JIS B 0130 : 2019 火力発電用語

B 0130：2019

まえがき

この規格は，産業標準化法第16条において準用する同法第12条第1項の規定に基づき，一般社団法人

火力原子力発電技術協会（TENPES）及び一般財団法人日本規格協会（JSA）から，産業標準原案を添えて

日本産業規格を改正すべきとの申出があり，日本産業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が改正した

日本産業規格である。これによって，JIS B 0130:2006は改正され，この規格に置き換えられた。

この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本産業標準調査会は，このような特許権，出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について，責任はもたない。

注記　工業標準化法に基づき行われた申出，日本工業標準調査会の審議等の手続は，不正競争防止法

等の一部を改正する法律附則第9条により，産業標準化法第12条第1項の申出，日本産業標準

調査会の審議等の手続を経たものとみなされる。

（2）

日本産業規格

JIS

B 0130：2019

火力発電用語−一般

Glossary of terms for thermal power plants-General

適用範囲

この規格は，火力発電で用いられる全体，環境，運用，保守など一般に関する主な用語，及びその定義

について規定する。

用語の分類

用語の分類は，次による。

a) 全体

1) 発電所の種類及び形式

2) 熱サイクル

b) 環境

1) 大気

2) 水質

3) 騒音・振動

4) その他

c) 運用

1) 計画・運用

2) 運転

3) 試運転及び試験

d) 保守

1) 保守一般

2) 検査

3) 溶接

4) 保温・保冷

e) 建設

1) 立地調査

2) 工程

3) 据付け

土木・建築

1) 建物

2) 基礎

3) 港湾設備

B 0130：2019

g) 諸設備

1) クレーン及び空気圧縮機

2) 非常用電源設備及び所内通信設備

3) 防災設備

4) 騒音・振動防止設備

5) 排水処理設備

6) 所内冷却水設備

7) 用水設備

8) 冷却水取水・放水設備

h) その他

1) 測定試験装置

2) 分析

用語及び定義

用語及び定義は，次による。また，参考として慣用語及び対応英語を示す。

注記1 用語及び対応英語の一部に丸括弧（　）を付けてあるものは，紛らわしくない場合には，丸

括弧内を省略してもよい。

注記2 用語の下の丸括弧（　）内の仮名書きは，読み方を示す。

注記3 一つの用語欄に二つ以上の用語が併記してある場合は，記載されている順位に従って優先的

に使用する。

a) 全体

1) 発電所の種類及び形式

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

発電所

ある種のエネルギーを電気エネルギーに変換するプ

ラント。

注記　プラントとは，産業界における，ある工場又は

事業所の土地・建物・設備の全体をいう。

火力発電所

石炭，石油，天然ガス，副生ガス，副生留分，黒液，

CWM，残さ油，石油コークス，バイオマスなどがも

つ熱エネルギーを利用して発電する発電所。

注記1 微粉炭と水とを混合し，流体化したものを

CWM（coal water mixture）という。

注記2 隣接する工場からの蒸気（副生蒸気という。）

を直接利用して発電する発電所も含む。

汽力発電所

蒸気タービンで発電する発電所。

ガスタービン発

電所

ガスタービンで発電する発電所。

内燃力発電所

内燃機関で発電する発電所。

地熱発電所

地下から噴出する蒸気，熱水又はそれらの混合体で発

電する発電所。

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

副生ガス利用発

電所

製鉄所の高炉ガス，コークス炉ガス，製油所の分解ガ

スなどの工場から副次的に発生するガスを燃料とし

て発電する発電所。

コークス乾式消

火発電所

製鉄所のコークス乾式消火の熱を利用して発電する

発電所。

廃棄物発電所

製糖工場のバガス，パルプ工場のバーク，廃タイヤ，

RDF，RPFなどの廃物を燃料として発電する発電所。

注記1 RDF（refuse derived fuel）とは，可燃性廃棄物

を原料として，圧縮成形，押出成形などによ

って固形化した燃料（廃棄物固形化燃料）を

いう。

注記2 RPF（refuse derived paper and plastics densified

fuel）とは，廃棄物由来の紙，プラスチックな

どを固形化した燃料をいう。

バイオマス発電

所

木くず（屑），動物性残さ，畜産系廃棄物，下水汚泥

などの動植物に由来する有機物から得られるバイオ

マスエネルギーを利用して発電する発電所。

廃熱利用発電所

ボイラ以外の炉の排ガスの熱を利用して発電する発

電所。

ごみ焼却発電所

ごみを燃料として発電する発電所。

消化ガス発電所

バイオマス発電所の1種類であって，下水処理場など

の下水汚泥中に含まれる有機物を密閉タンクの中で

微生物に分解させ，発生するメタンを主成分とする消

化ガスを燃料として発電する発電所。

炉頂圧タービン

発電所

高炉の炉頂圧を利用したガスエキスパンダで発電す

る発電所。

塔頂圧タービン

発電所

化学プラントの反応塔の塔頂圧を利用したガスエキ

スパンダで発電する発電所。

LNG冷熱発電

所

液化天然ガスがもつ冷熱エネルギーを利用して発電

する発電所。

太陽熱発電所

太陽熱によって蒸気を発生させ発電する発電所。

コンバインドサ

イクル発電プ

ラント，

コンバインドサ

イクル発電所

複数の熱サイクルを組み合わせて熱効率の向上を図

る発電プラント（JIS B 8040参照）。

注記　一般的にはガスタービンで発電を行い，ガスタ

ービンの排熱回収によって発生した蒸気を使用

して蒸気タービンでも発電を行う電力供給設

備。

複合サイク

ル発電プラ

ント

加圧流動層燃焼

複合発電所

圧力容器内に収納した流動層燃焼ボイラから発生す

る蒸気で駆動する蒸気タービン発電と，ボイラの排ガ

スを利用するガスタービン発電とを組み合わせたコ

ンバインドサイクル発電プラント。

注記　構成要素の例はJIS B 8040の図B.11を参照。

慣用語

対応英語

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

石炭ガス化複合

発電所

石炭をガス化し利用して発電するコンバインドサイ

クル発電プラント。

石炭ガス化燃料

電池複合発電

所

石炭をガス化して利用し，燃料電池，ガスタービン及

び蒸気タービンの3種類の発電を組み合わせたコンバ

インドサイクル発電プラント。

超臨界圧火力発

電所

臨界圧力（22.1 MPa）を超える超臨界圧蒸気で発電す

る火力発電所。

超々臨界圧火力

発電所

超臨界圧火力発電所の中で，蒸気圧力及び蒸気温度が

特に高い火力発電所。

注記　一般的には蒸気温度が593 ℃（1 100 °F）以上

のものをいう。

亜臨界圧火力発

電所

亜臨界圧蒸気，すなわち，蒸気圧力が臨界圧以下であ

って，比較的これに近い圧力の蒸気で発電する火力発

電所。

山元火力発電所

（やまもとかり

ょくはつでん

しょ）

石炭の産地に設置された火力発電所。

内陸火力発電所

内陸部に設置された火力発電所。

臨海火力発電所

海に接して設置された火力発電所。

ユニット方式

タービン1台とボイラ1缶とを組み合わせる方式。

ヘッダ方式

タービン1台に対して複数のボイラを組み合わせる方

式。

注記　タービンが複数の場合もある。

サイドバンカ方

式

石炭燃焼ボイラを用いる場合に，石炭バンカをボイラ

の側面に設ける方式。

フロントバンカ

方式

石炭燃焼ボイラを用いる場合に，石炭バンカをボイラ

の前面に設ける方式。

事業用火力発電

所

電気事業者が設置する火力発電所。

共同火力発電所

電気事業者と他の企業体とで，又は企業体間で共同で

設置する火力発電所。

自家用火力発電

所

自家消費を目的として設置する火力発電所。

熱併給火力発電

所

（ねつへいきゅ

うかりょくは

つでんしょ）

蒸気タービンで発電を行うとともに抽気又は排気蒸

気で，産業用又は民生用の熱供給を行う火力発電所。

慣用語

対応英語

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

コージェネレー

ション発電所

ガスタービン，ディーゼル機関，ガス機関などを用い

て発電を行うとともに，排ガス及び冷却水の排熱で産

業用又は民生用の熱供給を行う発電所（広義には，熱

併給火力発電所も含む。）。

局地火力発電所

局地系統に連系して発電所に比較的近い地域に電力

供給を行う火力発電所。

系統火力発電所

主要送電系統に連系して電力供給を行う火力発電所。

バイナリー発電

所

バイナリーサイクルで発電する発電所。

注記　地熱（温泉の熱水含む。），エンジンの排熱など

を用いた発電所がある。

慣用語

対応英語

2) 熱サイクル

番号

用語

定義

参考

熱（力学）サイ

クル

燃料の燃焼で発生した熱エネルギーによって作動流

体が，始めの状態から，別の状態を経由して変化し，

元の状態に戻る周期的な一連の過程で，持続的に熱エ

ネルギーの一部を機械エネルギーに変換するサイク

ル。

再生サイクル

1) 汽力発電の場合には，ランキンサイクルの膨張過

程において蒸気の一部をタービンから抽出し，給

水の予熱に利用することによって，熱効率の向上

を図った熱力学的サイクル。

2) ガスタービン発電の場合には，タービンでの膨張

後に作動流体が保有している熱量（排ガスの熱

量）の一部を再生用熱交換器を通して圧縮機出口

の作動流体に伝え，燃焼器での入熱量を減少させ

熱効率を向上させる熱力学的サイクル。

注記 JIS B 8040を参考に定義した。

再熱サイクル

1) 汽力発電の場合には，ランキンサイクルの膨張過

程の中間で蒸気の再加熱を行うことによって，熱

効率の向上及びタービン低圧段落の蒸気湿り度

の低減を図った熱力学的サイクル。

2) ガスタービン発電の場合には，タービンでの膨張

過程において，作動流体を再度加熱し，出力増加

及び排ガス熱量を増加させる熱力学的サイクル。

注記1 汽力発電の場合には，一段再熱，二段再熱な

どがある。

注記2 JIS B 8040を参考に定義した。

慣用語

対応英語

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

コンバインドサ

イクル，

複合サイクル

ガスタービンなど内燃機関のサイクルと蒸気サイク

ルとを結合させて，熱効率の向上を図った熱力学的サ

イクル（JIS B 8040参照）。

注記1 1基以上のガスタービンなど内燃機関（トッ

ピングサイクル）と蒸気タービン（ボトミン

グサイクル）とで構成される装置であり，ト

ッピングサイクルで電力又は動力を供給す

る。さらに，プロセスヒートを供給すること

もある。

注記2 慣用的には，ガスタービンと蒸気タービンと

を組み合わせて，共に発電機を駆動する場合

を，狭義にコンバインドサイクルという。

排熱回収サイク

ル

ガスタービンの排気を排熱回収ボイラで熱回収し蒸

気タービンに使用するコンバインドサイクル。

バイナリーサイ

クル

加熱源の媒体のサイクルと作動流体の媒体のサイク

ルとの二つの熱サイクルをもち，作動流体の媒体の沸

点より温度が高い加熱源の媒体によって沸点の比較

的低い作動流体の媒体を加熱・蒸発させるサイクル。

注記1 加熱源の媒体には蒸気，熱水などが，作動流

体の媒体には代替フロン，ペンタン，アンモ

ニア・水混合液などがある。

注記2 作動流体の媒体のサイクルにはオーガニック

ランキンサイクルが用いられることが多い。

二流体サイ

クル

オーガニックラ

ンキンサイク

ル

水を使った蒸気タービンのサイクルであるランキン

サイクルに対し，水の代わりに沸点の低い有機媒体を

用いたランキンサイクル。

低沸点媒体

サイクル

慣用語

対応英語

b) 環境

1) 大気

番号

用語

定義

参考

大気汚染

大気が有害物質など人為的要因によって汚染され，人

の健康，生活環境，動植物などに悪影響が生じる現象

（JIS K 0216参照）。

広域汚染

汚染物質による広い地域にわたる汚染。

局地汚染

汚染物質による限られた地域の汚染。

ばい煙

燃焼などで発生するばいじん，硫黄酸化物等の総称。

含じんガス

ばいじんなどの固体粒子を含むガス又は空気（JIS B

0126参照）。

煙道ガス

煙道中を流れている排ガス。

ばいじん

燃料の燃焼過程で生じるすす・灰などの，燃焼ガス中

に含まれる固体の粒状物質（JIS B 8040参照）。

硫黄酸化物

燃料中の硫黄が，燃焼反応において生成する硫黄酸化

物の総称（JIS B 0126参照）。

注記　主として，二酸化硫黄（SO2）及び三酸化硫黄

（SO3）である。

アシッドスマッ

ト

重油（又は原油）燃焼ボイラから排出される硫黄分を

含んだすす。

慣用語

対応英語

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

すす

燃料の燃焼過程で生成する遊離炭素。

エアロゾル

気体中に比較的安定して浮遊する固体又は液体の微

粒子（JIS K 0216参照）。

注記　ダスト，ミスト及びヒュームを含む。

スモッグ

大気汚染によって生じた霧のような状態，又は煙が混

じった霧。

降下ばいじん

大気中のばいじんのうち，比較的粒径が大きく重いた

め浮遊できず落下（降下）するもの，又は降水に取り

込まれて降下するもの。

注記 JIS K 0216の定義を一部変更している。

浮遊粒子状物質

大気中に浮遊する粒子状物質（JIS K 0216参照）。

注記　大気汚染防止法では，空気動力学的粒子径が10

μm以下の浮遊粒子状物質として定められてい

る。

窒素酸化物

燃焼反応において生成する窒素酸化物（NOx）の総称

（JIS B 0126及びJIS B 8040参照）。

注記　主として，一酸化窒素（NO）及び二酸化窒素

（NO2）である。

オキシダント

過酸化物質の総称。

注記　光化学スモッグの場合，オキシダントはオゾン

が主で，ほかにアルデヒド，パーオキシアセチ

ルナイトレート（PAN）などのような刺激性の

有害物質も含まれている。

光化学スモッグ

大気中の窒素酸化物，炭化水素化合物などが光化学反

応で光化学オキシダント及びエアロゾルを生成する

現象，又はこれらの物質からできたスモッグ状態（JIS

K 0216参照）。

環境基準

環境基本法に基づいて，政府が定める環境保全行政上

の目標で，人の健康を保護し，生活環境を保全する上

で維持されることが望ましい基準（JIS K 0216参照）。

排出基準

汚染物質の排出の許容限度を決める基準。

注記 JIS K 0216を参考に定義した。

2120 K値規制

硫黄酸化物の規制方式の一種で，煙突から排出できる

硫黄酸化物の量を，煙突の有効高さ及び地域ごとに定

めた補正係数K値によって定めるもの。

注記 K値が低いほど規制は厳しい。

総量規制

汚染度の高い地域に対して適用されるもので，汚染物

質の地域許容総量を定め，各工場などに割当てを行う

規制方式。

注記　大煙源ほど厳しい規制となる。

環境影響評価

開発行為などが環境に与える影響の予測評価。

大気拡散

大気中でガスなどが時間とともに広がり，希薄になっ

ていく現象。

ばい煙濃度

煙突などから排出されるばい煙の濃度。

注記　大気汚染防止法では，ばいじん又は有害物質の

濃度。

環境アセス

メント

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

ばい煙量

煙突などから排出されるばい煙の量。

注記　大気汚染防止法では，硫黄酸化物又は特定有害

物質の量。

大気安定度

大気拡散が，上層と下層との温度差によって影響を受

ける状態の程度。

注記　高度上昇に伴う“気温の減率”が断熱膨張によ

る1 ℃/100 mより大きい場合は不安定となり，

逆に高度上昇とともに気温の上昇する“逆転時”

