2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
K 3604-1990
組織培養用培地（最小必須培地）
Medium for tissue culture (minimum essential medium)
1. 適用範囲 この規格は，バイオテクノロジー関連分野において，動物組織・細胞を培養するときに用
いる粉末培地のうち，イーグルの開発した最小必須培地（以下，粉末培地という。）の系統について規定す
る。
備考1. この規格の引用規格は，付表1に示す。
2. この規格の中で { } を付けて示してある単位及び数値は，従来単位によるものであって参
考として併記したものである。
2. 共通事項 化学分析について共通する一般事項は，JIS K 0050による。
3. 用語の定義 この規格で用いる主な用語の定義は，JIS K 0211及びJIS K 3600によるほか，次のとお
りとする。
(1) 滅菌 対象物中のすべての微生物（ただし，ウィルスを除く。）を殺滅又は除去すること。
(2) 純水 再蒸留水又はそれに準じるもの。例えば逆浸透膜に通した水をイオン交換樹脂に通したもの，
イオン交換水を蒸留したものなど。
4. 種類及び組成
4.1
粉末培地の種類 粉末培地の種類は，組成及び滅菌の適性によって表1のとおりとする。
表1 粉末培地の種類
種類
アール系
ハンクス系 ろ過滅菌用
浮遊細胞系 ろ過滅菌用
高圧蒸気滅菌用
4.2
備考
ろ過滅菌用
主として5%二酸化炭素，残部空気相下で使用する目的で開
高圧蒸気滅菌用
発されたアールの炭酸水素系緩衝液を用いて調製されるも
の。
主として空気相下で使用する目的で開発されたハンクスの
りん酸系緩衝液を用いて調製されるもの。
カルシウム塩を添加せずに浮遊培養可能としたもの。
粉末培地の組成 粉末培地の組成は，表2のとおりとする。
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2
K 3604-1990
表2 粉末培地の組成（単位：mg/1 000ml） (1)
成分
ア
ミ
ノ
酸
ビ
タ
ミ
ン
糖
類
アール系
ハンクス系
ろ過滅菌用 高圧蒸気滅菌用 ろ過滅菌用
01 *L-アルギニン
［L-アルギニン塩酸塩］
02 *L-シスチン
［L-シスチン二塩酸塩］
［L-システィン塩酸塩一水和物］
03 *L-グルタミン
04 *L-ヒスチジン
［L-ヒスチジン塩酸塩一水和物］
05 *L-イソロイシン
06 *L-ロイシン
07 *L-リジン
［L-リジン塩酸塩］
08 *L-メチオニン
09 *L-フェニルアラニン
10 *L-スレオニン
11 *L-トリプトファン
12 *L-チロシン
［L-チロシン二ナトリウム二水和
物］
13 *L-バリン
14 *D-パントテン酸カルシウム
18 *ニコチン酸アミド
19 *ピリドキサール塩酸塩
20 *リボフラビン
21 *チアミン塩酸塩
22 *D-グルコース
01 *塩化カルシウム
無
［塩化カルシウム二水和物］
機
塩
02 *塩化カリウム
類
03 *りん酸二水素カリウム
［硫酸マグネシウム（無水）］
06 *塩化ナトリウム
07 *りん酸二水素ナトリウム二水和物
15 *塩化コリン
［重酒石酸コリン］
16 *葉酸
17 *イノシトール
04 *塩化マグネシウム六水和物
［塩化マグネシウム（無水）］
05 *硫酸マグネシウム七水和物
浮遊細胞系
ろ過滅菌用 高圧蒸気滅菌用
［りん酸二水素ナトリウム一水和
物］
［りん酸二水素ナトリウム（無水）］ [115〜122]
08 *りん酸水素二ナトリウム二水和物
［りん酸水素二ナトリウム（無水）］
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3
K 3604-1990
成分
アール系
ハンクス系
ろ過滅菌用 高圧蒸気滅菌用 ろ過滅菌用
01 フェノールレッド
そ 02 ビオチン
の
03 こはく酸ナトリウム六水和物
他
04 こはく酸
05 カナマイシン
浮遊細胞系
