B 2804：2010
目
次
ページ
1 適用範囲························································································································· 1
2 引用規格························································································································· 1
3 用語及び定義 ··················································································································· 1
4 量記号···························································································································· 2
5 種類······························································································································· 2
6 材料······························································································································· 2
7 形状及び寸法 ··················································································································· 3
8 ばり量及び変形量の許容範囲 ······························································································ 3
9 硬さ······························································································································· 3
10 ばね作用 ······················································································································· 4
11 外観 ····························································································································· 4
12 試験 ····························································································································· 4
12.1 試験機器及び工具 ········································································································· 4
12.2 形状及び寸法の測定 ······································································································ 5
12.3 ばり量及び変形量の測定 ································································································ 5
12.4 硬さ試験 ····················································································································· 5
12.5 ばね作用試験 ··············································································································· 6
12.6 外観 ·························································································································· 12
13 表面処理 ······················································································································ 12
14 検査 ···························································································································· 12
15 製品の呼び方 ················································································································ 12
16 表示 ···························································································································· 14
附属書A（規定）止め輪のばり量及び変形量の許容範囲 ····························································· 25
（1）
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まえがき
この規格は，工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき，社団法人日本ばね
工業会（JSMA）及び財団法人日本規格協会（JSA）から工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべき
との申出があり，日本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が改正した日本工業規格である。これ
によって，JIS B 2804:2001は改正され，この規格に置き換えられた。
また，令和2年10月20日，産業標準化法第17条又は第18条の規定に基づく確認公示に際し，産業標
準化法の用語に合わせ，規格中“日本工業規格”を“日本産業規格”に改めた。
この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に
抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本産業標準調査会は，このような特許
権，出願公開後の特許出願，実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について，責
任はもたない。
（2）
日本産業規格
JIS
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止め輪
Retaining rings
1
適用範囲
この規格は，C形偏心止め輪，C形同心止め輪，E形止め輪及びグリップ止め輪の特性について規定す
る。
2
引用規格
次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS B 0103 ばね用語
JIS B 0601 製品の幾何特性仕様（GPS）−表面性状：輪郭曲線方式−用語，定義及び表面性状パラメ
ータ
JIS B 1091 締結用部品−受入検査
JIS B 7184 測定投影機
JIS B 7502 マイクロメータ
JIS B 7507 ノギス
JIS B 7513 精密定盤
JIS B 7517 ハイトゲージ
JIS B 7533 てこ式ダイヤルゲージ
JIS B 7738 コイルばね−圧縮・引張試験機の検証
JIS G 3311 みがき特殊帯鋼
JIS G 3506 硬鋼線材
JIS G 3521 硬鋼線
JIS G 4313 ばね用ステンレス鋼帯
JIS G 4401 炭素工具鋼鋼材
JIS G 4802 ばね用冷間圧延鋼帯
JIS Z 2244 ビッカース硬さ試験−試験方法
JIS Z 2245 ロックウェル硬さ試験−試験方法
3
用語及び定義
この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS B 0103による。
2
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4
量記号
この規格で用いる主な量記号は，表1による。
表1−量記号
量記号
5
量記号の意味
単位
ペンチ穴径又は開口部径
適用する軸径又は適用する穴径
適用する軸の溝底径又は適用する穴の溝底径
内径又は外径
止め輪部分の外径又は止め輪部分の内径
外径側干渉物の最小寸法又は内径側干渉物の最大寸法
取付け用ペンチ穴部分の幅
止め輪の幅，止め輪部分の幅又は止め輪部分の最大幅
厚さ
適用する軸の溝部分の幅又は適用する穴の溝部分の幅
適用する軸の端部から溝までの長さ又は適用する穴の端部か
ら溝までの長さ
止め輪の面取りの量
E形止め輪の内径
E形止め輪の外径
E形止め輪の切り口幅
