JIS Z 3040 : 1995 溶接施工方法の確認試験方法

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

Z 3040-1995

溶接施工方法の確認試験方法

Method of qualification test for welding procedure

1. 適用範囲　この規格は，溶接構造物の溶接において，あらかじめ溶接施工方法の適否を確認するため

の共通的試験方法について規定する。

備考　この規格の引用規格を，付表6に示す。

2. 用語の定義　この規格で用いる主な用語の定義は，JIS Z 3001による。

3. 溶接施工方法の確認試験の区分　溶接施工方法の確認試験（以下，確認試験という。）の区分は，適用

される溶接について，次に規定する各項の組合せを区分とする。

3.1

溶接方法　溶接方法の区分は，表1に示す溶接方法の種類ごと又はその組合せを1区分とする。

なお，二つ以上の溶接方法を行う場合で，既に確認試験を行った条件において，それらの溶接方法を合

わせて併用するときは，同一の区分とすることができる。

表1 溶接方法の区分

溶接方法の区分

種類

被覆アーク溶接

サブマージアーク溶接

ティグ溶接

ミグ溶接又はマグ溶接

セルフシールドアーク溶接

溶接操作の分類

手動

自動

手動，半自動，自動

半自動，自動

その他の溶接−ガス溶接，エレクトロスラグ溶

手動，半自動，自動

接，エレクトロガスアーク溶接，プラズマアー

ク溶接，電子ビーム溶接など

種類ごとの区分とする。

備考　ロボット溶接は，自動の分類に含める。

参考　溶接操作の分類は，施工方法の区分ではないが，実施結果の報告書などに表示する。

3.2

溶接継手　溶接継手の種類の区分は，突合せ継手，すみ肉継手及び管の分岐継手とする。T継手及

び角継手は，そののど厚が同じ突合せ継手で代表することができる。

なお，既に確認試験を行った突合せ継手と同等のすみ肉継手及び管の分岐継手は，同一の区分とするこ

とができる。

3.3

母材の種類　母材の種類の区分(1)は，付表1によるものとし，それ以外のものについては，母材の

種類ごとの区分とする。

なお，次の場合は，同一の区分とすることができる。

(1) 衝撃試験を必要としない場合で，同一P番号の溶接を行うとき。

(2) 母材の区分P-3，P-4及びP-5（標準合金成分でクロム含有率3%以下のものに限る。）について，以前

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

Z 3040-1995

に同一母材どうしで確認された場合で，確認試験を行った各々の母材のそれぞれのP番号より小さい

P番号の母材との溶接を行うとき。

(3) 母材の区分P-9A及びP-9Bについては，P-9Bで代表することができる。

(4) 母材の区分P-22及びP-25については，P-25で代表することができる。

注(1) 母材の種類の区分は，次のように表す。

P-P番号−グループ番号

例 P-1-1（グループ番号がある場合）

P-6（グループ番号がない場合）

3.4

3.4.1

母材の厚さ，すみ肉溶接ののど厚及び管の外径

突合せ継手　突合せ継手の場合の母材の厚さの区分は，試験材の厚さによって，表2による。

表2 母材の厚さの区分

単位mm

試験材の厚さ (t)

母材の厚さの区分 (T)

片面1パス溶接

又は両面1パス溶接

3を超え

3以下 0.8t以上 1.1t以下

12以下

12を超え

100以下

t以上

3以上

2t以下

0.5t以上

2t以下

最大150

100を超えるもの

3.4.2

多層溶接

0.5t以上

1.5t以下

すみ肉継手　すみ肉継手の場合のすみ肉溶接ののど厚の区分は，試験材ののど厚によって，表3

による。

なお，母材の厚さは，区分としない。

表3 すみ肉溶接ののど厚の区分

単位mm

試験溶接ののど厚 (l)

10以下

10を超えるもの

3.4.3

すみ肉溶接ののど厚の区分 (L)

0.75l以上 1.5l以下

10以上

管の分岐継手　管の分岐継手の区分は，次による。

(1) 管の外径の区分は，試験材の管の外径によって，表4による。

表4 管の分岐継手の外径の区分

単位mm

試験材の外径 (D)

165.2以下

165.2を超えるもの

外径の区分

0.5D以上 2D以下

0.5D以上

(2) 分岐継手の交角の区分は，試験材の交角aに対して，a以上90°以下とする。

3.5

3.5.1

溶接材料

被覆アーク溶接棒　被覆アーク溶接棒の区分は，付表2による。付表2以外のものは，溶接棒の種

類及び成分の組合せごとの区分とする。ただし，2以上の区分の被覆アーク溶接棒を併用するときは，そ

の組合せをもって1区分とする。

なお，溶接棒のF-1-(2)からF-1-(3)への変更又はその逆は，区分の変更としない。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

