【図解】データで見る製薬業界2026——市場規模・創薬・特許の崖を1本でつかむ

最終更新：2026年7月／次回更新：2027年7月予定

製薬業界への投資や就職を考えるとき、まず思い浮かぶのは会社の名前かもしれない。武田薬品、第一三共、中外製薬、エーザイ。あるいはリリーやロシュ。

ただ、会社名を知っていても、この業界は分かりにくい。ニュースには専門用語が多く、大きな数字が並ぶ。「特許の崖で3,000億ドル」「最大185億ドルのライセンス契約」。

こうした用語や数字を一つずつ調べるより、先に全体像をつかむほうが早い。その数字が業界のどこに位置するか分かれば、個々のニュースの意味も見えてくる。

この記事は、そのために業界の重要な数字を一か所にまとめたものである。気になる項目だけ拾い読みできるように作った。数字は毎年更新する。

この記事で分かること

いま製薬業界で起きていることは、三つの動きに整理できる。

1. 市場は成長している。ただし、成長する領域は偏っている。

2. 新薬候補は多数の企業に分散し、中国企業の存在感が高まっている。

3. 大手製薬は特許切れを埋めるため、外部の薬や企業を取り込んでいる。

本文では、この三つの動きを「市場」「研究開発」「企業行動」の3部に分けて見ていく。

先に、5つの用語だけ

• 治療領域：がん、糖尿病、免疫など、薬が対象とする病気の分野

• モダリティ：低分子、抗体、核酸、細胞治療など、薬の作り方・種類

• パイプライン：研究・治験中の新薬候補

• 特許の崖：特許切れ後に後発品が参入し、売上が急減すること

• ライセンス：他社の薬を開発・販売する権利を、契約で取得すること

第1部 どこで売れているのか

① 世界市場は2029年に約2.4兆ドルへ

3つの数字

• 2024年の市場規模（実績）：1兆7,370億ドル

• 2029年の市場規模（予測）：2兆3,760億ドル

• 同期間の特許失効による減少（予測）：-2,200億ドル

世界の医薬品市場は、2024年の1兆7,370億ドルから、2029年には2兆3,760億ドルへ拡大する見通しである。5年で+6,390億ドル。

製薬業界は、景気変動の影響を比較的受けにくく、長期では成長してきた。人口増加、高齢化、新薬の登場が背景にある。病気の需要が、景気後退だけで消えるわけではないからだ。

ただし、単純な上乗せではない。主な要因を見ると、新薬の上市が+1,810億ドル、既存ブランドの伸長が+4,610億ドル。その一方で、特許失効が-2,200億ドルの逆風になる（このほか新興国市場などの要因がある）。

この特許失効のマイナスが大きい。直前の5年（2019→2024年）では-640億ドルだった。それが次の5年で3倍以上に膨らむ。市場は伸びるが、失う額も同時に大きくなっている。この「-2,200億ドル」の正体が、第3部で扱う特許の崖である。

出典：IQVIA Institute「The Global Use of Medicines 2025: Outlook to 2029」（不変ドル、COVIDワクチン・治療薬を除く）

② 世界市場の約半分は米国、日本は4位

3つの数字

• 米国：9,065億ドル（2025年、世界市場の53%）

• 日本：637億ドル（同、世界4位。伸びは+2.1%）

• ただし米国では、値引き後に企業が受け取る額は定価の半分以下

国別医薬品市場（2025年）

• 1位 米国：9,065億ドル

• 2位 中国：1,175億ドル

• 3位 ドイツ：770億ドル

• 4位 日本：637億ドル

• 5位 フランス：535億ドル

• 6位 イタリア：518億ドル

• 7位 英国：469億ドル

• 8位 スペイン：413億ドル

• 9位 カナダ：363億ドル

• 10位 ブラジル：359億ドル

米国は、世界の医薬品市場の53%を占める。2位の中国の約8倍である。しかもそのシェアは、2021年の49%からさらに上昇している。

日本は世界4位だが、かつては2位だった。市場全体が年5〜8%で伸びるなか、日本の2025年の伸びは+2.1%にとどまる。順位が落ちなくても、シェアは薄まっていく。

ただし、この金額は「定価」に近い

このランキングは、メーカーが出荷する時点の価格で集計されている。値引きをする前の金額である。

米国では、この定価と、企業が実際に受け取る額との差が半分以上にのぼる（IQVIA推計）。

つまり「米国は世界の半分」という数字は、そのまま米国の製薬企業の取り分を意味しない。

出典：国別市場＝IQVIA「Top 10 Pharmaceutical Markets Worldwide, 2025」／米国の定価・ネット＝IQVIA Institute（2026年3月に推計方法を改定）
→ 記事02：なぜ製薬会社はアメリカ市場を重視するのか／記事20：米国の薬価はなぜ複雑か

