(8) 水道用バルブは,Dの表示記号を用いる。
備考1. 表示記号は,原則としてこの表に示す記号を用いる。ただし,新設計のものを除き,日本工業規格で定め
た材料記号又は製造業者が定める記号を用いてもよい。
なお,製造業者が定める記号は,材料を明確に示す記号とする。
2. この表に示す以外の材料を使用する場合にも,この表に準じた表示記号を用いる。
付表4 トリムの材料の表示記号
材料の区分
表示記号
鋳造品
該当材料
伸銅品,鋼棒,鋼板及び鍛鋼品
黄銅
不要
青銅
13Cr鋼
不要
JIS H 5111のBC6又はBC6C
JIS G 5121のSCS1又はSCS2
18Cr-8Ni鋼
JIS G 5121のSCS13又はSCS13A
18Cr-12Ni-Mo鋼
JIS G 5121のSCS14又はSCS14A
Ni-Cu鋼
JIS H 3250のC3604BD若しくは
C3604BE又はC3771BD若しくは
JIS G 4303のSUS403若しくは
SUS410又はSUS420J1若しくは
JIS G 4303のSUS304, JIS G 4304の
SUS304若しくはSUS305又はJIS G
3214のSUSF304
JIS G 4303のSUS316又はJIS G
3214のSUSF316
製造業者標準
表面硬化 異種金属による
表面肉盛硬化
他の硬化処理
(窒化など)
表面さび
クロムめっき
止め処理
その他の処理
ソフトシート(四ふっ化エ
チレン樹脂,ゴムなど)
注(9) 台金材料を併記する。
(10) 処理方法を明確にし,製造業者が定めた表示記号を用いる。ただし,この規格で用いる表示記号と紛らわし
い記号は用いない。
(11) 製品規格の規定又は製造業者が定めた表示記号を用いる。ただし,製造業者が定める表示記号は,この規格
で用いる表示記号と紛らわしい記号を用いない。
備考1. 表示記号のうち,( )内の表示記号はなるべく使用しないのがよい。
2. この表以外の材料を使用する場合にも,この表に準じた表示記号を用いる。
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B 2004-1994
付表5 ふたボルト及びナットの材料の表示記号
表示記号
ボ
ル
ト
ナ
ッ
ト
該当材料
不要
JIS G 3101のSS400
不要
不要
不要
JIS G 3101のSS490
JIS G 4051のS25C
JIS G 4051のS35C
JIS G 4107のSNB7
不要
不要
JIS G 4107のSNB16
JIS G 4303のSUS304
JIS G 4303のSUS316
JIS G 3101のSS400
JIS G 4051のS45C
不要
JIS G 4303のSUS304
JIS G 4303のSUS316
不要
JIS H 3250のC3604BD又はC3604BE
備考1. 表示記号で3文字の表示ができない場合は,受渡当事者間
の協議によって他の表示記号に代えてもよい。ただし,こ
の規格で用いる表示記号と紛らわしい記号は用いない。
2. この表以外の材料を使用する場合にも,この表に準じた表
示記号を用いる。
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B 2004-1994
付表6 引用規格
JIS B 0100 バルブ用語
JIS B 2001 バルブの呼び径及び口径
JIS B 2061 給水栓
JIS B 2062 水道用仕切弁
JIS B 2063 水道用空気弁
JIS B 2064 水道用バタフライ弁
JIS B 8270 圧力容器(基盤規格)
JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材
JIS G 3202 圧力容器用炭素鋼鍛鋼品
JIS G 3203 高温圧力容器用合金鋼鍛鋼品
JIS G 3205 低温圧力容器用鍛鋼品
JIS G 3214 圧力容器用ステンレス鋼鍛鋼品
JIS G 4051 機械構造用炭素鋼鋼材
JIS G 4107 高温用合金鋼ボルト材
JIS G 4303 ステンレス鋼棒
JIS G 4304 熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
JIS G 5121 ステンレス鋼鋳鋼品
JIS G 5151 高温高圧用鋳鋼品
JIS G 5152 低温高圧用鋳鋼品
JIS G 5501 ねずみ鋳鉄品
JIS G 5502 球状黒鉛鋳鉄品
JIS G 5702 黒心可鍛鋳鉄品
JIS H 3250 銅及び銅合金棒
JIS H 5111 青銅鋳物
JIS Z 8304 銘板の設計基準
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B 2004-1994
参考 バルブの表示例
序文 この参考は,本体の規定に関連する事柄を補足するもので,規定の一部ではない。
備考 表示項目の前に示す記号は,次のとおりとする。
(1) ◎印は,必す(須)表示項目。
(2) ○印は,選択表示項目で,製品規格において規定している項目。
(3) △印は,製品規格で独自に規定している項目。
(4) 無印は,選択項目で,また,製品規格でも規定がない。