Z 3040-1995

3.5.2

ミグ又はマグ溶接ワイヤ及び溶加材　ミグ又はマグ溶接ソリッドワイヤ，フラックス入りワイヤ及

び溶加材の区分は，付表3による。ただし，ソリッドワイヤとフラックス入りワイヤとは別の区分とする。

また，付表3以外のものは，それぞれの種類及び成分の組合せごとの区分とする。

3.5.3

サブマージアーク溶接ワイヤ　サブマージアーク溶接ソリッドワイヤ（帯状電極を含む。）の区分

は，付表4による。付表4以外のものは，それぞれの種類及び成分の組合せごとの区分とする。

3.5.4

サブマージアーク溶接フラックス　サブマージアーク溶接フラックスの区分は，付表5による。付

表5以外のものは，その種類及び成分の組合せごとの区分とする。

3.5.5

融合インサート　融合インサートなどの溶加材の区分は，それを使用するか，しないかの区分とす

る。融合インサートなどの溶加材を使用する場合には，その種類及び成分の組合せごとの区分とする。

3.6

シールドガス　シールドガスの区分は，その種類ごとの区分とする。2種類以上のガスを混合する場

合には，その混合比を含めた組合せとする。

3.7

裏面からのガス保護　裏面からのガス保護の区分は，それを行うか，行わないかの区分とする。

なお，裏面からのガス保護なしから，裏面からのガス保護ありへの変更は，区分の変更としない。

3.8

裏当て　裏当ての区分は，それを使用するかしないかの区分とする。裏当てを使用する場合には，

その材料の種別の区分とする。

なお，裏当てなしから裏当てありへの変更，又は裏当てありから両面溶接への変更は，区分の変更とし

ない。

3.9

電極　電極の区分は，電極の数の区分とする。

3.10 電源の種類　電源の種類の区分は，交流及び直流の区分とする。

3.11 予熱　予熱の区分は，それを行うか行わないかの区分とする。

予熱を行う場合は，その温度の下限を区分とする。既に行った確認試験の下限温度より50℃の範囲内で

下回るときは，同一の区分とする。

なお，予熱なしから予熱ありへの変更は，区分の変更としない。

3.12 溶接入熱　溶接入熱は，入熱量の上限を区分とする。

なお，入熱量の計算は，次による。

ここに， H：　入熱量 (J/cm)

E：　電圧 (V)

I：　電流 (A)

V：　速度 (cm/min)

3.13 溶接後熱処理　溶接後熱処理の区分は，それを行うか行わないかの区分とする。熱処理を行う場合

は，その保持温度と最小保持時間の組合せによる区分とする。

3.14 衝撃試験を必要とする場合の追加区分　衝撃試験を必要とする場合は，次による。

(1) 衝撃試験温度は，その下限を区分とする。

(2) 溶接姿勢は，溶接姿勢ごとの区分とする。

なお，上進法による立向姿勢から他の溶接姿勢への変更は，区分の変更としない。

(3) パス間温度の区分は，その温度の上限を区分とする。既に行った確認試験の上限温度より50℃の範囲

内で上回るときは，同一の区分とする。

(4) 層数については，片面において多層盛又は一層盛の区分とする。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

Z 3040-1995

なお，一層盛から多層盛への変更は，区分の変更としない。

4. 確認試験

4.1

試験材の作製　試験材は，3.の確認事項の区分の組合せによって確認試験の条件を選定して，次によ

って作製する。

4.1.1

突合せ溶接継手　突合せ溶接継手の作製は，次による。

(1) 試験材が板の場合には，図1によって下向溶接とする。衝撃試験を行う場合又は下向溶接が適当でな

いと認められる場合は，実作業の姿勢とする。ただし，試験材が異なる母材の間又は試験材と溶接金

属との間において，その伸びが異なる場合には，曲げ試験をJIS Z 3122に示す縦曲げ試験に読み替え

て試験材及び試験片を採取する。この場合，継手引張試験材と縦曲げ試験材などを分けて作製し，試

験片を採取することができる。

また，縦曲げ試験材などの試験材の全幅は，150mm以上とする。

図1 試験材及び試験片採取要領（板の場合）

備考1. 試験材の長さ及び幅は，それぞれの試験片を採取するのに必要な

大きさとする。

2. 継手の開先形状は，それぞれの溶接方法に適した形状とする。

3. 両面溶接の場合は，図1の裏曲げ試験片を表曲げ試験片と読み替

える。

4. 衝撃試験は，特に指定された場合に行い，試験片の数及び採取位

置は，表5による。

5. 各試験片の採取位置は，例を示すものであって特に指定しない。

(2) 試験材が管の場合には，図2によって水平回転又は水平固定溶接とする。ただし，小口径管であって

図2によることができない場合は，JIS Z 3121及びJIS Z 3122の試験方法によることができる。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

Z 3040-1995

図2 試験材及び試験片採取要領（管の場合）

備考1. 衝撃試験は，特に指定された場合に行い，試験片の数及び採取

位置は，表5による。

2. 試験材が水平固定で溶接される場合には，試験片の採取位置は

図によるものとし，図中に固定水平面を示す。

4.1.2

すみ肉継手　すみ肉継手の作製は，次による。

(1) 試験材が板の場合には，図3によって水平すみ肉溶接とする。水平すみ肉溶接が適当でないと認めら

れる場合は，実作業の姿勢とする。

(2) 試験材が管の場合には，図4によって水平回転又は水平固定溶接とする。

図3 すみ肉継手試験材及び試験片採取要領（板の場合）

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

Z 3040-1995

図4 すみ肉継手試験材及び試験片採取要領（管の場合）

4.1.3

管の分岐継手　管の分岐継手の作製は，図5による。

図5 試験材及び試験片採取要領

4.2

4.2.1

試験片及び試験方法

試験の種類及び試験片の数　試験の種類及び試験片の数は，表5による。

表5 試験の種類及び試験片の数

試験材

突合せ継手

厚さ19mm未満

試験の種類

継手引張試験

表曲げ試験

裏曲げ試験

衝撃試験

試験片の数

各3(2)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

Z 3040-1995

試験材

試験の種類

厚さ19mm以上

（両側溶接）

厚さ19mm以上

（片側溶接）

すみ肉継手

管の分岐継手

試験片の数

継手引張試験

表曲げ試験

側曲げ試験

衝撃試験

継手引張試験

裏曲げ試験

側曲げ試験

各3(2)

衝撃試験

マクロ試験

破面試験

マクロ試験

各3(2)