ろ過滅菌用 高圧蒸気滅菌用
注(1) 粉末培地を溶かして1 000mlとしたときの濃度として示してある（処方量で示す。）。
備考1. *印で示した成分をすべて含有しなければならない。 [ ] の成分については，対応する*印で示した成分に代
えて使用可能である。”IIIその他”の組成には，イーグルの発表した論文 [H. Eagle, Science 130, 432 “Amino Acid
Metabolism in Mammalian Cell Cultures” (1959)] に記載のない成分も存在するが，その処方量，又はその処方量
幅記載の範囲で使用可能である。
2. 炭酸水素ナトリウムについては，必要量を添加して使用する。高圧蒸気滅菌用培地については，高圧蒸気滅
菌後冷却して滅菌炭酸水素ナトリウム溶液を加える。
3. こはく酸及びこはく酸ナトリウム六水和物を含有する高圧蒸気滅菌の可能な粉末培地については，高圧蒸気
滅菌後滅菌L−グルタミン溶液を別に添加する。
5. 品質 粉末培地の品質は，6.による試験を行ったとき表3の品質を満足しなければならない。
表3 粉末培地の品質
バイオアッセイ(2)
項目
品質
試験方法
相対的コロニー形成率 (%)
相対的細胞増殖率 (%)
細胞増殖率（倍）
60以上
50以上
10以上
20以下
2.0以下
重金属 (wt ppm)
水分 (wt%)
浸透圧(3)（mOsm/kg）
ろ過滅菌用 アール系
浮遊細胞系
ハンクス系
高圧蒸気滅菌用
アミノ酸組成
組成で規定したもの
だけを定量すること
注(2) バイオアッセイは，相対的コロニー形成率，相対的細胞増殖率又は細胞増殖率のうち
いずれかとする。
(3) 所定濃度の水溶液としての品質を示す。浸透圧は水1kg当たりのミリオスム濃度で表
す。
6. 試験方法
6.1
バイオアッセイ HeLa細胞などが，培地の処方成分のうちどれを欠いても増殖できないことを利用
して培地の成分が処方どおりかどうか，更に，毒物の混入がないかどうかを試験する。
6.1.1
試薬，培地，血清及び動物細胞 試薬，培地，血清及び動物細胞は，次のとおりとする(4)。
(1) 炭酸水素ナトリウム溶液 JIS K 8622に規定する炭酸水素ナトリウム75.0gに純水を加えて1 000ml
とした溶液。
(2) L-グルタミン溶液 JIS K 9103に規定するL-グルタミン29.2gに純水を加えて1 000mlとしたもの。
(3) L-セリン JIS K 9105に規定するもの。
(4) ビオチン 含量99%以上のもの。
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K 3604-1990
(5) 参照培地(5) あらかじめ，参照非透析血清を加えた培地で6.1.4(A)のコロニー形成試験又は，6.1.4(B)
若しくは6.1.4(C)の細胞増殖計測試験を行い，(A)の場合はコロニー形成率が100%近いこと，(B)の場
合は増殖率が60倍以上，(C)の場合は増殖率が10倍以上であることを確かめたもの。
(6) 参照非透析血清(6) コウシ血清 (CS)(7)又はウシ胎児血清 (FBS) (8)。この血清をあらかじめ参照培地
に加えて調製した培地によって，6.1.4(A)のコロニー形成試験，又は6.1.4(B)の細胞増殖計測試験を行
い，(A)の場合はコロニー形成率が100%近いこと，(B)の場合は増殖率が60倍以上であることを確か
めたもの。
(7) 透析血清(9) 血清を孔径10 000（分子量）カットの透析膜に入れ，20倍量の生理的食塩水 (8.5g/l) を
外液として，48時間透析(10)し，グルコース濃度が0.5mg/l以下となるようにしたもの。次いでバイオ
アッセイとして，表4のとおり，参照培地に添加物質を加え， (a) , (b) 及び (c) の3群を作り，試験・
確認をする。
表4 参照培地に添加する物質と試験・確認内容
群
添加物質
物質名
量
試験・確認内容
6.1.4(A)の試験による平均 6.1.4(B)の試験による細胞
コロニー形成率 (APE)
