♈️【神の啓示】１億Π現録eclipse２「米欧露帝国」の号砲！

【全体解説】

〜連載コラム〜「VENUS(Web3)&DECOR(Web2)＠XAAS(Web5)
　＜シン政治経済座標軸＞　

　このカラム解説は本NOTE小説「神の銀河」整数（テクノ）軸空間平面と虚数（時間）軸光円錐を司る大宇宙マルチバースとの特異点「リアル時空間」を解き明かすシリーズである。

1.米国は貿易関税「帝国主義」へ積極的回帰！？

マッキンリーは知事職を1896年1月13日まで務めた。彼は1896年に大統領に選ばれた。

1898年にマッキンリーは、数人の上院議員と元副知事アンドリュー・L・ハリスを産業委員会に任命した時、反トラスト運動を始めた。
　マッキンリーの時代にはアメリカ西部への伝統的なフロンティア開拓は終了しており、新しく国外の「海のフロンティア」開拓を推し進めた。国内の反対の声にもかかわらず、アメリカを国際的な帝国主義政策へ突き進めた。彼は保護貿易主義を取り、外国製品に対して実に57％という史上最高の関税率をかける「ディングレー関税法」を制定させた。
　対外的に米西戦争へ国を導き、1898年にはハワイ諸島を併合した（ハワイ併合）。この際に日本の大隈重信総理から「これほど激烈で宣戦布告か最後通牒に等しいような外交文書は見たことがない」という抗議を受けるも、穏便に対処している。米西戦争ではフィリピンの独立勢力を支援するが、戦争に勝利するや一転して現地勢力を弾圧し、フィリピンおよびカリブ海のスペインの旧植民地をアメリカの保護下に置いた。彼は1900年に再選された。

　トランプ政権は世界中に関税障壁を設置し、米国産業を守るという政策を実行してきたが、彼が師と仰ぐウィリアム・マッキンリー大統領の１９世紀末と現在では、米国経済界は殆どの工業製品は複雑化し世界的なサプライチェーンを通して調達生産販売されており全く異なっているので、ラストベルト工業地帯を甦らせるなど御伽話・空想でしかない。熱烈な彼の支持層９９％は信仰に近いほど信じているが、世界の金融業界の頂点にある米国１％のユダヤ人資本家・ウォールストリート街は呆れているし、事実今回の株の大暴落で大損している。

　大統領就任式後の株価上昇分が帳消しとなり、続いて大統領選後の上昇分も消え、多くの米国民はダウ平均が米国経済の健全さを示す指標だと誤解しているため、相場の下落を目にすれば消費者の信頼感は冷え込む。退職後の資金を株式市場に頼っている人も多く、株価急落を目の当たりすれば家計への迷いが生じ、株価下落が続いた場合、資産に大きな悪影響を及ぼすのは明らかだろう。
　40年前に米国が日本に仕向けた呪いのジャブが、現実の姿となって米国経済界に確実にノックダウンの前兆が現れてきている。米国の中間層は貯蓄は少なく、金融商品に頼って生活している。株価下落が続いた場合には、輸入品の購買力が低下するそこへ高率関税がかけられた。米国庶民が生活貧窮状態に陥る可能性も高い。そして行き場を失った金融マネーは当然東アジア経済圏へ流入することになる。まさに日本にである！そう、プラザ合意の逆流が起こるのである！

　景気後退やリセッションとは、景気循環の局面のうち、景気が下降している状態を言う。景気循環の考え方によって、1つの循環を2局面（景気拡張期、景気後退期）と4局面（好況、後退、不況、回復）で分割する考え方があるが、2局面で考えた場合の景気後退期、4局面で考えた場合の後退と不況[注釈 1]がこれにあたる。半衰退期とも言う。

　実は、貿易赤字関税が掛かっても、日本からの輸出と海外生産のアメリカ向け出荷；日系製造業のアメリカ市場への「総供給」、大半は現地生産であるので、一時的には噂に踊らされ過剰反応して株価が下がるだろうが、大騒ぎする程の日本にとってのリセッションの要素はない！

