ハーバード大学はスパイ養成機関なのか⁉️
トランプ政権がハーバード大学の外国人留学生の受け入れを禁止することを決定した関連報道がネット上で話題になっています。
今回はこの件についてご紹介したいと思います。
まず最初に、こちらは4月14日の報道です。
トランプ政権 ハーバード大学の補助金凍結 反ユダヤ主義の取り締まり強化拒否で
アメリカのトランプ政権は14日、ハーバード大学に求めた反ユダヤ主義の取り締まり強化を大学側が拒否したことを受け、補助金や契約を凍結すると発表しました。
トランプ政権は、パレスチナ自治区ガザで攻撃を続けるイスラエルへの抗議デモが全米の大学に広がったことを問題視しているほか、入試や教員採用での多様性の重視をやめることなどを求めていました。
しかし、大学側は14日、「政府の法的権限を越え、憲法で保障された大学の権利を侵害する」として政権の要求を拒否しました。
これを受けて、トランプ政権は、報復措置として総額で22億6000万ドル=日本円でおよそ3200億円の補助金や契約を凍結すると発表しました。
トランプさんがネット上で投稿したハーバード大学の問題に関連する発言がいくつかあるのでご紹介します❣️🐸🍿

ハーバード大学が「道を誤った」ことは広く知られています。
ニューヨーク(ビル・デブラシオ元市長)とシカゴ(ロリ・ライトフット元市長)から、非常に高額な報酬で、過去に問題のある市政を担当した二人の人物を都市管理や行政の教育のために招聘しました。
これらの人物は、急進的な政策と不適切な運営により、それぞれの都市に長期間の回復を必要とする影響を残しました。
ハーバードは、特定のイデオロギーに偏った教員を優先的に採用しており、その結果、学生や将来のリーダーに適切な教育を提供できていないとされています。
近年では、盗作問題で大学に批判が集まった元学長の例があり、彼女は適切な処分を受けず、別の教育職に異動しました。その後も彼女に関するさらなる問題が明らかになっていますが、地位を維持しています。
このような状況が続き、ハーバードは質の高い教育機関としての評価を失い、世界の優れた大学リストに含まれるべきではありません。
ハーバードは、教育内容や姿勢において深刻な問題を抱えており、連邦政府からの資金提供を見直すべきです。
この問題にご関心をお寄せいただき、感謝申し上げます。
この投稿でトランプ大統領は、ハーハード大学の教員が特定のイデオロギーに偏った人物を雇い入れていたと指摘しています❣️🐸🍿
また、元学長をしていたクローディン・ゲイ(Claudine Gay)氏は2023年にハーバード大学の学長に就任しましたが、複数の論文における盗用疑惑や、キャンパス内での反ユダヤ主義への対応を巡る批判を受け、2024年1月に辞任しました。
彼女の在任期間はハーバード大学史上最短でしたが、辞任後、彼女は政治学およびアフリカ人・アフリカ系アメリカ人研究の終身教授として大学に残りました。
この元学長がいまだに大学に席を残していることについて、適切ではないとトランプ大統領が指摘しているのです。
ハーバード大学の経営陣は、グローバルエリートの仲間たちによって支配されており、生徒を指導する教員や職員などの関係者の多くもおそらく、奴らの仲間たちで占められていたものと推測されます。

ハーバード大学は反ユダヤ主義の極左機関であり、他の多くの大学も同様です。世界中から、我が国を分裂させようとする学生を受け入れています。
この場所はリベラルな混乱状態にあり、特定の狂気じみた過激派のグループが教室に出入りし、偽りの怒りと憎悪をまき散らしています。それは本当に恐ろしいことです!
今、私たちが訴訟を起こし始めてからというもの、彼らはまるで「アメリカの優等生」のように振る舞っています。
ハーバード大学は民主主義の脅威であり、彼らを弁護する私の代理人である弁護士は、直ちに辞任するか解雇されるべきです。
いずれにせよ、彼はそれほど良い弁護士ではありません。息子たちが経営する、私の大きくて素晴らしい会社が、一刻も早く彼を排除してくれることを願っています!
この投稿ではトランプ大統領がハーバード大学そのものが反ユダヤ主義の極左機関であると指摘しています❣️🐸🍿
簡単に言えば、アメリカを破壊するための工作員を養成する共産主義者のスパイの拠点になっていると主張しているのだと思います。
しかもこれはハーバード大学だけの問題ではなく、米国内の他の大学も同様であると述べています。
ハーバード大学側についている弁護士ももちろん、ディープステートの仲間たちなので、その点についても批判をしています。
そのようなわけで、トランプ大統領は5月になってから、ハーバード大学の免税資格を剥奪しました。

