2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
G 4321 : 2000
まえがき
この規格は，工業標準化法第12条第1項の規定に基づき，ステンレス協会 (JSSA)／財団法人日本規格
協会 (JSA) から工業標準原案を具して，日本工業規格を制定すべきとの申し出があり，日本工業標準調査
会の審議を経て，通商産業大臣が制定した日本工業規格である。
JIS G 4321 : 2000には，次に示す附属書がある。
附属書（参考） 鋼材の断面形状，寸法，単位質量及び断面特性
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
G 4321 : 2000
建築構造用ステンレス鋼材
Stainless steel for building structure
1. 適用範囲 この規格は，建築構造物に用いるステンレス鋼材（以下，鋼材という。）について規定する。
2. 引用規格 付表1に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構
成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
3. 種類及び記号 鋼材の種類は，4種類とし，その記号は，表1による。
表1 種類の記号
種類の記号
4. 化学成分
4.1
溶鋼分析値 鋼材は，13.1の試験を行い，その溶鋼分析値は表2による。
4.2
製品分析値 鋼材の製品分析値は，注文者の要求がある場合に13.1の試験を行い，その許容変動値
は，JIS G 0321による。ただし，この表に規定されていない元素及び化学成分の値については，受渡当事
者間の協定による。
表2 化学成分
単位 ％
種類の記号
その他
以下 以下 以下 以下 以下
以下 以下 以下 以下
以下
以下
以下 以下 以下 以下 以下
以下 以下 以下 以下 以下
5. 機械的性質 鋼材は，13.2の試験を行い，その機械的性質は，表3による。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2
G 4321 : 2000
表3 機械的性質
種類の記号
0.1％耐力(1)
引張強さ
降伏比(2)
伸び ％
試験片
4号，5号，10号，11号，12A号，
試験片
14A号，14B号
12B号，12C号，13B号，
235以上
325以上
235以上
520以上
690以上
520以上
60以下(3)
60以下(3)
60以下(3)
40以上
35以上
40以上
35以上
30以上
35以上
235以上
520以上
60以下
40以上
35以上
注(1) 0.1％耐力とは，引張試験において，0.1％の永久伸びを起こすときの力 (N) を平行部の断面積 (mm2) で除し
た商 (N/mm2) で，JIS Z 2241によるオフセット法によって求めた値である。
(2) 降伏比とは，引張強さに対する0.1％耐力の割合をいう。
(3) 山形鋼，平鋼，角形鋼管及び円形鋼管で冷間成形のままで使用する場合は，70％以下とすることができる。
このとき，種類の記号の末尾に−Cをつける。
6. 寸法許容差 鋼材の寸法許容差は，次による。
参考 鋼材の断面形状，寸法，単位質量及び断面特性を附属書に示す。
a) 熱間圧延H形鋼 熱間圧延H形鋼の寸法許容差は，表4による。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
3
G 4321 : 2000
表4 熱間圧延H形鋼の寸法許容差
備考 表4以外は受渡当事者間の協定による。
b) 鋼板及び鋼帯 鋼板及び鋼帯の寸法許容差は，JIS G 4304及びJIS G 4305による。
c) 熱間圧延等辺山形鋼 熱間圧延等辺山形鋼の寸法許容差は，JIS G 4317による。ただし，厚さの許容
差は，表5による。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
4
G 4321 : 2000
表5 熱間圧延等辺山形鋼の厚さの許容差
備考1. ％表示は厚さ (t) に数値を乗じた値。
2. 表5以外は受渡当事者間の協定による。
d) 熱間圧延溝形鋼 熱間圧延溝形鋼の寸法許容差は，表6による。
表6 熱間圧延溝形鋼の寸法許容差
備考1. ％表示は辺 (B) 又は高さ (H) に数値を乗じた値。
2. 表6以外は受渡当事者間の協定による。
e) 棒 棒の寸法許容差は，JIS G 4303，JIS G 4318による。ただし，ステンレス鋼棒の径又は辺の許容