には安定となる。

逆転層

大気中で高度が増すほど，気温が高くなっている大気

の層。

接地逆転

地表面に接する層間で気温が上空ほど高くなってい

る状態。

ダウンウォッシ

ュ

風が吹いている場合，煙突の背面で気圧差によって煙

が巻き込まれ，浮力が低下し大気拡散が悪くなる現

象。

ダウンドラフト

風が吹いている場合，建物・山の背面で気圧差で煙が

引き込まれ，浮力が低下し大気拡散が悪くなる現象。

サットンの拡散

式

サットンが考案した，煙突から排出されるガスなどの

大気中における拡散を計算するための式。

煙突の有効高さ

煙突から吐出される煙が，慣性力と浮力とによって上

昇する地上からの高さ。

視程

大気の混濁の程度を表す尺度。

注記　通常は肉眼で物体の見える水平距離。

風配図

（ふうはいず）

一定期間の風の風向別分布を示した図。

風洞試験

風洞を用いて大気拡散などの状態を調べる模型試験。

硫酸ミスト

霧状の硫酸で有害な大気汚染物の一つ。

注記　亜硫酸ガスが大気中の水分で亜硫酸となり，オ

キシダントが存在すると酸化されて硫酸ミスト

となるといわれている。

酸性雨

二酸化硫黄（SO2），窒素酸化物（NOx）などを起源と

する酸性物質が雨・雪・霧などに溶け込み，通常より

強い酸性を示す現象。

注記 JIS K 0216を参考に定義した。

粉じん

物の破砕，選別，その他の機械的処理，又は堆積物の

飛散に伴い発生する粒子状物質。

注記1 ダストともいう。

注記2 JIS K 0216の定義を一部変更している。

オゾン層の破壊

クロロフルオロカーボン（CFC），ハロンなどが大気

中に放出されると成層圏にまで達し，そこで強い紫外

線を浴びて塩素を放出してオゾン層を破壊する現象。

注記1 生態系への悪影響を防ぐため，フロン，ハロ

ンなどの放出を規制している。

注記2 JIS K 0216を参考に定義した。

地球温暖化

二酸化炭素，メタン，亜酸化窒素などの温室効果ガス

の大気中の濃度が増加し，地表面の温度が上昇する現

象。

注記 JIS K 0216を参考に定義した。

慣用語

対応英語

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

温室効果

温室効果ガスを含む大気は，日照によって暖められた

地表からの赤外線の熱放射を吸収し，地球外への放散

を抑え，蓄積するため地表の温度が暖かく保たれる効

果。

注記 JIS K 0216を参考に定義した。

温室効果ガス

赤外線を吸収する性質をもち，温室効果をもたらすガ

ス。

注記　二酸化炭素（CO2），メタン（CH4），一酸化二窒

素（N2O），ハイドロフルオロカーボン（HFC），

パーフルオロカーボン（PFC），六ふっ化硫黄

（SF6）及び三ふっ化窒素（NF3）が削減対象と

されている。

排出原単位

単位出力当たりの電気を発電又は使用する際に排出

される炭酸ガス（CO2），窒素酸化物（NOx），硫黄酸

化物（SOx）などの量のこと。

注記1 CO2排出原単位の評価はライフサイクル評価

手法によるものが一般化している。

注記2 発電端排出原単位及び使用端排出原単位とは

分けて呼称される。

ライフサイクル

評価

発電燃料の燃焼に伴う直接的な環境負荷だけでなく，

燃料採掘，輸送，廃棄物処理などの事業に関わる活動

全般に伴う間接的な環境負荷をも含めて，全体的に評

価すること。

注記1 ライフサイクル評価手法は，JIS Q 14040に基

づく環境負荷の分析評価手法の一種。

注記2 JIS K 0216を参考に定義した。

二酸化炭素分離

回収装置

ボイラ排ガスなどから炭酸ガス（CO2）を分離回収す

る装置。

注記　分離原理の違いから，化学吸収法，物理吸収法，

膜分離法，固体吸着法などの区別がある。

炭酸ガス貯蔵

回収した炭酸ガス（CO2）を隔離貯蔵し，大気中への

再拡散を防ぐこと。

注記1 研究中の貯蔵先として地中（油田，炭層，帯

水層），深海中がある。

注記2 JIS K 0216を参考に定義した。

ポーラスフィル

タ

乾式脱じんに用いられるセラミック，焼結金属などの

多孔質材フィルタ。

慣用語

対応英語

2) 水質

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

赤潮

ある種のプランクトンが，異常に増殖して，海水が赤

褐色を呈する現象。

青潮

酸素を含む量の著しく少ない水の塊が水面に浮き上

がり，青白くなる現象。

汚水

生活及び／又は事業（耕作の事業を除く。）活動に起

因し又は付随する排水。

水質汚濁

河川などの自浄作用の限界を超えて汚染物質が流入

することによる，海，河川などの水質汚染。

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

濁度

水の濁りの程度を示す指標（JIS K 0216参照）。

注記1 一般に，濁りは泥土，じんあい，有機物，微

生物などが沈降せずに浮遊及び分散している

ときに生じる。

注記2 カオリン又はホルマジンの懸濁液と水の濁り

とを比較して，度の単位を用いて示す。

汚濁負荷量

水質汚濁物質の1日当たりの質量（JIS K 0215参照）。

注記　主として“BOD”（t/d），

で表される。

温排水

火力発電所の復水器などで熱交換され，温度が上昇し

た冷却水の排出水。

化学的酸素要求

量

水中の有機物を化学的に酸化し，そのとき消費する酸

化剤に相当する酸素の量をmg/Lで示す，水の有機物

による汚濁度の指標（JIS K 0211参照）。

注記1 測定には過マンガン酸カリウム，二クロム酸

カリウムなどを酸化剤として用いる。

注記2 有機物による水質汚濁の尺度の一つ。河川及

び海域の環境基準が定められている。

生物化学的酸素

要求量

水中の好気性微生物によって消費される溶存酸素量

（JIS K 0211及びJIS K 0216参照）。

注記　有機物による水質汚濁の尺度の一つ。河川の環

境基準が定められている。

全酸素要求量

試料水を高温加熱して，試料中の全ての被酸化性物質

が消費する酸素の量（JIS K 0211参照）。

注記　測定が燃焼法で迅速に行えるため，COD，BOD

などに代わって水質汚濁の指標として用いられ

ることがある。

有機体炭素

水中に存在する有機物中の炭素。

懸濁物質

水中に浮遊する又は水の濁りの原因となる物質の総

称。

注記1 浮遊物質ともいう。

注記2 JIS K 0216の定義を一部変更している。

溶存酸素

水中に溶解している分子状の酸素（JIS K 0211及びJIS

K 0216参照）。

スラッジ

金属水酸化物を主体とした汚濁物質で，液体中に沈降

する物質。

注記1 ボイラ水中の不純物がドラム，管寄せなどの

底部に沈殿したものがある。

注記2 JIS B 0126を参考に定義した。

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

汚泥

排水処理後に残る泥状のもの（JIS H 0400参照）。

注記1 生物処理法による下水・排水処理の場合，処

理後に残る汚泥（消化汚泥・最終汚泥）のほ

かに，プロセス中のフロック状沈殿物も汚泥

という。有機物の消化をつかさど（司）る微

生物の種類によって，好気性汚泥（活性汚泥）

と嫌気性汚泥とがある。

注記2 下水・廃水中の好気性微生物の急速な増殖に

よって生じるフロック状沈殿物で，大きな汚

泥分解能力をもつものを活性汚泥（activated

sludge）という。

注記3 下水処理場又は活性汚泥処理場から出る有機

汚泥と，鉱山，めっき工場などから出る無機

汚泥とがある。

酸消費量

水中に含まれるアルカリ性成分の濃度を示す単位。

アルカリ度，

注記1 酸消費量pH8.3：フェノールフタレイン指示 Pアルカリ (alkalinity)

薬の変色点（pH8.3）まで中和するのに要する　度，

酸の量。主として，強アルカリ性成分の濃度

Mアルカ

を示す。

リ度

注記2 酸消費量pH4.8：メチルレッド・ブロムクレ

ゾールグリーン混合指示薬の変色点（pH4.8）

まで中和するのに要する酸の量。弱アルカリ

性成分を含めて，アルカリの全量を示す。

注記3 JIS B 0127の定義を一部変更している。

アルカリ消費量

水に溶けて酸性を示す物質を中和又は所定のpHにす

るために必要なアルカリの量（JIS K 0216参照）。

注記　炭酸鉱酸及び加水分解によって酸性を呈する塩

類，有機酸などの酸を中和する。

ヘキサン抽出物

質

水中に含まれる主として揮発しにくい鉱物油，動植物

油脂類などで，ヘキサンに溶解させて抽出する物質の

総称。

水素イオン活量の逆数の常用対数（JIS K 0211参照）。

注記　ピーエッチ又はピーエイチと読む。

酸度

3) 騒音・振動

番号

用語

定義

参考

慣用語

音響スペクトル

周波数の関数として複合音の成分の大きさ（場合によ

っては位相も）を表したもの（JIS Z 8106参照）。

対応英語

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

うなり

周波数の異なる二つ以上の同種の波が線形又は非線

形結合して生じる現象（JIS Z 8106参照）。

注記1 周波数の僅かに異なる二つの正弦波が重ね合

わされたときに生じる振幅の周期的変化。1

秒間に生じる振幅の変化の回数は，元の波の

周波数差に等しい。

注記2 うなりは，振動数の差で起こる。

騒音

不快な又は望ましくない音，その他の妨害（JIS Z 8106

参照）。

暗騒音

ある音を対象としたとき，その音がないときのその場

（あんそうおん）

所における音。

注記 JIS Z 8106を参考に定義した。

音圧レベル

音の存在によって，静圧の上に重畳した変動圧力（音

圧）の強さを表現するため，音圧の2乗を基準音圧の

2乗で除した値の常用対数の10倍とした値（JIS B

8040参照）。

注記　基準音圧は20 μPa。単位は，デシベル（dB）。

音の大きさ，

ラウドネス

聴覚に関わる音の属性の一つで，小から大に至る尺度

上に配列される（JIS Z 8106参照）。

注記　音の大きさは，主として刺激の音圧に依存する

が，周波数，波形及び継続時間にも依存する。

音の大きさのレ

ベル，

ラウドネスレベ

ル

ある音について，正常な聴力をもつ人がその音と同じ

大きさであると判断した自由進行波の1 000 Hzの純

音の音圧レベルに等しい値。

注記1 指定された回数の判断を行い，その中央値を

採る。単位は，フォン。

注記2 音の提示方法，例えば，ヘッドホン再生か拡

散音場で再生したのかなどを記載する必要が

ある。音の提示方法は，その音の特性の一つ

である。

注記3 JIS Z 8106の定義を一部変更している。

騒音レベル

標準の周波数重み付けと指数形時間重み付けを施し　重み付け音

て得られる音圧の基準音圧20 µPaに対する比の対数。　圧レベル，

注記1 比の10を底とする対数（常用対数）を採り，

サウンドレ

20倍すれば，重み付け音圧レベルはデシベル　ベル

で表される。単位記号は，dB。

注記2 周波数重み付け特性A，B及びC並びに指数

形時間重み付け特性fast（F），slow（S）及び

impulse（I）は，IEC 61672-1を参照。

注記3 使用した時間及び周波数の重み付け特性は，

明示するのが望ましい。特に指定がない場合

には，fast（F）指数形時間重み付け特性及び

A周波数重み付け特性が使用されているもの

とする。

注記4 我が国で用いられている騒音レベルは，周波

数重み付けA特性とF又はS指数形時間重み

付け特性とを用いた音圧レベル。

注記5 測定方法はJIS Z 8731を参照。

注記6 JIS Z 8106の定義を一部変更している。

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

（振動）加速度

レベル

ある（振動）加速度の基準の加速度に対する比の対数。　振動レベル (vibratory)