　もはや、日本国家予算の４分の１を国債費/公債金費目で、国債費発行→日本大企業貸付→日本株式・債券市場投入:東証一部等→日米為替・株債券操作→米国株式・債券相場注入：ダウ・NASDAQ・S＆P等米国企業他→米国国債買付保持→10〜60年償還期限切れ分を逆ルートで公債金回収循環（つまり米国経済成長には寄与するが、日本経済成長に寄与することがない日本GDP正味の増加分）を繰り返す必要もなくなる！

　米国にとっての避け難い、本質的な悪循環・リセッションが起こる可能性もあるが、トランプ政権はこれで民主党政権への大口投資家であるユダヤ人社会富豪層への打撃が加わることで、一層政権・共和党支持基盤が強固になると踏んでいる。つまり、米国株式債権市場の大暴落は織り込み済みだ。僅か１％程度の有権者数より、９９％の貧しい白人・黒人共和党支持者層がトランプ政権には重要なのである。しかも貿易関税リターンはトランプ政権にとっても、今後の政治収益源ともなる可能性のある仕組みが整いつつある。それがドル連動仮想通貨ステーブルコインである。これを正式に米国通貨として採用する可能性が高いのだ。

2.米国は仮想ドル通貨で「帝国主義」邁進へ！

　さて、日本が正しい選択をした時、環日本海経済には「孫氏の兵法」における「不敗の態勢」が出来、これが「勝利を呼び込」んで来ることになる。「百戦百勝は善の善なる者に非ざるなり。戦わずして人の兵を屈するは善の善なる者なり」孫子の兵法の第三章「謀攻篇」にある言葉通りとなってくる。どの道を辿っても、米国の未来は変わらない。早いか遅いだけ。

　トランプ政権はMAGA（Make America Great Again！）でなく、
現実は、NAGA（Never Amarica Great Again！）なのである。　　既に米国通常ドル通貨単独での世界通貨覇権は維持できない！　　　　　　　　　　→欧州・ロシアと仮想通貨・統合統一経済の確立急務？

トランプ政権は過去最高の貿易赤字の国債保有量の中国保有量の増大を国家危機と認識している。この量が過半数を超過した場合が、米国が支える世界基準通貨としての米国ドルの覇権危機と捉えている。そして、今後この貿易赤字分を「貿易関税」という貨幣価値で置き換え、直接ドル仮想通貨払いで行い、米国国債払いを停止したいのであろう。少なくとも米国と協調できる欧州連合およびトランプ政権が交渉可能なロシアとのドル仮想通貨統一連合（帝国）経済圏を目論む。これにより、世界製造生産力では脅威となる中国・東アジア・日本・韓国・インドを包囲する戦略である。
　この構想が実現すれば、もはや基軸通貨危機もなくなり、米国製造業に有利な貿易環境が整い、改めて米国中核とする株式債権市場の再拡大も容易であると考えているようである。そうなれば、米国は消費経済も産業生産経済も共に世界最強の国家経営を再び手にできるという構想である。

1898年の世界帝国主義列強勢力図の北半球のインド・東アジア圏・日中韓と南半球を除く大半が、米欧露世界帝国（米国統一ドル仮想通貨国）の版図と変貌するだろう！

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ここからが、これまでのNOTE解説コラム〜〜〜

＜日本＞2030年〜2050年以降の世界経済予測

直接国債費（DECOR)→東アジア経済圏株式債券投資（VENUS)→直接公債金（DECOR)回収（つまり、実質GDPがさらに生み出す金融価値・利潤増加分）に実質的に変わる。

　そして、世界がその利潤資産を欲しがり日本に群がるだろう！

⒈WEB2エコシステム（DECOR)：原価要素テンソル成分

・アインシュタインに代表される抽象化が得意なユダヤ資本が支配する米国
・さらにトランプ政権「米欧露帝国」に環流する関税資産が加わる
株式債権市場でNISA-NFT(日本マイナID-UBI)マネー循環(利潤創造)する
・利用する量子計算機・ブロックチェーン暗号技術は日本、クラウドは米国
・日本は常温超伝導と常温量子計算技術、米国は世界統一規格支配で唯一化