ばり量
皿状変形量
切口の食い違い量
断面変形量
試験具への取付け時の寸法又は試験棒の直径
試験棒の最大外径寸法，試験筒の最小内径寸法又は支持台の
内径
永久変形試験後の内径，永久変形試験後の外径を確認するた
めの軸径又は穴径
グリップ止め輪と試験棒とが滑り始めるまでの荷重の最大値
種類
止め輪の種類は，形状及び用途によって区分し，表2による。
表2−止め輪の種類
6
種類
形状
用途
種類を表す記号
C形軸用偏心止め輪
内径の軸心と外径の軸心が異なるもの
溝付き軸用
C形穴用偏心止め輪
内径の軸心と外径の軸心が異なるもの
溝付き穴用
C形軸用同心止め輪
内径の軸心と外径の軸心が同一のもの
溝付き軸用
C形穴用同心止め輪
内径の軸心と外径の軸心が同一のもの
溝付き穴用
E形止め輪
E形
溝付き軸用
グリップ止め輪
内径の軸心と外径の軸心が異なるもの
溝なし軸用
材料
止め輪の材料は，表3による。止め輪の種類ごとに適用する材料を○で示す。ただし，表3以外の材料
3
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を用いる場合には，受渡当事者間の協定による。
表3−止め輪の材料
止め輪に用いる材料（記号）
7
C形偏心
止め輪
C形同心
止め輪
E形
止め輪
グリップ
止め輪
形状及び寸法
止め輪の形状及び寸法は，12.2で測定したとき，表4に適合しなければならない。
表4−止め輪の形状及び寸法
種類
8
記載表
C形軸用偏心止め輪
表16
C形穴用偏心止め輪
表17
C形軸用同心止め輪
表18
C形穴用同心止め輪
表19
E形止め輪
表20
グリップ止め輪
表21
ばり量及び変形量の許容範囲
ばり量及び変形量の許容範囲は，附属書Aによる。
9
硬さ
炭素鋼製の止め輪の硬さは，12.4で試験したとき，表5に示す硬さでなければならない。ただし，ステ
ンレス鋼製の止め輪の硬さについては，受渡当事者間の協定による。
4
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表5−止め輪の硬さ
種類
硬さ
C形偏心止め輪
44HRC〜53HRC又は434HV〜560HV
C形同心止め輪
40HRC〜50HRC又は392HV〜513HV
E形止め輪
44HRC〜53HRC又は434HV〜560HV
グリップ止め輪
46HRC〜51HRC又は458HV〜528HV
10 ばね作用
止め輪のばね作用は，12.5で試験したとき，表6に示す要求事項に適合しなければならない。
表6−要求事項
種類
試験名
要求事項
C形軸用偏心止め輪 永久変形試験
適用する軸に取り付けたとき，相手溝に対し，
がたつきがあってはならない。
C形穴用偏心止め輪
適用する穴に取り付けたとき，相手溝に対し，
がたつきがあってはならない。
C形軸用同心止め輪
適用する軸に取り付けたとき，相手溝に対し，
がたつきがあってはならない。
C形穴用同心止め輪
適用する穴に取り付けたとき，相手溝に対し，
がたつきがあってはならない。
E形止め輪a)
適用する軸に取り付けたとき，相手溝に対し，
がたつきがあってはならない。
グリップ止め輪
アキシアル
荷重試験
12.5.4で試験したとき，表21に示すアキシア
ル荷重に整合しなければならない。
注a) ステンレス鋼製のE形止め輪の要求事項は，受渡当事者間の協定による。
11 外観
止め輪の外観は，12.6で試験したとき，表面は，滑らかで，割れがなく，さびなどがあってはならない。
12 試験
12.1 試験機器及び工具
試験機器及び工具は，次による。
a) 止め輪用ペンチ 先端が止め輪のペンチ穴に入るように加工された，細い円筒部をもち，止め輪の装
着，脱着に使用する工具。
b) 荷重試験機 JIS B 7738に適合する試験機。
c) ノギス JIS B 7507に規定する目量0.05 mmのノギス。
d) 球面マイクロメータ アンビル及びスピンドルの測定面が球状のマイクロメータで，目量が0.01 mm
のもの。
e) ピンゲージ ピンゲージは，次による。
1) 有効部長さ 5 mm以上
2) 径の公差 ±2 μm以下
3) 真円度公差 2 μm以下
4) 円筒度公差 2 μm以下
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5) 表面粗さ Rz 0.8 μm以下
6) 硬さ及び形状 硬さ650HV以上の丸棒
f)
測定投影機 JIS B 7184に規定する投影レンズの倍率が10倍の投影機。
12.2 形状及び寸法の測定
12.2.1 C形軸用偏心止め輪，C形穴用偏心止め輪及びグリップ止め輪
C形軸用偏心止め輪，C形穴用偏心止め輪及びグリップ止め輪の測定箇所及び測定機器は，表7による。
測定点数，及び測定値の処理方法については受渡当事者間の協定による。
表7−C形軸用偏心止め輪，C形穴用偏心止め輪及びグリップ止め輪の測定箇所及び測定機器
測定箇所
量記号
測定機器
内径又は外径
12.1 c) に規定するノギス
厚さ
12.1 d) に規定する球面マイクロメータ
止め輪部分の最大幅
12.1 c) に規定するノギス
取付け用ペンチ穴部分の幅
12.1 c) に規定するノギス
ペンチ穴径
12.1 c) に規定するノギス又は12.1 e) に規定するピンゲージ