注記1 比の10を底とする対数（常用対数）を採り

20倍すれば，（振動）加速度レベルはデシベ

ルで表される。単位記号は，dB。

注記2 特に指定がない限り，基準の加速度は，1

注記3 特に指定がない限り，加速度は，実効値で表

されているものとする。

注記4 計量法では，基準の加速度は，10 µm/s2。

注記5 JIS Z 8106の定義を一部変更している。

許容騒音レベル

騒音レベルで定めた許容値。

等価騒音レベル

ある指定された時間区間に与えられた標準の周波数

重み付け音圧の二乗時間平均値の基準音圧（20 µPa）

の二乗に対する比の対数。

注記1 デシベルで表した時間平均音圧レベルは，比

の10を底とする対数（常用対数）の10倍。

単位記号は，dB。

注記2 もし，周波数重み付け特性の指定がない場合

には，A周波数重み付け特性が指定されてい

るものとする。

注記3 JIS Z 8106の定義を一部変更している。

低周波空気振動

一般に20 Hz以下の空気振動。

注記　我が国ではその範囲が定まっていないため，100

Hz以下も含める場合もある。

周波数分析

複雑な音又は振動について，その成分の大きさを周波

数の関数として求めること。

注記1 騒音の場合はオクターブバンド幅又は31オク

慣用語

対応英語

時間平均サ

ウンドレベ

ル，

等価サウン

ドレベル

ターブバンド幅に分けることが決められてい

る。

注記2 JIS T 1011を参考に定義した。

90パーセントレ

ンジ

騒音レベルの累積度数分布の5 %から95 %までの幅。

注記　騒音計の指示値が変化する場合は，測定結果の

90パーセントレンジの上端の数値を代表値と

する。

吸音率

ある面に音が入射したときの入射音響パワーに対す

る反射されない音響パワーの比率。

注記1 周波数，音の入射条件などによる。

注記2 特別の場合を除き，通常は拡散音場を仮定す

る。

注記3 量記号はα又はαa。

注記4 JIS Z 8106の定義を一部変更している。

防音

騒音の発生及び伝達の防止。

吸音材料

比較的大きな吸音効果をもつ材料（JIS Z 8106参照）。

注記　多孔質材料，孔あき板構造体などがある。

B 0130：2019

番号

用語

遮音材料

定義

参考

慣用語

音の透過を防ぐために用いられる材料（JIS Z 8106参

照）。

注記　一体振動パネル，中空パネル，サンドウィッチ

パネルなどがある。

対応英語

4) その他

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

酸露点

燃焼ガス中の硫酸蒸気が凝縮し始める最高温度（JIS Z

9211参照）。

産業廃棄物

事業活動に伴って生じた廃棄物のうち，燃え殻，汚泥，

廃油，廃酸，廃アルカリ，廃プラスチック類その他政

令で定める廃棄物及び輸入された廃棄物（JIS K 0216

参照）。

一般廃棄物

産業廃棄物以外の廃棄物。

注記 JIS K 0216の定義を一部変更している。

特別管理産業廃

棄物

産業廃棄物のうち，爆発性，毒性，感染性など人の健

康又は生活環境に係る被害を生じるおそれがあるも

の。

注記 JIS K 0216の定義を一部変更している。

ビフェニル骨格に塩素が置換した化合物（JIS K 0216

参照）。

注記1 広範囲に使用されていたが，人体に有害なこ

とから製造及び使用が禁止されている。

注記2 POPs条約の対象物質。

ポリ塩化ビ

フェニル

環境ホルモン

環境中に偏在し，微量でホルモンと同じ作用を示すこ

とで生体内の内分泌系をかく（攪）乱する作用がある

化学物質。

注記 JIS K 3600の定義を一部変更している。

外因性内分

泌かく（攪）

乱化学物質

ダイオキシン

ジベンゾジオキシン，ジベンゾフランにハロゲンが化

合した化学物質の総称（JIS K 0216参照）。

注記1 有毒で発がん性をもつと推定されており，規

制の対象となっている。

注記2 塩化ビニルをはじめとする有機塩素化合物の

焼却によって大量に発生することが指摘され

ている。

悪臭

いやな臭い，不快な臭いの総称（JIS K 0216参照）。

注記　硫化水素，アンモニアなどは悪臭防止法によっ

て規制される。

B 0130：2019

c) 運用

1) 計画・運用

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

電力需要想定

供給計画及び需給バランスを作成するための，電力系

統で消費される負荷の想定。

注記　電力構成要素別に推計して積み上げるミクロ想

定と，実績を計量的に分析して法則性を抽出す

るマクロ想定とがある。

電力需給計画

将来の電力需給の均衡を図る一連の計画。

注記　期別，月別の電力の需要想定に対する供給力を

策定する。

需給バランス

規定の電圧及び周波数で供給力と需要電力とが均衡

を保っている状態。

供給予備力

事故，渇水，需要の変動などに備えた需要想定以上の

供給力。

供給計画

電力需要想定に基づいて立てられた需給バランス，電

源開発計画，送変配電設備整備計画など。

注記　これらの計画は，毎年電気事業者が電力広域的

運営推進機関に提出し，同機関が取りまとめの

上，経済産業大臣に届け出る。

火力可能出力

火力発電設備のうち定期点検，補修作業などで運転で

きない設備を除く健全設備が発生できる最大出力。

発電端出力

発電機の端子における出力。

蒸気条件

蒸気の温度，圧力，湿り度などの状態。

予想性能曲線

設備又は機器の予測される諸性能を示した曲線。

設計熱効率

与えられた設計条件の下で算定された発電設備の熱

効率。

熱消費率

熱消費量を出力で除した，単位出力当たりの熱消費

量。

注記 JIS B 8040の定義を一部変更している。

発電端熱効率

発電設備に供給された熱量に対する発電電力量（熱量

換算）の割合。

送電端熱効率

発電設備に供給された熱量に対する送電電力量（熱量

換算）の割合。

所内比率

発電電力量に対する所内電力量の割合。

保証値

設備又は機器の性能を保証した値。

利用率

定格出力に対する平均電力の割合。

注記　暦日利用率と運転時間利用率とがある。

稼動率

ある期間内に設備が稼動できる最大時間に対する稼

動時間の割合（JIS Z 9211参照）。

負荷率

最大電力に対する平均電力の割合。

総合負荷

ある電力系統内を総合した負荷。

ベース負荷

総合負荷のうち，最小部分に相当する負荷。

中間負荷

ベース負荷とピーク負荷との間にある負荷。

ピーク負荷

総合負荷のうち，最大部分に相当する負荷。

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

直接費

発電に直接必要とする費用。

注記　人件費，修繕費，消耗品費及び諸費に分けられ

る。

燃料費

発電に必要な燃料に関する費用。

注記　石炭費，燃料油費，ガス費，助燃費，蒸気料な

どに分けられる。

燃料単価

単位熱量当たりの燃料価格。

運炭灰捨費

（うんたんはい

すてひ）

貯炭場からボイラまでの石炭運搬費，石炭の燃え殻搬

出費などの費用。

建設費

発電所の建設に関する一切の費用。

注記　総経費，分担関連費，建設中利子なども含まれ

る。

資本費

発電原価を構成する諸要素のうち，設備投資額によっ

て決まる金利と減価償却費との合計。

建設単価

発電設備の単位容量当たりの建設費。

発電原価

単位電力量発生のために必要とされる費用。

注記　償却，金利などの資本費，人件費，修繕費など

の直接費，燃料費その他が含まれる。

蒸気単価

工業用蒸気を単位質量発生するために必要とされる

費用。

注記　償却，金利などの資本費，人件費，修繕費など

の直接費，燃料費その他が含まれる。

事前調査

建設予定地点につき，あらかじめ地形，地盤，交通輸

送，用水，海洋，気象，環境への影響などについて行

う調査。

フィージビリテ

ィスタディ

発電所立地基本計画の可能性などの調査検討。

熱電比

建物又は施設の熱需要と電力需要との比（熱需要を電

力需要で除した値）。

注記1 コージェネレーション（システム）の熱出力

と電気出力との比にも利用される。

注記2 JIS B 8121の定義を一部変更している。

発電事業

自らが維持し，及び運用する発電用の電気工作物を用

いて小売電気事業，一般送配電事業又は特定送配電事

業の用に供するための電気を発電する事業であって，

その事業の用に供する発電用の電気工作物が経済産

業省令で定める要件に該当するもの。

発電事業者

発電事業を営むことについて電気事業法の規定によ

る届出をした者。

2) 運転

番号

用語

定義

給電

電力系統を構成する電力設備の需要に応じた合理的

かつ経済的な電力供給の総合運用。

給電指令

電力系統運用上の給電所から発せられる指示事項。

参考

慣用語

対応英語

給電運用

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

負荷予想

電力系統にかかる負荷の予想。

経済負荷配分

電力系統運用上の経済的な発電機の出力配分。

電力系統

多くの発電所，変電所，電線路及び負荷が有機的に連

系された電力の発生から消費までの系統。

単独系統

独立の系統として運用されている電力系統。

系統分離

電力系統で事故発生した場合，できるだけ事故波及を

少なくするための一部系統の解列。

系統切換え

接続中の電力系統から他の電力系統への切換え。

注記　無停電状態で切り換えるループ切換えと停電状

態にして切り換える停電切換えとがある。

母線分離

発電所及び変電所で，常時並用している複数の母線

を，事故発生時に系統を分断することなく行う分離。

電力潮流

電力系統内の有効電力及び無効電力の流れの総称。

同期検定

二つの電力系統の周波数，電圧及び位相の比較。

試送電

停止状態にある電線路を最初低電圧で充電し，徐々に

運転電圧まで上昇させながら行う充電。

再送電

事故などによって，停止状態にある電線路を直接運転

電圧で行う充電。

脱調，

同期外れ

電力系統での事故発生，異常に急激な負荷の変動など

で，同期が保てない状態。

乱調

電力系統のじょう乱によって同期機の入力と出力と

の間に不平衡を生じ，このため同期機の慣性によっ

て，同期速度を中心として位相角が周期的変動を繰り

返す現象。

短絡

電位差がある電力回路中の2点が直接電気的につな

（繋）がれた状態。

地絡

大地に対して電位をもつ電気回路の一部が大地に直

接電気的につな（繋）がれた状態。

がいし洗浄

がいし表面の塩分などの付着物を除去するための洗

浄。

注記　がいしに塩分，ばい煙，じんあいなどが付着し

て湿気を受けると，フラッシオーバを起こしや

すくなる。

待機予備力

起動から全負荷をとるまで数時間程度を要する供給

力。

運転予備力

短時間内で起動して負荷をとることができる供給力。

瞬動予備力

需要に応じて即時に応動を開始し，急速に出力を上昇

できる供給力。

進相運転

発電機を進みの力率で運転して，系統から無効電力を

吸収する運転。

慣用語

対応英語

経済的負荷

配分

試充電，

強行送電

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

低力率運転

発電機を遅れの力率で運転して，系統に無効電力を供

給する運転。

自動周波数制御

運転

電力系統の周波数を規定値に保持するため，自動周波

数制御装置によって発電所の出力を調整する運転。

AFC運転

自動無効電力調

整運転

発電機の無効電力を自動的に調整する運転。

AQR運転

自動力率調整運

転

発電機の力率を自動的に調整する運転。

APFR運転

自動負荷調整運

転

発電機出力を自動的に調整する運転。

ALR運転

自動電圧調整運

転

発電機の端子電圧を自動的に調整する運転。

AVR運転

受電電力一定調

整運転

自家用火力発電所などにおいて，受電電力が一定とな

るよう発電機出力を制御する運転。

最低負荷運転

運転上の各種制限値内で安定して連続運転できる最

低負荷での運転。

定格負荷運転

定格出力での運転。

過負荷運転

定格出力を超える出力での運転。

ロードリミッタ

運転

電力系統の周波数変動にかかわらず，ある設定負荷以

上にならないように，負荷制限器によって燃料流量調

節弁又は蒸気加減弁の開度を制限して行う運転。

ガバナ運転

電力系統の周波数を一定に保つように，調速装置の作

用によって燃料流量調節弁又は蒸気加減弁の開度を

変化させ，負荷変動を吸収して行う運転。

低O2運転

燃焼用空気の過剰空気を少なくして行うボイラの運

転。

変圧運転

高圧タービンの内部効率低下，又は弁絞り損失による

部分負荷での熱効率低下の度合いを少なくするため

に，負荷に応じた主蒸気圧力で行う運転。

注記 JIS B 0127の定義を一部変更している。

定圧運転

主蒸気圧力を一定に保持し，蒸気加減弁開度の変化に

よって，負荷を変化させる運転。

注記 JIS B 0127を参考に定義した。

片系列運転

復水器の水室が二つある場合，又は給水加熱器，空気

予熱器など2系統並列に機器を設けてある場合での1

系列を停止して行う運転。

バイパス運転

蒸気，給水などを主系統を通さずバイパス系統を用い

て行う運転。

慣用語

対応英語

調速機運転，

ガバナフリ

ー運転

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

タービンバイパ

ス運転

1) 負荷遮断などの急激な発電機出力の減少時に，流

入蒸気流量をタービンの安定運転に見合うレベ

ルへバランスさせるまでの間，タービンへの蒸気

の流入を断ち，復水器などのタービン後段のプロ

セスにう（迂）回させることによって，タービン

の過回転によるトリップを防ぐ運転。

2) ユニットの停止又は起動過程のときに必要な蒸

気条件を確保するなどの目的で，主蒸気管系統か

ら復水器へ，又は主蒸気管系統から低温再熱蒸気

管系統へ，若しくは高温再熱蒸気管系統から復水

器へバイパスする運転。

ファストカット

バック

事故などの緊急時に原動機の出力を，機器の安全保証

上許容できる上限の出力低下率で，急速に低下させる

システム。

所内単独運転

電力系統事故時に送電を遮断し，事故の復旧に備え，

ユニット内の補機をそのユニットの発電によって継

続駆動させる運転。

系統単独運転

電力系統事故時などにおいて，分離して単独系統に送