⒉WEB 3NFT（VENUS)：変動要素テンソル成分

・TSMCに代表される具象化が得意で、膨大な人口を擁する東アジア諸国が集積する物流産業経済圏でIOTフィジタルNFTマネー循環(知財権創造)する
・利用するGPU・生成AI蒸留製造は日本・中国、WEB5金融市場は日本
・日本はAI知識蒸留LSIと量子計算最適拡張現実、米国は金融市場完全AI化

　例えば、環日本海経済圏構想などは、国家経済WEB2量子計算機エコシステムVENUSと国民民生WEB 3NFT（知識蒸留型）生成AI・エッジ計算機・スマホ等ウエアラブル機器エコシステムDECOR連携統合するWEB5マルチバース（XaaS)経済理論で容易にシミュレート及び運用できることになる。

＜参考情報LINK−１＞WEB2＋WEB3＝WEB5関連
　Web3 も Web5 も、ブロックチェーンを活用してインターネットの分散化を目指す点では同じだが、「 Web3 は出資している一部の大手ベンチャーや投資家しか恩恵を受けられない」「究極的に Web3 は名前が違うだけの中央集権的な存在WEB2と同質の企業体状態」でしかない。
　Web5 では、ビットコインのみを利用する ID ベースのシステム構築を目指し、「 ION 」と呼ばれる、ビットコインのブロックチェーンの上で動く分散型 ID ネットワークを利用することで、各種ID やデータなどのデジタル上の個人情報を真に自己管理することを目標とする。
　但し「 ION 」はMicrosoft社が苦しみながらWEB3NFT市場を睨んでの取り込み戦術なので、日本は同様なシステム・アルゴリズムであるが、マイナンバーIDを導入する完全非民間企業型のより進化型WEB5となろう。

これが実現されると、Web3 のように特定のベンチャーキャピタルや投資家が権力を持つことがなくなる。と同時に今後国家事業はWEB2企業のGAFAMやビッグテック企業が国家NFTを循環して実質請負うし、これだけでは株式債権市場規模は大きくは変わらない。一方でWEB3国民民間NFTを利用する例えばGAFAMと個別事業者が対等に取引を行うフィジタルNFT等取引市場が急成長し、こちらが従来の株債権市場も飲み込んだ巨大市場に拡大する。また企業と労働者の関係も、企業就業条件NFTと取引する就労希望者や事業者の知的財産スキル(天才性や個性および保持権利や教育研究開発履歴や就労経験など）NFTが交換あるいはオークション・取引される就労・人材マーケットも拡大する。日本就労市場のような新卒者優遇・年功序列時代は終焉し、むしろ経験豊富な人材・才能豊かな人材や極めて特殊な才能能力人材のデータベースNFT証明、が有利な経済社会が到来する。
つまりWEB2からWEB3に移行するのではなく、併存・棲み分けした
WEB2(リアルバース)＋WEB3(デジタルツイン)＝WEB5(メタバース)
の時代が到来する。

   左辺＝虚数軸、　　右辺＝整数軸
<WEB5>(∂/∂t)ψ=[<WEB3>(∇^2) +<WEB2>(r,t)]ψ

ここで、
<WEB2>：国家UBI＋AI＆Roboticsインフラ財務政策マネー量
・マネタリーベース　〜　国家原価要素に該当
<WEB3>：国民民生メタバース経済活動NFT取引金融財政政策マネー量
・マネーサプライ　〜　国家GDP変動費要素に該当
<WEB5>：国家全体XaaS経済金融財政マネー総量
・マネーストック　〜　国家全体経済圏取引要素に該当

および
(∂/∂t)ψ：量子計算ブロックチェーン暗号/量子AI推論<VR仮想現実>機能
(∇^2)ψ：分散エッジ計算機ブロックチェーン暗号/AI<MR複合現実>機能
(r,t)ψ：マクロ＆ミクロ経済国家予算＆国債循環<AR拡張現実>運営機能