増殖率 (AGR)
参照非透析血清
透析血清
L-セリン
100%近いこと
(a)の60%以上
60倍以上
(a)の50%以上
透析血清
(a)の50%以下
(a)の40%以下
(8) HeLa S3細胞 試験に支障のない品質のもの(11)。
(9) VERO-317細胞 試験に支障のない品質のもの(12)。
(10) ダルベッコ−りん酸緩衝生理的食塩水（以下，PBSという。）
(11) カルシウム及びマグネシウムイオンを含まないPBS（以下，CMF−PBSという。）
(12) トリプシン液 トリプシンをCMF−PBSに溶かし，濃度2.5g/l若しくは1.0g/lとしたもの，又はこれ
に準じるもの。
(13) メタノール JIS K 8891に規定するもの。
(14) ギムザ液
注(4) 6.1.1(1)〜(7)，(10)，(11)及び(12)は滅菌して使用する。
(5) 本品は粉末培地の性能試験の参照品として使用するもので，各粉末培地製造者は6.1.1(5)の試験
で合格したものを厳密な管理下に保管する。
(6) 本品は6.1.1(6)の試験で合格したものを厳密な管理下に保管する。
(7) Calf Serumの略
(8) Fetal Bovine Serumの略
(9) ゲルろ過（例えば，Sephadex G 50）によって低分子画分を除いた血清でもよい。
また，市販の透析血清を用いてもよい。
(10) この間2回外液を交換する。
(11) JCRB (Japanese Cell Resource Bank) ，RCB (Riken Cell Bank) ，ATCC (American Type Culture
Collection) などで提供するもの，又はそれと同等の品質のもの。
(12) JCRB, RCBなどで提供するもの，又はそれと同等の品質のもの。
6.1.2
器具及び装置 器具及び装置は，次のとおりとする。
(1) 培養容器 アール系及び浮遊細胞系の培地の場合はJIS K 0950に規定する記号60のプラスチック製
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シャーレを，ハンクス系の培地の場合はプラスチック製フラスコ（滅菌済みで培養面積25cm2又は容
量50mlのもの）を用いる。
(2) インキュベータ 温度37±0.5℃に調節できるもの。ハンクス系の培地の試験に用いる。
(3) 二酸化炭素インキュベータ 温度37±0.5℃，二酸化炭素濃度が5±1%，相対湿度がほぼ100%を保持
できるもの。アール系及び浮遊細胞系の培地の試験に用いる。
(4) ろ過滅菌器 孔径0.1〜0.22μmのメンブランフィルタを取り付け，ろ過滅菌できるもの。材質に適し
た滅菌を行っておく。
(5) 高圧蒸気滅菌器 JIS T 7322若しくはJIS T 7324に規定するもの，又はそれらと同等以上の性能をも
つもの。
(6) 実体顕微鏡 5〜100倍に拡大できるもの。
(7) クリーンベンチ JIS K 3801によって試験を行ったとき，捕集効率99.99%以上のHEPAフィルタを備
えたもの。
(8) 血球計算板 JIS T 4204に規定するフックスローゼンタール計算板。
(9) 顕微鏡 100倍に拡大できるもの。
6.1.3
試験培地の調製 参照ロットと試験ロット，2種類の培地を同時に調製する。1 000ml分の粉末培
地をはかりとり，純水約900mlを加えて，よくかき混ぜながら溶かす。この溶液に必要量の炭酸水素ナト
リウムを加え，更に，純水を加えて1 000mlにする。溶解後，速やかにろ過滅菌し，密栓できる容器に小
分けする。保存は2〜10℃の冷暗所とする。高圧蒸気滅菌用培地の場合は，試験ロットについてろ過滅菌
のほか，121℃，15分間の高圧蒸気滅菌による試験培地も調製する。このとき，炭酸水素ナトリウム溶液，
L-グルタミン溶液は高圧蒸気滅菌後添加する。
なお，6.1.4(C)の細胞増殖計測試験を行う場合は，ビオチンを終濃度0.02mg/lとなるように加える。あら
かじめビオチンを含む処方の培地の場合は，この添加は必要ない。