1. 弁箱の表示例
(1) 青銅製玉形弁……………………………… 参考図1
◎ 製造業者名又は商標
○○○
◎ 呼び圧力
10K
◎ 呼び径
11/2B
弁箱及びふたの材料
参考図1
BC6
◎ 流体の流れ方向を示す矢印
(2) ねずみ鋳鉄製仕切弁……………………… 参考図2
◎ 製造業者名又は商標
○○○
◎ 呼び圧力
10K
◎ 呼び径
100A
弁箱及びふたの材料
参考図2
FC200
(3) 水道用バタフライ弁……………………… 参考図3
◎ 製造業者名又は商標
○○○
◎ 呼び径
700A
◎ 用途
水用
△ 刻印座
●
◎ 製造年
1994年
◎ 弁箱及びふたの材料
FCD450
参考図3
◎ 流れ方向を示す矢印
(4) 可鍛鋳鉄製玉形弁………………………… 参考図4
◎ 製造業者名又は商標
○○○
◎ 呼び圧力
10K
◎ 呼び径
3/4B
◎ 弁箱及びふたの材料
FCMB340
◎
流体の流れ方向を示す矢印
参考図4
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(5) 鋳鋼製仕切弁……………………………… 参考図5
◎ 製造業者名又は商標
○○○
◎ 呼び圧力
20K
◎ 呼び径
100A
◎ 弁箱及びふたの材料
SCPH2
◎ 接続端リング番号
R37
◎
R41
ふたフランジのリング番号
◎ 溶解番号
1234
○ 用途
一般機械用:M
参考図5
2. 銘板の表示例
(1) 青銅製弁…………………………………… 参考図6及び参考図7
◎ 製造業者名又は商標
○○○
◎ 呼び圧力
10K
◎ 呼び径
50A
弁箱及びふたの材料
BC6
○ 弁体
耐脱亜鉛対策材料
○ 弁棒
耐脱亜鉛対策材料
○ 弁座
四ふっ化エチレン樹脂
製造番号
参考図6
2345
参考図7
(2) 水道用弁…………………………………… 参考図8及び参考図9
◎ 製造業者名又は商標
○○○
◎ 呼び圧力
7.5K
○ 最高許容圧力
1.27MPa
○ 最高流速
6m/s
△ ハンドルの回転数(製品規格による) 10回転
◎ 製造年
1994
製造業者名又は商標
呼び圧力
呼び径
弁体
弁棒
弁座
製造番号
参考図8
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参考図7
製造業者名又は商標
呼び圧力
最高許容圧力
最高流速
ハンドルの回転数
製造年
(3) 鋳鉄製弁…………………………………… 参考図10及び参考図11
◎ 製造業者名又は商標
○○○
◎ 呼び圧力
10K
◎ 呼び径
3/4B
◎ 弁箱及びふたの材料
FCMB340
○ 弁座の材料
充てん(塡)材入り四ふ
参考図10
っ化エチレン樹脂
製造番号
345
参考図11
製造業者名又は商標
呼び圧力
呼び径
弁箱及びふた
弁座
製造番号
(4) 鋼製弁……………………………………… 参考図12及び参考図13
◎ 製造業者名又は商標
○○○
◎ 呼び圧力
20K
◎ 呼び径
200A
◎ 弁箱及びふたの材料
SCPH11
◎ 弁棒
13Cr−表面窒化処理
◎ 弁箱付弁座面
ステライト (CoCr-R)
◎ 弁体付弁座面
ステライト (CoCr-R)
製造番号
参考図12
6789
参考図13
製造業者名又は商標
呼び圧力
呼び径
弁箱及びふた
弁棒
弁箱付弁座面
弁体弁座面
製造番号
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3. ハンドルの表示例
(1) ハンドル車………………………………… 参考図14及び参考図15
参考図14
参考図15
(2) レバーハンドル…………………………… 参考図16及び参考図17
参考図16
参考図17
4. ふたボルト及びナットの表示例
参考図18
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機械要素部会 弁基本専門委員会 構成表(昭和62年3月1日制定のとき)
(委員会長)
(専門委員)
(事務局)
(事務局)
氏名
竹 中 俊 夫
大 橋 秀 雄
吹 訳 正 憲
坂 下 昭 雄
森 田 昭 三
清 水 健
種 田 稔
清 野 修 蔵
小 郷 一 郎
大 貫 栄
宮 田 弘
比留間 栄 二
佐々木 良 洋
箕 輪 伸 之
早 川 幸 成
神 津 勘一郎
浜 光 洋
大 山 康 郎
辰 巳 修 一
平 田 純 一
加 藤 久 男
鎌 倉 信 一
椎 木 晃
比 企 正 弘
比 企 諭
寺 田 昌 之
永 井 裕 司
所属
東京工業大学
東京大学
通商産業省機械情報産業局
建設省大臣官房
工業技術院標準部
株式会社五陵社
有限会社種田技術士事務所
高圧ガス保安協会
財団法人日本船舶標準協会
社団法人日本水道協会
東洋エンジニアリング株式会社
東京電力株式会社
日本化学工業協会
千代田化工建設株式会社
日揮株式会社
大成建設株式会社
株式会社北沢バルブ
日立金属株式会社
久保田鉄工株式会社
東陶機器株式会社
平田バルブ工業株式会社
株式会社清水鉄工所
山武ハネウエル株式会社
社団法人日本バルブ工業会
社団法人日本バルブ工業会
工業技術院標準部機械規格課
工業技術院標準部機械規格課(平成6年11月1日改正のとき)