2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

B 4406 : 1999

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによってJIS B 4406 : 1990は改正され,この規格に置き換えられる。

今回の改正は,対応国際規格であるISO 2402 : 1972〔Shell reamers with taper bore [taper bore 1 : 30

(included)] with slot drive and arbors for shell reamers〕との整合化を図るため改正を行った。

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。通商産業大臣及び日本工業標準調査会

は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新

案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。

JIS B 4406には,次に示す附属書がある。

附属書1(規定) J形シェルリーマ

附属書2(参考) シェルリーマの形状・寸法以外の推奨技術仕様

(1)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

B 4406 : 1999

シェルリーマ

Reamers−Shell reamers

序文 この規格は,1972年に第1版として発行されたISO 2402, Shell reamers with taper bore [taper bore 1 : 30

(included)] with slot drive and arbors for shell reamersを元に,本体には対応国際規格と対応する部分(シェル

リーマ)については,技術的内容を変更することなく規定しているが,対応国際規格には規定されていな

い規定項目(定義)及び内容(種類・等級におけるA級)を追加している。

また,附属書1には,従来のJIS B 4406で規定していたJ形シェルリーマを規定した。

なお,点線の下線を施してある箇所は,原国際規格にはない事項である。

1. 適用範囲 この規格は,直径が19.9mmを超え101.6mm以下のシェルリーマ(以下,リーマという。)

について規定する。

備考1. シェルリーマ用アーバの形状・寸法については,JIS B 4407に規定する。

2. この規格の本体によらないリーマを,附属書1(規定)に規定する。

3. この規格の対応国際規格を,次に示す。

ISO 2402 : 1972 Shell reamers with taper bore [taper bore 1 : 30 (included)] with slot drive and arbors

2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによってこの規格の規定の一部を構成する。

これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。

JIS B 0173 リーマ用語

JIS B 0401-2 寸法公差及びはめあいの方式−第2部:穴及び軸の公差等級並びに寸法許容差の表

JIS B 0405 普通公差−第1部:個々に公差の指示がない長さ寸法及び角度寸法に対する公差

JIS B 4201 フライス穴及びフライスアーバ部

備考 ISO 240 : 1994 (Milling cutters−Interchangeability dimensions for cutter arbors or cutter mandrels)

からの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS B 4407 シェルリーマ用アーバ

3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は,JIS B 0173による。

4. 種類・等級 リーマの種類は,刃のねじれによって,直刃及びねじれ刃の2種類とし,表1のとおり

とする。リーマの等級は,直径の許容差によって,A級及びB級(1)の2等級とする。

注(1) B級は,ISO 2402に一致している。

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B 4406 : 1999

表1 シェルリーマの種類

刃のねじれ

直刃

ねじれ刃

名称

シェルリーマ (直刃)