6.1.4
操作方法 次の(A)，(B)又は(C)の試験を行う。バイオアッセイはすべてクリーンベンチ内で無菌
下に行う。
(A) HeLa S3細胞によるコロニー形成試験
(1) 6.1.3で調製した参照培地に参照非透析血清を10vol%加えた群(a)，試験培地に透析血清を10vol%とL-
セリン0.2molを加えた群(b)と，試験培地に透析血清10vol%加えた群(c)を作製する。培養容器各群4
個に，5mlずつそれぞれの培地を分注し，アール系又は浮遊細胞系の場合は二酸化炭素インキュベー
タに入れておく。ハンクス系の場合はプラスチック製フラスコを用い，分注後は密栓して37℃に保っ
たインキュベータに入れる。
(2) HeLa S3細胞を，トリプシン液 (2.5g/l) を加えて，はく離させた後，試験培地でこれを希釈して細胞
濃度1×103個/mlの細胞浮遊液を作る。
(3) 培養容器をインキュベータから取り出し，細胞浮遊液の100μlを，先端の孔径が1mm以上あるチップ
（微量分注器用200μlチップの先端を切断して用いればよい。）又はピペットを用いて手早く各容器に
入れ，容器をよく振って細胞を均一に混ぜた後，インキュベータに戻す。プラスチック製フラスコは
密栓する。
(4) 10日間培養する。PBSで洗い，メタノールで5分間固定後，ギムザ液で染色する(13)。
(5) 各群の50個以上の細胞からなるコロニーを実体顕微鏡を用いて数え，各群の平均コロニー形成率
(APE) (14)を算出した後，相対的コロニー形成率 (RPE) (15)を計算する。平均コロニー形成率及び相対
的コロニー形成率は，次の式から算出する。
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APE＝
A
··············································································· (1)
100
RPE
()
%
＝
B
×
100 ······································································ (2)
C
ここに， A： 平均コロニー数
B： (1)の(b)又は(c)のAPE
C： (1)の(a)のAPE
注(13) 浮遊細胞系の場合，固定などの操作のとき，はく離しないよう慎重に取り扱う。
(14) absolute plating efficiencyの略
(15) relative plating efficiencyの略
(B) HeLa S3細胞による細胞増殖計測試験
(1) 6.1.4 (A) (1)による。
(2) 6.1.4 (A) (2)による。ただし，細胞浮遊液の細胞濃度を1×104個/mlとする。
(3) 6.1.4 (A) (3)による。
(4) 7日間培養後，トリプシン液 （2.5g/l） を加え，はく離させて細胞浮遊液を作り，血球計算板及び顕
微鏡を用い細胞数を計数する。
(5) 各群の平均細胞数を算出した後，細胞増殖率 (AGR) (16)及び相対的細胞増殖率 (RGR) (17)を計算する。
細胞増殖率及び相対的細胞増殖率は，次の式から算出する。
AGR＝
D
············································································· (3)
1 000
RGR
()
%
＝
E
×
100 ······································································ (4)
F
ここに， D： 平均細胞数
E： (1)の(b)又は(c)のAGR
F： (1)の(a)のAGR
注(16) absolute growth rateの略
(17) relative growth rateの略
(C) VERO-317細胞による細胞増殖計測試験
(1) 6.1.3で調製した参照培地にビオチンを最終濃度0.02mg/lになるように加えた群 (a) と，試験培地にビ