12.2.2 C形軸用同心止め輪及びC形穴用同心止め輪
C形軸用同心止め輪及びC形穴用同心止め輪の測定箇所及び測定機器は，表8による。
測定点数，及び測定値の処理方法については受渡当事者間の協定による。
表8−C形軸用同心止め輪，C形穴用同心止め輪の測定箇所及び測定機器
測定箇所
量記号
測定機器
内径又は外径
12.1 c) に規定するノギス
厚さ
12.1 d) に規定する球面マイクロメータ
幅
12.1 c) に規定するノギス
12.2.3 E形止め輪
E形止め輪の測定箇所及び測定機器は，表9による。
測定点数，及び測定値の処理方法については受渡当事者間の協定による。
表9−E形止め輪の測定箇所及び測定機器
測定箇所
量記号
測定機器
内径
12.1 e) に規定するピンゲージ又は12.1 f) に規定する測定投影機
外径
12.1 c) に規定するノギス
切り口幅
12.1 c) に規定するノギス
厚さ
12.1 d) に規定する球面マイクロメータ
止め輪部分の幅
12.1 c) に規定するノギス
12.3 ばり量及び変形量の測定
ばり量及び変形量の測定は，附属書Aによる。
12.4 硬さ試験
硬さは，JIS Z 2244又はJIS Z 2245による。測定点数，及び測定値の処理方法については受渡当事者間
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の協定による。
なお，硬さは，製品の表面を軽く研削してから測定する。また，表面処理を行った止め輪の硬さを測定
する場合には，表面処理を取り除いてから測定する。
12.5 ばね作用試験
12.5.1 C形軸用偏心止め輪及びC形軸用同心止め輪
C形軸用偏心止め輪及びC形軸用同心止め輪の永久変形試験は，次による。
a) 試験具 試験具は，表10及び表11に示すように2段の円柱部分からなる試験棒と押出し具とによっ
て構成する。試験棒の円すい部分は，止め輪の内径を最大内径へ押し広げるために用い，小径円柱部
分（表10及び表11のφCで示す部分）は止め輪を押し出した後，最小復元内径を確認するために用
いる。試験具の各部の寸法は，表10及び表11による。
なお，C形軸用偏心止め輪については押出し具の代わりに12.1 a) に規定した止め輪用ペンチを用い
てもよい。
b) 試験方法 止め輪を試験棒の円すい部分に取り付け，押出し具を介して試験棒の外径に沿わせて，止
め輪の内径を広げていき，最大内径となるφB部分を通過させた後，φC部に止め輪を取り付ける。
なお，12.1 a) に規定する止め輪用ペンチを用いる場合は，止め輪を拡大しすぎないよう，かつ，止
め輪が斜めにならないように最大径箇所を通過させ，止め輪をφC部に取り付けてもよい。
上記方法によって，止め輪を取付けた後，試験棒と止め輪との間にがたつきがないか，確認する。
12.5.2 C形穴用偏心止め輪及びC形穴用同心止め輪
C形穴用偏心止め輪及びC形穴用同心止め輪の永久変形試験は，次による。
a) 試験具 試験具は表12及び表13に示すように2段の円筒部分からなる試験筒と押出し具とによって
構成する。試験筒の円すい筒部分は止め輪を最小外径へ押し縮めるために用い，大径円筒部分（表12
及び表13のφCで示す部分）は止め輪を押し出した後，最大復元外径を確認するために用いる。試験
具の各部の寸法は，表12及び表13による。
なお，C形穴用偏心止め輪については押出し具の代わりに12.1 a) に規定する止め輪用ペンチを用い
てもよい。
b) 試験方法 止め輪を試験筒の円すい筒部分に取り付け，押出し具を介して試験筒の内径に沿わせて，
止め輪の外径を縮めていき，最小外径となるφB部分を通過させた後，φC部に止め輪を取り付ける。
なお，12.1 a) に規定する止め輪用ペンチを用いる場合は，止め輪を縮めすぎないよう，かつ，止め
輪が斜めにならないように最小径箇所を通過させ，φC部に止め輪を取り付けてもよい。
上記方法によって，止め輪を取付けた後，試験筒と止め輪との間にがたつきがないか，確認する。
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表10−C形軸用偏心止め輪の試験具の寸法
単位 mm
止め
輪の
呼び
最大
最小
最大
最小
最大
最小
止め
輪の
呼び
最大
最小
最大
最小
最大
最小
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表11−C形軸用同心止め輪の試験具の寸法
単位 mm
止め
輪の
呼び
止め
輪の
呼び
最大
最小
最大
最大
最小
最大
最小
最大
最小
最小
最大
最小
9
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表12−C形穴用偏心止め輪の試験具の寸法
単位 mm
止め
輪の
呼び
止め
輪の
呼び
最大
最小
最大
最大
最小
最大
最小
最大
最小
最小
最大
最小
10
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表13−C形穴用同心止め輪の試験具の寸法
単位 mm
止め
輪の
呼び
止め
輪の
呼び
最大
最小
最大
最大
最小
最大
最小
最大
最小
最小
最大
最小