③ 金額ではがん、成長率では肥満症

3つの数字（いずれも2025年の実績）

• がん：2,880億ドル（最大の領域）

• 肥満症：660億ドル（最速で成長）

• がん・免疫・糖尿病の3領域で、世界の医薬品価値の43%

製薬市場は、領域によって姿がまったく違う。

2025年の実績で見ると、最大の領域はがんで、単独で約2,880億ドル。

これに免疫と糖尿病を加えた3領域だけで、世界の医薬品価値の43%を占める。しかもこの割合は2019年より高まっている。上位領域への集中が強まっている。

成長率で見ると、主役は変わる。肥満症薬は2025年に約660億ドルまで拡大し、最も速く伸びる領域になった。

そして、成長の集中度がこの業界の特徴を最もよく表している。

がん・免疫・糖尿病・肥満症の4領域だけで、2025年に約1,110億ドルの成長を生んだ。上位10領域の成長額のうち、89%をこの4領域が占める。

裏を返せば、上位10領域のうち、残る6領域の成長は限定的だった。呼吸器系や抗菌薬のように、前年を下回る領域もある。業界全体が伸びているのではなく、一部の領域が全体を引っ張っている。

なお、同じ成分でも糖尿病用と肥満症用は別の市場として集計される。「GLP-1市場」として語られる数字と「肥満症薬市場」の数字が食い違うのは、このためである。

出典：IQVIA Institute「Early Bird 2025」（2025年実績、定価ベース）
→ 肥満症薬バブルをどう読むか／ASCOとは何か／ADAとは何か

④ 売上とパイプラインの重心は、低分子以外のモダリティへ

2つの数字

• 2025年の売上トップ10のうち、低分子は2品目だけ

• パイプラインの予測価値に占める低分子以外の割合：60%（2019年は41%）

薬は作り方によって「モダリティ」と呼ばれる種類に分かれる。ここではBCGの分類に従い、化学合成でつくる低分子などを「従来型」、抗体・ADC・タンパク質・ペプチド・細胞遺伝子治療などをまとめて「新モダリティ」と呼ぶ。

いま売れている薬の顔ぶれを見ると、重心の移動がはっきりする。2025年の世界売上トップ10のうち、従来型は2品目（エリキュース、ビクタルビ）だけ。残り8品目は抗体（キイトルーダ、デュピクセントなど）と、GLP-1を含むペプチド・タンパク質（オゼンピック、マンジャロなど）である。

開発中の薬では、さらに差が開く。BCGが集計するパイプラインの5年先の予測価値では、新モダリティの割合が2019年の41%から2025年に60%へ上昇した。

ただし、低分子が終わったわけではない。毎年承認される新薬の多くは、いまも低分子が占めている。

低分子が引き続き重要である一方、売上と将来価値では新モダリティの存在感が高まっている。どちらが優れているかではなく、役割が違う。

出典：BCG「New Drug Modalities 2025」（2025年10月）。「パイプライン価値」は5年先の予測値であり、現在の市場規模ではない
→ 記事04：薬の種類（モダリティ）入門／（世界の製薬会社ランキング）

第2部 誰が新薬を生み出しているのか

⑤ 日本は創薬国として上位。ただし大型品が少ない

3つの数字（いずれも2024年）

• 日本：世界売上上位100品目のうち8品目（4位タイ）

• ただし売上シェアは4.5%（品目数シェア8%を下回る）

• 化学合成（低分子）5品目に対し、バイオは3品目

世界でいちばん売れている薬100品目を「どの国の企業が創出したか」で分類したデータがある（医薬産業政策研究所）。

2024年、日本は8品目でイギリスと並ぶ4位タイだった。アメリカが最多で、ドイツ9品目と続く。新薬を継続的に生み出せる国は、世界にごく少数しかない。日本は今も、その上位グループにいる。

問題は、その次である。

日本が創出した品目は上位100品目の8%を占めるのに、売上では4.5%にとどまる。1品目あたりの規模が小さい。9品目のドイツが14.4%、7品目のデンマークが12.1%であることを考えると、差は大きい。日本より少ない品目数で、3倍近く稼いでいる国がある。

もう一つ、モダリティにも偏りがある。日本の8品目は化学合成（低分子）5品目に対し、バイオは3品目。低分子では世界2位グループだが、バイオでは6位まで落ちる。

創出した品目数の割に、売上が小さい。この理由は一つに絞れない。対象疾患の規模、発売時期、そして海外で自ら売っているか、他社に導出しているか——複数の要因が絡む。ただ、日本の創薬が「数は出せても、大型品に育てきれていない」という構図は、この数字に表れている。