電を行う運転。

ボイラ単独運転

事故発生時，タービン及び発電機停止中のボイラの継

続運転。

並列運転

電力系統，同期機などが並列した状態で運転されてい

る状態。

コールドスター

ト

機器の温度が常温に近い状態で行う起動。

注記1 特に蒸気タービン及びガスタービンで使われ

る。

注記2 JIS B 8040を参考に定義した。

ウォームスター

ト

ユニット停止後，機器（特に蒸気タービン）の温度が

常温より比較的高い状態で行う起動。

ホットスタート

ユニット停止後，機器の温度が常温よりもかなり高い

状態で行う起動。

注記1 特に蒸気タービン及びガスタービンで使われ

る。

注記2 JIS B 8040を参考に定義した。

ベリーホットス

タート

ユニット停止後，機器（特に蒸気タービン）の温度が

運転状態に近い状態で行う起動。

急速起動

1) 負荷の要請及び／又は起動損失軽減のため，時間

を短縮して行う起動。

2) 非常用ガスタービンなどで製造業者が許容する

最短起動時間の起動方法。

注記 JIS B 8040を参考に定義した。

強制冷却

緊急作業などの場合，作業工程短縮のため強制的に行

うボイラ，タービンなどの冷却。

注記 JIS B 0126を参考に定義した。

バンキング

ユニット停止中，ボイラ温度の低下を防ぐため，ダン

パなどを閉止した状態。

週末停止起動

電力需要などとの関係から，週末に停止し週始めに起

動する発電所の運用形態。

慣用語

対応英語

冷機起動，

冷態起動

暖機起動，

温態起動

急速冷却

週末起動停

止，

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

深夜停止起動

電力需要などとの関係から，夜間に停止し早朝に起動

する発電所の運用形態。

給電運用停止

給電運用上の理由で行うユニットの停止。

計画停止

点検，補修などのため，発電事業者が意図して行うユ

ニット停止。

計画外停止

事故，故障などによって，発電事業者の意図とは無関

係に起こるユニット停止。

注記　出力制限を含める場合もある。

冷却停止

蒸気圧力及び蒸気温度を降下させ，タービンを冷却し

ながら停止する運転操作（JIS B 0127参照）。

非常停止

1) 事故など危急時のユニットの急停止。

2) 人体への危険又は差し迫った機器の損傷の危険

を回避するか又は最小限度のものにするために，

即座に手動又は自動で行うユニットの停止。

注記 JIS B 8040を参考に定義した。

長期保管

長期停止中における設備の劣化を防ぐ措置。

注記　停止状態で保管する場合と，分解して保管する

場合とがある。

ハンドオフ

手動での遮断器の開操作。

ユニットトリッ

プ

ユニットが事故などの場合，手動又は自動でのユニッ

ト停止。

マスタフューエ

ルトリップ

危急時におけるボイラの燃料遮断。

リセット

ロックアウト状態又は作動後の保護装置を正常状態

に戻す操作。

ロックアウト

異常が起こったとき装置の応動を阻止するため，操作

員及び自動装置を含む一切の起動指令を阻止する状

態。

インタロック

機器の誤動作防止又は安全のため，関連装置間に電気

的又は機械的に連絡をもたせたシステム。

所内全停

所内の全ての電源が喪失した状態。

受電

発電所が停止し，所内電源が停電しているときに起動

を目的として，電力系統の電源を受けて所内電源を生

かすこと。

運転制限値

機器の性能，保安などの面から設定された運転上の制

限値。

ボイラ水張り

ボイラに水を張る操作。

炉内パージ

残留未燃ガス及び漏れ燃料による火炉の爆発防止の

ため，点火直前又は消火直後に炉内を掃気すること

（JIS B 0126参照）。

燃料リークチェ

ック

炉内パージの後で，燃料がバーナに供給されていない

ことを確認する操作。

バックファイア

火炎がバーナ部から逆行する現象。

注記 JIS B 0126を参考に定義した。

慣用語

対応英語

深夜起動停

止，

減温停止

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

点火

燃料と空気との混合物を電気火花などで加熱して燃

焼を起こさせる操作（JIS B 0126参照）。

昇圧

ボイラの点火後，蒸気圧力を規定値まで上昇させる操

作。

昇温

ボイラの点火後，蒸気温度を規定値まで上昇させる操

作。

ボイラ水ブロー

ボイラ水濃度の調節又は補修のため，ボイラ水の一部

又は全部を排出すること（JIS B 0126参照）。

真空度上昇

タービン起動前に空気抽出器によって復水器内の真

空度を上昇させること（JIS B 0127参照）。

ウォーミング

過大な熱応力，不等膨張などを防ぐため，起動に先立

って機器又は配管を暖める操作。

タービン起動

タービンがターニングの状態から昇速を開始する操

作。

昇速

タービンの回転速度を上げる操作。

ラブチェック

タービン起動直後の低回転速度で，静止部と回転部と

の接触の有無を聴音によって確認する操作。

ヒートソーク

タービン起動後，所定の回転速度でウォーミングを行

う運転。

同期

発電機の回転速度を接続しようとする電力系統の周

波数，電圧及び位相を一致させる操作。

並列

発電機の周波数，電圧及び位相を電力系統に合わせて

接続する操作。

初負荷

タービンメタルマッチング及びボイラ諸条件によっ

て，発電機並列後最初の段階で，定められた時間，運

転を安定に保持する発電機出力。

注記 JIS B 0127の定義を一部変更している。

弁切換え

ユニット起動過程において，調速段からの蒸気の流れ

を全周噴射から部分噴射に切り換える操作。

全周噴射運転

タービン調速段の全周に蒸気を流通させて行う運転。

注記　調速段全周が均一に加熱されるので，熱応力が

比較的小さくなる。

部分噴射運転

幾つかの仕切られたタービン調速段の一部分だけに

蒸気を流通させて行う運転。

注記　調速段の一部分が加熱されるので，熱応力が比

較的大きくなる。

所内切換え

所内電源を起動変圧器及び所内変圧器間で切り換え

る操作。

負荷ランバック

主要補機の緊急停止時，ユニットとして運転継続する

のに支障がない出力にまで降下させる操作。

解列

発電機を並列運転から切り離す操作。

混焼率

混焼ボイラで使用する燃料の熱量のうち，主燃料以外

の燃料の熱量が占める割合。

真空上昇

FA/PA切替

え

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

計画外停止率

ある期間内における計画外停止日数（時間数）と運転

日数（時間数）との総和に対する計画外停止日数（時

間数）の割合。

注記　計画外停止日数（時間数）に出力制限を含める

場合もある。

密封油装置バッ

クアップ試験

主密封油ポンプが停止した場合，非常用密封油ポンプ

又はタービン油からのバックアップが正常に作動す

ることを確認する試験。

弁開閉試験

主蒸気止め弁，蒸気加減弁，再熱蒸気止め弁及びイン

タセプト弁が常に円滑に作動できるよう，電磁的又は

機械的に開閉を行い，異常の有無を確認する試験。

オイルトリップ

試験

オイルトリップ装置を作動させ，非常調速機の異常の

有無を確認する試験（JIS B 0127参照）。

軸受油圧低下ト

リップ試験

軸受油圧低下時にタービンがトリップすることを，試

験用のバルブなどによって確認する試験。

真空低下トリッ

プ試験

真空低下時にタービンがトリップすることを，試験用

のバルブなどによって確認する試験。

スラストトリッ

プ試験

スラスト異常時にタービンがトリップすることを，試

験用のバルブなどによって確認する試験。

過回転トリップ

試験

定格回転速度を超えてタービンを昇速させ，非常調速

装置の作動によって，定格回転速度の1.11倍以下でタ

ービンがトリップすることを確認する試験。

補助油ポンプ自

動起動試験

主油ポンプ故障時に補助油ポンプが自動的に起動す

ることを確認する試験。

注記　ターニング油ポンプ，非常用油ポンプなどの試

験もある。

軸受油圧低下警

報試験

軸受油圧低下時に警報が作動することを確認する試

験。

注記　制御油圧低下などの確認試験もある。

主油タンク油面

警報試験

主油タンク油面の異常変動時に，警報が作動すること

を確認する試験。

復水器逆洗

タービン運転中に復水器冷却管に詰まったごみ，海草

などを取り除くため，冷却水を逆流させた状態。

熱管理

熱の発生から移動，損失などの過程を分析し，適切な

熱の運用を図り，最大の熱利用効果を上げるようにす

ることを目的とした管理。

熱勘定

熱の発生，吸収，損失などの過程を分析し，エネルギ

ーの収支を精算すること（JIS B 8040参照）。

熱平衡線図

熱勘定の結果を示した線図。

熱回収

排気ガス，排気蒸気，温水などの熱を有効活用するた

めの回収。

補給水

水及び蒸気の漏れ，ブローなどによってプラント水が

不足するのを補うための純水。

起動停止損失

ユニットの起動停止に伴って生じる燃料，所内電力，

補給水などの損失。

ボイラ追従制御

負荷変化に対応して，まず蒸気加減弁が作動し，その

結果生じる蒸気圧力及び流量の変化を検出して，給水

量，燃料量，空気量などを制御する制御方式。

慣用語

ステムフリ

ーテスト

過速度トリ

ップ試験

対応英語

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

タービン追従制

御

負荷変化に対応して，まず給水量，燃料量及び空気量

が変化し，その結果生じる主蒸気圧力の偏差を打ち消

すように蒸気加減弁開度を変化させる制御方式。

ボイラタービン

協調制御

負荷変化の指令信号をボイラ及びタービンに並列に

加え，蒸気加減弁開度，給水量，燃料量，空気量など

を制御する制御方式。

背圧制御運転

背圧タービンで，背圧制御装置によって背圧を設定値

に制御して行う運転。

抽気圧力制御運

転

抽気タービンで，抽気圧力制御装置によって抽気圧力

を設定値に制御して行う運転。

アナログ制御

制御系内の主要信号としてアナログ量を用いる制御。

ディジタル制御

ディジタル入力信号によって，数値演算回路を用いて

制御動作をすること（JIS B 8040参照）。

シーケンス制御

設定値をあらかじめ定められたプログラムによって

変化させる制御。

スキャンニング

モニタ

多点の変数を監視走査し，異常点を警報する装置。

データロガー

プロセスの各所から情報を収集し，印字記録，表示及

び／又は保存をする装置。

注記　簡単な計算及び／又は警報を行うものが多い。

パフォーマンス

モニタ

システムの性能を監視する装置。

注記　例えば，ボイラ効率，タービン熱消費率などを

計算し，現時点の値を運転員に表示する。

シーケンスモニ

タ

機器の操作開始時期を判断し，諸条件を確認し，操作

手順を逐次表示する装置。

運転支援システ

ム

運用計画，運転操作，監視，設備診断などに関して，

運転員の意志決定・行動を知識工学の応用などによっ

て補助支援するシステム。

運転訓練シミュ

レータ

コンピュータによって発電設備などを模擬し，制御・

操作盤と組み合わせることによって，実プラントでの

運転と同様の状況を作り出す運転員訓練用装置。

コンピュータ制

御，

計算機制御

制御系に直接コンピュータを関与させて行う制御及

びそれに伴う一連の情報処理。

自動起動

制御装置によって起動操作が自動的に行われる起動

方式。

慣用語

対応英語

3) 試運転及び試験

番号

用語

定義

参考

フラッシング

流体の速度，衝撃などによる容器及び管系内部の清

掃。

ブローイングア

ウト

蒸気などを用いて行う主配管の清掃。

慣用語

対応英語

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

化学洗浄

ボイラ及びその給水・復水の系統に対して化学薬品を

化洗

適温で循環させて，内部に付着したスケール，シリカ，

油脂などを除去する作業。

注記　無機酸及び有機酸洗浄，アルカリ洗浄，キレー

ト洗浄などがある。

シリカパージ

ボイラ起動時のボイラ水ブローによるシリカ濃度の

低減。

クリーンアップ

貫流ボイラにおいて，ボイラ起動時に給水及び復水系

を含んだ系統内の水を系統外に排出又は脱塩装置を

通じて循環させて，鉄分などの不純物を除去し，水質

の向上を図る作業（JIS B 0126参照）。

注記　コールドクリーンアップ（点火前）と，ホット

クリーンアップ（点火後）とがある。

安全弁作動試験

1) 安全弁が規定の圧力で作動をすることを確認す

る試験。

2) ボイラの安全弁が，発電用火力設備の技術基準そ

の他の規則に適合して作動することを確認する

試験。

注記 JIS B 0126を参考に定義した。

ハンガ調整

配管の冷暖の状況によって配管を支持するハンガに

かかる荷重，移動量などを適正に配分し，配管にかか

る応力が設計どおりになるようにするための調整。

油圧調整

タービンなどの制御油及び潤滑油系統の油圧を規定

の範囲にするための調整。

保安装置調整

タービン発電機などの，保安装置の作動を調べて規定

の性能を発揮させるための調整。

フィールドバラ

ンス

タービン，発電機，補機などの回転体の不釣合いを実

際の使用状態の下で釣り合わせる作業。

シーケンステス

ト

各装置の操作，制御及び作動の順序について各装置間

の関係を表示した結線図に従って，その作動が良好で

あることを実地に確認する試験。

総合インタロッ

ク試験

ユニット全体として各種のインタロックが良好に作

動することを確認する試験。

発電機耐電圧試

験

現地据付け後，発電機のコイルと大地との間に定めら

れた電圧を加えて絶縁耐力を確認する試験。

初並列

タービン発電機の系統への最初の同期並列。

軸受点検

タービン発電機を一定期間定格負荷運転した後，開放

して軸受メタルの状態を確認するための点検。

無負荷試験

機器が負荷をかけない状態で良好な運転ができるこ

とを確認する試験。

慣用語

メタルチェ

ック

対応英語

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

負荷試験

1) 機器に規定の負荷をかけた状態で良好な運転が

できることを確認する試験。

2) ボイラ及び補機が各負荷で所定の能力を出すこ

とを確認する試験。

注記1 過負荷試験，最低負荷試験などがある。