12.5.3 E形止め輪
E形止め輪の永久変形試験は，次による。
a) 試験棒 試験棒の外径寸法は，表14による。試験棒は，JIS Z 2245で試験したとき，その硬さは，58HRC
〜62HRCとする。また，試験棒の表面粗さは，JIS B 0601に規定するRz 3.2とする。ただし，試験棒
の長さは規定しない。
11
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b) 試験方法 止め輪を試験棒の中心線に対して直角方向から取り付けた後，試験棒と止め輪との間にが
たつきがないか，確認する。
なお，止め輪を試験棒に取り付けるときには，止め輪を斜めに取り付けないように注意する。
表14−E形止め輪の試験棒の寸法
単位 mm
止め輪
の呼び
最大
最小
止め輪
の呼び
最大
最小
12.5.4 グリップ止め輪
グリップ止め輪のアキシアル荷重試験は，次による。
a) 試験具 試験具は，表15に示すように端部に止め輪を装着するための円すい部分をもつ試験棒と止め
輪を装着した試験棒を保持するための支持台から構成する。試験棒の外径寸法（表15のφAで示す部
分）は，表15による。試験棒は，JIS Z 2245で試験したとき，その硬さは，50HRC〜55HRCとする。
また，試験棒の表面粗さは，JIS B 0601に規定するRz 0.8〜Rz 1.6とする。ただし，試験棒の長さは規
定しない。支持台は，クリップ止め輪を装着した試験棒を保持するためのもので，支持台の内径寸法
（表15のφBで示す部分）は，表15による。
b) 試験方法 止め輪を試験棒の円すい部分にはめ込み，滑らせながら円柱箇所に取り付け，表15に示す
ように支持台の穴に挿入し，12.1 b) に規定する荷重試験機を用いて，試験棒の上面から静かに荷重（P）
を負荷し，試験棒が滑り始める直前の荷重を荷重試験機から読み取り，アキシアル荷重とする。
なお，試験に当たっては，止め輪及び試験棒をアルコール，アセトンなどによって脱脂してから行
う。
12
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表15−グリップ止め輪のアキシアル荷重試験具の寸法
単位 mm
試験棒の外径
支持台の内径
最大
最小
最大
最小
止め輪
の呼び
試験棒の外径
支持台の内径
最大
最小
最大
最小
止め輪
の呼び
12.6 外観
外観試験は，目視による。
13 表面処理
止め輪にりん酸塩皮膜その他の表面処理を施してもよい。ただし，C形偏心止め輪及びグリップ止め輪
には電気亜鉛めっきは施さない。また，その他の止め輪に電気亜鉛めっきを施す場合には，ベーキングを
行わなければならない。表面処理を施した場合のすべての寸法許容差は，表面処理を施す前の止め輪の許
容差を適用する。
14 検査
止め輪の検査は，合理的な抜取検査方式を用いて箇条12の試験を行い，箇条7〜箇条11に適合してい
るものを合格とする。
15 製品の呼び方
止め輪の呼び方は，規格番号又は規格名称，種類又は種類を表す記号，呼び，鋼種1) 及び指定事項2) の
順序とする。
13
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注1) E形止め輪の場合は，鋼種が鋼のときはStを，ステンレス鋼のときはSuを呼びの後に表記す
る。
2) 指定事項には，めっきなどの表面処理を施した場合の処理方法，又は受渡当事者間の協定によ
る事項を表記する。E形止め輪の場合は鋼種の後に，E形止め輪以外の場合には呼びの後に表
記する。
例1 C形軸用偏心止め輪，呼び50の場合
1) JIS B 2804 C形軸用偏心止め輪 50
呼び
種類
規格番号
2) 止め輪 CE-EX 50
呼び
種類を表す記号
規格名称
例2 C形穴用同心止め輪，呼び68の場合
1) JIS B 2804 C形穴用同心止め輪 68
呼び
種類
規格番号
2) 止め輪 CC-IN 68
呼び
種類を表す記号
規格名称
例3 E形止め輪，呼び10，鋼製，亜鉛めっきの場合
1) JIS B 2804 E形止め輪 10 St 亜鉛めっき
表面処理方法
鋼種
呼び
種類
規格番号
2) 止め輪 ER 10 St EP-Fe/Zn
表面処理方法
鋼種
呼び
種類を表す記号
規格名称
14
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例4 E形止め輪，呼び10，ステンレス鋼製の場合
1) JIS B 2804 E形止め輪10 Su
鋼種
呼び
種類
規格番号
2) 止め輪 ER 10 Su
鋼種
呼び
種類を表す記号
規格名称
16 表示
包装には，荷札その他適切な方法によって，次の事項を表示しなければならない。
a) 規格番号又は規格名称
b) 種類又はその記号
c) 呼び
d) 鋼種
e) 数量
f)
指定事項
g) 製造番号
h) 製造業者名又はその登録商標
15
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表16−C形軸用偏心止め輪
注a) 直径d0の穴の位置は，止め輪を適用する軸に入れたとき，溝に隠れない位置とする。
b) d5は，止め輪の外部に干渉物がある場合の干渉物の最小内径である。
単位 mm