注(2) 衝撃試験は，特に指定された場合に行い，試験片は，溶接金属部及び熱影響部から

各3個とする。ただし，異なる母材を用いる場合には，各々の母材の熱影響部から3

個ずつ，溶接金属から3個とする。

また，当事者間の協議によって，K開先継手のボンド部を追加することができる。

なお，試験材の厚さが12mm未満の場合には，衝撃試験を省略することができる。

備考　当事者間の協定によって，放射線透過試験などの非破壊試験，溶接部の硬さ分布，

溶接金属の成分分析などを行うことができる。

4.2.2

試験片の採取要領　試験片の採取要領は，突合せ継手については図1又は図2，すみ肉継手につい

ては図3又は図4とし，管の分岐接合については図5による。

なお，衝撃試験片の採取位置は，JIS Z 3128の1種試験による。

4.2.3

試験片の形状・寸法及び試験方法　試験片の形状・寸法及び試験方法は，次による。

(1) 引張試験　継手引張試験片の形状・寸法及び試験方法は，JIS Z 3121による。

(2) 曲げ試験　曲げ試験片の形状・寸法及び試験方法は，JIS Z 3122による。

試験片の厚さが10mmの場合の母材区分ごとの曲げ半径は，表6による。ただし，試験片の厚さt

が10mmに満たない場合の曲げ半径は，括弧内とする。

表6 試験片の曲げ半径

母材の区分

曲げ半径 mm

注(3) 異材溶接の場合を含む。

(4) P-2XはY-23を用いて溶接するP-21，P-22，P-25及びP-27

を示す。

備考1. 曲げ半径が5t以上の場合は試験片の厚さを薄くすること

ができる。ただし，下限値は3.2mmとする。

2. 母材の区分が指定されていない場合や曲げ半径2tの区分

で，母材若しくは溶接材料の伸びの規定値が20%未満の場

合には，次の式によって曲げ半径を求めることができる。

(

200

−

)

ここに，

R：

曲げ半径 (mm)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

Z 3040-1995

t：

ε：

試験片の厚さ (mm)

伸びの規定値 (%)