注記2 JIS B 0126を参考に定義した。

負荷変動試験

負荷が変化した場合又は変動状態を持続する場合に，

ユニットがそれに追従する性能を調べる試験。

注記1 ユニットではなく，単にボイラに対して使う

ことがある。

注記2 JIS B 0126の定義を一部変更している。

負荷遮断試験

1) 負荷を遮断した場合に，調速装置が良好に作動す

ることを調べる試験。

2) 定格速度で任意の負荷をとっているとき，この負

荷を遮断してガスタービンの応答特性を確認す

る試験。

注記 JIS B 0127を参考に定義した。

動特性試験

ユニットの過渡応答特性を調べる試験。

自動制御装置調

整

自動制御装置が良好に作動するように行う，装置各部

の調整作業。

総合試運転

ユニット全体の総合的な試運転。

予備試験

正式な試験の前に，あらかじめその機器の性能を調べ

るための試験。

受渡試験

機器の受渡しに当たり，所要の性能が出るかどうかを

確認するための試験。

慣用語

ロードリジ

ェクション

テスト

受取試験

対応英語

d) 保守

1) 保守一般

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

修繕工事

発電所の諸設備，建物，構築物などの不良箇所を修理

する工事。

改良工事

設備の機能を改良又は回復する工事。

拡充工事

設備の新設・増設の工事及びこれに類する工事。

直営工事

設備所有者が直接施工する工事。

請負工事

設備所有者が一定の条件の下に契約した専門の業者

に施工させる工事。

附帯工事

主な工事に附帯して実施する工事。

定期補修

ボイラ，タービンなどの機器の保安及び性能維持のた

め，定期的に主要部分を開放して行う点検・修理。

定期点検

定期的に行う機器の点検・手入れ。

安全管理審査

定められた時期に受ける監督官庁，又は登録安全管理

審査機関による審査。

注記　使用前安全管理審査及び定期安全管理審査があ

る。

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

使用前安全管理

検査

次で構成される検査。

1) 設置者が行う使用前自主検査。

2) 監督官庁又は登録安全管理審査機関が行う使用

前安全管理審査。

3) 監督官庁が行う，使用前安全管理審査の結果に基

づく使用前自主検査に関わる体制の総合的な評

定。

使用前自主検査

設置者によって電気工作物の使用開始前に実施され

るボイラ，タービンなどの事業者検査。

使用前安全管理

審査

使用前自主検査に関わる体制（実施に関わる組織，検

査の方法，工程管理など）について，定められた時期

に受ける監督官庁，又は登録安全管理審査機関による

審査。

溶接事業者検査

設置者によって電気工作物の使用開始前に実施され

る耐圧部分の溶接に関する事業者検査。

定期安全管理検

査

次で構成される検査。

1) 設置者が行う定期事業者検査。

2) 監督官庁又は登録安全管理審査機関が行う定期

安全管理審査。

3) 監督官庁が行う，定期安全管理審査の結果に基づ

く定期事業者検査に関わる体制の総合的な評定。

定期事業者検査

設置者によって定期に実施されるボイラ，タービンな

どの事業者検査。

定期安全管理審

査

定期事業者検査に関わる体制（実施に関わる組織，検

査の方法，工程管理など）について，定められた時期

に受ける監督官庁，又は登録安全管理審査機関による

審査。

補修計画

次年度以降に実施予定の定期補修の時期，工事期間，

内容などの計画。

補修頻度

設備，部品などの機能を維持するために実施する修理

の回数。

日常保守

運転員及び／又は保修員による日常巡視点検及び日

常運転に伴って発生する小修理。

事故補修

機器などの事故のため，発電を停止して実施する点

検・修理。

日常点検

定期点検とは別に実施する周期的な機器の点検・手入

れ。

外部点検

機器を開放しないで，外部から実施する点検・手入れ。

開放点検

1) 機器及び補機のケーシングを取り外して行う内

部点検。

2) ガスタービンの場合，ケーシングを取り外し，主

要構成部分を現地又は修理工場において検査し

て，不良部品の修理又は交換を行う作業。

注記 JIS B 8040を参考に定義した。

補修記録

機器及び補機の点検・手入れ，試験・測定などの結果

の記録。

慣用語

対応英語

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

主任技術者

電気工作物の工事，維持及び運用に関する保安監督を

行うことのできる法令に基づく有資格者。

注記　火力発電関係では，電気主任技術者，ボイラー・

タービン主任技術者などがある。そのほか資格

が必要なものとして放射線取扱主任者，高圧ガ

ス製造保安責任者，エネルギー管理者，危険物

取扱者，公害防止管理者などがある。

保安規程

電気工作物の設置者が，電気工作物の保安を確保する

ため，自主的に定めて経済産業大臣に届け出る規程。

慣用語

対応英語

2) 検査

番号

用語

定義

参考

静釣合い

剛体の重心が回転軸上にある状態。

動釣合い

剛体の重心を通る慣性主軸の一つが回転軸と一致す

る状態。

軸受間隙計測

軸と軸受との上部隙間を鉛線などを用いて組立時に

行う計測。

打音検査

金づちなどでたたいて打音の高さ，減衰の速さから内

（だおんけんさ）

部の状態を判断する検査。

酸洗い検査

酸化抑制剤を添加した塩酸などの酸液を用いて，主と

して表面欠陥のきず，割れ，しわなどを調べる検査。

マクロ組織検査

材料の被検査面を研磨又は腐食液で処理し，肉眼で金

属組織，欠陥などの状態を調べる検査。

ミクロ組織検査

材料の被検査面を腐食液で処理し，顕微鏡によって金

属組織などを調べる検査。

内面検査

蒸発管などの内面のきず，腐食，付着物などの状況を

調べる検査。

摩耗検査

厚さ計又は肉眼で測定して摩耗状況を調べる検査。

破面検査

損傷部品の破面の観察によって，割れがどのような応

力の下で生じたかを調べる検査。

破壊検査

被検査材から試験片を採取し，材料の強度などを破壊

によって調べる検査。

非破壊検査

材料及び製品を破壊しないで行う欠陥の有無，材質，

状態などの検査。

注記　放射線，超音波，渦流，磁気，浸透などによる

方法がある。

放射線透過検査

X線，γ線などの放射線を被検査材に照射し，透過像

によって欠陥の有無を調べる検査。

超音波探傷検査

超音波を被検査材に伝え，その示す音響的性質を利用

して，欠陥の有無を調べる検査。

慣用語

対応英語

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

磁粉探傷検査

強磁性体の被検査材を磁界内に置き，生じた磁気的ひ

ずみによって，欠陥の有無を調べる検査。

渦流探傷検査

交番磁界に置かれた導体内に流れる電流を用いて欠

陥の有無を調べる検査。

液体浸透探傷検

査

浸透性が強い着色した液又は蛍光を発する液を被検

査面に塗布して，欠陥の有無を調べる検査。

硬さ試験法

被検査材に規定の力を加えて，くぼみの大きさによる

比較又は一定の高さから一定寸法のハンマを落とし

跳ね上がり高さを比較することによって，硬さを検査

する方法。

注記　経年劣化状態を定量評価する非破壊検査手法の

一つ。

レプリカ法

実機部材の表面をフィルムに転写し，これを観察し，

劣化状態を評価する方法。

注記　経年劣化状態を定量評価する非破壊検査手法の

一つ。

電気抵抗法

金属組織内の炭化物凝集及び粗大化度合いを電気抵

抗で測定し，劣化度合いを検査する方法。

注記　経年劣化状態を定量評価する非破壊検査手法の

一つ。

絶縁抵抗試験

電気設備の絶縁物の抵抗を絶縁抵抗計又はこれに類

する直流電源内蔵の直読計器で測定し，絶縁状態を判

定する試験。

絶縁耐力試験

1) 絶縁物が規定の電圧で破壊しないことを確かめ

るための試験。

2) 絶縁物が破壊する電圧を測定するための試験。

誘電正接試験

電気設備の回路に交流電圧を加え，その電圧と電流と

tan δ試験

の位相差角の余角（δ）の正接（tan δ）特性を測定し，

絶縁性状を判定する試験。

直流試験

電気設備の回路に直流電圧を加え，電流−時間特性な

どを測定し，絶縁性状を判定する試験。

交流電流試験

電気設備の回路に交流電圧を加え，電流−電圧特性を

測定することによって，絶縁性状を判定する試験。

部分放電試験

電気設備の回路に電圧を加え，これらの絶縁物中の気

体ギャップ及び／又は絶縁物表面で発生する部分放

電を測定し，絶縁性状を判定する試験。

コロナ試験 partial discharge test

油中ガス分析

油入変圧器等の内部異常の有無及び／又はその状況

を推定するために行う，絶縁油中に溶解しているガス

の分析。

慣用語

対応英語

メガー測定，

絶縁抵抗測

定

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

軸振動

円板，翼などをもつ回転体が回転するとき発生する軸

の振動。

腐食

材料が化学的又は電気化学的作用によって変質・浸食

される現象。

コロージョ

ン

エロージョン

材料が流体又は固体によって摩耗するなど物理的な

原因によって浸食される現象。

注記 JIS B 8040を参考に定義した。

侵食，

浸食

高温腐食

1) 高温場で金属が，燃焼ガス又は溶融塩中で反応す

る現象の総称。

2) ガスタービンの場合，燃料中のバナジウム，ナト

リウム若しくは硫黄化合物又は空気中の塩分が，

燃焼器において比較的低融点の化合物を形成し，

タービンブレードなどの表面に付着堆積し，金属

を腐食させる現象。

注記1 高温酸化，溶融塩腐食，高温硫化腐食，高温

塩化腐食，浸炭などがある。

注記2 JIS B 0126を参考に定義した。

酸化還元腐食

ボイラ又はガス化炉内部で発生する硫化水素などの

還元性の物質による還元雰囲気条件下での金属腐食。

還元腐食，

硫化還元腐

食

低温腐食

排ガス中の三酸化硫黄（SO3）が水蒸気と反応して硫

酸（蒸気）となり，露点以下の金属表面に凝結して腐

食を起こす現象（JIS B 0126参照）。

酸露点腐食 low temperature

アルカリ腐食

高濃度のアルカリによって起こる腐食現象（JIS B

0126参照）。

アンモニア腐食

復水及び給水中のアンモニア量が多くなり，銅系統の

材料が腐食される現象。

経年劣化

長い年月の間に材料の腐食，摩耗などによる時間経過

に伴う物理的性質が低下する現象。

（チューブ）膨

出

（ぼうしゅつ）

材質不良，腐食，摩耗などによる強度の不足，又は過

熱によって管が膨らむ現象。

（チューブ）乱

れ

管相互の伸びの不均等，スペーサの損傷などによって

管の整列が乱れる現象。

クリープ破断

材料がある応力の下でクリープを生じて破断する現

象。

クリープボイド

クリープ温度域での粒界破壊発生の核となる空孔。

注記　金属材料のクリーブ破壊は，温度の上昇，応力

の低下に伴い，粒内破壊から粒界破壊へと変化

する。粒界破壊は，クリープボイドの生成，成

長，合一結合，最終破断の過程から成る。

熱疲労

熱応力の繰返しによって生じる疲労損傷。

注記　金属内又は金属間において，温度差が発生し，

その膨張差による変形が拘束されると，金属内

又は金属間に応力（熱応力）が生じる。

クリープラ

プチャ

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

クリープ疲労重

畳

クリープと熱疲労とが同時に作用し，相互に影響し合

うこと。

注記　従来，クリープと熱疲労とは，強度現象として

は異なった性質のものであり，高温で使用され

る金属材料においては，クリープ又は疲労のい

ずれかに限られるという場合は非常に少なく，

両者の相互作用によって寿命が消費される。

低サイクル疲労

破壊に至るまでのひずみ繰返し回数（許容繰返し回

数）が少ない場合の疲労。

注記1 一般的には，繰返し回数104〜105回を境界と

し，破壊に至るまでの繰返し回数がそれより

少ないものをいう。

注記2 そのひずみの状態から塑性疲労ともいう。

高サイクル疲労

破壊に至るまでのひずみの繰返し回数（許容繰返し回

数）が多い場合の疲労。

注記　火力発電所の場合，タービン動翼の疲労などが

代表的な例である。

疲労限度

材料にある繰返し応力を作用させたとき，材料が永久

に破壊しない応力の限度。

注記　繰返し応力は，上限及び下限の絶対値が等しく

ない場合が多い。このような場合には，上限及

び下限の平均値を平均応力とし，その差の半分

を応力振幅として，両者の組合せによって疲労

限度を表示するものを疲労限度線図又は耐久限

度線図という。

寿命診断

材料の使用開始から，時間経過に伴って劣化し破壊す

るまでを寿命とする場合，現在までの寿命消費を推定

する診断。

余寿命診断

設備・材料の残された寿命を推定する診断。

慣用語

対応英語

3) 溶接

番号

用語

定義

参考

アーク溶接

電気アークを熱源とする融接（JIS Z 3001-7参照）。

ガス溶接

溶接熱が燃料ガス又は燃料ガスの混合ガスと酸素の

燃焼火炎とで得られる融接（JIS Z 3001-1参照）。

イナートガスア

ーク溶接

ティグ溶接及びミグ溶接の総称（JIS Z 3001-7参照）。　不活性ガス

アーク溶接

シールドアーク

溶接

アーク及び溶着金属を保護媒質で大気から遮蔽しな

がら行うアーク溶接。

抵抗溶接

溶接継手部に大電流を流し，ここに発生する抵抗熱に

よって加熱し，圧力を加えて行う溶接（JIS Z 3001-6

参照）。

注記　スポット溶接のように接合部を溶かして溶接す

る溶融接合の方法と，アプセット溶接のように

溶かさない固相接合の方法とに分かれる。

自動アーク溶接

溶接ワイヤの送りが自動的にでき，連続的に溶接が進

行する装置を用いて行うアーク溶接。

慣用語

対応英語

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

手溶接

溶接棒ホルダ，溶接ガン又はトーチを手動で操作して

行う溶接（JIS Z 3001-1参照）。

注記　抵抗溶接は除く。

シール溶接

流体の漏れを防ぐことだけを目的とする溶接（JIS Z

3001-1参照）。

タック溶接

本溶接の前に，定められた位置に母材を保持するため