呼びc)
止め輪
1欄 2欄
基準
寸法
許容差 基準 許容差 約
寸法
約
最小
適用する軸（参考）
許容差 基準 許容差 最小
寸法
基準
寸法
16
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表16−C形軸用偏心止め輪（続き）
単位 mm
呼びc)
止め輪
1欄 2欄
基準
寸法
許容差 基準 許容差
寸法
約
約
最小
適用する軸（参考）
許容差 基準 許容差 最小
寸法
基準
寸法
注記1 bは止め輪円環部の最大幅である。
注記2 止め輪円環部の最小幅は，厚さtより大きいことが望ましい。また，d4は，d4＝d3＋（1.4〜1.5）bとするこ
とが望ましい。
注記3 適用する軸の寸法は，推奨する寸法を参考として示したものである。
注c) 呼びは，1欄のものを優先し，必要に応じて2欄を用いてもよい。
d) 厚さの基準寸法1.5は，受渡当事者間の協定によって1.6としてもよい。ただし，この場合mは，1.75とする。
e) 厚さの基準寸法1.75は，受渡当事者間の協定によって1.8としてもよい。ただし，この場合mは，1.95とす
る。
17
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表17−C形穴用偏心止め輪
注a) 直径d0の穴の位置は，止め輪を適用する穴に入れたとき，溝に隠れない位置とする。
b) d5は，止め輪の内部に干渉物がある場合の干渉物の最大外径である。
単位 mm
呼びc)
止め輪
適用する穴（参考）
1欄 2欄
基準
寸法
許容差 基準 許容差
寸法
約
約
最小
許容差 基準 許容差 最小
寸法
基準
寸法
18
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表17−C形穴用偏心止め輪（続き）
単位 mm
呼びc)
止め輪
約
約
最小
1欄 2欄
基準
寸法
適用する穴（参考）
許容差 基準 許容差
寸法
許容差 基準 許容差 最小
寸法
基準
寸法
注記1 bは止め輪円環部の最大幅である。
注記2 止め輪円環部の最小幅は，厚さtより大きいことが望ましい。また，d4は，d4＝d3−(1.4〜1.5) bとすること
が望ましい。
注記3 適用する穴の寸法は，推奨する寸法を参考として示したものである。
注c) 呼びは，1欄のものを優先し，必要に応じて2欄を用いてもよい。
d) 厚さの基準寸法1.5は，受渡当事者間の協定によって1.6としてもよい。ただし，この場合mは，1.75とす
る。
e) 厚さの基準寸法1.75は，受渡当事者間の協定によって1.8としてもよい。ただし，この場合mは，1.95とす
る。
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表18−C形軸用同心止め輪
単位 mm
呼びa)
止め輪
適用する軸（参考）
1欄 2欄
基準
寸法
許容差 基準 許容差 基準 許容差 参考
寸法
寸法
許容差 基準 許容差 最小
寸法
基準
寸法
20
B 2804：2010
表18−C形軸用同心止め輪（続き）
単位 mm
呼びa)
止め輪
適用する軸（参考）
1欄 2欄
基準
寸法
許容差 基準 許容差 基準 許容差 参考
寸法
寸法
基準
寸法
許容差 基準 許容差 最小
寸法
注記1 適用する軸の寸法は，推奨する寸法を参考として示したものである。
注記2 止め輪の端末の形状は，図示のものでなくてもよい。
注a) 呼びは，1欄のものを優先し，必要に応じて2欄を用いてもよい。
b) 厚さの基準寸法1.5は，受渡当事者間の協定によって1.6としてもよい。ただし，この場合mは，1.75
とする。
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B 2804：2010
表19−C形穴用同心止め輪
単位 mm
呼びa)
止め輪
適用する穴（参考）
1欄 2欄
基準
寸法
許容差 基準 許容差 基準 許容差 参考
寸法
寸法
基準
寸法
許容差 基準 許容差 最小
寸法
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B 2804：2010
表19−C形穴用同心止め輪（続き）
単位 mm
呼びa)
止め輪
1欄 2欄
基準
寸法
適用する穴（参考）
許容差 基準 許容差 基準 許容差 参考
寸法
寸法
許容差 基準 許容差
寸法
基準
寸法
最小
注記1 適用する穴の寸法は，推奨する寸法を参考として示したものである。
注記2 止め輪の端末の形状は，図示のものでなくてもよい。
注a) 呼びは，1欄のものを優先し，必要に応じて2欄を用いてもよい。
b) 厚さの基準寸法1.5は，受渡当事者間の協定によって1.6としてもよい。ただし，この場合mは，1.75
とする。
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B 2804：2010
表20−E形止め輪
単位 mm
呼び
止め輪
適用する軸（参考）
d1の区分
基準
許容差 基準 許容差 基準 許容差 基準 許容差 約
寸法
寸法
寸法
寸法
を超
以下 基準 許容差 基準 許容差 最小
え
寸法
寸法
注記 適用する軸の寸法は，推奨する寸法を参考として示したものである。