(3) 衝撃試験　衝撃試験は，JIS Z 2242によって行い，試験片は，JIS Z 2202の4号試験片（切欠きは板

厚の方向に設ける。）とする。

なお，衝撃試験温度は，当事者間の協定による。

(4) マクロ試験　マクロ試験は，図3，図4及び図5の溶接部横断面のマクロ組織を示す試験片について，

欠陥の有無を調べる。

(5) 破面試験　破面試験は，試験材が板の場合は図6(a)によって，試験材が管の場合は図6(b)によって，

溶接のルート部が引張り側となるように曲げ外力を与えて破断し，破面に全溶接長における欠陥の有

無を調べる。

図6 すみ肉継手の破面試験方法

5. 確認試験結果の評価　確認試験結果の評価基準を，附属書に示す。

6. 記録　溶接施工方法の確認試験の結果について，次の記録を作成する。

(1) 確認項目の一覧表

(2) 母材及び溶接材料の試験成績証明書の写し

(3) 溶接記録（溶接装置，溶接材料，溶接条件など）

(4) 熱処理記録

また，必要に応じて，非破壊試験成績書，溶接部の硬さ分布，合金又は合金鋼の場合には，溶接金属の

成分分析を含める。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

Z 3040-1995

付表1 母材の区分

母材の区分

標準合金成分

種類の記号（例）

形状

P番号　グループ番号

炭素鋼

C系

C-Mn系

C-Si系

C-Mn-Si系

C系

C-Mn系

C-Si系

C-Mn系

C-Si系

C-Mn-Si系

C系

(JIS G 3101) 鋼板

(JIS G 3452) 鋼管

(JIS G 4051) 鋼棒

(JIS G 3201) 鍛鋼品

(JIS G 5101) 鋳鋼品

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

Z 3040-1995

母材の区分

標準合金成分

種類の記号（例）

形状

P番号　グループ番号

炭素鋼

C-Si系

C-Mn-Si系

炭素鋼で引張強

C-Mn-Si系

さが490N/mm2

級のもの

C-Mn系

C-Si系

(JIS G 5102) 鋳鋼品

(JIS G 3103) 鋼板

(JIS G 3455) 鋼管

C-Mn-Si系

C-Mn系

C-Si系

C-Mn-Si系

C系

C-Mn-Si系

炭素鋼で引張強

C-Mn-Si系

さが590N/mm2

級のもの

C-Mn-Si-Cr系 SCW 550

1Mo系

耐熱低合金鋼

1Mo系 SCMV 1-1

1Mo系

1Mo系 STPA 20

1Mo系

(JIS G 4051) 鋼棒

(JIS G 3201) 鍛鋼品

(JIS G 5101) 鋳鋼品

(JIS G 3106) 鋼板

(JIS G 5102) 鋳鋼品

(JIS G 3103) 鋼板

(JIS G 3458) 鋼管

(JIS G 3467) 加熱炉用

鋼管

(JIS G 5151) 鋳鋼品

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

Z 3040-1995

母材の区分

標準合金成分

種類の記号（例）

形状

P番号　グループ番号

1Mo系

耐熱低合金鋼で

1Mo系

引張強さが

490N/mm2級の

Mn-Si-Cu-Mo系 SEV 245

もの

1Mo系 SCMV 1-2

1Mo系

1Mo系 SFVA F2

1Mo系

系

Mn-Si-Cu-Mo系 SEV 345

Cr-V系

(JIS G 3204) 鍛鋼品

Cr-V系

耐熱低合金鋼

1Mo-V系

1Mo系

系

1Mo系

系

1Mo系

系

1Mo系

系

耐熱低合金鋼

(JIS G 3203) 鍛鋼品

(JIS G 3119) 鋼板

耐熱低合金鋼で

引張強さが

590N/mm2級の

もの

系

(JIS G 3103) 鋼板

1Mo系 SCPH 21

1Cr-1Mo系 SCPH 22

系

(JIS G 4109) 鋼板

(JIS G 3458) 鋼管

(JIS G 3467) 加熱炉用

鋼管

(JIS G 3203) 鍛鋼品

(JIS G 5151) 鋳鋼品

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

Z 3040-1995

母材の区分

標準合金成分

種類の記号（例）

形状

P番号　グループ番号

耐熱低合金鋼

1Cr-1Mo系 SCMV 4-1

(JIS G 4109) 鋼板

3Cr-1Mo系

(JIS G 3458) 鋼管

1Cr-1Mo系 STPA 24

1Cr-1Mo系 STFA 24

耐熱低合金鋼

1Cr-1Mo系 SFVA F22A

3Cr-1Mo系

1Cr-1Mo系 SCPH 32

1Mo系

(JIS G 3467) 加熱炉用

鋼管

(JIS G 3203) 鍛鋼品

(JIS G 5151) 鋳鋼品

(JIS G 4109) 鋼板

(JIS G 3462) 鋼管

1Mo-Si系 STPA 25

9Cr-1Mo系

1Mo系

(JIS G 3467) 加熱炉用

9Cr-1Mo系

1Mo系

(JIS G 3467) 鋼管

(JIS G 3203) 鍛鋼品

9Cr-1Mo系

1Mo系

(JIS G 5151) 鋳鋼品

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

Z 3040-1995

母材の区分

標準合金成分

種類の記号（例）

形状

P番号　グループ番号

マルテンサイト

13Cr系

系ステンレス鋼

析出硬化系ステ

ンレス鋼

13Cr-高C系

(JIS G 4303), (JIS G 4304), 棒・板

(JIS G 3214) 鍛鋼品

(JIS G 3463) 管

(JIS G 5121) 鋳鋼品

(JIS G 4304), (JIS G 4305) 板

(JIS G 4303), (JIS G 4304), 棒・板

(JIS G 3446) 管

(JIS G 5121) 鋳鋼品

(JIS G 4311) 棒

(JIS G 3214) 鍛鋼品

(JIS G 5121) 鋳鋼品

16Cr-Ni系

18Cr-高C系

17Cr-4Ni系

17Cr-7Ni系

(JIS G 4303) 棒

(JIS G 4303), (JIS G 4311) 棒

(JIS G 4303), (JIS G 4304), 棒・板

(JIS G 4303) 棒

(JIS G 4303), (JIS G 4304), 棒・板

(JIS G 3214) 鍛鋼品

(JIS G 5121) 鋳鋼品

(JIS G 4303), (JIS G 4304), 棒・板

13Cr-Ni系

13Cr-Mo系

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

Z 3040-1995

母材の区分

標準合金成分

種類の記号（例）

形状

P番号　グループ番号

フェライト系ス

11Cr-Ti系

テンレス鋼

13Cr-A1系

13Cr系

17Cr系

18Cr-Mo系

(JIS G 4312) 板