ハーバード大学の免税資格を剥奪します。彼らには当然の報いです!
これはハーバード大学が非営利団体としての連邦所得税免除の特権を持っていたことに関連しています❣️🐸🍿
我が家のGrok3が解説してくれたので転載しておきます。
具体的には、米国の税法(内国歳入法501(c)(3)条)に基づき、ハーバード大学のような私立大学は「公教育目的のみで運営されている」と見なされ、連邦所得税が免除されています。
この免税資格により、大学は法人所得税を支払わずに運営でき、寄付金に対する税制上の優遇措置も受けられます。
トランプ大統領は、ハーバード大学が「反ユダヤ主義への対応不足」や「政治的・イデオロギー的な偏向」を理由に、この免税資格を取り消すとSNS(トゥルース・ソーシャル)で発言しました。
具体的には、2025年5月2日に「ハーバード大学の非課税資格を廃止する。彼らにはそれがふさわしい」と投稿し、大学が政権の要求(学生の取り締まり強化やDEI(多様性・公平性・包摂性)方針の見直しなど)を拒否したことへの対抗措置として圧力を強めました。
この剥奪が実行されれば、ハーバード大学は政治団体として課税対象となり、運営資金や寄付金に対する税負担が増大し、財政的に大きな影響を受ける可能性があります。
ハーバード大学側は「優遇措置を取り消す法的根拠はない」と反論し、助成金凍結や留学生受け入れ資格の停止など、トランプ政権との対立が法廷闘争に発展しています。
なお、2025年5月24日時点で、連邦裁判所が関連する留学生受け入れ資格の取り消し措置を一時差し止める決定を下しており、即時影響は回避されていますが、免税資格自体の剥奪については進行中の議論です。

ハーバード大学は、学生の約31%が外国出身である事実を公表していません。
その中には、米国と友好的でない国も含まれますが、これらの国々は学生の教育費を一切負担しておらず、今後もその予定はないのです。
この情報は一般に知らされていません。米国がハーバード大学に数十億ドルの資金を提供している以上、留学生の氏名と出身国の開示を求めるのは合理的な要求です。
にもかかわらず、ハーバード大学は十分な情報公開を行っていないのです。
同大学は5200万ドルの資産を保有しているのですから、それを利用し、連邦政府からのさらなる資金提供の要請を停止すべきです!
ハーバード大の留学生の中に中国人スパイや、それ以外にもイスラエルや他国のスパイとして大学に潜り込んでいる可能性が高い学生がいるのではないかと思われます❣️🐸🍿
そのような破壊分子に対してアメリカ政府が補助金を出したり、優遇措置を与えることは国家安全保障上の脅威であるため強制的にでもアメリカから追放する必要があるのです。

ハーバードが差し出すべき外国人学生の名簿を待ちわびています。数十億ドルという途方もない費用を費やした後、どれだけの過激派や問題を引き起こす人物が再入国を拒否されるべきかをようやく決定できるのです。
ハーバードは書類を差し出すのに、まるで重い腰を上げるのが億劫であるかのように振る舞う。そこには、さぞかし深い理由があるのでしょう!
ハーバードの切り札は、彼らが選び抜いた(彼らにとって!)最高の裁判官を見つけたことです。
しかし、心配はいりません。最終的には政府が勝利を収めます!
ハーバード大学は、トランプ政権の要求に対してできる限りの抵抗を試みようとしているようですが、トランプ大統領の見立てでは政府の勝利で終わることになるようです❣️🐸🍿
以上がこのハーバード大学の問題に関連する大まかな流れですが、ネット上の関連報道もいくつかご紹介します。

トランプ政権、ハーバード大学への追加助成金を中止
トランプ政権は火曜日、ハーバード大学への約4億5000万ドルの助成金を打ち切ると発表し、このエリート大学への圧力をさらに強めることになった。
全体像:ハーバード大学は、キャンパス内での反ユダヤ主義疑惑や、多様性、公平性、包摂性の実践をめぐり、政権による大学への攻撃の中心となっている。
第2次トランプ政権下で連邦政府からの助成金や資金援助が打撃を受けた数少ない名門大学の一つ、ハーバード大学は、政権が先月要求した変更を拒否し、現在、政権を提訴している。
このニュースの背景:反ユダヤ主義対策のための合同タスクフォースは火曜日のプレスリリースで、8つの連邦機関がハーバード大学への助成金を停止すると発表した。
特別対策本部は、「かつて学問の名声の象徴であったハーバード大学のキャンパスは、美徳を示す言動と差別の温床となっている」と述べた。
特別対策本部は、ハーバード大学が「キャンパスを蝕む蔓延する人種差別と反ユダヤ主義的な嫌がらせ」と特別対策本部が考える事態に対処できていないと主張した。
要点:今回の削減は、特別対策本部が4月にアイビーリーグのハーバード大学への連邦資金22億ドル削減を発表したことに続くものだ。
この資金停止は、数十億ドル規模の資金提供を継続するという政権の提案をハーバード大学が拒否した後に行われた。 4月11日付の大学学長宛ての書簡で、政権は一連の要求を提示した。
要求には、DEI(大学における学生の視点の多様性)の廃止、「アメリカの価値観に敵対する」留学生の応募を拒否すること、そしてハーバード大学の各学部に対する「視点の多様性」に関する第三者監査の実施などが含まれていた。
今月初め、政権は大学への新たな連邦政府助成金の支給を一時停止すると発表した。
トランプ大統領はまた、同大学の免税資格を剥奪するとも警告している。
さらにトランプ政権は、ハーバード大学が今後新たな留学生の受け入れを停止し、在学中の留学生は転校するよう求めました❣️🐸🍿