シェルリーマ ねじれ刃

備考 紛らわしくない場合は,表中の名称に括

弧を付けた文字を省略してもよい。

5. 形状・寸法 リーマの形状及び寸法は,表2,表3及び表4による。

表2 シェルリーマの形状及び寸法

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B 4406 : 1999

単位 mm

直径D

推奨

直径D許容差の等級

寸法範囲

全長

刃長

穴径

寸法

A級m5

B級m6

を超え

以下

参考

最小

最大

食付き

刃数Z

の長さ

注(2) 穴径dは,基準寸法であってaの範囲内にある。

備考1. 推奨寸法に括弧を付けたものは,なるべく用いない。

2. 直径Dの許容差は,JIS B 0401-2による。

3. 直径Dには,原則として長さ100mmにつき0.03mmのバックテーパを付ける。

4. 全長L及び刃長lの許容差は,JIS B 0405に規定する公差等級c(粗級)とする。

参考1. 形状は,ISO 2402では直刃だけ表示している。

2. 量記号は,ISO 2402では直径Dをd,直径とボス径の段差eをc,穴径dをd1と表示している。

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B 4406 : 1999

表3 端面キー溝

単位 mm

穴径

端面キー溝の幅

基準寸法

許容差

端面キー溝の深さ

端面キー溝の丸み

最小

最小

最大

有効深さ

最大

端面キー溝の

偏心公差

面取り寸法

基準寸法

許容差

注(3) 偏心公差zは,穴径dの軸線と端面キーの中心面との偏心の許容差を示す。

(4) 面取りは,基準寸法及び許容差が同じ値の丸みでもよい。

備考1. シェルリーマ用アーバは,JIS B 4407による。

2. シェルリーマ用アーバの端面キー溝は,JIS B 4201による。

3. 端面キー溝の幅Fの許容差は,JIS B 0405による。

参考1. 形状は,ISO 2402では,シェルリーマ用アーバも記載し,アーバのキー幅,キー深さも規定している。

2. 量記号は,ISO 2402では,端面キー溝の幅Fをb2,端面キー溝の有効深さlEをl4,端面キー溝の深さEを

l3,面取りCをeと表示している。

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B 4406 : 1999

表4 シェルリーマのテーパ穴部とシェルリーマ用アーバのテーパ部との関係

単位 mm

基準径

シェルリーマの穴の許容差

最小

最大

シェルリーマ用アーバの許容差

最小

最大

穴とアーバとの関係

最小

最大

備考 テーパ部(テーパ301)の許容差は,軸方向の長さで決まる。軸方向の長さa1, a2, a3は表4の関係

にある。

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B 4406 : 1999

附属書1(規定) J形シェルリーマ

1. 適用範囲 この附属書1は,直径が20mm以上100mm以下のJ形シェルリーマ(以下,J形リーマと

いう。)について規定する。

2. 引用規格

JIS B 0021 製品の幾何特性仕様 (GPS) −幾何公差表示方式−形状,姿勢,位置及び振れの公差表示

方式

JIS B 0601 表面粗さ−定義及び表示

JIS B 0659 比較用表面粗さ標準片

JIS B 7503 ダイヤルゲージ

JIS B 7513 精密定盤

JIS B 7725 ビッカース硬さ試験機−試験機の検証

JIS B 7726 ロックウェル硬さ試験機−試験機の検証

JIS G 4403 高速度工具鋼鋼材

JIS Z 2244 ビッカース硬さ試験−試験方法

JIS Z 2245 ロックウェル硬さ試験−試験方法

3. 形状・寸法 J形リーマの形状・寸法は,附属書1表1による。

附属書1表1 J形リーマの形状及び寸法

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B 4406 : 1999

単位 mm

直径D

基準

許容差

寸法

全長

刃長

穴径

最小

端面キー溝の幅

最大

基準寸法

許容差

端面キー溝の深さ

基準寸法

許容差

参考

長さIc

刃数

食付きの

注(1) 穴径dは基準寸法であって,aの範囲内にある。

備考1. 直刃の場合は,原則として刃を不等分割にするか,直径の測定を容易にするため相対する刃は軸心を含む同一にあるよう

にする。

2. 直径Dの許容差は,JIS B 0401-2による。

3. 直径Dには,原則として長さ100mmにつき0.03mmのバックテーパを付ける。

4. 全長L及び刃長lの許容差は,JIS B 0405に規定する公差等級c(粗級)とする。

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B 4406 : 1999

4. 品質

4.1

外観 J形リーマの外観は,地きず,割れ,有害なまくれ,きず,さびなどの欠点がなく,仕上げは

良好でなければならない。

4.2

表面粗さ J形リーマの刃部の表面粗さは,6.1の試験を行ったとき,マージンでJIS B 0601に規定

する0.40μmRa (1.6μmRy) 以下,すくい面で1.6μmRa (6.3μmRy) 以下とする。

4.3

硬さ J形リーマの刃部の硬さは,6.2による試験を行ったとき,63HRC以上又は772HV以上とす

る。

4.4

振れ J形リーマの刃部の振れは,附属書1の6.3の試験を行ったとき附属書1の表2による

附属書1表2 J形リーマの刃部の振れの公差

単位 mm

直径D

を超え

以下

外周の振れの公差

食付きの振れの公差

備考 図示方法はJIS B 0021による。

5. 材料 J形リーマの材料は,JIS G 4403に規定するSKH51又はこれと同等以上の性能をもつものとす

る。

6. 試験方法

6.1

表面粗さ J形リーマの表面粗さは,目視によってJIS B 0659に規定する比較用表面粗さ標準片と比