(JIS G 3463) 管

(JIS G 4303), (JIS G 4304), 棒・板

(JIS G 3459) 管

(JIS G 4303), (JIS G 4304), 棒・板

(JIS G 3463) 管

(JIS G 4304), (JIS G 4305) 板

(JIS G 4303), (JIS G 4304), 棒・板

(JIS G 4317), (JIS G 4318), 形

(JIS G 3446) 管

(JIS G 4303), (JIS G 4318) 棒

(JIS G 4304), (JIS G 4305) 板

(JIS G 3463) 管

(JIS G 4303), (JIS G 4304), 棒・板

(JIS G 4304), (JIS G 4305) 板

19Cr-A1系

26Cr-N系

(JIS G 3463) 管

(JIS G 4312) 板

(JIS G 4311), (JIS G 4312) 棒・板

(JIS G 5122) 鋳鋼品

26Cr-Mo系

30Cr-Mo系

(JIS G 4303), (JIS G 4304), 棒・板

(JIS G 3463) 管

(JIS G 4303), (JIS G 4304), 棒・板

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

Z 3040-1995

母材の区分

標準合金成分

種類の記号（例）

形状

P番号　グループ番号

オーステナイト

系ステンレス鋼　系

(JIS G 4303), (JIS G 4304), 棒・板

系

17Cr-7Ni系

棒・板

板

18Cr-8Ni系

棒・板

板

棒・板

形

棒

鍛鋼品

管

鋳鋼品

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

Z 3040-1995

母材の区分

標準合金成分

種類の記号（例）

形状

P番号　グループ番号

オーステナイト

18Cr-8Ni-N系 SUS304N1

系ステンレス鋼

18Cr-8Ni-Cu系 SUS304J1

18Cr-12Ni系

22Cr-12Ni系

25Cr-20Ni系

(JIS G 4303), (JIS G 4304), 棒・板

(JIS G 3214) 鍛鋼品

板

棒

棒・板

(JIS G 3468) 管

(JIS G 5121) 鋳鋼品

(JIS G 4303), (JIS G 4304), 棒・板

(JIS G 3214) 鍛鋼品

(JIS G 3468) 管

(JIS G 5121) 鋳鋼品

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

Z 3040-1995

母材の区分

標準合金成分

種類の記号（例）

形状

P番号　グループ番号

オーステナイト

系ステンレス鋼　系

N系

Ti系

Cu系

系

棒・板

形

鍛鋼品

管

鋳鋼品

鍛鋼品

棒・板

鋳鋼品

(JIS G 4303), (JIS G 4304), 棒・板

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

Z 3040-1995

母材の区分

標準合金成分

種類の記号（例）

形状

P番号　グループ番号

オーステナイト

系ステンレス鋼　系

(JIS G 3214) 鍛鋼品

(JIS G 3468) 管

N系

系

N系

(JIS G 4303), (JIS G 4304), 棒・板

(JIS G 4304), (JIS G 4305) 板

Cu系

18Cr-9Ni-Ti系 SUS321

18Cr-9Ni-Nb系 SUS347

(JIS G 4304), (JIS G 4305) 板

(JIS G 4303), (JIS G 4304), 棒・板

棒・板

形

鍛鋼品

管

(JIS G 4303), (JIS G 4304), 棒・板

(JIS G 4305), (JIS G 4311), 形

(JIS G 3214) 鍛鋼品

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

Z 3040-1995

母材の区分

標準合金成分

種類の記号（例）

形状

P番号　グループ番号

オーステナイト

18Cr-9Ni-Nb系 SUS471TK

系ステンレス鋼

系

Nb系

3Cu系

15Cr-35Ni系

オーステナイ

ト・フェライト

系ステンレス鋼

(JIS G 5121) 鋳鋼品

(JIS G 4303), (JIS G 4304), 棒・板

(JIS G 3463) 管

(JIS G 5121) 鋳鋼品

棒・板

Ti系

(JIS G 5122) 鋳鋼品

(JIS G 4311), (JIS G 4312) 棒・板

系

28Cr-5Ni系

28Cr-10Ni系

(JIS G 4311), (JIS G 4312) 棒・板

28Cr-16Ni系

21Cr-25Ni系

19Cr-35Ni系

30Cr-20Ni系

(JIS G 3446) 管

26Cr-35Ni系

25Cr-4Ni-Mo系 SUS329J1

(JIS G 5122) 鋳鋼品

N系

(JIS G 5122) 鋳鋼品

(JIS G 4303), (JIS G 4304), 棒・板

(JIS G 3459) 管

(JIS G 5121) 鋳鋼品

(JIS G 3459) 管

N系

(JIS G 5121) 鋳鋼品

(JIS G 4303), (JIS G 4304), 棒・板

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

Z 3040-1995

母材の区分

標準合金成分

種類の記号（例）

形状

P番号　グループ番号

1Ni系

(JIS G 3127) 鋼板

(JIS G 5122) 鋳鋼品

1Ni系

(JIS G 3127) 鋼板

(JIS G 3460) 管

(JIS G 3205) 鍛鋼品

(JIS G 5152) 鋳鋼品

(JIS G 3127) 鋼板

低温用ニッケル

鋼

9Ni系

炭素鋼で焼入焼

戻しによって引

V系

張　強　さ　が

790N/mm2級の

もの

アルミニウム及

99.80以上Al

びアルミニウム

99.70以上Al

−マンガン合金

99.50以上Al

99.00以上Al

99.70以上Al

99.50以上Al

99.00以上Al

99.70以上Al

99.50以上Al

99.00以上Al

(JIS G 3460) 管

(JIS G 3128) 鋼板

(JIS H 4000) 板

(JIS H 4040) 棒

(JIS H 4080) 管

(JIS H 4100) 形材

(JIS H 4140) 鍛造品

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

Z 3040-1995

母材の区分

標準合金成分

種類の記号（例）

形状

P番号　グループ番号

アルミニウム−

マグネシウム合

金でマグネシウ

ム含有量4%未

満

アルミニウム

