2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
B 4407 : 1998
まえがき
この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が改正した日
本工業規格である。これによって，JIS B 4407-1964は改正されるとともに，JIS B 4408-1964は廃止され，
この規格に置き換えられる。
今回の改正では，国際整合化を図るため，ISO 2402 : 1972, Shell reamers with taper bore [taper bore 1 : 30
(included)] with slot drive and arbors for shell reamers（テーパ穴付きシェルリーマ及びアーバ）を基礎として
用いた。
この規格の一部が，技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の
実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。通商産業大臣及び日本工業標準調査会
は，このような技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の実用新
案登録出願にかかわる確認について，責任はもたない。
JIS B 4407には，次に示す附属書がある。
附属書（規定） J形シェルリーマ用アーバ
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
B 4407 : 1998
シェルリーマ用アーバ
Arbors for shell reamers
序文 この規格は，1972年に第1版として発行されたISO 2402, Shell reamers with taper bore [taper bore 1 : 30
(included) ] with slot drive and arbors for shell reamersを基に作成した日本工業規格であり，対応国際規格と対
応する部分については，技術的内容を変更することなく作成しているが，対応国際規格には規定されてい
ない規定項目（定義，品質，材料，試験方法，検査，製品の呼び方及び表示）及び規定内容（附属書に規
定するJ形シェルリーマ用アーバ）を追加している。
1. 適用範囲 この規格は，JIS B 4406に規定するシェルリーマ用のアーバ（以下，アーバという。）につ
いて規定する。
備考1. この規格の本体によらないシェルリーマ用アーバについては，附属書（規定）に規定する。
2. この規格本体の対応国際規格を，次に示す。
ISO 2402 : 1972 Shell reamers with taper bore [taper bore 1 : 30 (included)] with slot drive and
arbors for shell reamers
2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS B 0021 製品の幾何特性仕様 (GPS) −幾何公差表示方式−形状，姿勢，位置及び振れの公差表示
方式
JIS B 0173 リーマ用語
JIS B 0401-2 寸法公差及びはめあいの方式−第2部：穴及び軸の公差等級並びに寸法許容差の表
JIS B 0405 普通公差−第1部：個々に公差の指示がない長さ寸法及び角度寸法に対する公差
JIS B 0601 表面粗さ−定義及び表示
JIS B 0614 円すい公差方式
JIS B 0659 比較用表面粗さ標準片
JIS B 1011 センタ穴
JIS B 1501 玉軸受用鋼球
JIS B 3301 モールステーパゲージ
JIS B 4003 モールステーパ部をもつシャンク及びソケット−形状・寸法
JIS B 4406 シェルリーマ
JIS B 7503 ダイヤルゲージ
JIS B 7513 精密定盤
JIS B 7540 Vブロック
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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B 4407 : 1998
JIS B 7725 ビッカース硬さ試験−試験機の検証
JIS G 4401 炭素工具鋼鋼材
JIS Z 2244 ビッカース硬さ試験−試験方法
3. 定義 この規格で用いる主な出語の定義は，JIS B 0173による。
4. 種類 アーバの種類は，テーパシャンクの1種類とし，名称はシェルリーマ用テーパシャンクアーバ
とする。
5. 形状・寸法 アーバの形状及び寸法は，表1による。
表1 シェルリーマ用テーパシャンクアーバの形状及び寸法
単位mm
シェルリーマ
の直径の範囲
全長 リーマ取付部
モール
基準径
端面キーの幅 端面キーの
面取り長さ
つば
の長さ
高さ
の径
ステー
パ番号
最小 最大 基準 許容差