較測定する。

6.2

硬さ J形リーマの刃部の硬さは,JIS B 7726に規定するロックウェル硬さ試験機を用いて,JIS Z

2245に規定する試験方法によって測定する。ただし,ロックウェル硬さ試験機によって測定できない場合

は,JIS B 7725に規定するビッカース硬さ試験機を用いて,JIS Z 2244に規定する試験方法によって測定

してもよい。

なお,試験機による測定が困難な場合は,やすりによる比較測定を行ってもよい。

6.3

振れ J形リーマの刃部の振れは,リーマをテストアーバに緩みがないように挿入し,附属書1図1

のように精密定盤上に置いたセンタ台に取り付け,切れ刃の外周面及び食付き刃に垂直にダイヤルゲージ

を当て,リーマを矢の方向に回しながら,ダイヤルゲージの指針の動きを読む。読みの最大値と最小値と

の差を測定値とする。

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B 4406 : 1999

備考1. 精密定盤は,JIS B 7513に規定する1級とする。

2. ダイヤルゲージは,JIS B 7503に規定する目量0.01mmダイヤルゲージとする。

附属書1図1 J形リーマの刃部の振れの測定方法

7. 検査 J形リーマの検査は,形状・寸法,外観,表面粗さ,硬さ及び振れについて行い,それぞれ本

体の5.及び附属書1の4.1〜4.4に適合しなければならない。

8. 製品の呼び方 J形リーマの呼び方は,名称,記号J,直径×全長×穴径及び材料記号(2)による。

例1. シェルリーマ

J 20×50×12 SKH51

例2. シェルリーマ ねじれ刃 J 20×50×12 HSS−Co

例3. シェルリーマ

J 20×50×12 s2

注(2) 使用材料が,SKH51又はこれと同等の場合は,HSSと呼び,また,SKH55又はこれと同等の

場合は,HSS−Coと呼んでもよい。

9. 表示

1 製品の表示 J形リーマには,ボス端面又は側面に,次の事項を横書きに表示する。

a) 記号

: J

b) 直径×全長×穴径

: 20×50×12

c) 刃部の材料記号(3)

: SKH51

d) 製造業者名又はその略号

注(3) 使用材料が,SKH51又はこれと同等の場合は,HSSと表示し,また,SKH55又はこれと同等の

場合は,HSS−Coと表示してもよい。

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B 4406 : 1999

附属書2(参考) シェルリーマの形状・寸法以外の推奨技術仕様

序文 この附属書2は,本体に規定されていないが,推奨される項目について記述するものであり,規定

の一部ではない。

1. 適用範囲 この附属書2は,本体に規定されていない品質,製品の呼び方及び表示について記述する。

2. 品質

2.1

振れ リーマの刃部の振れは,附属書1の6.3と同等の試験を行ったとき,附属書2の表1による。

附属書2表1 シェルリーマの刃部の振れの公差

単位 mm

直径D

を超え

以下

外周の振れの公差

食付きの振れの公差

備考 図示方法はJIS B 0021による。

3. 製品の呼び方 リーマの呼び方は,名称,直径×全長×穴径,等級又は直径の許容差及び材料記号(1)

による。

例1. シェルリーマ

20×40×10

A級

SKH51

例2. シェルリーマ ねじれ刃

20×40×10

m5

HSS−Co

例3. シェルリーマ

20×40×10

m6

HSS

注(1) 使用材料が,SKH51又はこれと同等の場合は,HSSと呼び,また,SKH55又はこれと同等の場

合は,HSS−Coと呼んでもよい。

4. 表示

4.1

製品の表示 リーマには,ボス端面又は側面に,次の事項を横書きに表示する。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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B 4406 : 1999

a) 直径×全長×穴径

:20×40×10

b) 等級又は直径の許容差

:A又はm5

c) 刃部の材料記号(2)

:SKH51

d) 製造業者名又はその略号

注(2) 使用材料が,SKH51又はこれと同等の場合は,HSSと表示し,また,SKH55又はこれと同等の

場合は,HSS−Coと表示してもよい。

4.2

包装の表示 リーマの包装には,名称及び附属書2の4.1に記述する事項を表示する。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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B 4406 : 1999

国際整合化調査研究委員会 構成表

(委員長)

(委員)

(事務局)

氏名

所属

村 田 良 司

中 嶋 誠

本 間 清

伊 藤 哲

橋 本 繁 晴

野 上 彰

羽 山 隆 貫

川 口 俊 充

日下部 祐 次

宮 林 光 行

倉 持 建

舞 田 靖 司

岡 安 英 雄

西 村 欣 也

石 川 侑 男

安 武 昭 彦

手 取 正 輝

小 峰 武 夫

白 土 秀 明

佐 藤 直 彦

田 中 祐 弌

大 沢 秀 彦

平 野 武 治

佐 野 保 次

東京理科大学理工学部

通商産業省機械情報産業局

工業技術院標準部

工業技術院機械技術研究所生産システム部

財団法人日本規格協会技術部

株式会社不二越

日立ツール株式会社

株式会社不二越

神鋼コベルコツール株式会社

株式会社彌満和製作所

日本高周波鋼業株式会社

社団法人日本機械工業連合会業務第2部

社団法人日本工作機械工業会技術部

社団法人日本歯車工業会

社団法人日本金型工業会

社団法人日本工作機器工業会

いすゞ自動車株式会社川崎工場エンジン工場

コベルコツールエンジニアリング株式会社

オーエスジー株式会社

理研製鋼株式会社

コベルコツールエンジニアリング株式会社

オーエスジー株式会社

日本工具工業会

日本工具工業会