(JIS H 4040) 棒

(JIS H 4080) 管

(JIS H 4000) 板

(JIS H 4040) 棒

(JIS H 4080) 管

−マグネシウム 0.25Cr

−けい素合金

(JIS H 4000) 板

アルミニウム−

銅合金

(JIS H 4100) 形材

(JIS H 4140) 鍛造品

(JIS H 4100) 形材

(JIS H 4140) 鍛造品

(JIS H 4000) 板

(JIS H 4040) 棒

(JIS H 4080) 管

(JIS H 4100) 形材

(JIS H 4140) 鍛造品

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

Z 3040-1995

母材の区分

標準合金成分

種類の記号（例）

形状

P番号　グループ番号

アルミニウム−

マグネシウム合

金

(JIS H 4000) 板

アルミニウム−

亜鉛−マグネシ

ウム合金

(JIS H 4100) 形材

アルミニウム合

金鋳物

銅

(JIS H 4040) 棒

(JIS H 4080) 管

(JIS H 4140) 鍛造品

(JIS H 4000) 板

(JIS H 4040) 棒

(JIS H 4080) 管

(JIS H 4100) 形材

(JIS H 5202) 鋳物

(JIS H 3100) 板

(JIS H 3250) 棒

(JIS H 3300) 管

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

Z 3040-1995

母材の区分

標準合金成分

種類の記号（例）

形状

P番号　グループ番号

黄銅

白銅

(JIS H 3100) 板

(JIS H 3250) 棒

(JIS H 3300) 管

(JIS H 3100) 板

(JIS H 3250) 棒

(JIS H 4551) 板

(JIS H 4553) 棒

(JIS H 4551) 板

(JIS H 4552) 管

(JIS H 4553) 棒

アルミニウム青

銅

ニッケル棒

ニッケル−銅合

金

(JIS H 3100) 板

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

Z 3040-1995

母材の区分

標準合金成分

種類の記号（例）

形状

P番号　グループ番号

ニッケル−クロ

ム−鉄合金

鉄−ニッケル−

クロム合金

チタン及びチタ

ン合金

(JIS G 4901) 板・棒

(JIS G 4903) 管

(JIS G 4901) 板・棒

管

加熱炉用

鋼材

板

(JIS H 4630) 管

(JIS H 4650) 棒

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

Z 3040-1995

母材の区分

標準合金成分

種類の記号（例）

形状

P番号　グループ番号

チタン及びチタ

ン合金

ジルコニウム

ジルコニウム合

金

(JIS H 4600) 板

(JIS H 4630) 管

(JIS H 4650) 棒

板

(JIS H 4751) 管

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

Z 3040-1995

付表2 被覆アーク溶接棒の区分

被覆アーク溶接棒の区分

種類

規格例（規格番号）

低水素系以外の被覆アーク溶接棒で，軟鋼及び

490N/mm2級鋼に用いられるもの

低水素系の被覆アーク溶接棒で，軟鋼及び

490N/mm2級鋼に用いられるもの

低温用鋼に用いられる被覆アーク溶接棒で，溶着

金属のニッケル量が2%未満のもの

低水素系の被覆アーク溶接棒で，590N/mm2級鋼

に用いられるもの

低水素系の被覆アーク溶接棒で，685〜780N/mm2

級鋼に用いられるもの

溶着金属の標準合金成分がP-3材と同程度の被覆 DT1216

アーク溶接棒で，主としてP-3材に用いられるも

の

溶着金属の標準合金成分がP-4材と同程度の被覆 DT2313, DT2316, DT2318, DT2415

アーク溶接棒で，主としてP-4材に用いられるも

の

溶着金属の標準合金成分がP-5材と同程度の被覆 DT2413, DT2415, DT2416, DT2418,

アーク溶接棒で，主としてP-5材に用いられるも DT2516

の

マルテンサイト系ステンレス鋼の溶着金属が得ら

れる被覆アーク溶接棒

フェライト系ステンレス鋼の溶着金属が得られる

被覆アーク溶接棒

オーステナイト系ステンレス鋼の溶着金属が得ら

れる被覆アーク溶接棒

オーステナイト・フェライト二相系ステンレス鋼

の溶着金属が得られる被覆アーク溶接棒

低温用ニッケル鋼に用いられる被覆アーク溶接棒

で，溶着金属のニッケル量が2.5%程度のもの

低温用ニッケル鋼に用いられる被覆アーク溶接棒

で，溶着金属のニッケル量が3.5%程度及びそれ以

上のもの

銅及び銅合金に用いられ

銅系

る被覆アーク溶接棒

けい素青銅系

りん青銅系

白銅系

アルミニウム青銅系

純ニッケルに用いられる被覆アーク溶接棒

ニッケル銅合金に用いられる被覆アーク溶接棒

ニッケル−クロム−鉄合金及びニッケル−クロム

−モリブデン合金に用いられる被覆アーク溶接棒

なお，低温用9%ニッケル鋼にはD9Ni-1, D9Ni-2

が主として用いられる。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

Z 3040-1995

被覆アーク溶接棒の区分

種類

規格例（規格番号）

備考　規格例中“X”の記号は，JISでそれぞれ数値又は記号が定められているが，そのいずれにも適用することを

表す。

付表3 溶接ワイヤ及び溶加材の区分

ワイヤ等の区分

種類

軟鋼及び490N/mm2鋼に用いられる溶接ワイヤ

又はティグ溶加材

規格例（規格番号）

低温用鋼に用いられる溶接ワイヤで，溶着金属

のニッケル量が2%未満のもの

590N/mm2級鋼に用いられる溶接ワイヤ又はテ

ィグ溶加材

685〜780N/mm2級鋼に用いられる溶接ワイヤ

又はティグ溶加材

溶着金属の標準合金成分がP-3材と同程度の溶

接ワイヤ又はティグ溶加材で，主としてP-3材

に用いられるもの

溶着金属の標準合金成分がP-4材と同程度の溶

接ワイヤ又はティグ溶加材で，主としてP-4材

に用いられるもの

溶着金属の標準合金成分がP-5材と同程度の溶

接ワイヤ又はティグ溶加材で，主としてP-5材

に用いられるもの

アルミニウム及びア

アルミニウム

ルミニウム合金（P-21，

P-27及びP-28材）に

アルミニウム−マグ

用いられる溶接ワイ

ネシウム合金

ヤ又はティグ溶加材

マルテンサイト系ステンレス鋼の溶着金属が

得られる溶接ワイヤ又はティグ溶加材

フェライト系ステンレス鋼の溶着金属が得ら

れる溶接ワイヤ又はティグ溶加材

オーステナイト系ステンレス鋼の溶着金属が

得られる溶接ワイヤ又はティグ溶加材

Y310及びY310Sは，主として高温で使用さ Y316J1L, Y317, Y321, Y347