の断続的な位置決めのための溶接（JIS Z 3001-1参

照）。

注記　一時的溶接を含めて仮付溶接又は組立溶接とも

いう。

肉盛溶接

母材表面に硬化，耐食，補修，再生などの目的に応じ

た所要の組織及び寸法の金属などの層を加える溶接

（JIS Z 3001-1参照）。

開先加工

溶接性をよくするため，母材の縁に施す加工。

余盛

突合せ継手で，母材表面から盛り上がった溶接金属

（JIS B 0190参照）。

スラグ巻込み

溶接金属に巻き込まれたスラグ（JIS Z 3001-4参照）。

注記　その形成状況によって，線状，孤立状，群れ状

などがある。

ブローホール

溶接金属中に生じる球状の空洞（JIS Z 3001-4参照）。

アンダカット

母材又は既溶接の上に溶接して生じた止端の溝（JIS Z

3001-4参照）。

溶込み

母材の溶けた部分の最頂点と，溶接中に母材又は前の

溶接層で溶けた範囲の先端位置との距離（JIS Z

3001-1参照）。

ピーニング

特殊なハンマなどで溶接部を連続的に打撃して，表面

層に塑性変形を与える操作。

注記1 表面層の引張残留応力緩和の目的でも使用さ

れる。

注記2 JIS Z 3001-1の定義を一部変更している。

ビード

1回の溶接パスによって作られる結果としての1回分

の溶接部又は溶接金属（JIS Z 3001-7参照）。

ルート

溶接の断面で見た場合の溶着金属の底と母材との交

点。

後熱

（ごねつ）

溶接部，ガス切断部などに後から熱を加える作業（JIS

Z 3001-7参照）。

溶接後熱処理

溶接，はんだ付，ろう付，溶射又は切断後に組み立て

た溶接構造物を加熱する処理（JIS Z 3001-1参照）。

注記　代表的な溶接後熱処理として，応力除去熱処理

がある。

漏れ止め溶

接

溶接ビード bead

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

裏当て

開先溶接において，片面から溶接施工するため又は溶

落ち，欠陥の発生などを防止するために，開先の底部

に裏から当てる金属板又は粒状フラックス。

注記1 金属板であって母材とともに溶接される場合

は，裏当て金ともいう。

注記2 JIS Z 3001-7の定義を一部変更している。

インサートリン

グ

管内に突起部分ができないように，接合する部材の隙

間に差し入れるリング状部材。

予熱

溶接に先立って部材の適切な範囲を加熱する作業

（JIS Z 3001-7参照）。

4) 保温・保冷

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

耐火れんが

炉壁その他高温で使用する構造物の構築に適する

種々の形をもった耐火物。

注記 JIS R 2001の定義を一部変更している。

耐火断熱れんが

熱伝導率の低い耐火れんが。

注記 JIS R 2001の定義を一部変更している。

耐火モルタル

耐火れんがを積むときの目地材料。

注記1 その硬化の状態から，熱硬性，気硬性及び水

硬性の3種類の耐火モルタルに分類される。

JIS R 2501を参照。

注記2 JIS R 2001の定義を一部変更している。

キャスタブル耐

火物

耐火性骨材及び硬化剤を混合した粉体の耐火物。

注記1 水和性又は化学結合をもち，鋳込み，振動，

突き固め，ラミング等種々の形式で施工され

る。

注記2 JIS R 2001の定義を一部変更している。

プラスチック耐

火物

耐火性骨材に可塑性のある材料を加え，さらに，適量

の水を混ぜてねり土状にした耐火物。

注記1 比較的低温で硬化させるように化学薬品を添

加したものもある。

注記2 JIS R 2001の定義を一部変更している。

目地材

（めじざい）

れんがを積む場合に，れんが間を結合するために使用

する材料。

注記　モルタルなどが用いられる。

保温材，

保温材料

保温とは常温以上，約1 000 ℃以下の物体を被覆し熱

放散を少なくすること，又は被覆後の表面温度を低下

させることをいい，保温の目的を果たすために使用さ

れる材料。

注記1 無機多孔質及び繊維質材料が使用される。

注記2 工業分野で主として呼称する。

注記3 JIS A 0202の定義を一部変更している。

保温工事

高温部から低温部への熱の放散を防止するために保

温材，外装板などで外面を包む工事。

外装板

保温材などの表面を囲んで，それらの損傷を防止する

ための外被。

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

防湿材

保冷用保温材への湿気の侵入を防止するための水分

の透過を少なくする材料。

注記 JIS A 0202を参考に定義した。

保冷工事

外気から低温部への熱の侵入を防止するために保冷

用保温材，防湿材，外装板などで外面を包む工事。

e) 建設

1) 立地調査

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

地質調査

発電所立地点の岩石，地層の種類及びそれらの分布状

態についての調査。

注記　工事の設計・施工の資料とする。

深浅調査

（しんせんちょ

うさ）

海洋，河川，湖沼などで水面以下の深さの測定。

注記　この測定の結果で深浅図を作成する。

水理実験

水の流動特性を究明するための模型による実験。

ボーリング

地質調査，さく井などのための地盤せん孔作業。

注記1 ビットに回転及び推力を与えて地盤又は構築

物にあな（孔）をあけること。

注記2 JIS M 0103を参考に定義した。

載荷試験

積荷板，試験ぐい，ピアー又は既に施工された構造物

のはり（梁）などに一時的に静的荷重を加えて，載荷

重と沈下又は変形との関係を求め，地盤，くい，ピア

ーの支持力，はり（梁）などの安定性を調査する試験。

土質試験

土の物理的及び力学的性質を求める試験。

沈下量

地盤，盛土又は構造物のある点が，種々の原因で鉛直

方向に下がる変位量。

地盤係数

地盤上に直径30 cm又は75 cmの鋼板を介して圧力を

加えたときの，圧力に対する地盤の変位量の割合。

風力係数

構造物の形状に応じて決まる係数で，物体の風方向の

投影面積をA，風荷重をW，風速をV，空気密度をρ

とし，W/Aを次の式で表したときのCの値。

注記 JIS B 8830を参考に定義した。

水平震度

構造物に作用する水平方向の加速度。

許容支持力

地盤のせん断破壊又は沈下によって，その上部構造物

に被害が生じない範囲で許容できる最大の地盤の耐

力。

既往最高潮位

既往の潮位のうちで最高の潮位。

既往最低潮位

既往の潮位のうちで最低の潮位。

基本水準面

地理調査所の水準標準と周辺海面の潮位とから算定

した最低潮位面。

試すい，

せん孔，

さく孔

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

工事用基準面

港湾又は海岸工事の高さの基準となる水面。

注記　港湾区域内では基本水準面と一致させる。

設計潮位

構造物の設計上の最高及び最低の潮位。

東京湾平均海面

東京湾の海面を明治6年から明治12年までの間，東

京湾霊岸島で測定した結果から定めた中等潮位で，我

が国の水準測量の基準面。

慣用語

対応英語

2) 工程

番号

用語

定義

参考

慣用語

工期

対応英語

工事期間

着工から営業運転開始までの期間。

工事計画

電気工作物の設置又は変更に要する工事についての

計画。

着工

工事に着手する時期。

注記　通常，現地の土木工事着手をいう。

くい打ち

上部構造物の荷重を支える木ぐい，コンクリートくい

などを地盤の支持層まで打ち込む作業。

立柱

ボイラ据付け工事上の工程で，建屋，ボイラなどの柱

を立てる時期。

ドラム揚げ

ボイラ据付け工事上の工程で，ボイラドラムをボイラ

鉄骨上につり揚げ，据え付ける時期。

ヘッダ揚げ

ボイラ据付け工事上の工程で，ボイラヘッダをボイラ

鉄骨上につり揚げ，据え付ける時期。

タービンオンべ

ース

タービン据付け工事上の工程で，タービンを基礎上に

据え付ける時期。

溶接検査

溶接作業が良好な条件の下で行われ，その結果が良好

であり，使用しても保安上支障がないかどうかを確認

するための検査。

（建設）受電

建設工事上の工程で，補機試運転に必要な電力を他の

電源系統から初めて受ける時期。

漏えい試験

圧力容器などの漏えいの有無について，水圧，空気圧

などによって行う試験。

耐電圧試験

電力用機器に対して，定められた電圧を加えて絶縁物

が破壊しないことを確かめる試験。

火入れ

ボイラ据付け中の工程で，最初に火炉内で燃料を点火

燃焼させる時期。

（ガスタービ

ン）点火

ガスタービン据付け中の工程で，最初に燃料を点火燃

焼させる時期。

注記 JIS B 8040を参考に定義した。

（ガスター

ビン）着火

初通気

タービン据付け中の工程で，最初にタービンケーシン

グ内に蒸気を入れる時期。

通気

試験使用

使用前自主検査の完了前に外部系統に並列して行う

運転。

タービンオ

ンベッド

リークテス

ト

B 0130：2019

番号

用語

運転開始

定義

参考

慣用語

発電設備の営業運転開始。

運開

対応英語

3) 据付け

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

輸送限界

鉄道及び道路の輸送物に対して質量，高さ，幅などに

ついて決められた一定の制限値。

据付け荷重

据付け時の機器の荷重。

つり上げ荷重

つり上げ対象機器及びその運搬用器具を含めた質量。

アンカフレーム

基礎ボルトなどの設定位置を固定するためのコンク

リート内に埋め込まれる鋼製枠。

パッカ設定

機器据付け基礎面の微小調整を行う作業。

注記　調整後，基礎板及び／又は共通床板の下にモル

タルを詰める。

テンプレート

機器の基礎ボルトの正確な位置を設定するために設

けられた鋼製の形板又は形枠。

グラウト

据付け機器の基礎と基礎板，共通床板などとの間の隙

間をなくすように流し込む軟らかいモルタル。

芯合せ，

心合せ

2台以上の回転機器を組み合わせるとき，軸のたわみ，

アラインメ

熱膨張，軸受荷重の適正な配分などを考慮しながら相

ント，

互の回転中心線が一致するように機器を配列する作　アライメン

業。

ト

芯出し，

心出し

2台の回転機器を結合するとき，軸継手面の平行及び

偏心を調整する作業。

ギャップ調整

タービン，発電機，補機などの回転機器で，静止部と

回転体との隙間を適切な値にする調整作業。

センタリン

グ

土木・建築

1) 建物

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

本館

ボイラ，タービン，発電機などの主要機器を収容した

建物。

サービスビル

発電所内の管理部門を収容した建物。

ボイラ室

本館内で，ボイラ及びボイラ補機を収容した部分。

タービン室

本館内で，タービン，発電機及びその補機を収容した

部分。

中央制御室

発電用の諸機械を集中管理制御する室。

中央操作室 main control room

B 0130：2019

2) 基礎

番号

用語

定義

参考

くい基礎

くいを打設して作った基礎。

注記　木ぐい，鉄筋コンクリートぐい，鋼ぐいなどに

よる既製くい基礎と，現場でその位置に削孔し

てコンクリートを打ち込むことによって作られ

る場所打ちコンクリートぐい基礎とがある。

ケーソン基礎

地盤を掘削しながら中空の筒を支持層まで沈めて作

った基礎。

注記　空気ケーソン基礎，井筒基礎などがある。

フーチング基礎

上部構造の荷重をフーチングによって地盤，くいなど

に伝える基礎。

注記　独立，複合及び連続したものがある。

べた基礎

上部構造の広範囲な面積内の荷重を，単一の基礎スラ

ブで地盤，くいなどに伝える基礎。

地盤改良

地盤の支持力の増大，沈下の抑制を目的とした，土の

締固め，脱水，固結，置換などの処置。

注記　砂ぐい工法，注入工法，置換工法などがある。

標準貫入試験

質量63.5 kgの標準ハンマを75 cmの高さから自由落

下させ，標準貫入試験用サンプラを30 cm打ち込むの

に要する打撃数を測定し，土層の硬軟を調べる試験。

不等沈下

構造物の基礎面下の地盤沈下量が，場所によって差が

あるような沈下。

直接基礎

上部構造物の荷重を，くい・ケーソンを用いないで，

構造物底面によって直接地盤に伝える基礎。

慣用語

対応英語

3) 港湾設備

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

岸壁

船舶が接岸係留して，荷役を行うふ頭。

注記　揚油岸壁，揚炭岸壁及び荷揚岸壁がある。

桟橋

水中に立てられた支柱上にはり（梁）と桁とを渡し，

その上に床を張って設置された係船用施設。

注記　揚油桟橋，揚炭桟橋及びLNGバースがある。

シーバース

沖合の水深の大きい場所に設置された係船用施設。

ドルフィン

船舶の係留及び回転操作用としてふ頭に設置される

構造物。

注記　構造形式は，可とう形と剛体形との二つに大別

される。

ブイ

航路標識用及び係船用に用いる水面に浮かぶ構造物。

注記 1点係留ブイ，多点係留ブイなどがある。

係船柱

船舶の係留用引綱を支持する柱。

護岸

河岸又は堤防を流水による浸食から保護するために，

それらの法面及び／又は脚部の表面に施す工作物。

防砂堤

沿岸漂砂の堆積を阻止する砂止めの機能をもつ堤防。

注記　防波堤を兼用することもある。

導流堤

火力発電所の温排水を，海・河川などに放流する場合，

水流を誘導する堤防。

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

防潮堤

高潮の浸入を防止し，堤内沿岸の地域を防護する堤

防。

防波堤

外海の波から港を遮蔽する堤防。

g) 諸設備

1) クレーン及び空気圧縮機

番号

用語

定義

参考

天井クレーン

走行サドルによって軌道に直接支持された橋桁ガー

ダをもつクレーン（JIS B 0146-1参照）。

橋形クレーン

軌道上の脚の上側に支持されたガーダをもつクレー

ン（JIS B 0146-1参照）。

ジブクレーン

ジブ又はジブに沿って走るトロリからつり下げられ

たつり具をもつクレーンのうち，移動式クレーン，タ

ワークレーン，鉄道クレーン，浮きクレーン及びオフ

ショアクレーンを除くクレーン（JIS B 0146-1参照）。