なお、この一覧に中国はほとんど登場しない。この指標は十数年前の創薬力を映す遅行指標であり、足元の中国の台頭は売れている薬よりパイプラインに表れているためだ（⑦参照）。

出典：医薬産業政策研究所（OPIR）政策研ニュース No.77（2026年3月・2024年の動向）
→ 日本の製薬大手の現在地

⑥ 大手は売上の約4分の1を研究開発に使う

3つの数字

• 2015年：860億ドル

• 2024年：1,900億ドル

• 売上に占める比率：25.2%（2024年）

大手15社の研究開発費は、2015年の860億ドルから2024年には1,900億ドルへ、約10年で2倍以上になった。

金額より、比率のほうが重要である。2024年、売上に対する研究開発費の比率が初めて25%を超えた。売上の4分の1を研究開発に投じる。他業界と比べても高い水準である。

なぜここまで投じるのか。理由は第3部につながる。特許が切れて後発品が参入すると、売上は通常、大きく落ちる。落ちる前に次の薬を用意できなければ、企業は縮んでいく。研究開発費は、コストというより「次の10年を買う支出」に近い。

出典：IQVIA Institute「Global Trends in R&D 2025」（大手15社）
→ 記事03：創薬とは——新薬の「種」はどこから生まれるのか／記事26: アライアンス戦略——なぜ大手製薬は外部と組むのか

⑦ 開発中の新薬は約2.3万件。その4割ががんに集中している

3つの数字（いずれも2026年初）

• 開発中の新薬候補：22,940件（2001年は5,995件）

• うち、がん領域：9,036件（39.4%）

• 新薬候補を持つ企業：7,057社

2026年初の時点で、世界では22,940件の新薬候補が開発されている。2001年は5,995件だったので、25年で約3.8倍である。

領域別に数えると、偏りがはっきりする。がん領域が9,036件で全体の39.4%。次いで神経3,811件、代謝・消化3,042件、抗感染症2,542件と続く。なお、同じ候補が複数の領域に数えられる場合がある。

③で見たとおり、がんは最大の治療領域だが、世界の医薬品売上に占める割合は2割に満たない。

（売上は金額、開発品は件数による集計なので、単純な比較ではない。）

ただし、この集中には頭打ちの兆しも出ている。がんの比率は2010年の26.8%から2024年の40.1%まで長期的に上昇したが、そこから2年連続で下がった。

一方で伸びているのが、免疫（前年比+20.6%）と抗肥満薬（+30.7%）である。③で見た市場の動きが、開発の側にも表れている。

誰が持っているのか

新薬候補を保有する企業は7,057社。上位10社が持つ候補は全体の約5%、上位25社でも約10%にとどまる。新薬候補は、少数の大手ではなく多数の企業に分散している。

顔ぶれにも変化がある。自社で開発している候補数で見ると、上位25社に中国5社と日本3社が入った。とくに江蘇恒瑞医薬は177件で7位につけている。

新薬候補が多くの企業に分散するほど、大手にとっては外部の成果を探し、提携や買収で取り込む重要性が高まる。これが第3部の話につながる。

出典：Citeline「Pharma R&D Annual Review 2026」（Pharmaprojects、2026年1月時点）。企業別順位は、自社で開発中の候補のみを数える新方式による

→ グローバル製薬大手×中国バイオテック／記事13：患者が集まらなければ治験は始まらない／記事26：アライアンス戦略——なぜ大手製薬は外部と組むのか

第3部 なぜ外部の薬を取り込むのか

⑧ 2030年までに3,000億ドル超が特許切れの影響を受ける

3つの数字（いずれも予測値）

• 独占権を失う処方薬売上：3,000億ドル超（2025〜2030年）

• 対象：約200品目（同期間）

• 実際に予想される減収：900億ドル超（2025〜2029年）

2025〜2030年に、約200品目・3,000億ドル超の売上が独占権を失う。ただしこれは対象製品がいま生み出している売上であり、全額が消えるという意味ではない。

IQVIAが予測する実際の減収は、2025〜2029年で900億ドル超である。そして特許切れの時期は事前に分かるため、大手製薬はその前に次の成長源を準備する。⑥で見た研究開発も、⑨で見る買収も、そのための重要な備えである。

製薬企業は、新薬を出し続けてようやく現状を維持できる。

出典：3,000億ドル超＝Evaluate「World Preview 2026」（独占権を失う売上）／900億ドル超＝IQVIA（予想減収・推定ネット価格ベース）
→ 記事24：特許切れで何が起きるのか／記事25：バイオ医薬品の特許の崖はなぜ緩やかなのか