＜経済社会理論と通信計算機技術による政治経済の最新定義＞解説

　そして生成AIと量子計算機の登場により、膨大でかつリアルタイムで精緻なデータの積分数学的時間連続統計処理を必要とするWEB2国家基盤インフラとしての量子計算機を用いるWEB2エコシステム（DECOR= Determinants of economical conditions order at realtime)と、生成AIを活用するNFT知的財産権経済基盤インフラとなるエッジ・コンピューテイングを用いる分散ブロックチェーンを前提とする微分数学的空間知識集約最適化演算処理を利用するWEB 3NFT（VENUS= Virtual economical neuron united simulator)の発展こそが、２１世紀の最大の経済発展を促すと期待される。
　この経済社会を国家WEB2と国民・民間WEB 3NFTの連携経済社会として、WEB5（通称XaaS＝Everything  as/after Singyularity）経済社会と定義される。

　言い換えれば、「WEB2＋WEB3＝WEB5時代」になり、漸く現実の理論と実態経済社会が、「フリードマンの計算機ミクロ経済学」を取り込んだ形で「ケインズのマクロ経済学」と合致する段階が到来したのである。
　トランプ政権が如何にロシア経済との連携や関税障壁を構築して打開策を試みても、米国経済が一層衰退するだけである。既にこの趨勢と経済テクノロジー・アルゴリズムは変えられない、無駄骨である！

　ここでWEB2エコシステム（DECOR)が、国家マネーストックXaaS（全体価値量要素成分）での原価要素テンソル成分であり、WEB 3NFT（VENUS)が変動要素テンソル成分である。またブロックチェーンの生成原理として、分散処理をWEB 3NFT（VENUS)が受け持ち、量子暗号成分生成をWEB2エコシステム（DECOR)が受け持つ構造は理に適っている。

【雑談】　ジョージルーカス監督は、旧ナチスドイツ時代をフューチャーしてStarwarsを制作したが、もしかするとWEB3近未来戦争は、地球上でのEarthWarsから既に始まる可能性もある。単なる娯楽映画と言えない予言的不気味さがある。

＜参考情報LINK-2＞日米プラザ合意と日本国憲法成立の真実

なをwikipediaから下記を参考として抜粋した。
日米プラザ合意：1985年9月22日
「他のアメリカ人と同様、占領によって改革されたとは言え、約6～7年前まで熾烈な戦争をした相手の日本人を信頼できるか疑っていた。アメリカと交渉する裏で、共産主義国だが同じ黄色人種でアジア人の中華人民共和国と通じているのではないかと疑っていた。他のアジア人の国々に対して日本人がしばしば持っていた優越感と、「エリート・アングロサクソン・クラブ」のアメリカやイギリスなどの共産主義国に対抗している西側陣営に入るという憧れを満たすことを利用して、西側陣営に対する忠誠心を繋ぎ止めさせるべきだ。日本を再軍備させ、自分たち西側陣営に組み入れるということと、一方、日本人を信頼し切れないというジレンマを日米安全保障同盟、それは永続的に軍事的に日本をアメリカに従属させるというものを構築することで解決した。」

日本国憲法成立：
1946年3月4日午前10時、日本政府とGHQは、皇居の壕端に位置する第一生命ビル（旧日本軍東部軍管区司令部、千代田区有楽町）6階の民政局において、草案作成の責任者・ホイットニー臨席の下、草案（松本甲案）の協議を開始、日本政府がGHQ草案の日本語訳を用意していたことが判明した時点で、協議はGHQ草案の検討に移行した。午後6時ごろ、夜が明けるまでの間に確定草案（ファイナル・ドラフト）を仕上げたいとするGHQの意向により、協議は夜を徹して行なわれ、協議開始から32時間後の翌3月5日午後3時ごろに終了、確定草案が出来上がった。協議の末に確定された日本国憲法草案を、日本政府は3月6日午後5時に憲法改正草案要綱として発表した。

　→どうですか、もう貴方もお分かりですね米国が最も危惧する世界秩序は日本が東アジア経済圏で中国・ロシアと東アジアと繋がってしまい、米国大陸が、陸の経済的孤島に凋落する事です！
　しかも、我々日本人はじっくりとその米国経済が枯れ落ちる時を待っていれば良いという現実を。石破政権である必要もありませんが、小泉政権での重税政策と年金削減だけはご遠慮願いたいが、当面暫くはそうなるかもしれません。嫌なら石破政権の時に少々早めに舵を少し切れば良いでしょう。２１世紀後半までにはWEB3NFT経済圏のパンドラの箱を、中国ビッグテックか米国GAFAM自体が開けてしまいます。終戦時米国が恐れた未来経済圏世界が到来するのです！そう環日本海・東アジア「孫氏の兵法」経済圏が完成します！もう米国は邪魔になり、必要もありません。