注記1 腕は水平片持ばりのもの，傾斜して取り付け

るものなどがある。

注記2 つち形，高脚形，塔形などがある。

ホイスト

単体のユニットとして作られた横行駆動装置をもつ

（又はもたない）巻上げ機構（JIS B 0146-1参照）。

空気圧縮機

ロータの回転運動又はピストンの往復運動によって　コンプレッ

空気を圧送する機械。

サ

注記1 所内用，制御用，スートブロア用などに用い

る。

注記2 JIS B 0142を参考に定義した。

オイルレス空気

圧縮機

シリンダ潤滑油を必要としない往復式空気圧縮機。

注記　圧縮した空気中に油が混入しないので，主とし

て計器用及び制御用に用いる。

空気だめ

圧縮空気を一時ためておく容器。

除湿装置

圧縮空気中の水分を除去する装置。

注記　主として計器用及び制御用に用いる。

フィルタ

圧縮空気中の油脂分，ちり，ほこりなどを除去する設

備又は部品。

注記　主として計器用及び制御用に用いる。

慣用語

エアクリー

ナ

対応英語

2) 非常用電源設備及び所内通信設備

番号

用語

定義

参考

慣用語

非常用電源装置

発電所の常用電源が喪失した場合，所内非常用電力の

供給を目的とした電源装置。

対応英語

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

非常用ディーゼ

ル発電機

発電所の非常用電力の供給を目的としたディーゼル

機関によって駆動される交流発電機。

注記　一般に，所内電源が喪失した場合，ユニットの

安全停止などのための補機，発電所の防災設備

などに電力を供給する。

非常用ガスター

ビン発電機

発電所の非常用電力の供給を目的としたガスタービ

ンによって駆動される交流発電機。

注記　一般に，所内電源が喪失した場合速やかにユニ

ットを再起動するための補機に電力を供給す

る。

蓄電池

充電して繰り返して使用できる電池。

注記　一般に，無停電電源として整流器と組み合わせ

て制御用電源に用いられるほか，所内電源が喪

失した場合にユニットを安全に停止するための

直流電源。

ページング装置

発電所内の連絡及び一斉呼出し用の通話装置。

注記　保安通信にも使用する。

ハンドセット

ページング装置の送受話器。

無停電電源装置

慣用語

コンピュータ，制御機器などに安定した電源を供給す

る装置。

バッテリ

対応英語

3) 防災設備

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

地震計

地震動を自動的に記録する計器。

注記　水平及び垂直の各方向について，変位，速度及

び／又は加速度を記録するものがある。

感震計

地震の加速度を検出し，加速度がある一定値を超える

と警報又は制御信号を発する装置。

注記　水平又は垂直の各方向専用のものがある。

避雷針

落雷を避けるため屋上などに立てる金属の棒。

注記　導線で地下に埋めた金属板につな（繋）いであ

り，空中電気を安全に地中に流す。

消火栓

消火活動に必要な水を供給するための設備。

注記　屋内消火栓と屋外消火栓とがある。

不活性ガス消火

設備

不活性ガス（窒素，アルゴン及び二酸化炭素）の酸素

希釈作用及び吸熱作用によって消火する設備。

スプリンクラ設

備

天井などへの固定配管上にスプリンクラヘッドを配

置し，火災が発生して温度が上昇するとスプリンクラ

ヘッドの可溶部が溶解又は破壊して配管中に常時加

圧されている水を放水し，自動的に消火を行う設備。

水噴霧消火設備

特殊ノズルを用いて火点一帯に水を噴霧し，水の蒸発

（みずふんむし　潜熱で冷却するとともに空気を遮断する方式の消火

ょうかせつび）

設備。

ドレンチャ設備

延焼防止のため，被保護物の周囲又は上に水の噴出口

を設け，被保護物全体を水幕で包み，空気を遮断する

方式の防火設備。

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

泡消火設備

化学的発泡性消火薬剤を用い，泡で空気を遮断して消

火する設備。

粉末消火設備

熱せられると二酸化炭素を発生する化学的粉末薬剤

を用い，空気を遮断して消火する設備。

ハロゲン化物消

火設備

ハロゲン化物の燃焼抑制作用によって消火する設備。

航空障害灯

障害物があることを認識させるため，法令の規制に従

い，地表又は水面上60 m以上の高さの建造物に設置

しなければならない灯火。

注記　条件によって設置を免除される場合もある。

昼間障害標識

障害物があることを認識させるため，法令の規制に従

い，地表又は水面上60 m以上の高さの建造物に設置

しなければならないもので，赤と白，又は黄赤と白と

で交互に塗色した標識。

注記　条件によって設置を免除される場合もある。

可燃性ガス検知

装置

ガス，原油燃焼などを行う場合に，爆発及び引火事故

を防止するために用いる漏れガスの検知機器（JIS B

0126参照）。

自動火災報知設

備

火災によって発生する熱及び／又は煙を自動的に検

知し，警報ベルなどで火災を報知する設備。

防潮扉

高潮の浸入を防止するため要所に設置する扉。

防油堤

コンクリート，れんが又は土えん堤で油の流出を防ぐ

隔壁。

流出油防止堤

鉄筋コンクリート又は土で造られ，防油堤の外に設け

（りゅうしゅつ

防油堤から油の流出を防ぐ隔壁。

ゆぼうしてい）

消火用屋外給水

消防車が放水する水を供給する屋外の施設。

施設

防爆仕様

爆発性雰囲気の中で使用できる電気機器の形式仕様

であり，爆発性雰囲気の種類と適応する防爆構造との

組合せで規定され，専門認定機関で認定されたもの。

注記1 防爆仕様は電気機器の防爆構造，対応する爆

発性雰囲気のグループ及び温度等級によって

規定される。JIS C 60079-0，JIS C 60079-6及

びJIS C 60079-11を参照。

注記2 防爆構造には，耐圧防爆，内圧防爆，油入防

爆，安全増防爆，本質安全防爆などの種類が

ある。JIS C 60079-0，JIS C 60079-6及びJIS C

60079-11を参照。

消火器

消火剤をガスの圧力で噴射する携帯又は可搬式の機

械式消火器具で，消防法に定める形式承認，検定を受

けたもの。

注記　加圧式と蓄圧式との2種類があり，また，消火

剤の種類によって，粉末系消火器，水系消火器，

泡消火器及びガス系消火器に大別される。

慣用語

対応英語

自火報設備 fire alarm system

B 0130：2019

番号

用語

定義

ABC粉末消火

器

粉末系消火器の一種で，［A火災（普通火災）］・［B火

災（油火災）］・［C火災（電気火災）］に使用できる消

火器。

注記1 消火器として最も汎用。

注記2 粉末状のりん酸塩類を主成分とした微粒子が

入っており，ガスの圧力によって噴射させる。

参考

慣用語

対応英語

4) 騒音・振動防止設備

番号

用語

定義

参考

騒音防止装置

騒音を防止するための装置（JIS B 8530参照）。

遮音装置

音のエネルギーを反射させる装置（JIS B 8530参照）。

消音器

気体の吸込み・吐出しのときに発生する騒音を減少さ

せる装置。

注記 JIS B 0127の定義を一部変更している。

サイレンサ silencer,

振動防止装置

振動を防止するための装置（JIS B 8530参照）。

防振装置

吸音装置

音のエネルギーを吸収する装置（JIS B 8530参照）。

振動絶縁装置

振動エネルギーを反射させる装置（JIS B 8530参照）。

振動減衰装置

振動エネルギーを吸収する装置（JIS B 8530参照）。

注記　振動面に減衰材を付加し振動エネルギーを吸収

し，制振処理（ダンピング処理ともいう）する。

慣用語

対応英語

5) 排水処理設備

番号

用語

定義

参考

排水処理装置

排水を処理する装置（スラッジの処理装置を含む。）。

総合排水処理装

置

給水装置排水，床ドレン水などの定常排水及び発電所

の水洗水である非定常排水を処理する装置。

注記　主として凝集沈殿，中和などの処理を行う。

脱硫排水処理装

置

排煙脱硫装置の排水を処理する装置。

注記　主としてふっ素，SS及びCOD処理を行う。

含油排水処理装

置

油タンクなどからの油分を含む排水を分離処理する

装置。

慣用語

対応英語

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

揚運貯炭場排水

処理装置

揚運炭設備の機器洗浄水及び貯炭ヤード排水を処理

する装置。

注記　主として沈殿ろ過処理を行う。

灰処理排水処理

装置

灰処理装置の排水を処理する装置。

生活排水処理装

置

サービスビルなどからの生活排水を処理する浄化槽

装置。

固液分離装置

排水又は汚泥中の固形物又は浮遊物質を除去する装

置（油分を除去する装置を含む。）。

注記 JIS B 8530の定義を一部変更している。

スクリーン

固形物及び浮遊物質を平行棒，格子，網，有孔板など

によって分離する装置（JIS B 8530参照）。

注記　バースクリーン，回転スクリーン，ストレーナ，

振動スクリーンなどがある。

沈降分離装置

排水又は汚泥中の固形物及び浮遊物質を重力によっ

て沈降分離又は濃縮する装置（凝集作用を利用する装

置を含む。）。

注記1 沈砂池，自然沈殿池，凝集沈殿池，濃縮槽な

どがある。

注記2 JIS B 8530の定義を一部変更している。

濃縮槽

スラッジを重力分離によって濃縮する槽。

浮上分離装置

排水又は汚泥中の油分又は浮遊物質を比重差によっ

て浮上分離する装置。

注記1 自然浮上分離装置と強制浮上分離装置とがあ

る。

注記2 JIS B 8530の定義を一部変更している

油水分離装置

排水中の油分を分離する装置。

注記 API式油水分離装置，CPI式油水分離装置など

がある。

オイルスキマ

排水中の表面に浮上する油分をすくい取る装置。

除濁装置

排水の濁度成分を凝集沈殿，ろ過などを行って除去す

る装置。

注記 JIS B 0127の定義を一部変更している。

凝集沈殿装置

排水に凝集剤を加えて微細懸濁物質及びコロイド状

物質を水酸化アルミニウムなどのフロックに吸着さ

せ，これを沈殿させて濁度成分を除去する装置。

注記1 フロックとは，凝集によって生じる（独立し

た粒子とみなし得るような）粒子集合体。

注記2 JIS B 0127の定義を一部変更している。

ろ過装置

排水中の浮遊物質をろ材によってろ過分離する装置。

注記　緩速ろ過機，急速ろ過機，プレコートろ過機な

どがある。

慣用語

シックナ

対応英語

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

脱水装置

スラッジ中の水分を減圧又は加圧によって，ろ過又は

ろ板を介して分離する装置。

注記　ベルトプレス脱水機，加圧脱水機，真空脱水機，

絞り加圧脱水機などがある。

遠心分離装置

排水又は汚泥中の固形物，浮遊物質，油分などを遠心

力によって分離する装置。

注記1 サイクロン形遠心分離機，分離板形遠心分離

機，円筒形遠心分離機，デカンタ形遠心分離

機などがある。

注記2 JIS B 8530の定義を一部変更している。

物理化学的処理

装置

物理現象又は化学反応若しくはその両方を併用する

排水処理装置。

注記 JIS B 8530の定義を一部変更している。

pH調整装置

排水のpHを調整する装置（中和装置を含む。）。

注記 JIS B 8530の定義を一部変更している。

酸化還元装置

排水中の物質を酸化又は還元処理する装置。

注記1 処理には，酸化剤，還元剤，電気分解法，紫

外線などが使用される。

注記2 JIS B 8530の定義を一部変更している。

吸着装置

排水中の物質を吸着材を用いて除去する装置。

注記1 吸着材には活性炭，けい（珪）藻土，活性白

土，活性アルミナなどがある。

注記2 JIS B 8530の定義を一部変更している。

イオン交換装置

排水中の物質をイオン交換材を用いて除去する装置。

注記1 イオン交換材には，陽イオン又は陰イオン交

換樹脂，ゼオライト樹脂，キレート樹脂など

を用いる。

注記2 JIS B 8530の定義を一部変更している。

軟化装置

イオン交換樹脂などによって，排水中に含まれるカル

シウム，マグネシウムなどの成分を除去する装置。

注記 JIS B 0127の定義を一部変更している。

電気透析装置

排水中の物質をイオン交換膜を通して電気的に移動

させ，分離する装置。

注記 JIS B 8530の定義を一部変更している。

逆浸透装置

排水中の溶存物質を半透膜を用いて，浸透圧以上に圧

力を加え，分離する装置。

注記1 ホローファイバ，スパイラル，プレートアン

ドフレーム，チューブラなどの方式がある。

注記2 JIS B 8530の定義を一部変更している。

限外ろ過装置

排水中の物質を半透膜を用いてろ過する装置。

注記1 逆浸透装置と異なり電離物質，低分子物質及

び電離とコロイド領域との境界付近の微細小

物質までろ過して除去することはできない。

注記2 JIS B 8530の定義を一部変更している。

脱気装置

排水中の溶存ガスを除去する装置。

注記1 酸素，二酸化炭素，アンモニアなどの除去を

行う。

注記2 JIS B 8530の定義を一部変更している。

慣用語

軟水装置

対応英語

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

排水タンク

排水を蓄える槽。

排水ポンプ

排水を送るポンプ。

急速かくはん

（攪拌）槽

排水に凝集剤を加えてフロックを生成させるとき，そ

の生成速度を速めるためにかき混ぜる槽。

消毒設備

排水中に塩素又は塩素化合物を注入して消毒を行う

設備。

生物化学的処理

装置

微生物の代謝作用を利用して排水を処理する装置。

注記 JIS B 8530の定義を一部変更している。

活性汚泥処理装

置

排水に適応した活性汚泥を培養したばっ（曝）気槽内

に排水を流動接触させ，有機性排水を処理する装置。

注記 JIS B 8530の定義を一部変更している。

接触ばっ（曝）

気処理装置

生物膜を接触材に付着させた固定ろ床を排水中に浸

せき（漬）させてばっ（曝）気し，有機性排水を処理

する装置。

注記 JIS B 8530の定義を一部変更している。

嫌気性消化装置

排水に適応した嫌気性微生物から成る汚泥を培養し

た消化槽に有機性濃度排水又は汚泥を混合，接触さ