オチンを最終濃度0.02mg/lになるように加えた群 (b) を作製する。培養容器各群4個に，5mlずつそ
れぞれの培地を分注し，アール系又は浮遊細胞系の場合は二酸化炭素インキュベータに入れておく。
ハンクス系の場合はフラスコを用い，分注後は密栓して37℃に保ったインキュベータに入れておく。
(2) VERO-317細胞を，トリプシン液(1.0g/l)を加えて，はく離させた後，トリプシン活性を阻害するため透
析血清を10vol%含む参照培地に浮遊させる。1 275m/s2 {130G} で3分間遠心分離し，上澄みを捨てた
後，沈殿の細胞をCMF−PBS5mlに浮遊させる。再度遠心分離した後，上澄みを捨て，沈殿の細胞を
CMF−PBSに再浮遊させ，細胞数を計数して7.5×105個/ml液を作る。
(3) 6.1.4(B)(3)による。
(4) 6.1.4(B)(4)による。
(5) 6.1.4(B)(5)による。
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6.2
重金属 試料溶液に含まれる重金属が硫化ナトリウム溶液によって呈する硫化物の色と鉛溶液が硫
化ナトリウム溶液によって呈する色とを比較することによって重金属を鉛に換算して表す。
6.2.1
試薬 試薬は，次のとおりとする。
(1) 硫酸 JIS K 8951に規定するもの。
(2) 硝酸 JIS K 8541に規定する含量約70%のもの。
(3) 塩酸 JIS K 8180に規定するもの。
(4) 塩化ヒドロキシルアンモニウム溶液 JIS K 8201に規定する塩化ヒドロキシルアンモニウム15.0gを
500mlの水に溶かしたもの。
(5) 酢酸 (1mol/l) JIS K 8355に規定する酢酸6gに水を加えて100mlとしたもの。
(6) 鉛溶液 (0.1mgPb/ml) JIS K 8563に規定する硝酸鉛0.160gを硝酸 (100g/l) 10mlに溶かし，全量フラ
スコ1 000mlに入れ水を標線まで加えたもの。この液の調製及び保存には可溶性鉛塩を含まないガラ
ス器具を用いる。
(7) 鉛溶液 (10μgPb/ml) 鉛溶液 (0.1mgPb/ml) 10mlを全量フラスコ100mlにとり，水を標線まで加えた
もの。使用時に調製する。
(8) 鉛標準液Pb 10 JIS K 0015に規定するPb 10。
(9) 硫化ナトリウム溶液 JIS K 8949に規定する硫化ナトリウム5gを水10ml及びJIS K 8295に規定する
グリセリン30mlの混液に溶かしたもの。褐色瓶に保存し，調製後3か月以内に使用する。
6.2.2
器具 器具は，次のとおりとする。
(1) るつぼ 磁製のもの。
(2) 電気炉 1 000℃まで使用できるもの。
(3) デシケーター JIS Z 0701に規定するA型のシリカゲルを乾燥剤としたもの。
(4) 沸騰水槽
(5) 比色管 図1に示すもの。
図1 比色管の例
6.2.3
操作方法 操作方法は，次のとおりとする。
(1) 電気炉（約1 000℃）で1時間空焼きし，放冷したるつぼに試料1.0gをはかりとる。
(2) それに硫酸及び硝酸各3滴を加え，徐々に加熱し，なるべく低温で炭化又は揮散させた後，更に，500
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〜600℃に強熱し，完全に灰化する。
(3) デシケーター中で放冷した後塩酸2mlを加え，るつぼを時計皿で覆い沸騰水槽上で10分間加熱溶解
する。時計皿を取り除き，蒸発乾固させる。
(4) 次に塩化ヒドロキシルアンモニウム溶液10mlと酢酸 (1mol/l) 2mlを加え，沸騰水槽上で5分間加温し
た後，比色管の中に，JIS P 3801に規定する3種のろ紙によってろ過し，入れる。さらに，るつぼ，
ろ紙，漏斗を洗った水も比色管に入れ，水を加えて50mlの試験液とする。
(5) 別に試料を入れないで，(1)〜(4)の操作を行って比較液とする。ただし，比色管にはあらかじめ鉛溶液