れる機器に用いられる

低温用ニッケル鋼に用いられる溶接ワイヤで，

溶着金属のニッケル量が2.5%程度のもの

低温用ニッケル鋼に用いられる溶接ワイヤで，

溶着金属のニッケル量が3.5%程度以上のもの

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

Z 3040-1995

ワイヤ等の区分

種類

アルミニウム−けい

素合金

アルミニウム−銅合

金

銅系

けい素青銅系

りん青銅系

銅及び銅合金に用い

られる溶接ワイヤ又

はティグ溶加材

白銅系

アルミニウム青銅系

規格例（規格番号）

純ニッケルに用いられる溶接ワイヤ又はティ

グ溶加材

ニッケル銅合金に用いられる溶接ワイヤ又は

ティグ溶加材

ニッケル・クロム・鉄合金及びニッケル・クロ

ム・モリブデン合金に用いられる溶接ワイヤ又

はティグ溶加材

なお，低温用9%ニッケル鋼にはYGT9Ni-X，

YS9Niが主として用いられる

チタン及びチタン合金（P-51及びP-52材）に

用いられる溶接ワイヤ又はティグ溶加材

備考1. 規格例中“X”の記号は，JISでそれぞれ数値又は記号が定められているが，その内容は鋼種，シールド

ガスの種類を規定しており，それぞれの規格の規定に従って使用することが必要である。

2. 溶接ワイヤ又はティグ溶加材とは，ソリッドワイヤ，フラックス入りワイヤ及び非溶極溶接用溶加材を

示す。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

Z 3040-1995

付表4 サブマージアーク溶接ワイヤの区分

ワイヤ等の区分

種類

軟鋼及び490N/mm2鋼に用いられる溶接ワイヤ

低温用鋼に用いられる溶接ワイヤで，溶着金属

のニッケル量が2%未満のもの

590N/mm2級鋼に用いられる溶接ワイヤ

685〜780N/mm2級鋼に用いられる溶接ワイヤ

溶着金属の標準合金成分がP-3材と同程度の溶

接ワイヤで，主としてP-3材に用いられるもの

溶着金属の標準合金成分がP-4材と同程度の溶

接ワイヤで，主としてP-4材に用いられるもの

溶着金属の標準合金成分がP-5材と同程度の溶

接ワイヤで，主としてP-5材に用いられるもの

規格例（規格番号）

マルテンサイト系ステンレス鋼の溶着金属が

得られる溶接ワイヤ

フェライト系ステンレス鋼の溶着金属が得ら

れる溶接ワイヤ

オーステナイト系ステンレス鋼の溶着金属が

得られる溶接ワイヤ

YS310は主として高温で使用される機器に用

いられる

低温用ニッケル鋼に用いられる溶接ワイヤで，

P-9A及びP-9B材に用いられるもの

9%ニッケル鋼用溶接ワイヤ

備考　規格例中“X”の記号は，JISでそれぞれ数値が定められており，その内容は成分の違いを表すものである。

付表5 サブマージアーク溶接フラックスの区分

フラックスの区分

フラックスの種類

フラックスのタイプ

(JIS Z 3352) 溶融フラックス

(JIS Z 3352) 溶融フラックス（軽石状）

(JIS Z 3352) ボンドフラックス

(JIS Z 3352) ボンドフラックス（鉄粉系）

(JIS Z 3324) 溶融フラックス

(JIS Z 3324) ボンドフラックス

(JIS Z 3333) ボンドフラックス

付表6 引用規格

JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材

JIS G 3103 ボイラ及び圧力容器用炭素鋼及びモリブデン鋼鋼板

JIS G 3106 溶接構造用圧延鋼材

JIS G 3115 圧力容器用鋼板

JIS G 3116 高圧ガス容器用鋼板及び鋼帯

備考

炭素鋼又は耐熱低合金鋼

オーステナイト系ステンレス

鋼

低温用ニッケル鋼 (9%Ni)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

Z 3040-1995

JIS G 3118 中・常温圧力容器用炭素鋼鋼板

JIS G 3119 ボイラ及び圧力容器用マンガンモリブデン鋼及びマンガンモリブデンニッケル鋼鋼板

JIS G 3120 圧力容器用調質型マンガンモリブデン鋼及びマンガンモリブデンニッケル鋼鋼板

JIS G 3124 中・常温圧力容器用高強度鋼鋼板

JIS G 3126 低温圧力容器用炭素鋼鋼板

JIS G 3127 低温圧力容器用ニッケル鋼鋼板

JIS G 3128 溶接構造用高降伏点鋼板

JIS G 3136 建築構造用圧延鋼材

JIS G 3201 炭素鋼鍛鋼品

JIS G 3202 圧力容器用炭素鋼鍛鋼品

JIS G 3203 高温圧力容器用合金鋼鍛鋼品

JIS G 3204 圧力容器用調質型合金鋼鍛鋼品

JIS G 3205 低温圧力容器用鍛鋼品

JIS G 3214 圧力容器用ステンレス鋼鍛鋼品

JIS G 3446 機械構造用ステンレス鋼管

JIS G 3452 配管用炭素鋼鋼管

JIS G 3454 圧力配管用炭素鋼鋼管

JIS G 3455 高圧配管用炭素鋼鋼管

JIS G 3456 高温配管用炭素鋼鋼管

JIS G 3457 配管用アーク溶接炭素鋼鋼管

JIS G 3458 配管用合金鋼鋼管

JIS G 3459 配管用ステンレス鋼管

JIS G 3460 低温配管用鋼管

JIS G 3461 ボイラ・熱交換器用炭素鋼鋼管

JIS G 3462 ボイラ・熱交換器用合金鋼鋼管

JIS G 3463 ボイラ・熱交換器用ステンレス鋼管

JIS G 3464 低温熱交換器用鋼管

JIS G 3467 加熱炉用鋼管

JIS G 3468 配管用溶接大径ステンレス鋼管

JIS G 4051 機械構造用炭素鋼鋼材

JIS G 4109 ボイラ及び圧力容器用クロムモリブデン鋼鋼板

JIS G 4303 ステンレス鋼棒

JIS G 4304 熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

JIS G 4305 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

JIS G 4311 耐熱鋼棒

JIS G 4312 耐熱鋼板

JIS G 4317 熱間圧延ステンレス鋼等辺山形鋼

JIS G 4318 冷間仕上ステンレス鋼棒

JIS G 4320 冷間成形ステンレス鋼等辺山形鋼

JIS G 4901 耐食耐熱超合金棒

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

Z 3040-1995

JIS G 4902 耐食耐熱超合金板

JIS G 4903 配管用継目無ニッケルクロム鉄合金管

JIS G 4904 熱交換器用継目無ニッケルクロム鉄合金管

JIS G 5101 炭素鋼鋳鋼品

JIS G 5102 溶接構造用鋳鋼品

JIS G 5121 ステンレス鋼鋳鋼品

JIS G 5122 耐熱鋼鋳鋼品

JIS G 5151 高温高圧用鋳鋼品

JIS G 5152 低温高圧用鋳鋼品

JIS H 3100 銅及び銅合金の板及び条

JIS H 3250 銅及び銅合金棒

JIS H 3300 銅及び銅合金継目無管

JIS H 3320 銅及び銅合金溶接管