注a) 厚さの基準寸法1.5は，受渡当事者間の協定によって1.6としてもよい。ただし，この場合mは，1.75とする。
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B 2804：2010
表21−グリップ止め輪
注a) d5は軸にはめるときの止め輪の最大径とする。
単位 mm
呼び
止め輪
基準寸法 許容差 基準寸法 許容差
約
約
最小
参考
基準寸法
許容差
アキシアル荷重 適用する軸（参考）
（最小）
注記1 bは止め輪円環部の最大幅である。
注記2 適用する軸の寸法は，推奨する寸法を参考として示したものである。
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B 2804：2010
附属書A
（規定）
止め輪のばり量及び変形量の許容範囲
A.1 適用範囲
この附属書は，止め輪のばり量及び変形量の許容範囲，並びにその測定方法について規定する。
A.2 許容範囲
止め輪のばり量及び変形量の許容範囲は，表A.1による。
表A.1−止め輪のばり量及び変形量の許容範囲
単位 mm
種類
許容範囲
皿状変形量 β
切口の食い違い量 γ
ばり量 α
C形偏心
止め輪
鋭いかどがなく，ばりの
呼び80以下は，
高さα は次の規定によ
る。
断面変形量 δ
軸用 呼び60以下
穴用 呼び63以下
呼び85以上は，
ばり量α は，tの最大許
軸用 呼び65以上
穴用 呼び65以上
容値と最小許容値の差
の半分以下。
δ 受渡当事者間の協
定による。
C形同心
止め輪
呼び80以下は，
E形止め輪
呼び85以上は，
グリップ
止め輪
注記 tは厚さの基準寸法とする。
A.3 測定方法
A.3.1 測定機器
測定に用いる測定機器は，次による。
a) ハイトゲージ JIS B 7517に規定する最小読取値が0.05 mmのハイトゲージ。
b) てこ式ダイヤルゲージ JIS B 7533に規定する目量が0.01 mmのてこ式ダイヤルゲージ。
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B 2804：2010
c) 精密定盤 JIS B 7513に規定する等級が1級の定盤。
d) マイクロメータ JIS B 7502に規定する目量が0.01 mmのマイクロメータ。
e) 形状測定機器 縦方向及び横方向に移動する測定子をもち，測定子が移動することによって，機械部
品などの形状を測定する測定精度が0.05 mmの測定機器。
A.3.2 ばり量の測定手順
ばり量の測定手順は，次による。
a) ばりを含んだ厚さをA.3.1 d) に規定するマイクロメータを用いて測定し，その値を（α 1）とする。
b) ばりのない部分の厚さを12.1 d) に規定する球面マイクロメータを用いて測定し，その値を（α 0）と
する。
c) ばり量（α ）は，式(A.1)によって求める。
α
=
α
1α
−
0
············································································ (A.1)
ここに，
α： ばり量（mm）
α 1： ばりを含んだ厚さ（mm）
α 0： ばりのない部分の厚さ（mm）
A.3.3 皿状変形量の測定手順
皿状変形量の測定手順は，次による。
a) 荷重試験機の上下の圧縮板を密着させ，高さ・長さ表示をゼロにしてゼロ位置を規定する。
b) 図A.1に示すように上下の圧縮板の間に止め輪をセットする。
c) 12.1 b) に規定した荷重試験機を用いて表A.2に示す試験荷重を止め輪に負荷する。
d) 荷重試験機の高さ表示を読み取り，皿状変形量（β ）とする。
図A.1−皿状変形量の試験方法
表A.2−試験荷重
呼び
を超え
以下
試験荷重F
A.3.4 切口の食い違い量の測定手順
切口の食い違い量の測定手順は，次による。
a) 止め輪をA.3.1 c) に規定する精密定盤上に設置する。
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B 2804：2010
b) 図A.2に示すように，止め輪の開口部両端の高さをA.3.1 a) に規定するハイトゲージ，又はA.3.1 b) に
規定するてこ式ダイヤルゲージを用いて測定する。それぞれの測定値の差を計算し，その差を切口の
食い違い量（γ ）とする。
図A.2−切口の食い違い量の測定方法
A.3.5 断面変形量の測定手順
C形軸用偏心止め輪及びE形止め輪の場合は内径側の断面変形量を，C形穴用偏心止め輪の場合は外径
側の断面変形量を，次のように測定する。
a) 形状測定機器を用いる場合 図A.3のように止め輪の断面変形部分にA.3.1 e) に規定する形状測定機
器の測定子を当てて，内径部分又は外径部分までの形状を測定し，断面変形量を測定する。測定は，
止め輪の径方向となるよう注意する。
図A.3−形状測定機器による断面変形量の測定方法
b) 測定投影機を用いる場合 止め輪を内径面又は外径面と直角となるように径方向に切断し，切断面が
投影面に平行となるように12.1 f) に規定する測定投影機に設置し，反射照明による投影像から，断面
変形量を測定する。