(10μgPb/ml) 又は鉛標準液Pb10を2.0ml入れておく。
(6) (4)で得られた試験液と(5)で得られた比較液に硫化ナトリウム溶液を2滴ずつ加えてそれぞれよく振
り混ぜる。
(7) 5分間放置後両管を白色の背景を用いて上方又は側方から観察して液の色を比較する。試験液の色が
比較液の色より薄い場合は試料中の重金属は鉛として20wt ppm以下である。
6.3
水分 試料2.0gをはかりとり，JIS K 0113の8.（カールフィッシャー滴定方法）によって水分を定
量する。
6.4
6.4.1
浸透圧 試料溶液の氷点を測定することによって浸透圧を求める。
試薬及び装置 試薬及び装置は，次のとおりとする。
(1) 浸透圧計校正用液(18) 試料の浸透圧の値より低いものと高いものの，2種類を調製する（試料の浸透
圧が約300mOsm/kgと予想される場合は例えば100及び500mOsm/kg）。JIS K 8150に規定する塩化ナ
トリウムを恒量となるまで乾燥し，シリカゲルを乾燥剤としたデシケーター中で放冷する。表5に示
す浸透圧に対応する塩化ナトリウム量を正確にはかりとり，20.0±0.1℃の水1 000mlに溶かす。
なお，容器は密栓して室温に保存する。
表5 浸透圧計校正用液の種類
浸透圧
氷点
水1 000mlに溶解する塩化ナトリウム量
注(18) 市販の校正用液を用いてもよい。冷所に保存すると窒素，
酸素の溶解量が増えることによって，浸透圧が増加する
（0.5mOsm/kg程度）。
(2) 浸透圧計 浸透圧計は，次の各項目を満足するものとし，その基本構成の例を図2に示す。
(a) 測定範囲 0〜1 000mOsm/kg
(b) 再現性 ±2mOsm/kg
(c) 冷却槽 −10℃まで冷却でき，設定温度±0.5℃で制御できるもの。
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図2 浸透圧計の基本構成（例）
6.4.2
操作方法 操作方法は，次のとおりとする。
(1) 浸透圧計の電源を入れ，冷却槽の温度が十分下がってから校正及び測定を行う。
(2) 低値の校正用液を測定する。±2mOsm/kgを超える誤差がある場合はゼロ調整を行う。次に高値の校
正用液を測定する。±2mOsm/kgを超える誤差がある場合はスパンを調整する。
(3) 規定量の粉末培地を0.01gのけたまではかりとり，水に溶かして1 000mlとする。炭酸水素ナトリウ
ムは加えない。
(4) 調製した試料の一定量をとり，浸透圧を測定する(19)(20)(21)(22) 。
注(19) 測定時の試料溶液の量を一定にする。
また，異なる種類のセルを混用しない。
(20) 溶液の氷点は液量や容器に左右されない物理量ではあるが，熱の移動効率に差が生じることに
よって測定温度に誤差を与えるので溶液が揺れないようにする。
(21) 同一の試料溶液を再度測定するときは試料溶液の温度を室温まで戻してから行う。
(22) 試料溶液や校正用液が蒸発によって濃縮しないようにふたをする。
また，放置時間をなるべく短くする。
6.5
6.5.1
pH ガラス電極を用いたpH計で試料溶液のpHを測定する。
試薬及び装置 試薬及び装置は，次のとおりとする。
(1) 中性りん酸塩pH標準液 JIS K 0020に規定するもの，又はJIS Z 8802の6.3によって調製したもの。
(2) フタル酸塩pH標準液 JIS K 0019に規定するもの，又はJIS Z 8802の6.3によって調製したもの。
(3) ほう酸塩pH標準液 JIS K 0021に規定するもの，又はJIS Z 8802の6.3によって調製したもの。
(4) pH計 JIS Z 8802に定めるII型のもの。
6.5.2
操作方法 操作方法は，次のとおりとする。
(1) 所定量の粉末培地を0.01gのけたまではかりとり，水にとかして1 000mlにする。この場合炭酸水素
ナトリウムは加えない。
(2) JIS Z 8802によってpH計の校正を行う。
(3) 試料溶液の一定量をとりJIS Z 8802によってpHを測定する。