せ，有機物をメタンと炭酸ガスとに分解して除去し，

排水又は汚泥を処理する装置。

注記 JIS B 8530の定義を一部変更している。

生物脱窒装置

排水に適応した硝化菌を培養した硝化槽で排水をば

っ（曝）気して流動接触させ，溶存するアンモニア性

窒素（NH4-N，NH3-N）を硝酸性窒素（NO3-N）及び

亜硝酸性窒素（NO2-N）まで酸化した後，脱窒菌を培

養した脱窒槽で流動接触させ，それらの窒素酸化物を

還元分解して窒素（N2）とし，排水中の窒素を除去す

る装置。

注記 JIS B 8530を参考に定義した。

熱処理装置

排水又は汚泥を加熱又は冷却によって処理する装置

（蒸発及び凍結処理装置を含む。）。

注記 JIS B 8530の定義を一部変更している。

蒸発装置

排水を蒸発によって濃縮又は乾固する装置。

注記 JIS B 8530の定義を一部変更している。

加熱処理装置

排水又は汚泥を加熱して，酸化分解，加水分解，汚泥

の脱水性の改善などを行う装置。

注記1 湿式酸化装置と加熱調質装置とがある。

注記2 JIS B 8530の定義を一部変更している。

加温冷却装置

排水又は汚泥を加温又は冷却することによって温度

を調節する装置（熱交換器などを含む。）。

注記 JIS B 8530の定義を一部変更している。

慣用語

対応英語

6) 所内冷却水設備

番号

用語

定義

冷却水冷却器

軸受冷却水などを冷却する熱交換器。

注記　冷却には，海水，河川水，冷却塔による循環冷

却水などを用いる。

参考

慣用語

対応英語

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

復水予熱器

発電機，冷却器などの冷却に用いた水で復水を予熱す

る熱交換器。

冷却水タンク

軸受冷却水などをためておくための槽。

冷却水ヘッドタ

ンク

軸受冷却水などに水頭をもたせるために設けられる

槽。

軸受冷却水ポン

プ

軸受冷却水などを供給するポンプ。

海水ブースタポ

ンプ

冷却水を冷却する海水を昇圧して供給するポンプ。

慣用語

海水昇圧ポ

ンプ

対応英語

7) 用水設備

番号

用語

定義

参考

深井戸

（ふかいど）

深層の地下水を揚水するための井戸。

深井戸ポンプ

深層の地下水を揚水するポンプ。

工業用水受入タ

ンク，

所内用水タンク

ボイラ用水，雑用水などの工業用水の一次受入貯蔵

槽。

工業用水ポンプ，　工業用水受入タンクから給水処理装置に送水するポ

所内用水ポンプ　ンプ。

市水受入タンク，

主に水道水を貯蔵する槽。

上水タンク，

注記　主として飲料用水に用いるが，発電用水用とし

飲料水タンク

て用いる場合もある。

市水ポンプ，

主に水道水を供給するポンプ。

上水移送ポンプ，

飲料水ポンプ

慣用語

工業用水受

入槽

対応英語

8) 冷却水取水・放水設備

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

取水口

冷却水としての海水又は河川水の取入れ口。

取水路

冷却水の取水用水路。

取水槽，

取水ピット

冷却水の取水用水槽。

沈砂池

（ちんさち）

主として吸込水槽の上流側に設け，水中に含まれる

土，砂，れきなどを流速を落とすことによって沈殿さ

せるための池（JIS B 0131参照）。

放水路

冷却水を海又は河川へ放出するための水路。

放水口

冷却水を海又は河川へ放出する場所。

吸込水槽

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

冷却塔

大気との熱交換によって冷却水を冷却する装置。

クーリング

注記1 熱交換の方式によって，乾式（伝熱管を介す）　タワー

及び湿式（直接接触）があり，通風方式によ

って，強制通風式及び自然通風式がある。

注記2 冷却空気と冷却水との互いの流れ方向の関係

から，向流式及び直交流式がある。

注記3 JIS B 0127の定義を一部変更している。

冷却池

池の表面から大気への蒸発によって冷却水の冷却を

行う池。

注記　噴水式のものもある。

取水口スクリー

ン

水中の大形浮遊物が，ポンプ内に流入するのを防ぐた

めに，取水口に設ける格子状の設備。

注記　バースクリーン，ロータリスクリーンなどがあ

る。

スクリーン洗浄

ポンプ

ロータリスクリーンに付着したごみなどに水を吹き

付け洗い落とすためのポンプ。

取水口クレーン

取水設備の点検及び清掃のために使用するクレーン。　インテーク

クレーン

塩素注入装置

復水器冷却管などの腐食，汚れ及び詰まりの原因とな

る貝・藻類の繁殖を防止するために，冷却水に微量の

塩素又は次亜塩素酸ソーダを注入する装置。

海水電解装置

復水器冷却管などの腐食，汚れ及び詰まりの原因とな

る貝・藻類の繁殖を防止するために，海水から電気分

解によって塩素を発生させ，次亜塩素酸ソーダを生成

して冷却水に注入する装置。

スクリーン防食

装置

冷却用海水によるスクリーンの電食を防止するため

の外部電源などによる防食装置。

カーテンウォー

ル

温度が低い深層海水を取水するための取水口前面に

設けた上部海水遮断用の壁。

深層取水

冷却水として，カーテンウォール又は深層に取水口を

もった管による温度が低い海水の取水。

h) その他

1) 測定試験装置

番号

用語

定義

参考

圧力計試験器

化学天びん（秤）　化学分析，化学実験で質量の測定に用いる天びん

（秤）。

比重瓶

比重を測定する器具。

比重浮ひょう

（秤）

ガラス管の下部に水銀，小さい鉛球などを入れ，液中

に直立させて比重を測定する計器。

光高温計

高温物質が発する光の強さと一定の発光体との光度

を比較して，温度を測定する計器。

放射高温計

測定対象からの放射熱をサーモパイルに受けて温度

を測定する計器。

慣用語

圧力計の校正を行うための器具。

対応英語

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

ベックマン温度

計

ベックマンが考案した小さい温度変化を極めて精密

に測る水銀温度計。

粘度計

液体の粘度を測定する計器。

比色計

着色溶液の色の濃淡を測定比較する器具。

断熱熱量計

測定中に起こる外界との熱の出入を遮断し，燃料の発

熱量を測定する装置。

引火点測定器

石油類のような可燃性液体の引火点を測定する装置。

オルザットガス

分析器

1個のビュレットと数個のガスピペットとから構成さ

れる携帯用ガス分析器。

注記　吸引法によって気体混合物中の二酸化炭素，酸

素，一酸化炭素及び窒素の含有量を測定する。

燃焼式ガス分析

計

ガスの燃焼による容積の変化又は発熱量を測定して，

そのガスの濃度を測定する計器。

赤外線ガス分析

計

特定のガスが赤外線を吸収する性質を利用して，特定

成分のガス分析を行う計器。

磁気式酸素分析

計

酸素ガスの磁化率が他のガスに比較して非常に大き

いことを利用して，混合ガス中の酸素を分析する計

器。

質量分析計

被測定物質の分子をイオン化し，その質量の差を利用

し，一定質量のイオンを分離して混合ガスの成分を分

析する計器。

ガスクロマトグ

ラフ

多成分ガスの各成分を吸着する際，吸収剤による吸着

吸収の能力の差を利用して成分ごとに分離し，成分を

測定する計器。

ばいじん量測定

器

主として煙道でばいじん濃度を測定する計器。

注記　光電式，ろ紙式，集じん式などがある。

分光光度計

分光器によって波長分散されたスペクトルを測定す

る機器（JIS K 0212参照）。

注記　試料溶液に適切な波長の光を透過させ，その光

の透過量によって試料中の成分濃度を測定す

る。

原子吸光分析計

原子の蒸気層に適切な波長の光を透過させると，原子

が光を吸収する現象を利用して，原子の種類及び濃度

を測定する計器。

注記 JIS K 0121を参考に定義した。

発光分光分析計

試料に適切な方法でエネルギーを与えて，蒸発，気化　発光分光分

及び励起発光をさせ，この光のスペクトルによって，

析装置

原子の種類及び濃度を測定する計器。

注記 JIS K 0116を参考に定義した。

イオン交換クロ

マトグラフ

固定相にイオン交換体を用い，イオン交換反応によっ

て試料溶液中のイオン種成分を分離し，イオンの種類

及び濃度を測定する計器。

注記 JIS K 0214を参考に定義した。

全硫黄酸化物測

定装置

気体中の二酸化硫黄，無水硫酸などの硫黄酸化物の全

量を測定する装置。

慣用語

ガスクロマ

トグラフ装

置

原子吸光分

析装置

イオン交換

クロマトグ

ラフ装置

対応英語

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

二酸化硫黄自動

計測器

排ガス中の二酸化硫黄の濃度を自動連続測定する装

置。

注記　溶液導電率方式，赤外線吸収方式，紫外線吸収

方式，干渉分光方式などがある。

窒素酸化物自動

計測器

排ガス中の窒素酸化物の濃度を自動連続測定する装

置。

注記　化学発光方式，赤外線吸収方式，紫外線吸収方

式，定電位電解方式などがある。

酸素自動計測器

排ガス中の酸素の濃度を自動連続測定する装置。

注記　磁気式としては磁気風方式，磁気力方式（ダン

ベル形，圧力検出形），電気化学式としてはジル

コニア方式，電極方式などがある。

超音波厚さ計

超音波を被試験材に与え，反射波を検出して厚さを測

定する計器。

硬さ試験機

金属材料などの硬さを測る装置。

騒音計

騒音レベルを測定する計器。

風向風速計

風向及び風速の瞬間値を測定する計器。

平均風速計

風速の一定時間内の連続平均値を測定する計器。

百葉箱

（ひゃくようば

こ）

温度計，湿度計などを入れるため，地上1.5 mの高さ

の所に置かれた箱。

潮位計

潮位を測定する計器。

慣用語

対応英語

2) 分析

番号

用語

定義

参考

灰中アルカリ率

石炭灰中に含まれる金属元素が燃焼過程において低

溶融塩を生成する可能性を表す比であり，灰中のアル

カリ性成分を酸性成分で除した値。

注記　この質量比が高いと低融点の酸化物及び複合塩

が形成されやすく，スラッギング性が高くなる。

水分

一般に物質と水とが共存する場合，その中に含まれる

水分の割合。

注記1 固有水分，化合水分に分けられるが，単に水

分といった場合には固有水分を表し，規定の

温度に加熱乾燥したとき，その減量の試料に

対する百分率をもって水分とする。

注記2 石炭類及びコークス類の水分定量方法につい

ては，JIS M 8812を参照。

注記3 JIS Z 9211を参考に定義した。

灰分

（かいぶん，は

いぶん）

固体燃料及び液体燃料について，規定の温度及び方法

で加熱したとき，燃焼残量の試料に対する百分率。

注記1 石炭類及びコークス類の灰分定量方法につい

ては，JIS M 8812を参照。

注記2 JIS Z 9211の定義を一部変更している。

慣用語

対応英語

B 0130：2019

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

揮発分

固体燃料が燃焼する際，乾留されて気体となる成分。

注記1 試料を規定の温度に調整されている電気炉中

で規定時間加熱して定量する。

注記2 石炭類及びコークス類の揮発分定量方法につ

いては，JIS M 8812を参照。

注記3 JIS Z 9211を参考に定義した。

固定炭素

固体燃料の工業分析での，水分，灰分及び揮発分から

次の式によって求められる値。

固定炭素（%）＝100−［水分（%）＋灰分（%）＋揮発分

注記1 石炭類及びコークス類の固定炭素質量分率算

出方法については，JIS M 8812を参照。

注記2 JIS Z 9211の定義を一部変更している。

チャー

石炭を加熱した際に，軟化・溶融状態を経ないで生成

する炭素質物質（JIS M 0104参照）。

注記　石炭のガス化などの際に生成する炭素質残さも

チャーということがある。

B 0130：2019

参考文献 JIS A 0202 断熱用語

JIS B 0126 火力発電用語−ボイラ及び附属装置

JIS B 0127 火力発電用語−蒸気タービン及び附属装置並びに地熱発電設備

JIS B 0131 ターボポンプ用語

JIS B 0142 油圧・空気圧システム及び機器−用語

JIS B 0146-1 クレーン−用語−第1部：一般

JIS B 0190 圧力容器の構造に関する共通用語

JIS B 8040 ガスタービン及び附属装置−用語

JIS B 8121 コージェネレーションシステム用語

JIS B 8530 公害防止装置用語

JIS B 8830 クレーン−風荷重の評価

JIS C 60079-0 爆発性雰囲気−第0部：電気機器−一般要件

JIS C 60079-6 爆発性雰囲気で使用する電気機械器具−第6部：油入防爆構造“o”

JIS C 60079-11 爆発性雰囲気で使用する電気機械器具−第11部：本質安全防爆構造“i”

JIS K 0116 発光分光分析通則

JIS K 0121 原子吸光分析通則

JIS K 0211 分析化学用語（基礎部門）

JIS K 0212 分析化学用語（光学部門）

JIS K 0214 分析化学用語（クロマトグラフィー部門）

JIS K 0215 分析化学用語（分析機器部門）

JIS K 0216 分析化学用語（環境部門）

JIS K 3600 バイオテクノロジー用語

JIS H 0400 電気めっき及び関連処理用語

JIS M 0103 ボーリング用機械・器具用語

JIS M 0104 石炭利用技術用語

JIS M 8812 石炭類及びコークス類−工業分析方法

JIS Q 14040 環境マネジメント−ライフサイクルアセスメント−原則及び枠組み

JIS R 2001 耐火物用語

JIS R 2501 耐火モルタル

JIS T 1011 医用電気機器用語（共通編）

JIS Z 3001-1 溶接用語−第1部：一般

JIS Z 3001-4 溶接用語−第4部：溶接不完全部

JIS Z 3001-6 溶接用語−第6部：抵抗溶接

JIS Z 3001-7 溶接用語−第7部：アーク溶接

JIS Z 8106 音響用語

JIS Z 8731 環境騒音の表示・測定方法

JIS Z 9211 エネルギー管理用語（その1）

IEC 61672-1，Electroacoustics−Sound level meters−Part 1: Specifications