基準
許容差
基準
許容差 最大 最大
基準
許容差
寸法
寸法
寸法
寸法
を超え
以下
注(1) 基準径D1は，基準となる寸法で，aの範囲内になければならない。
備考1. モールステーパシャンクは，JIS B 4003による。
2. センタ穴は，JIS B 1011による。
3. リーマ取付け部のテーパの精度は，JIS B 0614に規定するAT7とする。
4. リーマ取付け部の長さl，端面キーの幅F1，端面キーの高さE1の許容差は，JIS B 0401-2に
よる。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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B 4407 : 1998
5. 全長Lの許容差は，JIS B 0405に規定する公差等級c（粗級）とする。
参考 量記号は，ISO 2402では基準径をd1，aをa2，端面キーの幅をb1，端面キーの高さをl2，面取
り長さをe，つばの径をd2と表示している。
6. 品質
6.1
外観 アーバの外観は，地きず，割れ，有害なまくれ，きず，さびなどの欠点がなく，仕上げは良
好でなければならない。
6.2
表面粗さ アーバの表面粗さは，8.1による試験を行ったとき，リーマ取付部でJIS B 0601に規定す
る0.8μmRa (3.2μmRy) とする。
6.3
硬さ アーバのリーマ取付部の硬さは，8.2による試験を行ったとき，400HV以上とする。
6.4
振れ アーバの振れの公差は，8.3による試験を行ったとき，図1による。
備考
図示方法は，JIS B 0021による。
図1 アーバの振れの公差
7. 材料 アーバの材料は，JIS G 4401に規定するSK7又は使用上これと同等以上の性能をもつものとす
る。
8. 試験方法
8.1
表面粗さ アーバの表面粗さは，目視によってJIS B 0659に規定する粗さ標準片と比較測定する。
8.2
硬さ アーバのリーマ取付部の硬さは，JIS B 7725に規定するビッカース硬さ試験機を用いて，JIS Z
2244に規定するビッカース硬さ試験方法によって測定する。また，試験機による測定が困難な場合は，や
すりによる比較測定を行ってもよい。
8.3
振れ アーバの振れは，図2のように，アーバを測定用ゲージに取り付け，精密定盤の上に置いた
Vブロックで支え，アーバに垂直にダイヤルゲージを当て，回しながらダイヤルゲージの指針の動きを読
む。読みの最大値と最小値との差を測定値とする。
備考1. 精密定盤は，JIS B 7513に規定する1級とする。
2. ダイヤルゲージは，JIS B 7503による。
3. Vブロックは，JIS B 7540に規定する1級とする。
4. 測定用ゲージは，テーパ穴をもち，その精度はJIS B 3301による。測定用ゲージの外周の真
円度及びテーパ部と外周との同軸度は，それぞれ2μm以下とする。
5. 鋼球は，JIS B 1501による。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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B 4407 : 1998
図2 テーパシャンクアーバの振れの測定方法
9. 検査 アーバの検査は，形状・寸法，外観，表面粗さ，硬さ及び振れについて行い，それぞれ5.及び
6.1〜6.4の規定に適合しなければならない。
10. 製品の呼び方 アーバの呼び方は，名称及びアーバの基準径D1による。
例 シェルリーマ用テーパシャンクアーバ
10
11. 表示
11.1 製品の表示 アーバには，なるべくリーマ取付部を下又は左にして，首部に次の事項を横書きに表
示する。
例
a) アーバの基準径
：
10
b) リーマの取付部のテーパ
：
1
30
c) 製造業者名又はその略号
11.2 包装の表示 アーバの包装には，名称及び11.1に規定する事項を表示する。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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B 4407 : 1998
附属書（規定） J形シェルリーマ用アーバ
1. 適用範囲 この附属書は，JIS B 4406の附属書（規定）J形シェルリーマに対するJ形シェルリーマ用
アーバ（以下，J形アーバという。）について規定する。
2. 種類 J形アーバの種類は，シャンクの形状によって，ストレートシャンク及びテーパシャンクの2
種類とし，名称は附属書表1による。
附属書表1 種類
シャンクの形状
名称
ストレートシャンク
モールステーパシャンク
J形シェルリーマ用ストレートシャンクアーバ
J形シェルリーマ用テーパシャンクアーバ
3. 形状・寸法 J形アーバの形状及び寸法は，附属書表2及び附属書表3による。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書表2 J形シェルリーマ用ストレートシャンクアーバの形状及び寸法