⑨ 大手は外部の新薬を取り込んでいる

3つの数字（いずれも2025年の実績）

• バイオ医薬品のM&A総額：前年比+65%

• 1件あたりの平均額：約20億ドル（件数はむしろ9%減少）

• 欧米企業のライセンス契約総額のうち、中国発が34%

なぜ急に活発になったのか。答えは前節の崖にある。特許切れで失う売上を、いまのパイプラインだけでは埋めきれない。

だから外から買う。2025年、バイオ医薬品のM&A総額は前年比65%増えた。一方、件数は9%減っている。1件あたりの平均額は約20億ドルへ倍増しており、少数の大型案件に資金が集中した。市場投入済みの製品や後期開発品など、早期に成長へつながる資産にも大型資金が向かっている。時間を買いに来ている、ということである。

ただし、外部の薬を取り込む方法は買収だけではない。開発の初期段階ではライセンスや共同開発を使う。2025年、ライセンス契約の総額は過去最高を更新したが、前払い金は総額の7%程度にとどまる。少ない初期投資で有望な芽に手をかけておく、リスクを抑えた打ち手である（「最大185億ドル」といった見出しの数字は、この上限額を指す）。

資金が向かう先も、はっきりしている。2025年、欧米企業によるライセンス契約の最大総額のうち、34%が中国企業の関係する契約だった。2020年にはわずか4%である。しかも中身はADCなどに集中しており、「安いから中国」ではなく「新しい技術があるから中国」という段階に入っている。

出典：M&A・ライセンス＝EY「Firepower M&A report 2026」（2025年実績、バイオ医薬品ベース）。M&Aの集計値は情報会社によって定義が異なり、数字も大きく変わる
→ 記事27：製薬M&A戦略入門——「組む」ではなく「買う」本当の理由／記事26：アライアンス戦略／ グローバル製薬大手×中国バイオテック

補足：価格規制

製薬企業には、特許切れだけでなく販売中の薬の価格が下がるリスクもある。米国では一部の高額薬を対象とする価格交渉制度（IRA）が始まり、日本でも毎年、実勢価格などをもとに薬価が改定されている。製薬企業には、特許切れ前から収益性が低下するリスクもある。

出典：CMS／米議会調査局（CRS）／厚生労働省
→ 記事20：米国の薬価はなぜ複雑か／記事22：日本の薬価制度解説

この業界を3行でまとめると

1. 市場は成長している。ただし、成長は米国・がん・肥満症などに集中している。

2. 新薬候補は多数の企業に分散し、中国企業の存在感が高まっている。

3. 大手製薬は特許の崖を埋めるため、M&Aやライセンスで外部の創薬力を取り込んでいる。

加えて、米国のIRAと日本の薬価改定によって、売っている薬の価格そのものにも下押し圧力がかかり続けている。

個別の企業を見るときは、「いま何で稼いでいるか」だけでなく、どの特許が切れ、どこに研究開発費を使い、何を外部から取り込もうとしているかまで見ると、決算やニュースの意味が変わって見えてくる。

もっと詳しく——2つの入口

この記事は、業界全体を数字で俯瞰したものである。ここから先は、関心に応じて2つの方向へ進める。

① 業界の「仕組み」を知りたい方へ

創薬はどう進み、治験はなぜ何年もかかり、薬価はどう決まり、特許が切れると何が起きるのか。全28回の解説シリーズで一つずつ扱っている。

② 個別の「企業」を知りたい方へ

この記事では企業名にほとんど触れていない。どの会社が何で稼ぎ、その価値をどう読むかは、次の3本で扱っている。

→ 世界の製薬会社ランキング——トップ20で読む「業界の地図」
→ 日本の製薬大手の現在地——規模は世界の中堅、領域では世界の主役
→ 記事28：製薬企業の価値はどこにあるのか——決算資料で読む上市品・パイプライン・財務

数字を読むときの注意

この記事の数字は、調査ごとに集計の条件が異なる。異なる出典の数字を足したり割ったりしないことを推奨する。

• 医薬品市場・治療領域の金額は、原則としてメーカー出荷価格ベース（値引き・リベート控除前）。企業の受取額とは異なる。

• 同じIQVIAでも調査ごとに対象範囲・為替の扱いが違うため、「世界市場」の金額は節によって異なる。節をまたいで割り算をしないこと。

• 売上・品目数・治験件数は別の指標である。⑦の「売上2割弱に対し開発4割」は、金額ベースと件数ベースを並べた概算であり、方向感を見るための比較である。

• 主な出典：IQVIA Institute（市場規模・治療領域・研究開発・治験）、BCG（モダリティ）、Citeline（パイプライン）、Evaluate（特許の崖）、EY（M&A・ライセンス）、医薬産業政策研究所（創薬国）、CMS・厚生労働省（規制）。

Hiro｜製薬企業の経営企画担当。製薬業界をビジネス視点で解説。