差は，表7及び表8による。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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G 4321 : 2000
表7 丸鋼，角鋼の径又は辺の許容差
表8 平鋼の厚さ許容差
単位 mm
径又は辺
単位 mm
径又は辺の許容差
25以下
25超え35以下
35超え50以下
50超え80以下
厚さの区分
20以下
20超え40以下
50以下
幅の区分
50超え 150以下
備考 表8以外は受渡当事者間の協定による。
80超え100以下
備考 表7以外は受渡当事者間の協定によ
る。
f)
円形鋼管 円形鋼管の寸法許容差は，JIS G 3446，JIS G 3468による。ただし，厚さ許容差は，表9
による。
遠心力鋳鋼管の寸法許容差は，JIS G 5121による。
表9 円形鋼管の厚さ許容差
単位 mm
厚さ
外径
2.15以上
3.15未満
3.15以上
4.00未満
4.00以上
5.00未満
5.00以上
6.00未満
6.00以上
8.00未満
8.00以上 10.00未満
10.00以上 16.00未満
16.00以上 25.00未満
25.00以上 40.00未満
410未満
410以上 510未満
510以上 610未満
備考1. ％表示は厚さに数値を乗じた値。
2. 表9以外は受渡当事者間の協定による。
g) 角形鋼管 角形鋼管の寸法許容差は，JIS G 3466による。ただし，厚さ許容差及び角部の寸法は表10
及び表11による。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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G 4321 : 2000
表10 角形鋼管の厚さ許容差
備考1. ％表示は厚さに数値を乗じた値。
2. 厚さの許容差は，平板部分に適用する。
3. 表10以外は受渡当事者間の協定による。
表11 角形鋼管の角部の寸法許容差
単位 mm
厚さ (t)
角部の寸法許容差 (S)
8.00未満
8.00以上 25.00未満
備考 表11以外は受渡当事者間の協定による。
h) 冷間成形等辺山形鋼 冷間成形等辺山形鋼の寸法許容差は，JIS G 4320による。
7. 標準長さ 鋼材の標準長さは，次による。
a) 熱間圧延H形鋼は，JIS G 4317による。
b) 鋼板は，JIS G 4304及びJIS G 4305による。
c) 熱間圧延等辺山形鋼は，JIS G 4317による。
d) 熱間圧延溝形鋼は，JIS G 4317による。
e) 棒は，JIS G 4303及びJIS G 4318による。
f)
円形鋼管は，JIS G 3446，JIS G 3468及びJIS G 5121による。
g) 角形鋼管は，JIS G 3466による。
h) 冷間成形等辺山形鋼は，JIS G 4320による。
8. 質量 鋼材の質量計算方法は，次による。
a) H形鋼，山形鋼，溝形鋼，円形鋼管，角形鋼管及び冷間成形等辺山形鋼の質量の計算方法は，表12
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
7
G 4321 : 2000
による。
表12 質量の計算方法
計算手順
計算方法
基本質量
断面積 1cm2，長さ 1mの質量
結果のけた数
断面積
次の計算式によって求めた値に1/100を乗じる。
有効数字3けたの数値に丸め
熱間圧延H形鋼
る。
熱間圧延等辺山形鋼
熱間圧延溝形鋼
円形鋼管
角形鋼管
冷間成形等辺山形鋼
単位質量
基本質量 (kg/cm2/m) ×断面積 (cm2)
有効数字3けたの数値に丸め
1本の質量
る。
単位質量 (kg/m) ×長さ (m)
有効数字3けたの数値に丸め
る。
総質量
1本の質量 (kg) ×同一寸法の総本数。
整数値に丸める。
備考1. 断面積の計算に用いた記号は，附属書（参考）の図を参照。
2. 数値の丸め方は，JIS Z 8401による。
3. 棒の質量計算方法は，JIS G 4303の解説を参照。
b) 鋼板及び鋼帯の質量の計算方法は，JIS G 4310による。
9. 耐食性 粒界腐食試験による耐食性について，特に注文者の指定がある場合は，受渡当事者間で，JIS
G 4304の6.耐食性，に規定された試験方法を協定し，試験を行う。耐食性の判定基準はJIS G 4304による。
10. 表面仕上げ 鋼材の表面仕上げは，表13による。
表13 表面仕上げ
表面仕上げの記号
摘要
熱間圧延後，熱処理・酸洗又はこれに準じる処理を行って仕上げたもの。
冷間圧延後，熱処理・酸洗又はこれに準じる処理を行った後，適切な光沢
を得る程度に冷間圧延して仕上げたもの。