大学側はトランプ政権の要求は違憲であると主張して抵抗しているようです。
ちなみに日本では、2004年以降に多数の「孔子学院」が各地の大学に開設されていますが、これも全て日本政府による陰謀です。
孔子学院というのは中国人スパイの養成機関であり、奴らの活動拠点として機能しているのです。



ハーバード大学に在籍していた留学生の4分の1は中国人留学生でした。やつらは将来的には国際的なスパイまたは工作員として各方面で活動することになるはずだったと思われます。

ちなみにトランプ大統領は2024年の7月頃にはすでに、「大統領になったら中国人留学生を全員追放」すると発表していました。さすがにトランプさんは選挙公約をしっかりと守ってくれる人なのです🙏🥰
日本の政治家も見習うべきですね。(まあ、無理だろうけど)
トランプさんはまた、このような主張もしています。これはよーするに通っているのは優秀な学生だけではなく、アホな金持ちの子息・子女が裏口入学していると指摘しているものだと思われます❣️🐸🍿
「2+2が分からない学生が通っている」トランプ大統領がハーバード大学に圧力強める グラミー賞受賞歌手には「大規模な捜査を要請する」【サンデーモーニング】
上の動画は日本のフェイクメディアによる報道ですが、完璧に報道姿勢と論点が真実からズレています。
つまり奴らにとって都合の良い視点ですべてを報道していることが確認できると思います。
ハーバード大学はいわゆる世界に名だたる「名門大学」として有名ですが、ある評価機関のランキングによると2024年は世界第1位だそうです。
今年の上位10校はこうなっているようですが、おそらく大学内部の状況はハーバード大と同様に悪魔崇拝主義的な力に支配されているものと考えられます。トランプさんはそのことを指摘しているのでしょう。
1位 ハーバード大学(米国)
2位 マサチューセッツ工科大学(米国)
3位 スタンフォード大学(米国)
4位 ケンブリッジ大学(英国)
5位 オックスフォード大学(英国)
6位 プリンストン大学(米国)
7位 コロンビア大学(米国)
8位 ペンシルベニア大学(米国)
9位 エール大学(米国)
10位 カリフォルニア工科大学(米国)

この記事にありますGSA(General Services Administration)というのは、米国連邦政府の機関で、連邦政府の施設管理、調達、サービス提供を担当します。
不動産管理、物品・サービスの購入、技術ソリューションの提供を通じて、政府の効率的な運営を支援します。具体的には、オフィススペースの賃貸、車両管理、ITシステムの調達、契約管理などを行います。
今回の場合は、ハーバード大学で利用する予定だった備品などを他で転用できるかどうかの確認作業を開始したということだと思います。
ハーバード大学には日本人留学生もいますので、当然彼らも転校が必要になります。そのことを、タレントのパックンが血相を変えて批判しながら訴えていますが、この人物はもちろんディープステートの工作員です❣️🐸🍿
それをテレビ報道するフェイクメディアももちろんグルです。
ハーバード大には日本からの留学生が100名以上いるそうですが、東京大学が彼らを受け入れる方向で調整しているそうです。もちろん東大も悪魔崇拝主義者が支配・管理する大学ですので、当然そうなるのでしょう。
また、トランプ大統領はこのような主張もしています。留学生の中に中国のスパイが大勢いて、アメリカ人の学生が迷惑しているからでしょう。アメリカファーストの姿勢からして当然の判断だと思われます❣️🐸🍿
「ハーバード大学の留学生に大勢の悪者がいる」アメリカ・トランプ氏が留学生らの情報提出を改めて要求…「多すぎる。アメリカ人が入学できない」と批判
日本の有名大学でも現在、同じ現象が起きており、東京大学も中国人留学生が占める割合が多く、このままでは中国人に乗っ取られると指摘する報道が多く見られます。
中国人が日本を乗っ取ろうとしている問題に関連する情報については、私の過去の記事にまとめてありますのでご参考になると思います。
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