JIS H 4000 アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条

JIS H 4040 アルミニウム及びアルミニウム合金の棒及び線

JIS H 4080 アルミニウム及びアルミニウム合金継目無管

JIS H 4090 アルミニウム及びアルミニウム合金溶接管

JIS H 4100 アルミニウム及びアルミニウム合金押出形材

JIS H 4140 アルミニウム及びアルミニウム合金鍛造品

JIS H 4551 ニッケル及びニッケル合金板及び条

JIS H 4552 ニッケル及びニッケル合金継目無管

JIS H 4553 ニッケル及びニッケル合金棒

JIS H 4600 チタン板及び条

JIS H 4605 チタンパラジウム合金板及び条

JIS H 4630 配管用チタン管

JIS H 4631 熱交換器用チタン管

JIS H 4635 配管用チタンパラジウム合金管

JIS H 4636 熱交換器用チタンパラジウム合金管

JIS H 4650 チタン棒

JIS H 4655 チタンパラジウム合金棒

JIS H 4751 ジルコニウム合金管

JIS H 5202 アルミニウム合金鋳物

JIS Z 2202 金属材料衝撃試験片

JIS Z 2242 金属材料衝撃試験方法

JIS Z 3001 溶接用語

JIS Z 3121 突合せ溶接継手の引張試験方法

JIS Z 3122 突合せ溶接継手の曲げ試験方法

JIS Z 3128 溶接継手の衝撃試験方法

JIS Z 3211 軟鋼用被覆アーク溶接棒

JIS Z 3212 高張力鋼用被覆アーク溶接棒

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

Z 3040-1995

JIS Z 3221 ステンレス鋼被覆アーク溶接棒

JIS Z 3223 モリブデン鋼及びクロムモリブデン鋼被覆アーク溶接棒

JIS Z 3224 ニッケル及びニッケル合金被覆アーク溶接棒

JIS Z 3225 9%ニッケル鋼用被覆アーク溶接棒

JIS Z 3231 銅及び銅合金被覆アーク溶接棒

JIS Z 3232 アルミニウム及びアルミニウム合金溶接棒並びにワイヤ

JIS Z 3241 低温用鋼用被覆アーク溶接棒

JIS Z 3312 軟鋼及び高張力鋼用マグ溶接ソリッドワイヤ

JIS Z 3313 軟鋼，高張力鋼及び低温用鋼用アーク溶接フラックス入りワイヤ

JIS Z 3316 軟鋼及び低合金鋼用ティグ溶接棒及びワイヤ

JIS Z 3317 モリブデン鋼及びクロムモリブデン鋼用マグ溶接ソリッドワイヤ

JIS Z 3318 モリブデン鋼及びクロムモリブデン鋼用マグ溶接フラックス入りワイヤ

JIS Z 3321 溶接用ステンレス鋼棒及びワイヤ

JIS Z 3323 ステンレス鋼アーク溶接フラックス入りワイヤ

JIS Z 3324 ステンレス鋼サブマージアーク溶接ソリッドワイヤ及びフラックス

JIS Z 3325 低温用鋼用マグ溶接ソリッドワイヤ

JIS Z 3331 チタン及びチタン合金イナートガスアーク溶接棒及びワイヤ

JIS Z 3332 9%ニッケル鋼用ティグ溶接棒及びワイヤ

JIS Z 3333 9%ニッケル鋼用サブマージアーク溶接ワイヤ及びフラックス

JIS Z 3334 ニッケル及びニッケル合金溶加棒及びソリッドワイヤ

JIS Z 3341 銅及び銅合金イナートガスアーク溶接棒及びワイヤ

JIS Z 3351 炭素鋼及び低合金鋼用サブマージアーク溶接ワイヤ

JIS Z 3352 炭素鋼及び低合金鋼用サブマージアーク溶接フラックス

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

Z 3040-1995

附属書　溶接施工方法の確認試験の評価基準

1. 適用範囲　この附属書は，本体の確認試験による試験結果の評価基準について規定する。

2. 試験結果の評価

2.1

継手引張試験　継手引張試験における引張強さは，次による。

(1) 母材の規格による引張強さの最小値以上とする。ただし，試験片の母材の部分で破断した場合で，そ

の引張強さが母材の引張強さの最小値の95%以上のときは，その試験片は基準を満たしているものと

してよい。規格最小引張強さの異なる母材を用いるときは，二つのうちいずれか小さい方の最小引張

強さ以上とする。

(2) アルミニウム及びアルミニウム合金については，次による。

(a) 母材が非熱処理材の場合は，質別Oの引張強さの最小値以上

(b) 母材が熱処理材の場合は，次に示す値以上

P-23 A6061-T4, T6

：165N/mm2

A6063-T5, T6

：120N/mm2

A6N01-T5, T6

：155N/mm2

P-24 A2014, A2219

：当事者間の協定による。

P-27 A7003-T5

：265N/mm2

（溶接後1か月以上常温時効又は同等な促進時効後に試験を行う。）

A7N01-T4, T5, T6

：285N/mm2

（溶接後1か月以上常温時効又は同等な促進時効後に試験を行う。）

P-28 AC4C-T5, T6

：当事者間の協定による。

(3) 母材が熱処理材，若しくは加工硬化材の場合，又は溶接金属が母材より軟質な場合の引張強さは，製

品規格又は当事者間の協定による。

2.2

曲げ試験　曲げ試験については，試験片の曲げ表面に，長さ3.0mmを超える割れ（縁角に生じる小

さな割れを除く。）がないこと。

2.3

衝撃試験　衝撃試験における試験片の吸収エネルギーの値は，製品規格又は当事者間の協議による。

2.4

マクロ試験　マクロ試験については，溶接部の横断面のマクロ組織を示す試験片において，割れ，

溶込み不良，その他有害と認められる欠陥がないこと。

2.5

破面試験　破面試験については，溶接部の破面に欠陥長さの和が，全溶接長さの30%を超える欠陥

がないこと。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

Z 3040-1995

JIS Z 3040原案作成委員会　構成表

（委員長）

（事務局）

氏名

所属

富　田　眞　巳

中　山　浩

中　島　一　郎

高　木　譲　一

武　見　健　二

初　谷　正　治

大　屋　武　夫

石　川　速　雄

岡　林　久　喜

堀　井　行　彦

阿　部　知　之

西　野　征規男

真喜志　卓

井　野　幸　雄

松　本　正　巳

成　宮　隆　雄

細　井　威

中　野　隆

藤　平　正一郎

嵯　峨　敬

財団法人溶接接合工学振興会

財団法人日本溶接技術センター

通商産業省基礎産業局

工業技術院標準部

社団法人日本鋼構造協会

社団法人軽金属溶接構造協会

ステンレス協会

川崎重工業株式会社鉄構事業部野田工場

石川島播磨重工業株式会社原子力事業部

新日本製鐵株式会社鉄鋼研究所接合研究室

株式会社神戸製鋼所溶接事業部技術部

日本鋼管株式会社商品技術センター

株式会社日本設計　構造設計群・技術管理部

財団法人日本海事協会

株式会社巴技研溶接研究部

株式会社宮地鐵工所千葉工場

松尾橋梁株式会社千葉工場

株式会社黄河ブリッジ　東京支店千葉工場

片山ストラテック株式会社生産技術開発部

社団法人日本溶接協会