JIS R 6001による400番まで研磨して仕上げたもの。
適切な粒度の研磨材で連続した磨き目が付くように研磨して仕上げたもの。
冷間圧延後，熱処理・酸洗又はこれに準じる処理を行って仕上げたもの。
また，つや消しロールによって最後に軽く冷間圧延したものも含める。
備考 表13以外の表面仕上げについては，受渡当事者間の協定による。
11. 外観 外観は，次による
a) 使用上有害な欠点があってはならない。
b) 有害な欠点がある場合には，製造業者はグラインダなどによって欠点を除去することができる。
ただし，
1) 手入れ後の断面寸法は，その許容範囲内になければならない。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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G 4321 : 2000
2) 手入れ部の表面は，きれいに仕上げられており，周辺の面と調和が取れていなければならない。
12. 製造方法 製造方法は，次による。
a) 製造業者は，要求された品質に適合するように，適切な製造方法で製造しなければならない。
b) 受渡当事者間で，契約時に協定がある場合にはそれに従い，注文者の要求がある場合には，製造方法
を報告しなければならない。
13. 試験
13.1 分析試験 分析試験は，次による。
a) 分析試験の一般事項及び溶鋼分析試料の採り方は，JIS G 0404による。
b) 製品分析試料の採り方は，JIS G 0321による。ただし，供試材は，破断後の引張試験片を用いること
ができる。
c) 分析方法は，次のいずれかによる。
JIS G 1211，JIS G 1212，JIS G 1213，JIS G 1214，JIS G 1215，JIS G 1216，JIS G 1217，JIS G 1218，
JIS G 1228，JIS G 1237，JIS G 1253，JIS G 1256，JIS G 1257
13.2 引張試験 引張試験は，次による。
a) 試験一般事項は，次による。
1) 機械試験の一般事項は，JIS G 0404及びJIS G 0416による。
2) 試験温度は，23±5℃とする。
3) 試験方法は，JIS Z 2201及びJIS Z 2241による。ただし，引張強さの測定は，試験片平行部のひず
み増加率が40〜80％/minになるような引張速度を用いる。
b) 鋼材の供試材，試験片及び引張試験方法は，次による。
1) 熱間圧延H形鋼は，JIS C 4317による。
2) 鋼板及び鋼帯は，JIS G 4304及びJIS G 4305による。
3) 熱間圧延等辺山形鋼は，JIS G 4317による。
4) 熱間圧延溝形鋼は，JIS G 4317による。
5) 棒は，JIS G 4303及びJIS G 4318による。
6) 円形鋼管は，JIS G 3446，JIS G 3468及びJIS G 5121による。
6.1)
試験片は，管軸方向から採取するものとする。
6.2)
溶接部の引張試験は，JIS G 3475によって行い，引張強さは，表3を満足しなければならない。
7) 角形鋼管の引張試験は，JIS G 3466による。
7.1)
試験片は，13B及び14Bを用いてもよい。
7.2)
溶接部の引張試験は，受渡当事者間で協定した場合に実施し，JIS Z 3121により，引張強さは，表
3を満足しなければならない。
8) 冷間成形等辺山形鋼は，JIS G 4320による。
c) 円形鋼管の溶接部のへん平試験は，JIS G 3475による。
14. 検査 検査は，次による。
a) 検査の一般事項は，JIS G 0404及びJIS G 0416による。
b) 化学成分は，4.に適合しなければならない。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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G 4321 : 2000
c) 機械的性質は，5.に適合しなければならない。
d) 寸法許容差は，6.に適合しなければならない。
e) 耐食性は，9.に適合しなければならない。
f)
表面仕上げは，10.に適合しなければならない。
g) 外観は，11.に適合しなければならない。
15. 表示 検査に合格したものは，一品ごと又は一結束ごとのいずれかに，次の事項を表示する。ただし，
受渡当事者間の協定によって項目の一部を省略することができる。
a) 種類の記号
b) 寸法
c) 製造業者名又はその略号
d) 溶鋼番号又は検査番号
16. 報告 製造業者は，注文者の要求があった場合，規定又は指定された試験項目，及び必要に応じて鋼