単位mm
シェルリーマの
全長
リーマ
基準径
直径の範囲
取付部
の長さ
を超え
以下
20以上
端面キーの幅
端面キーの長さ
面取
長さ
最小 最大 基準
寸法
許容差
基準
寸法
許容差
シャンク径
基準
寸法
許容差
最大
最大
注(1) 基準径D1は，基準となる寸法で，aの範囲内になければならない。
備考1. センタ穴は，JIS B 1011による。
2. つばの取付け方法は，変更してもさしつかえない。
3. リーマ取付部のテーパの精度は，JIS B 0614に規定するAT7とする。
4. 端面キーの幅F1，は紙面キーの高さE1，シャンク径dの許容差は，JIS B 0401-2による。
参考
つばの
端面
シャンク
径
キーの
の長さ
丸み
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
5. 全長L，リーマ取付部の長さl及びシャンクの長さlsの許容差は，JIS B 0405に規定する公差等級c（粗級）とする。
附属書表3 J形シェルリーマ用テーパシャンクアーバの形状及び寸法
備考 図は，モールステーパシャンクの基準径よりd2が小さな場合を示す。
単位mm
シェルリーマの
直径の範囲
を超え 以下
全長
リーマ モールス
基準径
取付部 テーパ番
の長さ
号
20以上
端面キーの幅
基準寸法 許容差
最小
最大
端面キーの高さ
基準寸法 許容差
参考
注(2) 基準径D1は，基準となる寸法で，aの範囲内になければならない。
備考1. モールステーパシャンクは，JIS B 4003による。
2. センタ穴は，JIS B 1011による。
3. つばの取付け方法は，変更しても差し支えない。
4. リーマ取付部のテーパの精度は，JIS B 0614に規定するAT7とする。
5. 端面キーの幅F1，端面キーの高さE1の許容差は，JIS B 0401-2による。
6. 全長L及びリーマ取付部の長さlの許容差は，JIS B 0405に規定する公差等級c（粗級）とする。
面取長さ つばの径
最大
最大
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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B 4407 : 1998
4. 品質
4.1
振れ シェルリーマ用ストレートシャンクアーバの振れの公差は，5.1による試験を行ったとき附属
書図1による。
附属書図1 アーバの振れの公差
5. 試験方法
5.1
振れ シェルリーマ用ストレートシャンクアーバの振れは，附属書図2のようにアーバを精密定盤
の上に置いたセンタ台に取付け，リーマ取付部の外周面又はストレートシャンクに垂直にダイヤルゲージ
を当て，回しながらダイヤルゲージの指針の動きを読む。読みの最大値と最小値との差を測定値とする。
附属書図2 ストレートシャンクアーバの振れの測定方法
6. 製品の呼び方 J形アーバの呼び方は，名称，記号J及びアーバの基準径による。
例1. J形シェルリーマ用ストレートシャンクアーバ
J 12
例2. J形シェルリーマ用テーパシャンクアーバ
J 12
7. 表示
7.1
製品の表示 J形アーバには，なるべくリーマ取付部を下又は左にして，首部に右へ横書きに表示す
る。
例
a) 記号
：
J
b) J形アーバの基準径
：
12
c) リーマ取付部のテーパ
：
1
50
d) 製造業者名又はその略号
7.2
包装の表示 J形アーバの包装には，名称及び7.1に規定する事項を表示する。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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B 4407 : 1998
国際整合化調査研究委員会 構成表
（委員長）
（事務局）
氏名
所属
村 田 良 司
中 嶋 誠
本 間 清
伊 藤 哲
橋 本 繁 晴
野 上 彰
羽 山 隆 貫
片 桐 泰 典
日下部 祐 次
宮 林 光 行
倉 持 建
舞 田 靖 司
岡 安 英 雄
西 村 欣 也
石 川 侑 男
安 武 昭 彦
手 取 正 輝
小 峰 武 夫
秀 明
白
佐 藤 直 彦
木 村 育 夫
平 野 武 治
西 垣 吉麻呂
東京理科大学理工学部
通商産業省機械情報産業局
工業技術院標準部
工業技術院機械技術研究所
財団法人日本規格協会
株式会社不二越
日立ツール株式会社
株式会社不二越
神鋼コベルコツール株式会社
株式会社彌満和製作所
日本高周波鋼業株式会社
社団法人日本機械工業連合会
社団法人日本工作機械工業会
社団法人日本歯車工業会
社団法人日本金型工業会
社団法人日本工作機器工業会
いすゞ自動車株式会社川崎工場
コベルコツールエンジニアリング株式会社
オーエスジー株式会社
理研製鋼株式会社
株式会社三興製作所
日本工具工業会
日本工具工業会