6.6
アミノ酸組成 培地中に含まれるアミノ酸を高速液体クロマトグラフ又はアミノ酸分析計を用いて
検出する。
6.6.1
試薬及び装置 試薬及び装置は，次のとおりとする。
(1) 塩酸 (0.02mol/l) JIS K 8180に規定する塩酸1.8mlに水を加え1 000mlとしたもの。
(2) アミノ酸分析仕様の高速液体クロマトグラフ
(3) 溶離液 分析計の種類に適した溶離液を用いる。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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K 3604-1990
6.6.2
一般事項 高速液体クロマトグラフを用いて分析する場合の一般事項は，JIS K 0124による。
6.6.3
操作方法 操作方法は，次のとおりとする。
(1) 試料の調製（一例） 試料500mg(23)を塩酸 (0.02mol/l)(24)に溶かして50mlとする（ニンヒドリン法）。
注(23) 検出を蛍光法で行うときは試料の濃度をおよそ10分の1にする。
(24) 塩酸 (0.02mol/l) の代わりに最初に流す溶離液を用いてもよい。
(2) 分析条件 分析条件は機器によって異なるので各機器についての最適条件で行わなければならない。
次にその例を示す（表6，表7参照）。
(a) 試料の注入量 10μl
(b) カラム用管 内径4.6mm，長さ60mm
(c) カラム充てん (塡) 剤 強酸性陽イオン交換樹脂 (3μm)
(d) 溶離液 B1〜B5の5種類
(e) カラム温度 32〜70℃（保持時間によって異なる）
(f) 流速 0.35ml/min（各保持時間同一）
表6 溶離液の例
溶離液の種類
くえん酸リチウム四水和物
塩化リチウム
くえん酸一水和物
水酸化リチウム
エタノール
チオジグリコール
ベンジルアルコール
ポリオキシエチレンラウリルエーテル
蒸留水を加えた後の溶離液の全量
注(25) BRIJ
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表7 分離条件の例
保持時間
溶離液（全体で100%）
カラムの温度
流速
(3) クロマトグラムの例(26) (2)で示した分析条件によるクロマトグラムの例を図3に示す。
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図3 クロマトグラムの例
注(26) 高圧蒸気滅菌用培地であるためL-グルタミンを含まない。
7. 表示 容器には次の事項を表示しなければならない。
(1) 名称，種類
(2) ロット番号
(3) 最終使用年月(27)
(4) 製造業者名
(5) 組成(28)(29)
(6) 調製法(28)
(7) 保存条件
注(27) 製造年月日及び有効期間が併記してあれば省略できる。
(28) カタログ又は取扱説明書の中に記載してもよい。
(29) イーグルのMEMに関する論文と大幅に異なる成分を添加している場合にはその旨を明記する
こと。
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付表1 引用規格
JIS K 0015 鉛標準液
JIS K 0019 フタル酸塩pH標準液
JIS K 0020 中性りん酸塩pH標準液
JIS K 0021 ほう酸塩pH標準液
JIS K 0050 化学分析方法通則
JIS K 0113 電位差・電流・電量・カールフィッシャー滴定方法通則
JIS K 0124 高速液体クロマトグラフ分析のための通則
JIS K 0211 分析化学用語（基礎部門）
JIS K 0950 プラスチック製滅菌シャーレ
JIS K 3600 バイオテクノロジー用語
JIS K 3801 除菌用HEPAフィルタのエアロゾル捕集性能試験方法
JIS K 8150 塩化ナトリウム（試薬）
JIS K 8180 塩酸（試薬）
JIS K 8201 塩酸ヒドロキシルアミン（試薬）