材の寸法，数量，納入状態などを記載した報告書を提出しなければならない。
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G 4321 : 2000
付表1 引用規格
JIS G 0321 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値
JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
JIS G 0416 鋼及び鋼製品−機械試験用供試材及び試験片の採取位置並びに調製
JIS G 1211 鉄及び鋼−炭素定量方法
JIS G 1212 鉄及び鋼−けい素定量方法
JIS G 1213 鉄及び鋼中のマンガン定量方法
JIS G 1214 鉄及び鋼−りん定量方法
JIS G 1215 鉄及び鋼−硫黄定量方法
JIS G 1216 鉄及び鋼−ニッケル定量方法
JIS G 1217 鉄及び鋼中のクロム定量方法
JIS G 1218 鉄及び鋼−モリブデン定量方法
JIS G 1228 鉄及び鋼−窒素定量方法
JIS G 1237 鉄及び鋼−ニオブ定量方法
JIS G 1253 鉄及び鋼−スパーク放電発光分光分析方法
JIS G 1256 鉄及び鋼−蛍光X線分析方法
JIS G 1257 鉄及び鋼−原子吸光分析方法
JIS G 3446 機械構造用ステンレス鋼管
JIS G 3466 一般構造用角形鋼管
JIS G 3468 配管用溶接大径ステンレス鋼管
JIS G 3475 建築構造用炭素鋼管
JIS G 4303 ステンレス鋼棒
JIS G 4304 熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
JIS G 4305 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
JIS G 4310 ステンレス鋼板及び耐熱鋼板質量算出方法
JIS G 4317 熱間圧延ステンレス鋼等辺山形鋼
JIS G 4318 冷間仕上ステンレス鋼棒
JIS G 4320 冷間成形ステンレス鋼等辺山形鋼
JIS G 5121 ステンレス鋼鋳鋼品
JIS R 6001 研削といし用研磨材の粒度
JIS Z 2201 金属材料引張試験片
JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
JIS Z 3121 突合せ溶接継手の引張試験方法
JIS Z 8401 数値の丸め方
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G 4321 : 2000
附属書（参考） 鋼材の断面形状，寸法，単位質量及び断面特性
この附属書（参考）は，本体に関連する事項を補足するもので，規定の一部ではない。
附属書表1 熱間圧延H形鋼の形状，標準断面寸法，断面積及び単位質量
標準断面寸法
断面積
単位質量
断面二次モーメント 断面二次半径
参考
断面係数
附属書表2 熱間圧延等辺山形鋼の断面形状，寸法，単位質量及び断面特性
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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G 4321 : 2000
標準断面寸法
断面積
単位質量
参考
重心の位置
断面二次モーメント
最大 最小
断面二次半径
最大 最小
断面係数
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G 4321 : 2000
附属書表3 熱間圧延溝形鋼の断面形状，寸法，単位質量及び断面特性
標準断面寸法
断面積
単位質量
参考
重心の位置 断面二次モーメント 断面二次半径
断面係数
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G 4321 : 2000
附属書表4 円形鋼管の断面形状，寸法，単位質量及び断面特性
外径
厚さ
単位質量
断面積
断面二次モーメント 断面二次半径 断面係数
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G 4321 : 2000
外径
厚さ
単位質量
断面積
断面二次モーメント 断面二次半径 断面係数
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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G 4321 : 2000
外径
厚さ
単位質量