　ここまで解説してもご納得なさらない方も居られよう、プラザ合意はご存じであろうか？wikipediaからまた引用しよう。

　1985年（昭和60年）9月22日アメリカ・ニューヨークのプラザホテルで取り決められた。「プラザ合意について多くの議論がなされたが、失われた10年から失われた30年へと続く長期経済低迷の起点ではないかとの見解がある。協調介入によって円高に導いた結果、物価と賃金はマイナスへと落ち込み、貿易では農林水産物も、鉱工業製品も、日本人労働力も、全ての日本産品は競争力を相対的に失い、それまでの経済成長リズムの瓦解へ繋がった。日本にとって不利になるこの合意がなされた背景には、日本のGDPがアメリカを追い抜き世界一となることへの米国の危惧、以前からの日米貿易摩擦、米軍の統括した新技術であるインターネットとその分野における日本との競争への畏れがあった。米国政府の思惑通り、日本の産業の象徴であった民生用電子機器をはじめ、日本の多くの産業は1985年を境に急激に落ち込み、衰退の道を歩んでいくこととなった。」
　この米国政策が実行される直前1985年8月12日に起こった事件が「日航ジャンボ機123便墜落事故」である。そしてさらにその前1984年6月坂村健氏のTRONプロジェクトが誕生し、11月「ITRON仕様OS「RX116」発表／日本電気 「TRONトータルアーキテクチャ」発表（於情報処理学会主催アーキテクチャワークショップインジャパン）／坂村健」という世界的なインパクトが駆け巡った。その技術者の多くがこの飛行機事故で亡くなってしまい、その後、トロンは開発中止に追い込まれ、世界のOSはWindowsが牛耳ることになったし、この事件はプラザ合意に出かけた当時の中曽根康弘首相(墜落現場は出身地高崎市に近い地元群馬県三国山〜事故後御巣鷹山と改名、古代では高天原、つまり記紀編者藤原不比等の生母車持氏領国があった場所：近隣には苗場スキー場や上越自動車道三国トンネルがある)・竹下蔵相・澄田智日銀総裁ら日本政府関係者に、同様な帰国中の「飛行機事故死か合意か」の覚悟を迫った事件であった。（中曽根元首相は逝去の間際に「真実は墓場まで持っていく」と発言しているが）以後40年日本国はGDP成長横ばい（本来実質GDPは既に米国を凌いでいるが、実質GDPの公表値は横ばいであり、差異分が為替＆株式市場操作で、米国株式債券市場へ吸い取られる仕組み）の苦境を現在も耐え続けているが、逆に言えば如何に日本経済圏が正常かつ世界最大のポテンシャルがあり、決して衰退はしていない事を裏付けているのである。そして40年後の今や米国経済はこの日本から吸い上げる利潤で見せかけの好景気の頂点から凋落寸前である。一方日本経済は今後確実にWEB3経済社会の中核国家に発展する。もう米国に日本経済を抑え込む程の支配力はないでしょう。そろそろ日本国民は正当な社会資本・社会保障・防災防衛国家予算を取り戻す時期であり、実行が可能となってきているのです。つまり「孫氏の兵法」における「不敗の態勢」であり、これが「勝利を呼び込」みます。
　どうですか、こうした世界情勢と歴史的背景をお分かりですかな？
SNSのお馴染み解説では分からない本当の世界と日本が見えますね。
　まあ、環日本海経済圏をまともな経済政治学者は正確に解説することができるはずですし、米国の凋落と東アジア経済を明言するでしょう。
何せ日本経済からの資本循環が滞れば衰退することを、米国自らが金融財務ロジックとして日本傀儡政権に強制し、既に40年前に決定付けているのですから！

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「神の銀河」一億Σ聖記：GALAXY-QubitGrace　シリーズ第１弾1~5

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