JIS K 8295 グリセリン（試薬）
JIS K 8355 酢酸（試薬）
JIS K 8541 硝酸（試薬）
JIS K 8563 硝酸鉛（試薬）
JIS K 8622 炭酸水素ナトリウム（重炭酸ナトリウム）（試薬）
JIS K 8891 メタノール（メチルアルコール）（試薬）
JIS K 8949 硫化ナトリウム（試薬）
JIS K 8951 硫酸（試薬）
JIS K 9103 L-グルタミン（試薬）
JIS K 9105 L-セリン（試薬）
JIS P 3801 ろ紙（化学分析用）
JIS T 4204 血球計
JIS T 7322 医療用高圧蒸気滅菌装置
JIS T 7324 医療用小形高圧蒸気滅菌器
JIS Z 0701 包装用シリカゲル乾燥剤
JIS Z 8802 pH測定方法
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解説表1組織培養用培地（最小必須培地）工業標準新規原案作成委員会
（敬称略，順不同）
氏名
所属
梅 田 誠
横浜市立大学木原生物学研究所
増 田 優
通商産業省基礎産業局バイオインダストリー室
細 川 幹 夫
工業技術院標準部繊維化学規格課
杉 江 牧 子
工業技術院微生物工業技術研究所細胞機能部機能制御研究室
○
鈴 木 正 信
通商産業省通商産業検査所科学部試薬課
大 野 忠 夫
理化学研究所ライフサイエンス筑波研究センタージーンバンク室
栗 原 力
財団法人化学品検査協会化学標準センター
青 木 幹 男
味の素株式会社開発企画室
天 本 十四郎
大正製薬株式会社総合研究所応用生物研究室
笹 川 滋
日本赤十字社中央血液センター研究部研究一課
飯 塚 雅 彦
株式会社バイオマテリアル研究所
加 納 義 明
株式会社ミドリ十字中央研究所蛋白免疫研究部
松 村 外志張
明治乳業株式会社ヘルスサイエンス研究所老化栄養学研究室
○
伊 井 一 夫
岩城硝子株式会社中山工場組織培養研究室
宿 谷 譲
栄研化学株式会社渉外部
渡 辺 敏 夫
ギブコ・オリエンタル株式会社企画部学術課
○
山 田 倫 久
極東製薬工業株式会社開発部
○
萩 田 慶 一
大日本製薬株式会社ラボラトリープロダクツ部開発学術課
梶岡実雄（前半） 日水製薬株式会社中央研究所
○
中家 茂（後半） 日水製薬株式会社開発研究部
○
事務局 内 田 惠 博
財団法人バイオインダストリー協会
関係者 浦 野 四 郎
工業技術院標準部繊維化学規格課
飯 嶋 啓 子
工業技術院標準部繊維化学規格課
松 本 満 男
通商産業省基礎産業局バイオインダストリー室
◎委員長 ○分科会委員兼任
◎○
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K 3604-1990
化学分析部会 バイオテクノロジ−専門委員会 構成表
（委員会長）
（事務局）
氏名
鈴 木 周 一
川 瀬 晃
山 内 愛 造
太 田 隆 久
遠 藤 勲
大 熊 道 雄
増 田 優
長 沢 勝 利
白 木 勝
細 川 幹 夫
角 田 勝
三 木 敬三郎
池 永 裕
安 田 武 夫
西 野 賢 貴
坂 田 衞
島 田 光太郎
仲 恭 寛
中 島 和 男
倉 林 肇
緒田原 蓉 二
吉 村 大 輔
山 本 健 一
所属
埼玉工業大学工学部
工業技術院化学技術研究所化学標準部
工業技術院繊維高分子材料研究所素材合成部
東京大学農学部
理化学研究所化学工学研究室
横浜国立大学工学部
通商産業省基礎産業局
財団法人バイオインダストリー協会
工業技術院微生物工業技術研究所
工業技術院標準部
三菱化成株式会社ライフサイエンス室
東亜燃料工業株式会社基礎研究所
キリンビール株式会社研究開発部
ライフエンジニアリング株式会社
東レ株式会社東京本社研究開発企画部
株式会社島津製作所東京分析センター計測事業本部
合同酒精株式会社研究開発部
天野製薬株式会社研究開発部
宝酒造株式会社バイオインダストリー部
住友ベークライト株式会社医療機器事業部
株式会社日立製作所システム事業部
工業技術院標準部繊維化学規格課
工業技術院標準部繊維化学規格課