断面積
断面二次モーメント 断面二次半径 断面係数
附属書表5 角形鋼管の断面形状，寸法，単位質量及び断面特性
※コーナーR
肉厚8mm未満の場合
2.5t±0.7t
肉厚8mm以上，25mm未満の場合 3.0t±0.7t
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G 4321 : 2000
辺の長さ 厚さ コーナー
単位質量
断面積
断面二次 断面二次 断面係数
モーメント
半径
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G 4321 : 2000
附属書表6 冷間成形等辺山形鋼の断面形状，寸法，単位質量及び断面特性
寸法
断面積
単位質量
重心の位置
断面二次モーメント
最大 最小
断面二次半径
最大 最小
断面係数
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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G 4321 : 2000
寸法
断面積
単位質量
重心の位置
断面二次モーメント
最大 最小
断面二次半径
最大 最小
断面係数
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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G 4321 : 2000
建築構造用ステンレス鋼材JIS原案作成委員会 構成表
（委員長）
（事務局）
氏名
所属
加 藤 勉
橋 本 進
山 内 泰 之
森 田 耕 次
内 田 直 樹
笠 嶋 幹 男
小早川 洋太郎
佐 伯 俊 夫
高 橋 康 雄
千 葉 弘 美
計 良 光一郎
志 村 保 美
鍋 島 秀 雄
村 中 裕
成 田 基
福 原 正 夫
池 原 康 允
梅 澤 三 雄
東京大学名誉教授
財団法人日本規格協会
建設省建設研究所
千葉大学
株式会社日建設計
株式会社大建情報システム
株式会社竹中工務店
鹿島建設株式会社技術研究所
株式会社アロイ ステンレス部
トピーメタリ株式会社生産部
新日本製鐵株式会社建材開発技術部
新日本製鐵株式会社建材開発技術部
住友金属工業株式会社ステンレス・チタン技術部
日新製鋼株式会社ステンレス総括部
愛知製鋼株式会社第一生産技術部
大同特殊鋼株式会社ステンレス鋼販売部
ステンレス協会
社団法人ステンレス構造建築協会
JIS G 4321 建築構造用ステンレス鋼材JIS原案作成ワーキンググループ 構成表
（主査）
氏名
所属
志 村 保 美
鍋 島 秀 雄
蓮 野 貞 夫
村 中 裕
青 山 春 男
吉 田 裕 志
成 田 基
福 原 正 夫
山 崎 博 昭
渡 辺 純 夫
斉 藤 道 夫
斉 藤 宣 昌
吉 本 哲 雄
岩 付 恒 男
山 下 堯 哉
大 和 益良夫
北 脇 岳 夫
神 谷 昭 彦
浅 野 弘 明
戸 塚 雅 人
高 橋 康 雄
田 牧 利 晴
波多野 寛
小 田 憲 史
若 山 彰
千 葉 弘 美
長 友 昭 蔵
新日本製鐵株式会社建材開発技術部
住友金属工業株式会社ステンレス・チタン技術部
川崎製鉄株式会社ステンレス・特殊鋼セクター室
日新製鋼株式会社ステンレス総括部
日本金属工業株式会社研究部
日本冶金工業株式会社技術サービス部
愛知製鋼株式会社第一生産技術部
大同特殊鋼株式会社ステンレス鋼販売部
日本金属株式会社技術部
高砂鐵工株式会社市場開発部
ナストーア株式会社技術部
アラヤ特殊金属株式会社東京支店
株式会社UEX伊勢原スチールサービスセンター
株式会社スチール東京支店
株式会社ダイゴ
日新総合建材株式会社技術部
東洋特殊鋼業株式会社都事業所
阪和工材株式会社鳥飼工場
モリ工業株式会社東京支店
リツタツ株式会社東京支店
株式会社アロイ ステンレス部
菊川工業株式会社テクノプラザ技術開発室
株式会社新菱製作所品質保証部
太陽工業株式会社空間技術研究所
ツボイメタル株式会社設計課
トピーメタリ株式会社生産部
ナスエンジニアリング株式会社開発商品部
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
21
G 4321 : 2000
氏名
（事務局）
原 島 一 男
荒 川 基 彦
寺 門 三 郎
小 川 恒 司
中 田 康 俊
安 井 久 二
池 原 康 允
梅 澤 三 雄
所属
日本鉄塔工業株式会社景観営業部
東京ステンレス研磨興業株式会社技術開発部
神鋼ボルト株式会社技術部
神戸製鋼所株式会社溶接事業部技術部
日鐵溶接工業株式会社技術本部商品技術部
株式会社クボタ鋳鋼建材営業部
ステンレス協会
社団法人ステンレス構造建築協会
